新型鳥インフルエンザと鳥インフルエンザワクチン情報

《08/1/19》

　日本のワクチン製造メーカー四社からの情報によると、昨年（平成９年）１０月１７日付けて新型インフルエンザワクチン（H５N1：ベトナム株をもちいた当面のワクチン）製造の第一相試験がほぼ終了した。現在のところめだった副作用がないことが確認され、実用にむけて第２相、第３相テストにはいっていたが、３相試験（多数の対象者でのテスト）もほぼ終了し、承認をうける段階にまできているとの内々の情報をいただいた状況である。

　どの型の新型インフルエンザが人への感染について、変異をおこし爆発的な（パンデミックな）感染拡大をおこすかまだ予断をゆるさないが、当面の感染拡大予防のためのすくなくとも第一歩の体制がとれつつある、という理解でよいかと思われる。

Sankeiweb（07/01/03）によると、厚生労働省が新型インフルエンザ（いわゆる鳥インフルエンザ）の発生に備えて国内メーカー４社が計１０００万人分を目標に製造しているワクチンの原液を国費で備蓄するため、４５億円を平成１８年度の補正予算に計上した。

　このワクチンは、平成１６年にベトナムで発生した高毒性鳥インフルエンザウイルスと、１７年度にインドネシアで発生したときのウイルスを基に作られた２種類のもの。

　当然ながら、今後我が国で発生する鳥インフルエンザと型が一致する保証はないこと、また、高毒性ウイルスのワクチンであるから副作用についてもどの程度のものかはっきりしないことが指摘できるが、高毒性インフルエンザが持つ、もっとも基本的な部位を予測して製造されているため、万が一高毒性鳥インフルエンザが流行しはじめた時の、“一時しのぎ”、としの役目が期待はできる可能性があるため、製造が急がれているもの。

　この“一時しのぎ”のワクチン製造ではあるが、高毒性鳥インフルエンザが万が一我が国で流行しはじめたとき、新インフルエンザウイルスにずばり対応するワクチン製造開始できる体制を作ることにも確実に繋がることになる。

　ただ、確実に有効なワクチンが出回るまでのタイムラグが発生することはどうしようもないので、われわれ国民としては、少なくとも自分の健康には万全を期して、猛毒性インフルエンザと戦える体力を十分に確保しておくということが、たとえどんな事態であっても最も基本的に大事なことである。タミフルは理論的には有効であるだろうと予測されるものの、保証はないことは十分認識しておく必要があります。

07.2.7追加)

　１月１０日、熊本日日新聞によると、化学及血清療法研究所（化血研、熊本市）などの国内４大メーカーが、新型鳥インフルエンザ（H5N１型）ワクチンの製造販売申請を１月中に行なう予定と報道。

（むろん、このワクチンは“一時しのぎ”のものである）。

（07.11.18追記）

インドネシアで継続的に鳥インフルエンザの死者が発生しており、通算５０人目という報告もあるが、現在のまでのところ、鳥インフルエンザに人間への易感染性の変異が起こったという報告はでていません。