第９回経済学・経済政策ポイント講義　直前対策マクロ編�@

�T：国民所得統計
�@GDPの定義を確実に
　　６つのポイント　一定期間に、国内において、生産された、固定資本減耗を引いていない、市場価格表示の、付加価値の合計

�A国民（N）と国内（D）の違い
　　N：１年以上居住　D：とにかく国内を計上する

�BGDPに含むもの、含まないもの
　　含むもの→帰属家賃、農家の自家消費、公共サービス
　　含まないもの→主婦の家事労働、

�C三面等価原則
　　分配＝生産＝支出

�DGDPの計算式
　　支出GDP＝C+I+G+X−M＝民間最終消費支出＋政府最終消費支出＋国内総固定資本形成＋在庫品増加＋（財輸出ー財輸入）
　　分配GDP＝雇用者所得＋営業余剰＋固定資本減耗＋（間接税ー補助金）　　

�U：財市場
�@財市場の均衡条件
　YS（総供給）＝YD（総需要）＝C+I+G+X-M

�Aケインズ型消費関数
　Ｃ=α＋βＹ　α：基礎消費（０＜α）　β：限界消費性向（０＜β＜１）　β＝�凾b/�凾x
　４５度線よりも常に緩やかに描かれる。
　４５度線上では限界消費性向は１になる。
　平均消費性向＝Ｃ/Ｙ

�B貯蓄関数Ｓ＝−α＋ｓＹ＝−α＋（１−β）Ｙ　
　　ｓ：限界貯蓄性向　ｓ＋β＝１　　→　β＝１−ｓ　、ｓ＝１−β
　消費関数はいつも貯蓄関数より傾きは急になる。

�C乗数理論
　投資乗数の基本　投資がどれだけ国民所得を膨らませるのかという割合のこと
　�凾x/�凾h＝１／１−β　政府支出乗数（�凾x/�凾f）もまったく同様の値となる。
　求め方の基本　Ｙ＝ＹＳ、ＹＤ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ（閉鎖経済のとき）　均衡条件は　ＹＳ＝ＹＤ　ゆえにＹ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ　=α＋βＹ＋Ｉ＋Ｇ
　Ｙ−βＹ＝α＋Ｉ＋Ｇ　　Ｙ（１−β）=α＋Ｉ＋Ｇ　Ｙについて整理すると　Ｙ＝１／１−β（α＋Ｉ＋Ｇ）

�D租税関数
　可処分所得＝Ｙ−Ｔ
　このときＴは、定額税Ｔ＝Ｔ０　比例税Ｔ＝ｔＹ、混合　Ｔ＝Ｔ０＋ｔＹ　の３つの形態がある。
　混合税のときの租税乗数は次のとおり。
　Ｙ＝ＹＳ、ＹＤ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ（閉鎖経済のとき）　均衡条件は　ＹＳ＝ＹＤ　
　ゆえに　Ｙ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ　=α＋β（ＹーＴ）＋Ｉ＋Ｇ＝α＋β｛Ｙー（Ｔ０＋ｔＹ）｝＋Ｉ＋Ｇ＝α＋βＹ−β・Ｔ０−β・ｔＹ＋Ｉ＋Ｇ
　Ｙ−βＹ＋β・ｔＹ＝αーβ・Ｔ０＋Ｉ＋Ｇ　　Ｙ｛１−β（１−ｔ）｝=αーβ・Ｔ０＋Ｉ＋Ｇ
　Ｙについて整理すると　Ｙ＝１／１−β（１−ｔ）（αーβ・Ｔ０＋Ｉ＋Ｇ）　全部の式を書くと
　Ｙ＝　　　　１　　　　・α　ー　　　　β　　　　　　＋　　　　１　　　　　・Ｉ　＋　　　　１　　　　・Ｇ
　　　　１−β（１−ｔ）　　　　　　１−β（１−ｔ）　　　　　１−β（１−ｔ）　　　　　１−β（１−ｔ）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↑　　　　　　　　　　　　↑　　　　　　　　　　　　　↑
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　租税乗数　　　　　　新たな投資乗数　　　　新たな政府支出乗数

�V：貨幣市場

�@ワルラスの法則
　貨幣市場と証券市場はコインの裏表の関係

�A貨幣供給の主体＝中央銀行　Ｍ／Ｐ（実質貨幣供給量）

�B貨幣需要Ｌ＝取引需要Ｌ１＋資産需要（投機的需要）Ｌ２
　　Ｌ１＝Ｌ１（Ｙ）　国民所得の増加関数
　　Ｌ２＝Ｌ２（ｒ）　利子率の減少関数

�C投資は利子率の減少関数　
　　　利子率＞限界効率　のとき投資は実施しない　
　　　利子率＜限界効率　のとき投資は実施される

�D流動性選好
　　Ｌ２は右下がり　ＬはＬ２をＬ１分だけ右シフトさせる
　　流動性の罠とは、もうこれ以上利子率が下がらない下限の状態をいう

�E貨幣需給関数　Ｍ/Ｐ＝Ｌ（Ｙ、ｒ）

�F貨幣乗数（ｍ）
　Ｍ＝ｍ・Ｈ　
　　Ｈ＝現金通貨（Ｃ）＋預金準備（Ｒ）
　　Ｍ＝現金通貨（Ｃ）＋預金通貨（Ｄ）
　　ｍ＝Ｍ/Ｈ＝Ｃ＋Ｄ　＝Ｃ/Ｄ　＋　１　　　　　
　　　　　　　　　 Ｃ＋Ｒ　　　Ｃ/Ｄ　＋Ｒ/Ｄ
　　　＊ハイパワードマネーが民間の現金預金比率（Ｃ/D）と、銀行の預金準備率（R/D）を通じて増幅され、貨幣供給量を決定する。

�G貨幣供給量の決定
　拡張的金融政策　M/P　の増大策　貨幣需給の図ではM/Pが右シフトする
　　方法１　ハイパワードマネーの増大策　
　　　　　　　　１、公定歩合の引き下げ
　　　　　　　　２、公開市場操作　買いオペ
　　方法２　貨幣乗数の増大策
　　　　　　　　１、法定準備率操作（D/R）の引き下げ