2002年の広告代理店売上ランキングが広告経済研究所から発表されています。これに電通発表の「日本の広告費」を掛け合わせ、広告費全体の媒体構成比率と個々の会社の媒体構成比を比較（コンポジション・インデックス）することで、各広告会社の特徴を分析する試みをしてみました。
詳細は、こちらのExcelファイルでご覧下さい。
【ファイルに入っているデータ】
- 2002年主要広告代理業売上高（広告経済研究所）
- テレビ売上比重が高い広告代理店
- 新聞売上比重が高い広告代理店
- 雑誌売上比重が高い広告代理店
- ラジオ売上比重が高い広告代理店
- 2002年広告代理店媒体売上構成比率のレーダーチャート比較
大手広告代理店のマス売上構成は、テレビが中心。
大規模な会社ほど、テレビ広告市場への注力が目立つ。
例：電通/博報堂/ＡＤＫ/東急エージェンシー/大広/I&S/BBDO/アイプラネット/グレイワールドワイド/ビデオプロモーション
新聞広告に注力している会社で、同時にテレビの売上構成比も高いところは少ない。
新聞広告は不動産、書籍などレギュラーものも多く、ＴＶに出稿する広告主とジャンルが違う場合が多い。新聞のスペース確保力を武器に、新聞広告向きの広告主への営業が中心となる。
例：朝日広告社/創芸/デルフィス/日本経済社/日本経済広告社（ADEX)/ビーコンコミュニケーションズ/JIC/新通/三晃社/エー・ティー・エー/新東通信/廣告社/電通北海道/読売連合広告社/大阪読売広告社/読売エージェンシー/トーヨー・アド
雑誌比重が高いのは、外資のブランドエージェンシーか、交通・観光を中心とした代理店。
雑誌広告はブランドを重視するファッションや車などの国際的な広告主が出稿。このような会社の受け皿になっている外資系エージェンシーが強い。また観光関係の扱いが大きいところも強い。
例：JR東日本企画/マッキャンエリクソン/創芸/日本経済社/フロンテッジ/オリコム/電通ヤングアンドルビカム/日本経済広告社（ADEX)/中央宣興/ビーコンコミュニケーションズ/JIC/JR東海エージェンシー/エー・ティー・エー/スタンダード通信社/廣告社/メディアート/博報堂プロス
ラジオ売上比重の高い代理店は、地方に多い。
住宅・通勤事情の違いから、ラジオは地方では今でも有力なメディア。地方の広告代理店でラジオに注力しているところは多い。
例：オリコム/電通九州/JR西日本コミュニケーションズ/電通西日本/三晃社/電通東日本/国連社/電通北海道/名鉄エージェンシー/明通/大阪読売広告社/メディアート/ビデオプロモーション/富士アドシステム
・電通、博報堂、ＡＤＫ
上位３社はいずれも総合広告代理店として、日本の広告費全体のバランスに近い。特にテレビ売上の比重が高い。
ＡＤＫ、東急エージェンシー、大広
ＡＤＫ、大広に比べ、東急エージェンシーの「その他（ＳＰなど）」比率が高い。
外資系
外資系または外資が入っている会社は、ブランドエージェンシーとしてテレビと雑誌の構成比が高いのが特徴。ビーコンコミュニケーションズはその他（ＳＰ）売上が大きいのが特色。
新聞社系
新聞社系は新聞の売上の割合が高いが、読売広告社は通常の総合広告代理店の構成比に近い。いわゆる新聞社系とは異なる特色を持つ。
九州、東海、北海道地区
東海、九州、北海道の広告会社は、その他（ＳＰ、交通媒体）の売上比率が高いものの、全般的には総合広告代理店の構成比に近い。雑誌の売上が極めて小さいのも特徴。これは雑誌が通常全国媒体であるため、地元市場への対応がしにくいという点が考えられる。
電鉄ハウスエージェンシー
電鉄会社のハウスエージェンシーは、交通媒体のメディアレップ（広告代理店への窓口）の位置付けが大きい。名鉄エージェンシーは比較的総合広告代理店に近い。