大陪審 grand jury

『推定無罪』（Presumed Innocent、文春文庫）は、スコット・トゥロー(Scott Turow)の名を一躍高めた法廷ミステリーだ。

キンドル郡上位裁判所において

州民 対 ロザート・Ｋ・サビッチ

改正州法第７６６１０項違反

６月開廷のキンドル郡大陪審は、次の如く公訴を提起する。

本年４月１日、キンドル郡内において

ロザート・Ｋ・サビッチ

すなわち当事件の被告人は、予謀の悪意をもって、故意かつ意図的に、暴力と兇器をもってキャロリン・ポルヒーマスの身に危害を加え、それにより前述のキャロリン・ポルヒーマスの命を奪い、よって第一級殺人を犯した。
これは改正州法７６６１０項違反である。

６月開廷期
キンドル郡大陪審
陪審長、ジョゼフ・ドハーティ
署名 ―――――――――――
キンドル郡地方検事
ニコラ・デラ・ガーディア
署名 ―――――――――――
６月２３日


［印章］


（『推定無罪』（上）ｐ２４１）

アメリカの中西部の架空の土地キンドル郡の大都市で地方検事選挙戦のさなか、美人検事補が自宅で全裸絞殺死体となって発見されるというショッキングな事件で幕をあける。語り手はおなじく検事局の所属する首席検事補の“ラスティ”・サビッチ。当初、捜査は怨恨か変質者の線で進められていたものの、それにしては不可解な状況がいくつかあった。徹底した捜査を進めようとした矢先、サビッチはこの女性検事補殺人容疑で逮捕されてしまう。そして、サビッチはキンドル郡大陪審より第一級殺人罪で起訴される。引用は、大陪審の正式起訴状(indictment)である。

『推定無罪』に続く『立証責任』（The Burden of Proof、文春文庫）、『有罪答弁』（Pleading Guilty、文春文庫）も、『推定無罪』以上の傑作である。Presumed Innocent、The Burden of Proof、Pleading Guiltyと３作とも司法制度の専門用語をタイトルにしているが、法廷ミステリーあるいはリーガル・サスペンスというジャンルでは括れないほど、次第にミステリーから文学作品に近づいている。それにしても『推定無罪』はよく売れ、またハリソン・フォード主演で映画になったせいもあり、刑事司法における大原則＜推定無罪＞は一躍有名になった。
『立証責任』は、『推定無罪』でサビッチの弁護をしたサンディ・スターンが主人公である。スターンが出張先のシカゴから自宅に戻ると妻の自殺を発見する。これを契機に、みずからの家庭と職場に隠された謎を少しずつ解明しつつ、そこに現れた真実に苦悩するスターンの心理描写がひじょうにうまい。『有罪答弁』は、法律事務所から消えた大金と失踪したパートナーの関係を調査するひとりの弁護士の物語。サビッチやスターンとは違ったいわば落ちこぼれ弁護士マック・マロイが主人公だ。

大陪審が起訴を決定した当日、スターンの意見で、わたしたち一家は町を離れていた。バーバラとナットを連れて、彼女の両親の友人がスケージョンの近くに持っている山小屋へ行ったのだ。

（『推定無罪』（上）ｐ２４１）

ラスティ・サビッチは大陪審が起訴を決定した当日町を離れていた。つまり、大陪審には被告人も弁護士も出席しないのだ。大陪審とは何か？ まず、『起訴』のシェリダンの「講義」を聞いてみよう。

