JASTA SSTV運用ガイドライン

---　アマチュアバンド周波数利用区分の改訂後のＳＳＴＶ運用について ---

　数年前の郵政省告示で、現行の周波数利用区分が制定された後，ＳＳＴＶ運用に不自由が生じておりましたが、ＪＡＳＴＡの渉外担当はじめ多数の方の精力的な活動のお蔭で、ようやく今年の４月１日から画像通信(SSTV,FAX)にとってＦＢな方向に利用区分が改訂されることになりました。

　今回の改定は、ＪＡＳＴＡの要望を受け入れる形で、これからのマルチメディア時代をにらみながら

　・画像通信は実際には音声を併用して行われていること。
　・ＰＣによるスキャンコンバータや安価なスキャンコンバータによりSSTVerが大幅に 増加したこと。

などを考慮して頂き、

　・画像通信と電話通信とが同一区分を共用すること。
　・ＷＡＲＣバンドでも画像通信の運用を可能とすること。
　・衛星通信の区分でも画像通信の運用を可能とすること。

などを骨子とする改訂となります。この改訂に向けてご尽力頂いた皆様に心から深く感謝致します。

　さて、今回の改訂を『ＳＳＴＶerにとって都合の良い改訂』と手放しで受け止めて良いでしょうか？
本来『アマ無線界全体にとって都合の良い改訂』であるべきで、

　・現在の画像通信は、まだまだマイナーなモードであること。
　・今回の改訂でも画像通信と電話通信共用への反対意見が多数存在したこと。
　・７ＭＨｚを中心としたＨＦ帯では、現行ルール下でもＱＲＭ等の大きなの問題が生　　じていること。

などを考えると、現段階では画像通信中心のエゴイスティックな運用をするべきではないと強く感じます。

　まだ一部バンドで、ＤＸ局とネゴシエーションが済んでおりませんが、次のようなガイドラインをＪＡＳＴＡとして設定しますので、各局のご理解とご協力をお願いします。



・ＱＲＭの激しい３．５／７ＭＨｚバンドは、現状の3528、7033KHzを呼出し、及び運用周波数とする。 ・３．８ＭＨｚ帯での運用はバンド幅、ＱＲＭ状況を考慮し自粛する。 ・１４ＭＨｚバンドの現在の呼出し周波数(14，230KHz)は、フォーンのDX QSOを中心とした周波数近辺でもあることから、SSTVでのDX QSOは現在の呼出し周波数を、また国内ＱＳＯでは14，280KHzを呼出し周波数とする。 ・ＷＡＲＣバンドは、まだ国際的に統一された運用ルールが無いが、18，160KHz と ２4，980KHzを呼び出し周波数とする。なお、ＪＡＳＴＡが中心となってＤＸの各組織・SSTV局に対し この呼び出し周波数の啓蒙活動を引き続き行う。 ・２１と２８ＭＨｚバンドは現行の呼出し周波数(21，340KHz、28，680KHz) を用いる。また２９ＭＨｚのＦＭモードでの運用は、ＱＲＭ状況を考慮し自粛する。 ・５０ＭＨｚバンドでも同様の呼出し周波数を設定するが、DX QSOの可能性が高いＶＫ／ＺＬでのＴＶ周波数との関係で、50.300MHzとする。将来ヨーロッパとのQSOの可能性がある場合は、Region1のSSTV呼び出し周波数50.510MHzも使用する。 ・５０ＭＨｚのＦＭ及び、１４４ＭＨｚより高いバンドでは、QRM 等の諸般の事情でローカルルールを適用せざるを得ないので、ＪＡＳＴＡとしてのガイドラインを設けない。


（参考） 14，230ＫHz／21，340ＫHz／28，680ＫHzは国際的なSSTV呼出し周波数です。

　具体的な運用としては、3.5/7MHzを除き、
呼び出し周波数にてＣＱを送信し、ＱＳＯに入ってからは呼出し周波数より高い方へＱＳＹしてＱＳＯを続ける。従来、低い周波数へのＱＳＹによるＱＳＯも一般的であったが、今後は低い方は自粛し、高い方のみとしてフォーン局とのＱＲＭ他の混乱を避ける。
なおＨＦ帯では、3KHz間隔にて、またＶＨＦ帯以上では周波数精度の関係から、5KHz間隔で高い周波数にＱＳＹするものとする。
また、ＳＳＴＶ関連のコンテストでは、ＱＲＭになることが想定されるが、コンテスト主催者から提示される運用ルールに従うものとする。

