| 対象業種 |
製造業、コンピュータ、建築建設、医療、農林漁業、社会福祉、経営、教育、法務、報道、芸術等に従事する方々 |
具体例
(労働省職業分類平成11年版) |
01科学研究者 02農林水産業・食品技術者 03機械・電気技術者 04鉱工業技術者 05建築・土木・測量技術者 06情報処理技術者 07その他技術者(02〜06に含まれれない科学的・技術的業務に従事する方) 08医師・歯科医師・獣医師・薬剤師 09保健士・助産婦・看護士 10医療技術者 11その他の保険医師の職業(あんま・マーサージ・指圧師など) 12社会福祉専門の職業 13法務の職業(弁理士・司法書士など) 14経営専門の職業 15教育の職業 16宗教家 17文芸家・記者・編集者 18美術家・写真家・デザイナー 19音楽家・舞台芸能家 20その他の専門的職業(カウンセラー・個人教師・不動産鑑定士・土地家屋調査士・行政書士など) |
| 一般的に |
基礎・応用・製品化の研究・開発、生産技術、製造技術、生産管理、品質管理・保証、計測、検査、ISO、営業技術、建築・建設、企画、デザイナー、システムアナリスト、プランナー、コンピュータSE、プログラマー、特許技術、医療関係・外国語関係、財務、経理等、技術職・専門職の方々です。 |