ピルの半世紀にわたる歴史の中にいた多くの女性は、避妊の主体にピルをおき、今でも使用し続けています。彼女たちはどのような考えで、ピルを服用し、また、日本で問題となったエイズを含めたSTDの問題をどのように捉えているのかについて語ってみたいと思います。

　日本、フランス、アメリカのそれぞれの避妊法の実態についてみますと下図のようになります。

　日本は、現在行っている避妊法を2つまで選択する調査法ですが、コンドーム、オギノ式や基礎体温法を含めた定期禁欲法、性交中絶法となっており、いずれも男性の協力に依存するもので、男性主導の避妊法の形態を取っているといえます。

　フランスは、主な避妊法１つのみの選択ですが、ピル、ＩＵＤと続き、コンドームは、わずか5％にしか過ぎません。したがって、女性主導の避妊法の形態といえます。

　アメリカも、フランス同様、主な避妊法１つのみの選択ですが、女性の避妊手術が多く、ピル、コンドームと続いております。女性が主体ではありますが、男女相互の避妊法の形態ともいえます。

　1967年までは宗教的文化的背景から「避妊行為」自体が国で認められておらず、1961年に導入されていたピルも治療薬としてわずかに使用されていたのです。事情は日本と変わるところはなかったようです。ヌーベルト法により避妊行為が国として認められるようになると、リプロダクティブヘルスに関して女性の自立が高まってきたのです。

　1974年12月4日にヌーベルト法の改定により、避妊の自由化は大きく改善し、避妊薬・避妊具、検診、検査の費用は社会保険の対象となり、無料で行えるようになってきました。今まで男性主導であった避妊法を産む側の女性自身の手に戻すことができたのです。これは、産む・産まない自由の獲得により、従来の男女関係を変え、女性の選択の幅を大きく広げたといえる大変な出来事でした。

　ピル使用率の年代別年次推移を示します。ヌーベルト法制定の翌年の1968年では、ピルの使用率はどの世代においても低く、10%未満となっています。1973年では少し上昇しているものの全体としてフラットな形を示しています。10年後の1983年になりますと20歳代前半の若い女性のピル使用率の上昇には著しいものがあります。低用量ピルに移行したことで、大いに服用者が増えたといえます。

　さらに、1994年の調査では、各年代層での上昇がみられます。これは、第三世代のピルや段階型のピルの登場により安全性が向上したとして服用者が増えたとあります。また、若い世代では、周期の調節性などの理由で、40歳代女性での上昇は、ホルモン補充療法的な意味合いも含め積極的に医師が処方しているからとあります。

　これは初体験時の避妊実行率とピル・コンドームの使用率を示したものです。女性は1970年での避妊未実行率は60%でしたが、年を追うことに直線的に減少しており、1993年では20%を下回るほどとなっています。反面、ピルの使用が1985年まで急増していることが示されています。コンドームの使用は1985年まで10%未満であったものが、この年を境に直線的に50%近くまで上昇しています。これはエイズキャンペーンの成果と考えられます。したがってピルの使用率は横這いから減少傾向を示しています。

　一方、男性は1985年までの避妊未実行率が60％台から50％とわずかに減少しているものの高い値です。ピルで避妊をしていると答えるものも少なく女性の半数以下で、コンドームの使用率も10％前後と低い値を示しています。1985年より女性同様コンドームの使用が急増し1993年には男女ほぼ同じ値となっています。

　コンドームを使用した目的についてみますと、女性では避妊のみが58％であり、STDやHIVの感染予防のみは19％、両者は23％という値を示しています。男性は避妊のみが30％で、STD予防を考えるのが62％と高率であり、男性と女性の間にコンドームに対する意識が若干異なっています。

　それを同棲者と非同棲者とに分けてみるとその認識の違いが明らかです。同棲女性のコンドームに対する考えは避妊が93％であり、STD予防は9％と少なく、非同棲女性は避妊のみが15％で、STDをも意識するのが84％と高い割合となっています。男性はSTD予防という考えがより顕著に現れています。同棲の男女ともに避妊のみという認識が非同棲に比べ高いのは、ピルやIUDなどの他の避妊法ができなくコンドームを避妊法と捉えているためと考えられます。非同棲者間でのコンドームに対する認識は、明かにSTDを予防するものだという考えが強く浸透しているように思われます。