省エネルギー基準による地域区分は、全国をⅠ地域からⅥ地域に分けています。
大工産が主に担当するのはⅣ地域になります。
「熱損失係数」は断熱全体を住宅全体で判断でき、熱貫流率や熱抵抗値で判断できない各部位の断熱性能の
バランスを把握することができます。
従って、窓などの開口部面積の調整、気密性を良くして換気による熱損失を少なくするなど、いろいろな角度から
断熱性能を検討することができます。
ちなみに住宅の熱損失の割合は、高断熱・高気密住宅の場合、外壁3割、窓から3割、換気3割、その他1割です。
Ⅳ地域では窓・ドアから5割、外壁2割、換気2割、その他１割といわれています。
熱貫流率(K値）：外壁や天井などの各部位の断熱性能を数的に表します。
壁の両側の空気温度に１度の差があるときに単位時間当たりに壁１㎡を通過する熱量
熱抵抗値＝厚さ/熱伝導率
熱貫流率＝１/熱抵抗値
家の外と中で熱が出入りするルートには壁、窓、屋根、床以外にもあります。
外とつながっている隙間がそうです。
空気には熱が蓄えられています。
従って空気の出入りに伴い、熱もでいりします。
当然この隙間が小さいほど省エネに貢献します。
なぜ高断熱が必要なのでしょうか
快適な温度の維持
温度差をなくす
表面結露の防止
暖冷房費の節約
省エネルギー(排出する二酸化炭素の減少）
昭和５４年制定の｢エネルギー使用の合理化に関する法律｣(省エネ法）に基づき定められた基準です。
以降平成４年、平成１１年に改正・強化され現在に至ります。
昭和５５年基準を｢旧省エネ基準」、
平成４年基準を｢新省エネ基準」
平成１１年基準を｢次世代省エネ基準」
と呼んでいます。
またそれらは、現行の住宅性能表示制度における省エネルギー対策等級における、等級２，３，４にほぼ対応しています。
住宅性能表示制度
平成１２年４月１日に施工された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」にもとづき、同年１０月に運用開始された制度です。
性能表示基準は１０分野・２９事項から成ります。
①構造の安定に関すること
②火災時の安全に関すること
③劣化の軽減に関すること
④維持管理への配慮に関すること
⑤温熱環境に関すること
⑥空気環境に関すること
⑦光・視環境に関すること
⑧音環境に関すること
⑨高齢者等への配慮に関すること
⑩防犯に関すること
大工産は｢住宅性能表示制度」にも｢瑕疵保証制度」にも対応しています。