赤城山麓の湧水

滝沢の湧玉（赤城村滝沢）	湧玉（北橘村下箱田） ※地元の人は「木曽三社湧水」と呼んでいた

地下水は昔から貴重な水源として私たちの生活を支えてきました。
ところが今，「地下水は汚染されている」とか「地下水が枯渇している」とか「地下水を汲むと地盤沈下する」とか声高に叫んで，地下水利用を止めて水源をダムに求めさせる行政の動きが強まっています。
技術者としてダムが果たしてきた役割を十分認めつつも，私は地質環境コンサルタントとして「ダム建設を正当化する余り，地下水を悪者にしないで欲しい」と切に思います。地盤沈下や地下水汚染など首都圏の過度な現象をもって前橋・高崎地区の地下水をダメ扱いするのではなく，汚染をもたらす人為的な要因を排除することこそが環境行政の基本であり，地盤沈下をもたらさない収支バランスで地下水を利用することこそが人間の英知であると考えます。
数少ない循環資源の一つである地下水を保全利用することは，高度な循環型社会を目指す21世紀を生きる私たちの使命です。

土壌汚染対策法施行後に、関東圏をおもに大都市圏でおこなわれた措置対策事例を集計すると、処分場処理とセメント原料化を合わせて掘削除去が全体の70％近くを占めています。これは、環境行政と土地取引関係者など官民共に、汚染土壌が目の前から無くなれば良いとの指導や意識の現れと考えられます。
しかしながら汚染した土壌・地層を移動する掘削除去は、作為と無作為とにかかわらず汚染の拡散をもたらす機会を増やしていることになります。土地価格や対策工事費用が相当に厳しい現況での安易な移動は、産業廃棄物が全国各地で不法投棄され汚染が拡散した産廃行政の二の舞となる懸念が大いにあります。

3月7日、島根大学と地質調査業協会島根支部との共同による産学官交流セミナーにおいて、「地質汚染と調査浄化ビジネスに潜む技術リスク－地質環境学の役割」について講演。島根大学地球資源環境学科の教官・学生、地質調査業・コンサル技術者、官公庁技術者など50名ほどの参加があり、講演後に調査対策の方法や技術について熱心な討議をおこないました。