私のプロフィールと業績（著書・論文・講演など）

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菊澤研宗（きくざわけんしゅう）のプロフィール（菊沢研宗）

（

（現　職）★★★
慶応義塾大学商学部・大学院商学研究科教授

（専　門）★★★
組織の経済学　戦略の経済学、比較経営論　比較コーポレート・ガバナンス論

(担当科目)★★★
慶応義塾大学商学部
●現代企業経営論（経営経済）
　研究会３・４

●大学院商学研究科
現代企業経営特論　（修士　春）
経営学演習　　　　　（修士　春・秋）
経営学特殊研究　　（博士　春）
経営学特殊演習　　（博士　春・秋）　　

●法科大学院　（経営学　秋）

（学　位）★★★
1998年12月8日　博士（商学）慶應義塾大学

（学　歴)★★★
昭和56年慶応義塾大学商学部卒業
昭和58年慶応義塾大学大学院商学研究科修士課程修了
昭和61年慶応義塾大学大学院商学研究科博士課程修了

（職　歴）★★★
昭和63年防衛大学校社会科学教室講師 　(経営学総論、組織論�U、管理学各論�U)
平成3年防衛大学校社会科学教室助教授 （経営学総論、組織論�U、管理学各論�U）
平成5年ニューヨーク大学スターン経営大学院
平成11年防衛大学校社会科学教室教授 　（経営学総論、組織論�U、異文化組織論）
　　　　　　　同校　　安全保障研究科教授 　（比較組織論）
平成14年中央大学大学院国際会計研究科（アカウンティング・スクール）教授　（比較経営システム論　マネジメント・セオリー）

(非常勤講師)★★★
（過去）　横浜市立大学商学部　（経営学総論）
　　　　　明治学院大学経済学部　（経営学説史）
　　　　　中央大学総合政策学部　（企業行動論）
　　　　　防衛大学校公共政策学科（異文化組織論）
　　　　　関東学院大学経済学部　（現代企業論）
　　　　　日本大学グローバルビジネス研究科
横浜国立大学経営学部　（比較経営論）
立教大学経済学部　（経営組織論）

（現在）　★★★
　　　　日本大学経済学部　（経営学総論）
　　　　中央大学経済学部・総合政策学部（経営組織論・国際経営論）

(社会活動)★★★
　　日本貿易振興会アジア経済研究所　外部研究委員（１９９９年―２００３年）
　　人事院研修講師（２００１年―２００３年）
　　経営哲学学会常任理事（２００５―2008年　）
　　経営哲学学会会長（２００８−）

業績：著書・論文・翻訳・講演・その他

【単著】★★★
（１）『市場と財務の相互作用論―一般均衡論と経営経済学―』千倉書房 1992年。

（２）『日米独組織の経済分析―新制度派比較組織論―』文眞堂　1998年。

（３）『組織の不条理―なぜ企業は日本陸軍の轍を踏みつづけるのか―』
ダイヤモンド社2000年。
（４）『比較コーポレート・ガバナンス論―組織の経済学アプローチ―』有斐閣　2004年。
　（第1回経営学史学会賞）
（５）『戦略と組織の経済分析―応用新制度派経済学』中央経済社2006年。

（６）『組織の経済学入門―新制度派経済学アプローチ』有斐閣　2006年。

（７）『命令違反が組織を伸ばす』光文社新書　2007年。

（８）『なぜ上司とは、かくも理不尽なものなのか』扶桑社新書　2007年。

（９）『戦略学―立体的戦略の原理』ダイヤモンド社　2008年。

【共著】★★★

（１）『現代ドイツ経営学研究』 森山書店 1994年。

（２）『転換期の日本そして世界』 人間の科学社 1995年。

（３）『コーポレート・ガバナンス』 中央経済社 1995年。

（４）“Dynamics of Japanese Organizations”, Routledge, London, March 1996.

