last update 10-JUL-2001
２０００年１２月度アクセスログ
まずは企業編。
AT&T ITS、I3S, Inc.、株式会社日本テレネット、luxing food company、avi systems、
Macomb Intermediate School District、SAVVIS A Bridge Company、豊田合成株式会社、
住友電工システムズ株式会社、Institution for Information Industry、テクノウェーブ、
Diamond Link, Inc.、City of Hope Medical Center、(株)京都ソフトアプリケーション、
Software Technology Park- Bangalore、Lucent Technologies、Netscalibur UK Ltd、
AT&T Bell Laboratories、Agilent Technologies、The Procter and Gamble Company、
Entreprise des P&T、Radiografica Costarricense S.A.、BMC Software, Inc.、
Midland Walwyn Capital Inc.、ソニー・テクトロニクス株式会社、株式会社中島董商店、
(株)トヨタソフトエンジニアリング、株式会社ＮＢＰ企画、株式会社ソーテック、
株式会社日立マイクロソフトウェアシステムズ、株式会社インタートレード、
伊藤忠メカトロニクス株式会社、ＭＣＭジャパン 株式会社、株式会社ビデオ・リサーチ、
九州朝日放送株式会社、武田薬品工業株式会社、株式会社日本交通公社、JENS株式会社、
株式会社竹中土木、エプソン販売株式会社、三菱地所株式会社、住友林業株式会社、
Infocom Technologies Inc、IT&E OVERSEAS, INC.、株式会社エム・システム技研、
株式会社関西デジタルホン、新日鐵化学株式会社、大内新興化学工業株式会社、Glovia、
株式会社ライフ、野村興銀インベストメント・サービス株式会社、株式会社ユーカード、
株式会社ＮＴＴメディアクロス、バーチャリティー株式会社、日立精工株式会社、
株式会社明治情報システムセンター、久留米・鳥栖地域インターネット協議会、
株式会社ベストセラーズ、株式会社メッツ、財団法人九州システム情報技術研究所、
積水樹脂株式会社、株式会社ムサシ、技術研究組合フェムト秒テクノロジー研究機構、
日本アイテック株式会社、田中貴金属工業株式会社、株式会社ラック、株式会社新潮社、
宇宙技術開発株式会社、タウ技研株式会社、株式会社永谷園、ダイア建設株式会社、
ビジネス・エクスチェンジ・ネットワーク、サイバー・ソリューション株式会社、
佐鳥電機株式会社、高橋純也、株式会社ＢＰＡ、株式会社第一興商、岩城硝子株式会社、
株式会社アイヴィス、橋本総業株式会社、油研工業(株)、ＮＴＮ株式会社、株式会社高見澤、
財団法人かずさDNA研究所、株式会社日経リサーチ、労災リハビリテーション工学センター、
株式会社エイブル、長野県中小企業情報センター、日本生命保険相互会社、株式会社テムス、
株式会社テトラ、文化シャッターサービス株式会社、トランス・コスモス株式会社、
日本アビオニクス株式会社、住友大阪セメント株式会社、マシニスト出版株式会社、
株式会社宮崎県ソフトウェアセンター、インターロジックサービス、株式会社佐賀鉄工所、
株式会社ビジネスポートシステムズ、株式会社日立情報ネットワーク、日本ＣＭＫ株式会社、
中日本自動車総合卸センター株式会社、NTTI (Thailand) Co.,Ltd.、東京産業株式会社、
株式会社モリタ、社団法人資源協会地球科学技術推進機構、白鶴酒造株式会社、
TRUE COMMUNICATIONS CORPORATIO、Colby POP、SplitRock Services, Inc、株式会社明響社、
Nippon Lever B.V.、Living on the EDGE Co.,Ltd、Banners Network Inc、株式会社レコフ、