　いずれにしてもＳＳＴＶは、まだまだ認知度・ステータスともマイナーなモードであり、今回の利用区分の改訂をエゴスティックに解釈して運用すると、手厳しいシッペ返しが来るのは目に見えています。一部の局のエゴで、ＳＳＴＶ全体が不利益にならないようにガイドラインの趣旨をご理解の上、遵守をお願いします。

　なお、ＳＳＴＶ局の増加状況、特に電話中心のアマ局との共存状況、国際的な動向をみて、適宜このガイドラインを見直していき、最終的には利用区分通りに画像通信と電話通信とが渾然一体で共用出来る「アマ無線界全体がＦＢ」な状態へ移行したいと考えています。各局のご理解とご協力をお願い致します。

平成９年２月１日　　　　　 JASTA事務局

--- Ｓ Ｓ Ｔ Ｖ 呼　出　周　波　数　表 （平成9年4月1日以降） ---




バンド	モード	呼出周波数	備　　考
1.9MHz	−−	−−−−−	運用不可
3.5MHz	SSB	3，528KHz	従来どおり。運用周波数と共用
3.7MHz	−−	−−−−−
3.8MHz	SSB	−−−−−	ＱＲＭ状況、バンド幅を考慮し、自粛する
7MHz	SSB	7，033KHz	従来どおり。運用周波数と共用
10MHz	SSB	−−−−−	運用不可
14MHz	SSB	14，230KHz	ＤＸ　ＱＳＯ用
14MHz	SSB	14，280KHz	国内ＱＳＯ用、新規
18MHz	SSB	18，160KHz	新規
21MHz	SSB	21，340KHz	従来どおり
24MHz	SSB	24，980KHz	新規
28MHz	SSB	28．680MHz	従来どおり
28MHz	FM	−−−−−	ＱＲＭ状況を考慮し、自粛する
50MHz	SSB	50.300MHz	VK/ZL でのTV周波数を考慮し、50.300MHzとする
衛星	SSB	未定	PHASE-3Dを用いた衛星通信によるＳＳＴＶについては、 PHASE-3Dの状況が明 らかになるまで、様子見とする。





（注）
・3.5/7MHz帯はＱＲＭ状況を考慮し、当分の間、呼出し周波数(3,528/7,033KHz)と運用周波数を同一とする。
・3.5/7MHz以外のＨＦバンドでは、呼出し周波数にてＣＱを送信し、ＱＳＯは呼出し周波数より高い周波数(+3KHz,+6KHz...)で行ない、低い周波数は自粛する。
・５０ＭＨｚのＦＭ及び１４４ＭＨｚバンド以上については、特にルール化はしないが、施行規則の区分を遵守して運用すること。なお、このバンドでのSSBモードでは、ＱＳＯ時は呼出し周波数より+5KHz,+10KHz...で運用する。
・平成９年４月１日より実施、ＱＲＭ・ＳＳＴＶ運用状況・ＤＸ組織との連係等を見て、適宜見直し予定。

Ｈｏｍｅ Ｐａｇｅへ

平成9年4月1日より施行される
「アマチュア業務に使用する電波の型式、及び周波数の使用区分」詳報

平成9年4月1日より施行される「アマチュア業務に使用する電波の型式、及び周波数の使用区分」の詳報です。

郵政省告示第六百六十三号
電波法施行規則（昭和二十五年電波管理委員会規則第十四号）第十三条の二の規定により、昭和五十七年郵政省告示第二百八十号（アマチュア局が動作を許される周波数を定めるの件）の一部を次のように改正し、平成九年一月一日から施行する。