（５）『企業統治の国際比較』文眞堂　2000年。

（６）『最新現代経営戦略事例全集第６巻　企業統治と企業価値』
全日法規研究室エム・シー・コーポレーション　2003年9月。

（７）『企業統治構造の国際比較』ミネルヴァ書房　2003年10月。

（８）『経営学のフロンティア』学文社　2004年3月。

（９）『IT失敗学の研究―30のプロジェクト破綻例に学ぶ』日経ＢＰ　2006年2月。

（10）『コーポレート・ガバナンスの国際比較』税務経理協会　2007年9月

【共訳】★★★
（１）H.Raffee and B.Abel (編)『現代科学理論と経済学・経営学方法論』　　　　
　　　税務経理協会　1982年。　

（２）小島三郎 and G.Schanz(編)『経済科学と批判的合理主義：ドイツと日本の知的交　　　　　
流』 慶応通信　1988年。

（３）S.Douma and H.Schreuder（共著）『組織の経済学入門』　　　　　
　　　文眞堂　1994年。

（４）B.Ryan, R.W.Scapens and M.Theobld（共著）『会計学・財務論の研究方法』　
　　　同文館　1995年。

【研究論文】★★★
（１）「規範的経営経済学方法論批判」
　　　　　慶応義塾大学　修士論文 1983年。

（２）「西ドイツにおける価値自由原理をめぐる３つの見方」
　　　　『現代社会学研究』第3号 1984年：49-67頁。

（３）「最近評価されつつあるニックリッシュ学説をめぐる通説批判：ニックリッシュ　　　　　　　学説とカント哲学の関連性をめぐって」
　　　　『三田商学研究』第27巻6号 1985年：57-78頁。

（４）「バ−ナ−ド経営学をカントの人間学的哲学で基礎付ける試み」
　　　　『文理大学紀要』第33巻 1987年：111-122頁。

（５）「シュマ−レンバッハ経営経済学と一般均衡理論」
　　　　『文理大学紀要』第33巻 1987年：123-141頁。

（６）「ワルプ経営経済学と一般均衡理論：会計学のミクロ的基礎づけ」
　　　　『文理大学紀要』第34巻 1987年：47-66頁。

（７）「批判的合理主義における合理性原理の身分と役割」（榊原研互氏との共同論　　　　　 　
文）『三田商学研究』第30巻4号 1987年：19-30頁。
　　　小島三郎／Ｇ・シャンツ（編）『経済科学と批判的合理主義：ドイツと日本の知的交流』慶
応通信　1988年　所収。

（８）「シュミット経営経済学と一般均衡理論：インフレに関する経営経済学的理論」　　　　
『三田商学研究』第30巻6号 1988年：98-122頁。　

（９）「組織乗数の理論」
　　　　『防衛大学校紀要』社会科学分冊　第58輯　1989年：77-92頁。

（10）「組織理論と信頼性工学」
　　　　『防衛大学校紀要』社会科学分冊　第60輯　1990年：1-34頁。

（11）「組織均衡理論：意思決定論の基礎原理」
　　　　『三田商学研究』第32巻1号 1990年：38-57頁。

（12）「シュマ−レバッハ動的計算論とｖ．ノイマン均衡成長理論」
　　　　『日本的経営の再検討：日本経営学会論集』第60巻 1990年：282-289頁。

（13）Rolle und Status des Rationalitatsprinzips in Poppers Kritischen　
　　　　Rationalismus (with Kengo Sakakibara:Keio University)
　　　　Keio Business Rview, No.27,1990:pp.53-64.

（14）「市場と組織の経済学：コンティンジェンシ−・セオリ−の経済学的基礎」『三田商学研究』第33巻6号　1991年：94-112頁。

（15）「中間組織の経済学：取引費用論とＸ非効率論の統合」
　　　　『防衛大学校紀要』社会科学分冊　第62輯　1991年：1-24頁。　

（16）「経営学の科学方法論的基礎：批判的合理主義とその論敵」
　　　　『防衛大学校紀要』社会科学分冊　第63輯　1991年：45-79頁。　

（17）Progressive and Degenerating　Problemshifts of Organization-Rational
　　　Reconstruction of Organizational Form Based on Critical Rationalism-
　　　　Keio Business Review, No.29, 1992:pp.177-191.