三井金属鉱業株式会社、塩野義製薬株式会社、ミノルタＭＢＫデジタルスタジオ株式会社、
ワールド通商株式会社、キグナス石油株式会社、上村工業株式会社、株式会社辰巳商会、
岡畑興産株式会社、大塚食品株式会社、東タイ株式会社、ＮＴＴオートリース株式会社、
株式会社ＮＴＴ・ＰＣコミュニケーションズ、日本新薬株式会社、株式会社ランドスケイプ、
三菱スペース・ソフトウエア株式会社関西事業部、株式会社関電工、日本ＳＨＬ株式会社、
ナラサキスタックス株式会社、社団法人全国商品取引所連合会、株式会社愛恵、
株式会社トップインターナショナル、株式会社ワールドリブメーション、ＩＴＪ株式会社、
長谷川香料株式会社、株式会社宝島社、株式会社松坂屋、株式会社産研設計、
日本テレコムクリエイト株式会社、住友ダウ株式会社、エイボンプロダクツ株式会社、
株式会社日本アレフ、株式会社 ヴィ・ソニック、労働福祉事業団東北労災病院、
株式会社フジ・コーポレーション、新川電機株式会社、ニュースキンジャパン株式会社、
株式会社イノアックコーポレーション、札幌総合情報センター株式会社、株式会社ユニック、
日米電子株式会社、株式会社多摩テレビ、綜警電気産業株式会社、松田産業株式会社、
株式会社港北都市開発センター、三岩商事株式会社、株式会社公共計画研究所、
ＣＩＣ生活総合研究機構、株式会社ウェックス、アルファ電子株式会社、ＥＰＳ株式会社、
東海ＮＴＴデータ通信システムズ、株式会社写真化学、株式会社福島県中央計算センター、
日本データーサービス株式会社、株式会社東仁学寮サービス、株式会社リンケージ、
ハイデックシステムズ株式会社、OGグループ情報化研究会、ウェルファイド株式会社、
株式会社応用計測研究所、ユニコムオートメーション株式会社、トリニティ工業株式会社、
株式会社サイネックス、日本エンヂニヤー・サービス株式会社、日本測地設計株式会社、
片倉工業株式会社、チタン工業株式会社、株式会社イトーキクレビオ、江守商事株式会社、
ＮＴＴ中国移動通信網株式会社、フクビ化学工業株式会社、株式会社システムズ、
旭硝子エンジニアリング株式会社、北海道民主医療機関連合会、山下邦彦、
システムポート株式会社、山九プラント工業株式会社、隆祥産業株式会社、
オージー技研株式会社、ＮＴＴ九州エコーズ株式会社、テクノ・マインド株式会社、
イソライト工業株式会社、株式会社光アルファクス、社団法人家の光協会、
財団法人日本原子力文化振興財団、クリエートコンピュータシステム株式会社、
北野建設株式会社、石塚硝子株式会社、株式会社長谷工コーポレーション、株式会社ＫＣＣ、
チノンテック株式会社、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社ソリューション事業部、
株式会社ウメキーコーポレーション、株式会社ザクタテクノロジーコーポレーション、
ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社カスタマサービス部、株式会社イーネット、
北川工業株式会社、ジオテック株式会社、財団法人日本海事科学振興財団、
株式会社ＮＴインフォメーションシステム、徳島県農業協同組合中央会、ＤＣＮ株式会社、
有限会社ガリバー、株式会社フジワーク、サンコーコンサルタント株式会社、
原電情報システム株式会社敦賀事業所、社団法人岡山県農協電算センター、株式会社内藤、
愛知機械工業株式会社、サンメッセ株式会社、光画印刷株式会社、株式会社ＯＤＳ、
株式会社システム・ビット、株式会社ＪＭネット、東京都家畜保健衛生所、株式会社大気社、
有限会社シスネット、アトミック株式会社、有限会社ジェネシス、コモンズ株式会社、
株式会社エキスパート・システム、ビーコンシステム株式会社、野村不動産株式会社、
株式会社三菱化学ビーシーエル、株式会社アステル関西、新日鉄ソリューションズ株式会社、
セコムネット株式会社、徳島県経済農業協同組合連合会、東英工業株式会社、
