２００６年の体外受精顕微授精等の高度不妊治療で生まれた人数
　２００６年一年間の高度不妊治療による出生数は約１万９６００人であり、同一年の出生数１１２万２２７８人に対して約１．７５％、５７人に対して一人生まれていたことがわかった。　今後この比率は上昇すると言われており、ヨーロッパ諸国の２パーセントに近づくと思われる。

２００７年度出生率
　厚労省の発表によると、２００７年度の合計特殊出生率（1人の女性が生涯に産むと推定される子どもの数）が１．３４であり、前年度より００．２上昇、2年連続で上昇した。ただし出生数は108万9745人と前年より約3000人減少した。15―49歳の出産期の女性人口が減少したことで出生率は上昇したが、少子化傾向は変わっていない。

特定不妊治療（体外受精・顕微授精等々）助成金制度
　体外受精や顕微授精と言った高度不妊治療は自費であり、高額であることは事実です。　兵庫県では、所得制限はあるものの治療費の一部を助成する制度があります。　年２回まで１回につき１０万円が計５年間支給されます。　ただし、兵庫県が指定した医療機関でのみ実施された治療費が対象です（淡路島での指定医療機関は当クリニックのみです）。　詳細は下記ホームページを参照ください。
　　　・助成内容（指定医療機関　　）等々

の紹介
　精神的なサポートを目的に、今年≪平成２０年≫不妊カウンセラーの資格をとりました。　特に、現在治療中あるいは治療を休止されているご夫婦に対して、お互いの支えあいと協力を円滑に行えるためのサポートとしてく『カップルの親密さ自己診断』と『カップルの親密さ向上プログラム』ご利用のご案内を致します。

２００６年度日本の人口動態統計
　２００６年に生まれた赤ちゃんが、前年より３万２千人増の１１２万２２７８人となったと厚生労働省の人口動態統計速報より分かった。　また、婚姻も前年より1万7850組増の74万8017組。　出生数が前年より3万人以上増加したのは、約5万人増だった94年以来という。厚労省は出生数の伸び率（２.９％）などから、合計特殊出生率(1人の女性が生涯に産む子供数の推定値)が前年と比べ0.04程度は回復すると見込んでいる。　　　
※合計特殊出生率とは
　女性がその年に何人の子供を産んだかを示す「出生率」を１５歳から４９歳までの各年齢ごとに算出し、合計した数値。１人の女性が生涯に産む子供の平均人数を推定する値として国際的に使われる。　日本では人口動態統計に導入された１９４７年は４.５４。　７５年以降は２を割り込んだまま長期低落傾向が続いている。８２～８４年に３年連続で上昇したが、以降は２年連続で上昇したことはない。２.０８前後を割ると、総人口が減少に向かうとされる。

日本産科婦人科学会　未婚女性の卵子凍結保存容認
　これまで不妊治療の一環として受精卵凍結保存を行ってきたが、受精前の未受精卵(卵子)凍結は技術的に困難であり、その実施は認められなかった。　しかし、技術は進歩しほほ確立されたことねあり、下記の通り学会容認とつながった。