「知っての通り」とシェリダンはおもむろに始めた。まるで１年生の法律のクラスで講義しているみたいだった。「大陪審というのは旧時代の異常な制度だ。それは１３の州で廃止されている。大陪審制度の生まれたイギリスにおいてもだ」
「１２１５年にラニミード・フィールドでね」バクリーはうなずき、新しいタバコに火をつけた。「あそこで貴族たちはジョン国王にマグナ・カルタに署名させた。人は仲間２３人の情報もしくは起訴によらずして国王に対する罪によって告発されることがなくなった」
……
「知っての通り、トム」とシェリダンが一口ぐっとやってから続けた。「大陪審という概念全体が手におえなくなったのだ。たしかに、ジョン・ハンコックやアダムズ兄弟が憲法に組み込もうとしていた当時、それは高貴な観念だった。人は大陪審の起訴によらずして重罪に問われることはなくなった。それは人を保護するものだった。市民は市民に向かって答弁することになった。だが当時はいまと時代が違う。しかも当時でさえ大陪審はその法律に従わなかった。国王に対する反逆事件は却下された。１８５０年代には、このボストンで、陪審員は奴隷性廃止論者の起訴を拒否している」
「よしてください、これでもわたしは法制史には詳しいんですよ」とバクリーは言い、スコッチを乾した。
「１９９４年のこんにち、陪審による起訴はせっかく苦心してかち得た名声を台なしにしかねないありさまだ。被告が自分の申し立てを陳述できないのだから話にならない。証拠の原則はもはや問題にされなくなり、ありとあらゆる種類の伝聞証拠がしゃしゃり出てくる。弁護士は異議の申し立てができない。依頼人に有利な証言が導き出せない。相手側証人への反対尋問は行われない。陪審員は検察側の言い分だけを耳にするのだ。地方検事は無罪を証明する証拠が葬りさられるよう手をまわす。捜査される者がそこに立ち会う権利さえ必要な条件ではない。道は一方通行なのだ。なんと判事までが陪審員に、あなたがたは告発する側のグループであり、検事の指導に従うようにと告げる。もし証拠が説明もしくは反駁されなければ、陪審員は起訴を答申しなくてはならないと説示するのだ。いやはや！連邦裁判所では、被告の弁護士は大陪審室へ入ることを許されない。それに州裁判所では、われわれはそこに参加したり、依頼人のために発言することができない。できるのは小声で助言することだけで、それは陪審員にいい印象を与えない。彼らにしてみれば、被告は有罪に決まっていて、さもなければこんなところに引き出されるはずがないし、弁護士だって必要ないはずだということになる」
バクリーはもう一杯スコッチを注いだ。
「われわれの地方検事のハンリントンは誰を告発し誰を見逃すかを決める立場にいる。知事どころか、司法長官以上の権限を持っている。それに陪審員というものは、とかくブルーのピンストライプを着込んだ法と秩序の番人と聞くだけで恐れ入ってしまう。検察はマザー・テレサだって起訴しかねん。本当の話だ。２３人の陪審員のうち１２人に手を挙げさせればすむのさ……」

（『起訴』ｐ９）

次に同じく『起訴』から。シェリダンのライバルとなるマヤン・ドルテガ検事も大陪審が被告人に破壊的打撃を与えることを認めている。シェリダンと同じ認識だ。

「わたしたちの司法制度で、大陪審は他国に類を見ません」とマヤンは始めた。検事の口調ではなく――真剣だが愛敬があった。何度も大陪審で証言した経験のあるファーロングまでもが、身を乗り出して耳を傾けた｡
「それは有害な手段にもなり得ます｡わたしたち地方検事局は誰がターゲットで誰がターゲットでないかを決定します。大陪審に召喚されるだけで、人は感情をすり減らされるかもしれません。起訴は破壊的打撃かもしれません。疑いもなく、前任地方検事のモーリス・デラニーは大陪審を暗殺の具として利用しました。マスコミが嗅ぎつけると、被告はもうおしまいです――たとえ１年後無罪とわかってもね。世論はターゲットが巧妙な法廷戦術によって罪をまぬがれたのだと感じます。しかしわたしは、こちらの主張に１００パーセント確信が持てない限り証拠は提出しません。