インターラクティブケーブル通信株式会社、リードエクシビジョンジャパン株式会社、
中村理科工業株式会社、株式会社ライフプロポーションセンター、株式会社ＩＣＳ、
シティーコネクション株式会社、株式会社リックテレコム、スピード株式会社、
アントンテクノロジィ株式会社、株式会社ＪＤネットワーク、株式会社ハイテック、
国際投信投資顧問株式会社、有限会社アイズエンタテインメント、山新建装株式会社、
社会福祉法人恩賜財団済生会、東京トヨペット株式会社、株式会社コクド、株式会社大京、
大豊建設株式会社中央機材センター、株式会社ユニテル、山文興業株式会社、碇商会、
株式会社丸山製作所、株式会社帝国データバンク、株式会社ユニゾン、株式会社丸和、
北海道富士電機株式会社、サンエス電気通信株式会社、株式会社大修館書店、
新光マネージメントサービス株式会社、キング工業株式会社、岡三リビック株式会社、
株式会社ディーバ、富士チタン工業株式会社、株式会社東京リーガルマインド、
日本理水設計株式会社、有限会社ウイル、理研食品株式会社、株式会社安川ロジステック、
ジェイフォン東京株式会社、クレスコネットワークサービス、株式会社オプトロン、
医療法人財団加納岩病院、日本石油化学株式会社、株式会社弥栄、株式会社釣りビジョン、
シリコンテクノロジー株式会社、セファテクノロジー株式会社、株式会社新潟鐵工所、
モトインターナショナル株式会社、日本アムウェイ株式会社、建設業労働災害防止協会、
北村海産食品株式会社、苫小牧東部石油備蓄株式会社、冨洋設計株式会社北海道支社、
株式会社光栄ネット、有限会社インターノーツ、三浦鉄工株式会社、池田電機株式会社、
物産不動産株式会社、丸正株式会社、株式会社岩田レーベル、松山商工会議所、
福岡市東部農業協同組合、株式会社東洋経済新報社、建設ソフト株式会社、株式会社ＭＳＫ、
株式会社ＮＴＴドコモ北海道、第一カッター興業株式会社、有限会社スリーエスシステム、
株式会社安成工務店、株式会社イーネット、株式会社ポーラ化粧品本舗、株式会社ＪＰＳＳ、
社団法人日本音楽著作権協会、財団法人地域総合整備財団、株式会社メイン、
遠鉄システムサービス株式会社、株式会社アーレスティ、三菱信託銀行株式会社、
株式会社サンアンドスター、大洋商事株式会社、株式会社クリエイティブ・マインド、
住生コンピューターサービス株式会社、株式会社寺田電機製作所、株式会社アサカ、
北海道建設業信用保証株式会社、長岡赤十字病院、株式会社アビリティ、株式会社大戸屋、
財団法人神戸市産業振興財団、日本コントロールシステム株式会社、株式会社パートナー、
株式会社エボレックス、社団法人日本測量協会、鹿島エレクトロ産業株式会社、
株式会社富士ダイナミクス、株式会社東放制作、マイクロテクノ株式会社、株式会社ＣＤＩ、
Ａ＆Ｐコーディネータージャパン株式会社、株式会社テルミック、日本道路株式会社、
テクノシステム株式会社、株式会社情報システム管理、株式会社中央コンサルタント、
西華産業株式会社、株式会社魚国総本社、有限会社ゴンゾ、株式会社なとり、上田知邦、
財団法人日本野鳥の会、株式会社ナガウラウェッブシステム、川西塗装有限会社、
株式会社ビクセン、株式会社ホテルニューオータニ九州、ふくしま教育総合ネットワーク、
株式会社キネット、株式会社日本情報マート、株式会社ＡＭＴ、興亜開発株式会社、
ファーストシステム株式会社、株式会社モリタ情報ソフト、パブリックシステム株式会社、
株式会社シンクトン、グリーンネットワークリサーチ、株式会社システムハウス、
東電広告株式会社、株式会社戸上電機製作所、株式会社内藤工業所、株式会社情報サービス、
日本情報サービス株式会社、株式会社コスモシステム、郵船ナブテック株式会社、
株式会社ＦＭ仙台、財団法人九州環境管理協会、株式会社シマンテック、米久株式会社、
株式会社東京電気工務所、ピジョン株式会社筑波事業所、株式会社プロシード、Kis2ネット、
株式会社パシフィックコンサルタンツインターナショナル、株式会社アイカラー、
有限会社あまくさ藍ネット、株式会社正興電機製作所、高圧ガス保安協会、株式会社大林組、