（18）「日米独企業組織の所有権理論分析：日本型組織の効率性と外部性」
　　　　『日本経営学会誌　Journal of Business Management』創刊号1997年：13-22頁。

（19）「日米独企業間関係の取引コスト理論分析：日本型企業間関係の効率性と限界」
　　　　『三田商学研究』40巻　第４号 1997年：107-126頁。

（20) 「軍事組織の歴史的経路依存性の分析：ガダルカナル戦での日本軍の組織経済分　　　　　　
析」『防衛大学校紀要』第76輯 1998年：1-20頁。『日本史学年次別論文集1998年度版
　　　　―近現代２―』学術文献刊行会　2001年：498-507頁。　

（21）「軍事独裁的ガバナンスの非正当性と非効率性：ジャワ占領地ガバナンスの所有　　　 　
権理論分析」『防衛大学校紀要』第78輯1999年：67-84頁。『日本史学年次別論文集19
　　　　99年度版―近現代２―』学術文献刊行会　2002年：478-486頁。　

（22）「インパール作戦のエージェンシー理論分析:日本軍の組織経済分析」
『防衛大学校紀要』第80輯 2000年3月：51-72頁。

（22）「コーポレート・ガバナンス問題とは何か　―日米独コーポレート・ガバナンス問題の歴史
と現状―」日本ドイツ学会誌『ドイツ研究』31号2000年12月：70-86 頁。

（23）「新世紀の企業統治原理―絶対的主権ドクトリンから相対的主権ドクトリンへ―」
　日本経営学会編『経営学論集７２集２１世紀経営学の課題と展望』千倉書房　　　　　　
2002年9月：88−100頁。

（24）「市場と組織の複合型経営の可能性―マレーシア日系企業の取引コスト理論分析―」
　　　　『ＣＧＳＡフォーラム』第1号2003年3月：17-34頁。　　

（25）「クラウゼヴィッツかリデル・ハートか」
『ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス・レヴュー』4月号2005年：82−95頁。

（26）「コーポレート・ガバナンス政策としての時価主義会計ーＭ．ジェンセンのエージェンシー理論とＦ．シュミットのインフレ会計学説の応用ー」経営学史学会編『ガバナンスと政策ー経営学の理論と実践ー』文眞堂。2005年5月20日：97−107頁。

（27）「直接アプローチ戦略と間接アプローチ戦略ーゲーム業界をめぐる取引コスト理論分析ー」『中央大学経済研究所年報』　第35号2005年5月18日：157−169頁。

（28）「株式会社をめぐる相対的所有論」
経営哲学学会誌『経営哲学』第2巻2005年8月：71−73頁。

（29）「リーダーの心理会計」
『ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス・レヴュー』２月号2006年：94-108頁。

（30）「経営者行動の心理会計分析−行動取引コスト・アプローチ」『三田商学研究』49巻第４号
2006年：131-147頁。

（31）「ストックホルダー・ガバナンス対ステイクホルダー・ガバナンスー状況依存的ステイクホ
ルダー・ガバナンスへの収束説」経営学史学会編『経営学の現在―ガバナンス論、組織論、
戦略論』文眞堂。200７年5月18日：42−53頁。

（32）「日本的企業と米国流企業統治の体質的衝突―行動エージェンシー理論アプローチ」経営行動研究学会編『経営行動研究年報』第16号2007年：33−37頁。

（33）「コーポレート・ガバナンスの行動エージェンシー理論分析―完全利己主義vs限定利己主
義」『三田商学研究』50巻第3号2007年：165−179頁。

【報告書】★★★

（1）「日本型ビジネス・タブーの経済分析：日本型コーポレート・ガバナンスの所有権　　　　　
理論分析」『コーポレート・ガバナンスの国際比較研究』文部省科学研究費補助金研究成
果報告書　2000年3月：370-383頁。