（『起訴』ｐ１０４）

大陪審が暴走することもあることをマヤン・ドルテガ検事は認めている。

「陪審員は質問ができるのでは？」とライリーがきいた。
「そうです」とマヤンは答えた。「しばしば質問します。わたしたちが仕切っているとはいえ、厳密にはそれは陪審員の取調べなのですからね。彼らは途方もないことをきくことがあります。彼らは無限の召喚権限があり、ときにはありきたりな重罪事件だったのに、何ケ月も調査が長引くことがあります。それは暴走大陪審と呼ばれて、ときどき起きます。……」

（『起訴』ｐ１０６）

ポイントは大陪審が一方通行だということだ。
被告人に不利な証拠だけが提出される。大陪審室には判事はいない。検事が検事側証人に質問し、速記者がそれを記録するだけである。被告人側の証言や、アリバイの証人など、被告人の罪を軽くするようなものは何ひとつない。被告側弁護士は異議申立ても反対尋問もできず、ただ依頼人にアドヴァイスを耳打ちできるだけだ。それに弁護士は何か発言することも､他の証人が証言するときに立ち会うこともできない｡
検察側も証拠を全部出すことはない。さらに１、２の証人が見つかるかもしれず、それは適当な時期に利用される。ありとあらゆる証拠を提出して一気に被告を葬るということも考えられるが、戦術としては、起訴を保証するに充分なだけの証拠を出す。大陪審の審理の記録は弁護士の手に入るからだ。もし検察側の主張を全部並べ立てたら、矛盾が生じるかもしれない。のちの証言が以前のそれと食い違っていたら、証人が弾劾されるかもしれない。検察側はそういう危険性を最小限にする

もうひとつ、『立証責任』のサンディ・スターンが義弟であり依頼人でもあるディクソンに対して「講義」をする場面。

「どこまでひどくなるんだろうな、この先？」ディクソンはたずねた。
「いままでの国税庁やＣＦＴＣ相手の問題とは比較しない方がいいと思う」ＣＦＴＣ（商品先物取引委員会）は先物市場を規制する連邦組織で、証券市場におけるＳＥＣ（証券取引委員会）に当たる。「彼らは官僚主義者で、自分たちのルールを何よりも愛している。告発は二の次だ。それにひきかえ、連邦大陪審は起訴を目的とする。今度の件は重大だよ、ディクソン」
ディクソンは顔をしかめた。目に警戒の色がある。
「馬鹿な質問をしてもいいかね？」
「ああ、好きなだけどうぞ」とスターンは言った。
「連邦大陪審とは何なんだ？いや、まじめな話。人に小便チビらせる組織だってことは知ってるが」
こういう質問をするのはディクソンが事柄を真剣に受け取っている証拠だ。その事実に多かれ少なかれ満足して、スターンはうなずき、連邦大陪審は、と説明した、連邦犯罪の可能性ある問題の捜査のために裁判所が召集するもので、今回の場合、陪審員は、裁判所の命令により１８か月のあいだ隔週１回、木曜日と火曜日を交互とする召集日に集合する。連邦検察局はこの大陪審の指揮をとり、大陪審の名のもとに召喚令状を発行し、召喚された証人と文書を毎召集日に調査する。この経緯はすべて秘密であり、証言した証人だけが取調べの内容を明かしてもいいことになっている。だがもちろんこれは本人の意思次第であり、実際には、自分が連邦大陪審に喚問されたことを吹聴したがる者はほとんどいない。
「で、おれの場合、チャンスはどうなんだ？」ディクソンがたずねた。「その大陪審での」
「非常に少ない。もし検察官が起訴の肚を固めていれば、チャンスは皆無だ。われわれが説得しなければならない相手は連邦検察局なんだよ。大陪審法廷では、検察側の立証責任は最小限になる――犯罪があったと信ずるに足る原因の存在を過半数の陪審員に納得させるだけでいいんだ。検察側は伝聞証拠を提出することも許されている。それに対して被疑者と弁護人には、大陪審の審議過程を知る権利も、反論を試みる権利もないのだからね。とても公平とよべるようなものではない」
「そのようだな」とディクソンは言った。「いったいだれが考え出したんだ、そんなくだらんことを？」
「合衆国憲法の起草者たちだ」スターンは答えた。「無実の者を護るために」