有限会社デンジャー・クルー、群馬畜産加工販売農業協同組合連合会、紀伊産業株式会社、
有限会社プロボノ２００１、有限会社メルティモア、株式会社ジェイ・ハウス、
合資会社松尾印刷所、常磐火力産業株式会社、株式会社ミサワホームアーバン、
オリオン機械工業株式会社、ナショナル自転車工業株式会社、株式会社マツシタホーム、
栃木スバル自動車株式会社、高砂鐵工株式会社、株式会社データ・テック、株式会社ＴＫＫ、
株式会社システムブレイン、有限会社ステップス・アヘッド、株式会社ビーフラット、
東洋システムエンジニアリング株式会社、株式会社キュービック、株式会社システムオリコ、
株式会社横浜情報処理センター、東洋クロス株式会社、岡山土地倉庫株式会社、
有限会社カネコ、株式会社市進、株式会社オージック、エッグファクトリー、
株式会社アンダーグラウンド・リベレーション・フォース、株式会社リカーマウンテン、
株式会社植村組、株式会社キールネットワークス、株式会社ファンダンゴ、
ドレスナー・クラインオートベンソン・サービセズ・インコーポレーテッド・インコーポレーテッド東京支店、
株式会社ＢＭＬ、ハイデックシステムズ株式会社、わかもと製薬株式会社、有限会社ＳＳ１、
株式会社アドカルチャー、日本油脂株式会社、有限会社クドーズ、
社団法人建築研究振興協会、株式会社メディアミックス静岡、東洋リントフリー株式会社、
有限会社エストール、ナイルス部品株式会社、ウエッジ株式会社、関西商品取引所、
神吉利夫、株式会社富士ＦＰ、株式会社東洋捺染、株式会社宮木電機製作所、
株式会社テクノプラザみやぎ、有限会社タクトコーポレーション、中国特殊株式会社、
コムパス株式会社福山支店、株式会社クエイザーシステム、横浜機工株式会社、
プライベートエクイティジャパン株式会社、株式会社イチテック、植田製油株式会社、
ナンコーインテリアデザインコンセプト株式会社、有限会社エイディエスティ、
ユニオン・サイツ、新東工業株式会社、財団法人詫間健康づくり財団、上野製薬株式会社、
丸石自転車株式会社、特殊法人日本体育・学校健康センター、有限会社Ｍエージェンシー、
株式会社ＮＫシステム、財団法人二十一あおもり産業総合支援センター、タンポポ、
日本重化学工業株式会社情報・通信事業部、アルパイン株式会社、八戸市総合教育センター、
会康エンジニアリング株式会社、神田通信工業株式会社、株式会社クイーリー、
東京日産コンピュータシステム株式会社、宗教法人生長の家、株式会社Ｋ２ジャパン、
株式会社ライフ白銅、株式会社山根ドキュメンテーション、日本ペイント株式会社、
フランス政府観光局、株式会社ジョルス、株式会社プレステージインターナショナル、
日本ラッド株式会社、有限会社スピード・インターネット、株式会社アットメール、
株式会社タツノ・メカトロニクス、株式会社シーディー・アダプコ・ジャパン、竹田雅一、
株式会社フィット、光村図書出版株式会社、株式会社メガトレード、株式会社チクマ、
タナベ経営グループウェア、石川ガスケット株式会社、南海電設株式会社、栗城佐吉雄、
鎌田バイオ・エンジニアリング株式会社、株式会社ＮＴＴ−ＭＥ中東京支店、吉本啓子、
HANARO Telecom、株式会社アイベックス、株式会社トロピカルテクノセンター、
株式会社アッドシステム、有限会社アクトフィールド、株式会社東海新報社、サードコア、
森松株式会社、通信・放送機構研究企画管理部、東急不動産株式会社、日本カバ株式会社、
株式会社レンタルのニッケン、朝日機器株式会社、有限会社神成、株式会社ネスター、
三洋電機ソフトウエア株式会社、財団法人道路サービス機構、COLNET's cache
続いて学校編。
Princeton University、Gothenburg University、基礎生物学研究所、富山県立大学、
生理学研究所、分子科学研究所、お茶の水女子大学、Washington State University、
Universitaet Giessen、阪南大学、福岡工業大学、近畿大学九州工学部、帝塚山大学、