郵政省告示第六百六十四号
無線局運用規則（昭和二十五年電波管理委員会規則第十七号）第二百五十八条の二の規定に基づき、アマチュア業務に使用する電波の型式及び周波数の使用区別を次のように定め、平成九年四月一日から施行する。
なお、平成四年郵政省告示第三百十六号（アマチュア業務に使用する電波の型式及び周波数の使用区別を定める件）は、平成九年三月三十一日に限り、廃止する。

アマチュア業務に使用する電波の型式、及び周波数の使用区分
文字の色で次のように区分しています。

・SSBモードでSSTVを運用する周波数帯
・SSB/FMモードでSSTVを運用する周波数帯
・FMモードでSSTVを運用する周波数帯
･衛星通信の周波数帯

周波数帯の別	電波の型式	周波数
1,907.5kHzから 1,912.5kHzまで	A1	1,907.5kHzから 1,912.5kHzまで
3,500kHzから 3,575kHzまで	A1 A1,F1 すべての電波形式(1)	3,500kHzから 3,520kHzまで 3,520kHzから 3,525kHzまで 3,525kHzから 3,575kHzまで(2)
3,747kHzから 3,754kHzまで	A1,A3A,A3H,A3J	3,747kHzから 3,754kHzまで
3,791kHzから 3,805kHzまで	すべての電波形式(1)	3,791Hzから 3,805kHzまで
7,000kHzから 7,100kHzまで	A1 A1,F1 すべての電波形式(1)	7,000kHzから 7,025kHzまで 7,025kHzから 7,030kHzまで 7,030kHzから 7,100kHzまで(2)(3)
10,100kHzから 10,150kHzまで	A1 A1,F1	10,100kHzから 10,140kHzまで 10,140kHzから 10,150kHzまで
14,000kHzから 14,350kHzまで	A1 A1,F1 すべての電波形式(1)	14,000kHzから 14,070kHzまで 14,070kHzから 14,100kHzまで 14,100kHzから 14,350kHzまで(4)
18,068kHzから 18,168kHzまで	A1 A1,F1 すべての電波形式(1)	18,068kHzから 18,100kHzまで 18,100kHzから 18,110kHzまで 18,110kHzから 18,168kHzまで(2)
21,000kHzから 21,450kHzまで	A1 A1,F1 Ａ１ すべての電波形式(1)	21,000kHzから 21,070kHzまで 21,070kHzから 21,125kHzまで 21,125kHzから 21,150kHzまで 21,150kHzから 21,450kHzまで(2)
24,890kHzから 24,990kHzまで	A1 A1,F1 すべての電波形式(1)	24,890kHzから 24,920kHzまで 24,920kHzから 24,930kHzまで 24,930kHzから 24,990kHzまで(2)
28MHzから 29.7MHzまで	A1 A1,A2(5),F1 A1 すべての電波形式(1) すべての電波形式(6) すべての電波形式 F2,F3,F4,F5,F9 すべての電波形式(6) F2,F3,F4,F5,F9	28MHzから 28.07MHzまで 28,07MHzから 28.15MHzまで 28,15MHzから 28.2MHzまで 28,2MHzから 29MHzまで(2) 29.7MHzから 29.3MHzまで(7) 29,3MHzから 29.51MHzまで(8) 29,51MHzから 29.59MHzまで(9) 29,59MHzから 29.61MHzまで(2) 29,61MHzから 29.7MHzまで(9)
50MHzから 54MHzまで	A1,A2(5)(10),F1(10) すべての電波形式(1) すべての電波形式(6) すべての電波形式(1) F1(6),F2(6) すべての電波形式	50MHzから 50.1MHzまで 50.1MHzから 51MHzまで(11) 51MHzから 52MHzまで(2)(7) 52MHzから 52.5MHzまで(2) 52.5MHzから 52.9MHzまで(5) 52.9MHzから 54MHzまで
144MHzから 146MHzまで	すべての電波形式(1) A1 すべての電波形式(1) F1(6),F2(6) すべての電波形式(6) すべての電波形式 すべての電波形式	144MHzから 144.02MHzまで(12) 144.02MHzから 144.1MHzまで(13) 144.1MHzから 144.5MHzまで(14) 144.5MHzから 144.7MHzまで(5) 144.7MHzから 145.65MHzまで(2) 145.65MHzから 145.8MHzまで 145.8MHzから 146MHzまで(8)
430MHzから 440MHzまで	A1 すべての電波形式(1) F1(6),F2(6) すべての電波形式(6) すべての電波形式(1) すべての電波形式(6) F2,F3,F4,F5,F9 すべての電波形式 すべての電波形式 F2,F3,F4,F5,F9	430MHzから 430.1MHzまで 430.1MHzから 430.8MHzまで(15) 430.8MHzから 431.4MHzまで(5) 431.4MHzから 431.9MHzまで(2) 431.9MHzから 432.1MHzまで(12) 432.1MHzから 434MHzまで(12) 434MHzから 435MHzまで(9) 435MHzから 438MHzまで(8) 438MHzから 439MHzまで 439MHzから 440MHzまで(9)
1,260MHzから 1,300MHzまで	すべての電波形式 F2,F3,F4,F5,F9 A5,A5C,A9,A9C,F5,F9 F2,F3,F4,F5,F9 A2,F1,F2 すべての電波形式(1) A1,F2(17) すべての電波形式(6) すべての電波形式(1) A2,F1,F2 すべての電波形式	1,260MHzから 1,270MHzまで(8) 1,270MHzから 1,273MHzまで(9) 1,273MHzから 1,290MHzまで(16) 1,290MHzから 1,293MHzまで(9) 1,293MHzから 1,294MHzまで(5) 1,294MHzから 1,294.5MHzまで(2) 1,294.5MHzから 1,294.6MHzまで(18) 1,294.6MHzから 1,295.8MHzまで(2) 1,295.8MHzから 1,296.2MHzまで(12) 1,296.2MHzから 1,297.7MHzまで(5) 1,297.7MHzから 1,300MHzまで
以下省略