（『立証責任』（上）ｐ８４）

もう充分大陪審についてイメージはできただろうが、簡単にまとめておこう。
大陪審(grand jury)は、刑事事件において、起訴を相当とするに足るだけの証拠があるかどうかを審査する陪審だ。
陪審には大陪審と小陪審がある。裁判で事実審理をして有罪・無罪を決める小陪審のことを審理陪審、起訴機関としての役割をもつ大陪審を起訴陪審ということもある。大陪審の構成員数はコモン・ローでは１２名から２３名とされていた。現在、州によって異なるが、最小で５名、最大で２３名となっている。ただし、連邦大陪審は１６名から２３名の陪審員からなる。審理陪審の陪審員は１２名以下であり大陪審と比べて構成員数が少ないことから、これを小陪審と呼ぶ。小陪審が軽罪、大陪審が重罪を審理するとか、小陪審が第一審で大陪審が控訴審などと勘違いしないこと。全く役割が異なるものだ。

一部の州（indictment jurisdictionと呼ばれる）では、被告人を起訴するためには大陪審手続を経なければならない。尚、連邦の事件は大陪審を要する。合衆国憲法修正第５条は、No person shall be held to answer for a capital, or otherwise infamous crime, unless on a presentment or indictment of a Grand Jury（何ぴとも、大陪審による告発または正式起訴によるのでなければ、死刑を科しうる罪その他破廉恥罪につき公訴を提起されることはない）と大陪審による起訴を保証している。尚、何がinfamous crime（破廉恥罪）かは、犯罪行為の性質ではなく、裁判所が科しうる刑罰の性質（例えば、連邦の場合、死刑または１年を超える拘禁刑）によるとされている。
大陪審の歴史は古く、恣意的な起訴がなされるのをチェックする役割が期待されていた。今日では、大陪審は、客観的な証拠と証言を検討して起訴するだけの相当な理由(probable cause)が存在するかどうかの決定を行う役割をもつ。

裁判官は、選ばれた陪審に「大陪審のこころがまえ」をどのように説示するのか、『評決のとき』のヌース判事と『起訴』のチャン判事の説示を引用する。

「紳士淑女のみなさん」ヌースがお決まりの演説をはじめた。「みなさんはフォード郡大陪審に選出されて、厳粛なる宣誓をすませたわけです。そこで、つぎの９月の開廷期に新大陪審が選出されるまでの期間、みなさんはこの義務を果たすことになります。ここで強調しておきたいのは、この仕事が決して時間的負担にならないということです。みなさんは今週は毎日集まることになりますが、そのあと９月まではひと月あたり数時間の会合をもつだけになります。みなさんには、刑事事件の内容を審査し、法執行機関の職員や犠牲者の話をきき、被告がその犯罪をおかしたと思われるだけの合理的な根拠があるかどうか、それを見さだめる責任があります。あると判断したなら、告発状を作成して、被告を正式起訴する手続をとることになります。みなさんは１８人です。そのうち最低１２人が、ある被告を正式起訴するべきであると確信すれば、起訴状が発行されます。みなさんは、相当の力を有することになります。法律にしたがえば、みなさんはいかなる犯罪行為をも捜査できますし、犯罪行為をおかしたのではないかという疑いがあれば、どんな市民でも、あるいは公務員であっても捜査することができます。実質的には、疑わしければ人だろうとなんだろうと、すべて調べることができるのです。みなさんは、自分たちで集まりたいと思ったときに集まってもけっこうですが、通常は地区首席検事であるバックリー氏からの要請があった場合に集まっていただくことになります。みなさんには、みなさんの前で証言させるための証人を喚問する召喚状発行の権限がありますし、令状を発行して記録類を調べることもできます。みなさんの討議は極秘裡におこなわれます。出席するのは、みなさんと地区首席検事、およびそのスタッフ、それに証人に限定されます。被告がみなさんの前に姿を見せることは許可されません。また、大陪審室内でかわされた会話や明らかになった事実を口外することは、それがいかなるものであれ、厳に禁じられます。