NorthWestNet Network Operations Center(Academic Computing Center)、金沢医科大学、
Stanford University Network、石川工業高等専門学校、東京商船大学、帝京大学薬学部、
宮城工業高等専門学校、学校法人広島国際学院、学校法人目白学園、明治薬科大学、
九州工業大学生活共同組合、流球大学生活協同組合、青森大学、学校法人相愛学園、
神戸薬科大学、東京国際大学、吉備国際大学、武庫川女子大学、徳山工業高等専門学校、
学校法人那覇情報学院那覇情報システム専門学校、川崎医科大学、東京薬科大学、
九州東海大学、広島県立大学、島根医科大学、山梨学院大学、獨協医科大学、上武大学、
学校法人浄土宗教育資団佛教大学、行吉学園、西日本工業大学、大阪外国語大学、
神戸学院女子短期大学、徳島文理大学、北海道薬科大学、東京工業高等専門学校、
高松大学、学校法人アイビー学院、朝日ＭＫＣ株式会社朝日コンピュータースクール札幌校、
西日本工業大学、学校法人藤村学園、獨協医科大学、大阪芸術大学、広島文教女子大学、
学校法人大阪経理経済学園大阪情報コンピュータ専門学校、山梨県立産業技術短期大学校、
学校法人斗南学院姫路経理ビジネス専門学校、都留文科大学、北海道芦別総合技術高等学校、
専修学校国際デザインカレッジ、名寄市立名寄短期大学、千葉県立館山高等学校、
特殊法人放送大学学園、学校法人 創価学園関西創価中学校・高等学校、福岡女子大学、
長崎県立シーボルト大学、室蘭市教育委員会が運用する教育ネットワーク、中京短期大学、
読売江東理工専門学校、相模原市立中央小学校、学校法人国際医療福祉大学、
学校法人高山学園、北星学園新札幌高等学校、旭川工業高等専門学校、島根県立大学、
学校インターネット促進委員会、学校法人高梁学園、秋田県立大学、中村学園大学、
栃木県立黒磯南高等学校、高槻市教育委員会が運用する教育ネットワーク
更に、政府、団体関係。
Yokota Air Base、通信総合研究所、Army & Air Force Exchange Service、鹿児島県、
建設省東北地方建設局福島工事事務所、東京都立衛生研究所、内閣総理大臣官房、
兵庫県立工業技術センター、大泉村、北海道立工業試験場、運輸省電子航法研究所、
長野県教育委員会が運用する教育ネットワーク、千葉県夷隅郡御宿町役場、海老名市、
国立小児病院小児医療研究センタ−、沖縄開発庁沖縄総合事務所北部国道事務所、山田村、
南陽市役所、浦和市立教育研究所、芦屋市、福島県、中津市役所、北海道立中央農業試験場、
大阪入国管理局、深川市役所、山形県産業創造支援センター、札幌ドメイン、真岡市、
美濃加茂市役所、海上自衛隊中央通信隊群司令部、入善町役場、香川県、香々地町役場
今月は大学共同利用機関からの初アクセスが多い月でした。
珍しい国からの初アクセスも多く、メキシコのUniNet S.A. de C.V.、
Software Technology Park- Bangaloreはインドから、
イタリアのMicrotech、
ルクセンブルグのEntreprise des P&T、
コスタリカのRadiografica Costarricense S.A.、
カナダのMidland Walwyn Capital Inc.、Internet InterWorld、
フィリピンのInfocom Technologies IncとSky Internet、
グアムのIT&E OVERSEAS, INC.、
台湾のHt.net、Hoshin Gigamedia Center Inc.、
マレーシアのTMnet Telekom Malaysia、
韓国のHANARO Telecom、CENTRAL DATA COMMUNICATION OFFICE、
ニカラグアのIBM
なんで、こんなに急に海外からのアクセスが増加したんでしょうか？
アメリカ空軍・陸軍からも目をつけられたかな？ （笑）
松下電器産業株式会社技術総務センターとシャープ株式会社からは何度も見に来てくれてます。