注1 (1)は、占有周波数帯幅が6kHz（ただし、電波の型式がA4,A5J,A9C,F4又はF5にあっては、3kHz）以下のものに限る｡
注2 (2)は、ラジオテレタイプ（以下「RTTY」という。）及びデータ伝送を行う場合を除く。
注3 (3)の周波数のうち7,30kHzから7,045kHzの周波数は、注2の規定にかかわらず、外国のアマチュア局と通信を行う場合に限り、RTTY及びデータ伝送にも使用することが出来る。
注4 (4)の周波数のうちRTTY及びデータ伝送を行う場合は、14,100kHzから14,112kHzまでの周波数に限る。
注5 (5)は、RTTY及びデータ伝送に限る。
注6 (6)は、占有周波数帯幅が6kHzを超えるものに限る。
注7 (7)の周波数のうち、29MHzから29.3MHzまで及び51MHzから51.5MHzまでの周波数で、外国のアマチュア局と通信を行う場合は、注5の規定にかかわらず、占有周波数帯幅が6kHz以下のものを使用することが出来る。
注8 (8)は、衛星通信を行う場合に限る。
注9 (9)は、社団法人日本アマチュア無線連盟（以下「連盟」という。）のアマチュア業務の中継用無線局と通信を行う場合に限る。ただし29.51MHzから29.59MHzまで及び29.61MHzから29.7MHzまでの周波数は、外国のアマチュア業務の中継用無線局と通信を行うことが出来る｡
注10 (10)は、外国のアマチュア局と通信を行う場合に限る。
注11 (11)の周波数のうちRTTY及びデータ伝送を行う場合は、50.9MHzから51MHzまでの周波数に限る。
注12 (12)は、月面反射通信を行う場合に限る。
注13 (13)の周波数のうち144.02MHzから144.035MHzの周波数は、月面反射通信にも使用出来る。この場合において使用する電波型式の占有周波数帯幅の許容値は6kHz以下のものに限る。
注14 (14)の周波数のうちRTTY及びデータ伝送を行う場合は、144.40MHzから144.50MHzまでの周波数に限る。
注15 (15)の周波数のうちRTTY及びデータ伝送を行う場合は、430.70MHzから430.80MHzまでの周波数に限る。
注16 (16)は、テレビジョン伝送を行う場合に限る。
注17 (17)はモールス無線電信による通信を行う場合に限る。
注18 (18)は、標識信号の送信を行う場合に限る。
注19以下省略