（2）「共同決定法の効率性と公平性：ドイツ型コーポレート・ガバナンスの所有権理論　　　　　
分析」『コーポレート・ガバナンスの国際比較研究』文部省科学研究費補助金研　　　 　　
究成果報告書2000年3月：384-395頁。

（3）「アジアにおける政府企業間関係の取引コスト理論分析:日韓タイの比較制度分析」　　　　　
森壮也編『途上国経済・企業・産業発展分析の新しいアプローチ』
　　　　日本貿易振興会アジア経済研究所報告書2000年3月：25-47頁。

（4)「マレーシア日系企業の新制度派経済学アプローチ―市場と組織の複合型経営の可能性
　　　　―」森壮也編『開発途上国の産業組織の一般的発展と固有発展―進化・制度・集積の観点
から―』日本貿易振興会アジア経済研究所報告書2002年1月：1-21頁。

（5)「韓国コーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析―ガバナンス・システムの
　　　　崩壊と生産性低下―」森壮也編『発展途上国の企業組織の発展―組織の費用と生産性―』
　　　　日本貿易振興会アジア経済研究所報告書2002年3月：15−40頁。

（6）「韓国コーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析」森壮也編『開発
途上国企業の構造変化と経済成長―技術・生産性・制度環境の観点から−』
日本貿易親交会アジア経済研究所報告書2003年9月：109−132頁。

（7）「タイ政府によるコーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析」
森壮也編『開発途上国企業の構造変化と経済成長―技術・生産性・制度環境の観点から−』
日本貿易親交会アジア経済研究所報告書2003年9月135−150頁。

【その他】★★★
1:　「学者が斬る　雪印・三菱自動車で発生した組織の不条理」　
　　　　「週間エコノミスト」　2001年2月13日：58-61頁。

　2: 「組織の不条理：限定合理性からのアプローチ」
　　　　『ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス・レビュー』2001年6月号： 131-13頁。

　3：　「効率重視経営の限界―効率性をめぐるふたつの不条理―」
　　　　「TRI-VIEW」東急総合研究所　2002年6月号 Vol.17-No.1：9-14頁。

　4：　『経営学史辞典』経営学史学会編　文眞堂　2002年6月。
　　　　「企業の経済理論の流れ（84−88頁）」「組織の経済学（234頁）」
　　　　「ウイリアムソンの市場と企業組織（275頁）」「ネルソン／ウインター（305頁）」

　5：　『戦略経営ハンドブック』林昇一・高橋幸宏編　中央経済社　2003年5月
　　　　「エージェンシー理論からみたガバナンス」103-110頁。

6：　「不条理なコンピュータ：肉弾突撃の日本兵とシステム部員は似ている」
『日経コンピュータ』2003年12月。

　7：　『現代経営用語の基礎知識』学文社　2005年9月。

　8：　「コーポレート・ガバナンスの本質を理解するための三つの視点」『FINIPED』（情報処
理教育研修助成財団　機関誌）2007年3月　No.14. 3-12頁
　
9：　「企業不祥事に潜む組織の不条理―不祥事は合理的に起こる？組織が陥るワナからの脱
却法」『』2007年４月『食品商業』61-63頁。

10：　「ブックレビュー山縣正幸著『企業発展の経営学−現代ドイツ企業管理論の展開−』千倉書房　２００７年」『経営哲学』４巻第１号　2007年8月

11：　「見えないコストのコントロールがマネジメントの鍵となる」2007年11月『販売革
新』16−17頁。
　　　
12：　「ダメ上司の合理性―組織の経済学入門」2008年5月『三色旗』No722、2-9頁。

【学会・研究会報告等】★★★
　１：「シュマ−レンバッハ動的計算論とフォン・ノイマンの経済成長理論」
　　　　日本経営学会関東部会　1988年11月26日（千葉商科大学）