　記事：共同通信社　提供：共同通信社　【2007年1月23日】
　日本産科婦人科学会は22日、東京都内で倫理委員会小委員会を開き、白血病など血液のがんの治療で不妊になる恐れがある未婚女性について、治療前に卵子を凍結保存し、将来の妊娠・出産の可能性を残す臨床研究の実施を容認した。卵子採取は北海道、宮城、東京、石川、愛知、大阪、鳥取、愛媛、大分の9施設で実施される。　卵子の凍結保存は、これまでにも不妊治療の一環として行われていたが、学会の倫理指針（会告）で夫がいることが前提だった。学会倫理委員長の吉村泰典（よしむら・やすのり）慶応大教授は「若い人たちの白血病の治療成績は上がっており、生殖能力の温存は、生活の質の向上に役立つ」と容認の理由を説明した。　ただし、卵子の採取によって早期治療が重要な白血病の処置が遅れる事態も懸念されることから「患者に不利益が生じないよう、慎重な対応を」と注文を付けた。　実施を計画しているのは国内約130の民間不妊治療施設でつくる「Ａ-ＰＡＲＴ日本支部」（支部長・宇津宮隆史（うつのみや・たかふみ）セント・ルカ産婦人科院長）。　対象は、白血病や悪性リンパ腫で骨髄移植などの治療を受ける15歳以上の未婚女性。がん治療後に子どもを望む場合、保存していた卵子を体外受精させ、出産につなげる。卵子採取や出産が安全に実施できるかや、子どもが1、3、5歳になった時点での経過も追跡調査するとしている。　
　未成年者は親の同意が必要で、卵子は出産目的以外には使わず、本人が死亡した場合には廃棄する。3年間で約300人の卵子を保存する計画という。
　▼卵子凍結▼
　卵子凍結保存　女性の体内から取り出した卵子を液体窒素中で凍結し、保存すること。卵子は細胞膜が弱く、凍結によって染色体が損傷する恐れもあるため、精子や受精卵の凍結に比べて技術的に難しいとされる。近年は保存液や急速冷凍技術などの改良が進み、一部では実用化され、凍結卵子による出産例もある。

世界初の体外受精児の出産
　AP通信によると、１９７８年世界初の体外受精児ルーイズ・ブラウンさん(英国)２８歳が自然妊娠の後、昨年１２月２０日に２７００グラムの男の子を出産しました。　同じ体外受精で生まれた妹のナタリーさんも１９９９年に出産を経験しています。　このようにこれまでに生まれた体外受精児の出産例は多く、治療に対する安全性のひとつとして証明されるのではないでしょうか。　

重症男性不妊の治療について
　射精された精液中に精子が存在しない場合、睾丸組織を外科的に採取し、顕微鏡下で精子を探します。　生きている精子が存在する場合、顕微授精による治療が可能です。　しかし、男児が生まれた場合の男性不妊が継承懸念されています。　　日本不妊学会の見解を下記に記載します。
　　『Y染色体微小欠失を有する不妊患者に対する顕微授精について
　近年、Y染色体長腕上のAZF領域における微小欠失（Y-microdelection）が、重症造精機能障害男性に高頻度に認められることが明らかになる一方、これら患者でもその精子を用いた顕微授精（ICSI）により挙児可能となってきた。　さらに、最近、この種の変異遺伝子が次世代男児に伝達されるとの報告も散見されるので、出生児の将来の妊孕性に対する影響が懸念される。　本学会は、さきに「染色体や数異常や構造異常による男性不妊の精子の臨床応用について」（平成12年3月27日）を通して、染色体異常保有男性の精子を用いる顕微授精（ICSI）を実施する上での遺伝医学的、倫理的問題点について会員の注意を喚起してきた。Y染色体上の遺伝子異常を保有する造精機能障害患者の精子を用いる顕微授精（ICSI）施行に際しても、同様の留意と配慮が必要であるとの考えから、倫理委員会の議を経て、理事会において次の結論に達したので、ここに報告致します。
1.Y染色体上の微小欠失と造精機能障害との関連について充分に説明する。
2.このような精子を用いた顕微授精によって成立した妊娠では、出生児が男児の場合、同様の遺伝子異常が伝達される可能性があることを充分に説明する。
3.遺伝カウンセラーを交えた説明や情報提供が望ましい。
4.夫婦から文書によるインフォームドコンセントを得ておく。』

