超省エネの進め方

超省エネの進め方
温暖化防止には「効果ある省エネ」が必要

【テーマ】

５０％カット省エネが必要です

現在、人間の活動によるCO2排出量は、年間約６０億トン（炭素換算）ですが、そのうち、半分の約３０億トンが、陸域と海洋で吸収され、残りの半分（５０％）が大気に蓄積されています。
（その結果、大気のＣＯ２濃度が、毎年２ppm程度も上昇し続けているわけです）

つまり、温暖化を防止するためには、すくなくとも、現状のＣＯ２排出量の５０％を削減しなければならない、と言うことになります。

当研究所では、地球温暖化防止に、真に意味ある「５０％カット省エネ」を進めます。他の一般の省エネと区別するために、これを「超省エネ」と呼ぶことにします。

当研究所は、超省エネ（５０％カット省エネ）の独自のアイディアを、発信していきます。

１．「現状の省エネ推進方式」に問題は無いか

「地球温暖化防止」を目指して行う省エネなど施策は、その本来の目的にしっかりと合致した内容になっていなければなりません。
「温暖化阻止」の本来の目的を漠然と捉えて、これまでの延長線上での「従来型省エネ」を漫然と繰り返していては、「木に縁りて魚を求む」となります。手段を誤っては、目的は達成されません。

２．地球温暖化防止のスケジュール

我々は、地球温暖化が、100年後の地球生態系へ大きな影響を及ぼすことの無いよう「今が最後のチャンス」として行動を起こそうとしているわけですから、その達成スケジュールは重要になってきます。スケジュールには、京都議定書のCO₂排出量「２０１０年・・・１９９０年比６％削減」と言うものはありますが、これは、第一ステップに過ぎません。
また、その削減目標率にしましても、国連（ＩＰＣＣ）の言う、温暖化阻止に必要なＣＯ２排出量削減比率「現在の６０～８０％にしなければならない」（即ち、約２０～４０％の削減）にも遠く及びません。
　

そこで、達成スケジュールを、ゴールを起点として、次のように考えてみましょう。

100年後：地球平均気温が元に戻り、地球が救われる。
６0年後：地球平均気温が上昇から下降に転じる
５0年後：地球全体のCO₂など温暖化ガス量の増加が止まる
２0年後：温暖化対策が軌道に乗り、温暖化ガス低減効果が出始める。
１0年後：温暖化対策の基本が固まり、CO₂削減対策本格実施スタート
５年後 ：国・自治体から温暖化対策実施ガイドが出揃う。

３．温暖化防止を目指す省エネの具備すべき条件

上記のスケジュール例からも分かるように、「地球温暖化阻止を目的」とした省エネ施策と言うものは、次の二つの項目が必須条件になるべきです。
・10年以内開始が必要：１０年後までに開始できる施策であること。
・CO_２大幅削減が必要：CO₂削減が５０％実現できる施策であること。

４．「超省エネ」の必要性

しかし、上記の二つの条件は温暖化阻止の観点からは、「温暖化阻止のための省エネ」と「従来型省エネ」においては、必須条件が異なります。
その意味からは「省エネ」と言う用語の「乱用」は好ましくありません。

当研究所は、ここに着目して従来型省エネとは明確に区別して、新しく「超省エネ」と称した、地球温暖化阻止の目的に合ったエネルギー対策など施策づくりを進めることといたします。そして１００年後の地球環境の基盤を、この１０年以内に確立できるよう、情報を発信していきます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

５．従来型省エネの問題点

「従来型省エネ」では、経済性さえ引き合ってメリットになれば、省エネ施策が「10年後以降の開始」でもあるいは、「増エネルギー」「CO₂増加」であったとしても、所謂「省エネ策」として成立していました。これは地球温暖化防止には効果がありません。

一例をあげますと、単価の安い「夜間電力」使用あるいは、夜間電力を使った「氷蓄熱」などは、主に夜間電気単価による「経済的メリット」を求めているわけですから、「従来型省エネ策」と呼ぶべきです。即ち「超省エネ」と呼ぶには吟味が要ります。

なお、従来型の省エネは、従来通りの目標で、100年後まで継続的に努力を積み重ね、異なる目的として一定の成果を生んでいったらよいわけです。