　２：「シュマ−レンバッハ動的計算論とフォン・ノイマンの経済成長理論」
　　　　日本経営学会全国大会　1989年 9月13日（福岡大学）

　３：「中間組織の経済学：取引費用論とＸ非効率論の統合」
　　　　ドイツ経営学研究会　　1990年 4月7日（明治大学）

　４：「コーポレート・ガバナンスとエージェンシー理論：日米独比較制度分析」
　　　　ドイツ経営学研究会　　1995年 4月1日（明治大学）

　５：「コ−ポレ−ト・ガバナンスの所有権理論分析：日米独比較制度分析」　 　
　　　　現代ドイツ企業研究会　1996年6月22日（和歌山大学）

　６：「日米独コ−ポレ−ト・ガバナンスの所有権理論分析」　　　　　　　　　　　
　　　　日本経営学会シンポジウム　1996年6月29日（日本大学）　　　　　　

７：「日米独コーポレート・ガバナンスの所有権アプローチ」
千葉商科大学経済研究所主催シンポジウム 1997年12月6日（千葉商科大学）

　８：「ドイツ共同決定法の効率性と公平性：ドイツ型ガバナンスの経済分析」
コーポレート・ガバナンスの国際比較研究会 1998年3月26日

９：「コーポレート・ガバナンス問題とアプローチの整理：日米独の史的比較」
コーポレット・ガバナンス研究会 1998年5月14日

10:「コーポレート・ガバナンス問題の整理と国際比較」
中央大学政策文化総合研究所主催研究会　1998年6月30日

11:「アジアにおける日本企業の競争力と貢献力：新制度派経済学アプローチ」
　アジア経済研究所　アジア経済研究所（市ヶ谷）1999年6月23日

　12:「コーポレート・ガバナンス問題とは何か−日米独ガバナンスの歴史と現状―」
　　　　東洋大学グローバル・エコノミー研究所主催研究会　（東洋大学）2000年6月15日　

13: 「コーポレート・ガバナンスの日独比較」
　　　　日本ドイツ学会　（明治大学）　2000年6月17日

14:「マレーシア・タイ日系企業経営の取引コスト理論分析―市場と組織の複合経営の可能性―」
　　　　アジア経済研究所　（中央大学市ヶ谷キャンパス）　2000年10月14日

　15:「組織の不条理―なぜ組織は後もどりできないか―」　
　　　　ドイツ経営学研究会（明治大学）　2001年1月13日

　16:「新世紀の企業統治原理―絶対的主権ドクトリンから相対的主権ドクトリンへ―」
　　　　日本経営学会全国大会　統一論題 (桃山学院大学)2001年9月8日　

17:「韓国コーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析」
　　　　アジア経済研究所（幕張）2002年1月16日

18:「タイ・コーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析」
　　　　アジア経済研究所（市ヶ谷）2002年11月14日

19：「コーポレート・ガバナンス政策としての時価主義会計―M.ジェンセンのエージェンシ
ー理論とF.シュミットのインフレ会計学説の応用―」経営学史学会（横浜開港記念館）
2004年5月23日。

　20：「株式会社の相対的所有論―会社は効率的に統治できる主体間のもの−」経営哲学学会　　　　　
統一論題（青森公立大学）2004年8月7日。　

21：「比較コーポレート・ガバナンス論」ドイツ経営学研究会　2005年4月2日。

22：「コーポレート・ガバナンスの多様性と収束性」日独国際シンポジュム（明治大学）
2005年9月30日。　

23:「ストックホルダーガバナンス　対　ステイクホルダーガバナンス」
経営学史学会　統一論題（熊本学園大学）2006年5月21日。

24:「コーポレート・ガバナンスの行動エージェンシー理論分析」経営行動学会　統一論題（桜美林大学）2006年7月29日。

25：「コーポレート・ガバナンス、ＣＳＲ、企業価値は関係しているのかーエージェンシー理論
からの回答ー」中央学院大学研究講演（中央学院大学）　2007年2月14日

26：「コーポレート・ガバナンスと企業価値」ドイツ経営学研究会（明治大学）2007年4月。

27：「コーポレート・ガバナンス論、企業観、方法論―実証的エージェンシー理論アプローチ―
　　」経営哲学学会（九州産業大学）シンポジュウム　2007年9月。

28：「日米独コーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析―収束か多様性か」「ガバナンスの比較セクター分析」（法政大学比較経済研究所主催のシンポジュウム）2008年3月13日。