精子凍結保について
　ヒト精子の凍結保存は臨床応用されてからすでに50年の歴史をもち、その技術水準が向上したため、現在では不妊治療を中心として多数の施設で実施されている。一方、悪性腫瘍に対しては、外科療法、化学療法、放射線療法などの治療法が進歩し、その成績が向上してきたものの、これらの治療により造精機能の低下が起こりうることも明らかになりつつある。そのため、本人の意思に基づき、将来挙児を確保する方法として、治療開始前に精子を凍結保存する選択肢も考えられる。　　つまり、将来必要になるであろう精子を凍結して保存しておくことが正式に日本不妊学会(現　日本生殖医学学会)の見解として文章化されました。当クリニックにも数名の方が同目的で保存しています。　注釈としては下記の通りです。　
１．悪性腫瘍の治療などによって造精機能の低下をきたす可能性のある場合には、精子を凍結保存することができる。　
２．希望者が成人の場合には本人の同意に基づいて、また未成年者の場合には本人および親権者の同意を得て、凍結保存を実施することができる。
３．実施にあたっては、以下の事項について口頭および文書にて十分に説明し、インフォームドコンセント（IC）を得ること。
４．凍結精子は本人から廃棄の意志が表明されるか、あるいは本人が死亡した場合、直ちに廃棄する。廃棄する凍結精子は研究目的には使用しない。
５．本人および親権者は、凍結精子を第3者に提供することはできない。　

公的負担　兵庫県の不妊治療助成制度期間の延長
　２００５年７月より開始された兵庫県の不妊治療費助成金支給制度の期間が２年より３年間に延長されました。

日本の高度不妊治療登録施設
　日本産科婦人科学会による平成１５年分の高度不妊治療集計が発表されています。　高度不妊治療とは、体外受精胚移植（配偶子卵管内移植を含む）・凍結融解胚移植・顕微授精胚移植に大別されており、日本産科婦人科学会への登録認定施設にて実施されている。　体外受精胚移植法は約５９０施設が登録しており、実稼動施設は５２０施設程度である。しかし、妊娠出産施設は約４３０施設（約８４％）であった。　凍結融解胚移植法では、実稼動施設約３５０施設に対し妊娠出産施設は約２３０施設（６６％）であった。　顕微授精胚移植法では、実稼動施設約３１０施設に対し妊娠出産施設は約２６０施設（８４％）であった。　平成１５年倫理委員会登録調査小委員会-日本産科婦人科学会-

日本の不妊治療　治療成績
　平成１５年の一年間で約２万６千人が体外受精胚移植（配偶子卵管内移植を含む）を受け、採卵総数は約３万６千でその約７７％にあたる約２万８千周期で胚移植が行われた。　妊娠数は約８千３百、出産数は約５千５百であり、全胚移植数の２０％にも満たない。　これを採卵回数に対する比率に直せば僅か１５％程度であった。
　同様に約１万９千周期の凍結融解胚移植で、妊娠は６千２百周期、分娩数は約２１％にあたる約４千百であった。
　顕微授精胚移植においては、約２万６千人の受診に対し約３万７千周期の採卵を行い、約２万８千周期で胚移植が行われた。妊娠数は約７千５百であり、全胚移植数の約１９％にあたる４千百の分娩数であった。　平成１５年倫理委員会登録調査小委員会-日本産科婦人科学会-

公的負担　日本における不妊治療助成について
　国の少子化対策の一環として不妊治療費助成制度が４月から始まった。　しかし、６/１４現在その実施は２１都道府県にとどまっている。　しかも助成を認める自治体が市町村によるものもあり、同県在住しているにもかかわらず、居住地の違いにより助成が受けられない場合も多く存在し、不公平感が感じられる。　　０４年度内の助成を実施を予定していない青森、千葉、島根、沖縄県では、青森県『不妊治療による出産数を調べるなど現状把握中』、千葉県『財政的な問題や、国の要綱が出るのが遅く予算に計上していない』との理由をあげている。　また、国の要綱では、助成は戸籍上夫婦である体外受精、顕微授精に限定しているが、自治体によっては治療に関わる検査等も助成対象にしている。　また、国の要綱では年１０万円を上限に２年間支給とあるが、年間３万～７０万円や支給期間が４年とする自治体もある。　さらに、１年以上の居住を条件が必要であったり、夫婦の所得合計が６５０万円未満や女性に年齢制限を設けたりするなど、自治体により様々である。