（『評決のとき』（上）ｐ２４４）

控え室から送り込まれた３０人からチャン判事が２３人を選びだすのに午前いっぱい掛かったが、彼女は個々の苦情や留保にいつも辛抱強く耳を傾けながら、手際よく、かつ慎重に作業を進めた。選ばれなかった人たちは、民事もしくは刑事事件に陪審として呼び出すという条件づきで、免除された。
「みんさん」と判事が一同に呼び掛けた。優しい笑顔だった。「あなたがたはボストン市民の故アンジェラ・ウィリアムズの死を調査するサフォーク郡の大陪審の一員に選ばれました。さまざまな証人があなたがたの前に現れます。証人は真実を述べると宣誓します。証人の尋問はマサチューセッツ州を代表してマヤン・ドルテガ地方検事がおこないます。さて、マサチューセッツ州の大陪審は、裁くよりも、むしろ情報を与え、告発するための組織体と見なされていることをお忘れなく。あなたがたはある不慮の死を調査します。地方検事ではなく、あなたがたの調査なのです。証言を聞きながら、あなたがたはいつでもなんでも証人に質問してください。あなたがたには明瞭、明快な答えを求める権利があります｡手続についてであれ、証言に関してであれ、説明が必要になったなら、いつでもミス・ドルテガにそれを求めてください」
チャン判事は間を置いた。「ここまで何か質問は？」
歯科医、主婦、教授、シャピロ、その他、従順で、いささか気後れしたグループだった。彼らはいっせいに首を振った。
「結構です」判事はプラスチックのコップの水を一口飲んだ。
「もし疑問が生まれたら、検事が必ず正しく答えてくれます。ミス・ドルテガはとても経験豊富です。わたしは大陪審室ではなく、わたしの判事室にいますが、何か問題が生じた場合は判事席に着きます。ところで、さっきも言ったように、これは裁判ではありません。テレビの『ペリイ・メイスン』や『ＬＡロー』でご覧になった方もあるでしょうが、ああいう反対尋問は行われません」彼女はふたたびかすかにほほ笑んだ。
………
「……２３人中１２人が起訴の答申に賛成すればいいのです。もし１２人が賛成せず、マサチューセッツ州が充分な証拠を提出していないと判断する場合は、ノー・ビル（起訴状なし）を答申します。つまり起訴はしないということです……ところで、ある人に対して起訴の答申をしたからといって、即、彼又は彼女が有罪ということにはなりません。起訴は判決ではありません。結局のところ、起訴される個人――または、場合によっては個人たち――は、証人への反対尋問や、無罪を証明する、あるいは反駁的な証人や証拠を提出し、州側の証拠の信頼性をテストする機会が与えられなかったのです。つまりあなたがたが、人または人々を裁判に掛けるに充分な証拠を発見したというにすぎません。ここまでで何か質問は？」

（『起訴』ｐ４１５）

大陪審の審理方法は予備審問とかなり異なり、そもそも裁判官が審理を主宰しないので、なんらの証拠法則も適用されない。非公開で、検察官はもちろん出頭して証人尋問などを行うが、被告人は審理に立ち会う権利をもたず、証拠提出権もない。
検察官が起草した正式起訴状案(bill of indictment)に、陪審員の過半数（小陪審は全員一致）が相当な理由(probable cause)を認定した場合、正式起訴状(indictment)が発せられる。
逆に、相当な理由が認定できなかった場合には「起訴状なし」(no bill)となる。

陪審員たちが全員一致で不起訴の票決に達するにはたった５分しか掛からなかった。シャピロ陪審長とドルテガ検事が起訴状なしの必要文書に署名した。

（『起訴』ｐ５１４）