29：「コーポレート･ガバナンスの理論的整理とマクドナルド社の過去・現在・未来」フードサー
ビス学会（招待）統一論題（青山学院大学）2008年5月10日。

　

【講演実績】★★★
　１．「組織の不条理」情報戦略研究会 講演（ホテルグランドパレス） 2001年3月23日

　２．「組織の不条理」ニューヨーク大学スターン経営大学院ＯＢ会総会 講演（国際文化会館）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2001年4月20日
　３．「組織の不条理」ＨＲＭ談話会 講演　2001年5月11日

　４．「組織の不条理」人事院研修 講演
（さいたま新都心合同庁舎＋国民健康保険センターきつれがわ）2001年6月19−21日

　５．「組織の不条理」　自衛隊需品学校 講演　2001年10月18日

６．「最新の『組織の経済学』で読み解く軍事組織―軍事組織の歴史制度分析に向けて―」　
　　　　防衛研究所　講演　2002年7月 16日

７．「組織の意思決定」人事院研修 講演（人事院公務員研修所）2002年10月16−17日
　
　８．「組織の経済学からみた官僚・軍事組織―いかにして不条理を克服するか―」　
　　　　防衛庁本庁防衛政策研究室　講演　2003年1月30日　

9．「組織の意思決定―ガダルカナル戦のケース・スタディ−」
　　　人事院研修講演2003年10月15−16日

　10．「マーケティング戦略、経営戦略、軍事戦略―クラウゼヴィッツとリデル・ハート」
　　　ノバルティス・ファーマ社　研修講演　2004年1月15日

　11.「日本陸軍に学ぶ組織の不条理−なぜ企業は不祥事に導かれるのか−」
　　　静岡市学術講演（ホテル・クーポール）2004年8月21日

　12.「組織の意思決定―なぜ組織は不条理に導かれるのか」
　　　人事院研修講演　2004年10月6―7日　

13 「なぜ企業は不祥事に導かれるのか−日本軍に学ぶ「組織の不条理」−」
東京税理士会浅草支部主催講演（浅草ビューホテル）2005年6月24日

14 「日本軍に学ぶ“組織の不条理”」
第7回　プレ大学院講座主催：NPO法人「社会人大学院研究機構」2005年7月3日

15 「ガダルカナル戦の日本陸軍に学ぶ組織の不条理−なぜ企業は不祥事に導かれるのか−」
長野市学術講演（ホテル・国際２１）　2005年7月9日

16 「コーポレート・ガバナンスとは何か−いかにして企業不祥事を抑止することができるのか−」盛岡市学術講演（ホテル・ルイズ）2005年7月16日

17　「なぜ企業は不祥事に導かれるのかー組織の経済学で考える」柏崎市市民プラザ　2007年6月6日。

18　「日米独　比較コーポレート・ガバナンス」明治学院大学　2007年11月６日。

19　「組織の不条理」千葉産業会館　2007年11月17日。

20　「組織の不条理」東京ホテルグランパシフィックメリディアン2007年12月21日。

２１「戦略の経済的視座」　防衛省防衛研究所　２００８年９月１９日

リンク集

ニューヨーク大学スターンＯＢ会で	少し酔ってインタビューを受けています。
少し若いときの私の姿	防衛大の教官時代に観音崎ホテルでとった写真です。
中央大学での授業評価	中央大学総合政策での非常勤講師時代の評価です。その後１位になったときもあったようです。
中央大学アカウンティング・スクール	現在の私の職場です。
ニューヨーク大学スターン経営大学院	私が留学していたニューヨーク大学のスターン経営大学院です。
防衛大学校	私が１０年以上も教えていた防衛大学校です。
慶應義塾大学	私の母校です。大学４年＋修士２年＋博士３年＝全部で９年いました。
米国ビジネススクールランキング	スターン・スクールはトップ２０に入っています。
アマゾン菊澤の本
中央大学総合政策研究科	社会人学生に向けて

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