公的負担　兵庫県徳島県おける不妊治療助成について　　
　４月より１５の県で不妊治療費助成制度が開始されました。　兵庫・徳島県庁に電話での問い合わせたところ次のような回答が得られました。　兵庫県および徳島県も『現在最終的な調整があるため、現時点でお話できる範囲で』とのことでした。　時期については、兵庫県で７月中頃より、徳島県で８月中頃より申請受付を開始する予定で、本年４月以降に治療を開始した場合に限り、年１０万円を上限に２年間支給されます。
　ただし、夫婦の前年度所得合計が６５０万円未満であること、それぞれの県に１年以上居住している場合に限定すると言う条件があります。　また、日本産科婦人科学会の高度不妊治療施設と認定された機関で受けた体外受精、顕微授精に限定しています（日本産科婦人科学会の高度不妊治療認定施設は淡路島では当院のみです）。　なお、申請は居住地(淡路では洲本市健康増進課の予定)で行いすが、県外で受診してもかまいません。　ただし日本産科婦人科学会の高度不妊治療施設と認定された機関でも、所属する県や市町村が指定していない場合、助成を受けることができません。
　詳細は各県庁の発表を待つしかありません。

公的負担
　世界各国のＡＲＴに対する公的負担援助を分析。ＩＶＦに対する公的負担に反対する主な理由として、不妊は医学的疾患ではなく社会問題である、あるいはＩＶＦの臨床的有用性に疑問が残る、と指摘されている。しかし、ＩＶＦが医学的に不必要なものであるとみなされてはいない矛盾が残る。これらの理由はＩＶＦに限ったものではなく、現在保険の適応なる医療、ならない医療の多くが同様の批判にさらされている。
　世界各国で基本的な不妊治療は公的援助が受けられるが、ＩＶＦに関しては、かなりの制限がある、もしくは全く公費負担が受けられないのが現状。例えば、大部分の医療サービスにおいて公的補助を受けられるカナダでもオンタリオ州のみがＩＶＦを３回まで公費負担するが、他の州では公的負担の制度はない。法律上では必要な医療を受けるために資金的な障壁があってはならない定められているが、実際には経済的に余裕のあるものしか治療を受けられないのが現状。オーストラリアでは６回までの制限が撤廃され、女性４０歳未満、男性５０歳未満であれば治療費の７０％が公的資金により補償されようになった。デンマークでは卵の提供は禁止されているがＩＶＦには公的補助が受けられる。フィンランドではＩＶＦを含む不妊治療の６０～７５％が公費で補われる。フランスでは公的病院に限って、人工授精は６回まで、ＩＶＦは４回までその費用の全てが公費負担となつている。
　ドイツでは人工授精は１４回まで、ＧＩＦＴは２回、ＩＶＦは４回まで公費負担となっているがＩＣＳＩには適応されない。イスラエルでは公的負担の制度はなく、イタリアでは地域により異なる。オランダではＩＶＦは３回まで公費で負担される。ノルウエーでは公的病院の不妊治療は公費負担されている。スウェーデンでは法律により非配偶者間人工授精を規制している。独身者やレズビアンの女性のＩＶＦは禁止され、不妊治療は公的病院に限られている。ＩＶＦに関しては１～３回に限り公的援助が受けられる。イギリスおよびスコットランドでは地域により異なる。スコットランドでは３回までＩＶＦは公費負担となるが、他の地域においては自治体の裁量に委ねられている。アメリカでは負担の有無は保険の種類により大きく異なっており、１３州では不妊治療に対する保険の適用を義務づけているが大部分のカップルは自己負担でＡＲＴを受けている。　Fertil Steri 76:431-442.2002

加齢と妊孕性
　　２年間通常の夫婦を営んでいるにもかかわらず妊娠しない場合を不妊と言い、医学的介入を求める場合を不妊症と言います（米国では１年）。一般の方でも経験的に加齢に伴い生殖能が低下することを知っている。１９８６年　Menken Jらの文献によると２０歳前半の不妊は７％であり、３０歳前半で２倍、後半で３倍、４０歳以上では４倍に達する。また、加齢に伴い流産率も高まり４０歳以上では２５％とされている。

加齢と妊孕性　結婚年齢と社会的因子からみた出産と妊孕性　
　先進国において出生率が低下してきているが、それは若い人たちの収入や、親密な人間関係が失われてきいることを反映されているかもしれない。また、結婚年齢なども大きな要因かもしれない。先進国において過去半世紀にわたって、人工の増加と予期しなかった出生率の低下を経験してきている。大部分のヨーロッパの国においては２人に満たない児しか持たない家庭が増え、子供を持つ年齢が高齢化しいる。いくつかの研究において男性の妊孕性の低下が指摘されているが、実際に児を望んだ場合には比較的早期に妊娠が成立していることを考えると、必ずしも男性の妊孕性が低下しているというわけでもないよに思われる。どのような家庭を作るかということは、若い人々の収入が大きな要因となっている。１９７０年代の比較的低収入の時代には出産率の低下が認められた。米国において出産率の低下は、６０年代および７０年代の前半の女性の収入の上昇によって一次的に減少した。子供を持つことへの欲求はいろいろな因子が関わっおり、心理的要因だけではない。　　Hum Rep 16:1518-1526.2002

加齢と妊孕性　非配偶者人工授精における妊娠率と母体年齢　　
　非配偶者間人工授精(妊孕性が確認されたドナー精子による人工授精)における妊娠率に最も大きな影響を与えたのは母体年齢であり、その９６０周期の解析で対周期の妊娠率は１２．１％、累積妊娠率(妊娠した患者の比率)は８０を超え７０が出産に到った。　３０歳未満の対患者妊娠率は１５.８％、３０～３５歳未満で１４．６、３５～４０歳未満８．２％、４０歳以上では０％であった。また、過去に妊娠経験のある患者における対周期妊娠率は１４.４％は過去非妊娠群の１２．３％と有意に高かった。
　AJOG2001 Aug185:332-337.2001

国内の不妊治療　登録施設
　　高度不妊治療は、体外受精胚移植（配偶子卵管内移植を含む）・凍結融解胚移植・顕微授精胚移植に大別される（人工授精は一般不妊治療）。　　それぞれの高度不妊治療は、日本産科婦人科学会への登録認定施設にて実施されているが、各施設による技術の格差は存在しているようである。　体外受精胚移植法は約５５０施設が登録しており、実稼動施設は４８０施設程度である。しかし、妊娠例の報告は約４２０施設（約８７％）であり、出産例では約３８０施設（８０％）であった。　凍結融解胚移植法では、実稼動施設約３００施設に対し妊娠例の報告は約２００施設（約６７％）、出産例は約１７０施設（５７％）であった。　顕微授精胚移植法では、実稼動施設約２９０施設に対し妊娠例の報告は約２４０施設（約８３％）、出産例は約２３０施設（８０％）であった。なお、顕微授精胚移植法の登録認定には、体外受精胚移植法にて妊娠例ではなく、生児の出産例が必要である。　平成１４年倫理委員会登録調査小委員会-日本産科婦人科学会-

国内の不妊治療　治療成績　
　一年間で約２万３千人が体外受精胚移植（配偶子卵管内移植を含む）を受け、採卵総数は約３万１千でその約８１％にあたる約２万５千周期で胚移植が行われた。妊娠数は約６千７百、分娩数は約４千８百であり、全胚移植数の２０％にも満たない。これを採卵回数に対する比率に直せば僅か１６％程度であった。　同様に約１万２千周期の凍結融解胚移植で、妊娠は３千周期、分娩数は約１８％にあたる約２千であった。　顕微授精胚移植においては、約２万人の受診に対し約３万周期の採卵を行い、約２万３千周期で胚移植が行われた。妊娠数は約６千であり、全胚移植数の約１８％にあたる４千の分娩数であった。　平成１４年倫理委員会登録調査小委員会-日本産科婦人科学会-
　不妊の原因は多岐にわたり、全ての症例を単純に比較できるものではないが、あまりにも高すぎる妊娠率をかかげる施設を手放しで信用しない方がよいのかもしれない。　厚生労働省の発表によると年間の出生数が１２０万程度であり、高度不妊治療による出生数約１万１千は決して少ない数ではなく、それほど特殊な治療でなくなってきたことを示唆しているのかもしれない。　　