| ■「CO2を削減する家」それがR2000住宅です (2) |
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| さて、もう一度京都議定書の内容を考えてみましょう。 日本は1990年比で6%のCO2の削減を約束した。ところが現時点で8%も増加している。ということは14%も削減しなければならない。これは容易なことではない。 吉野先生と長谷川先生の調査が注目されるのは、過去20年間にわたって、つまり1982年、1992年、2002年わたって継続的な調査がなされている点にある。 調査対象は1000軒。これはNHKや各新聞社の世論調査の数よりも多い。生半端な数字ではない。地域としては一部札幌と東京の府中があるが、ほとんどが東北地方の12都市が対象。 ここで1992年から2002年までの10年間にどんな変化があったのか。それをフィルド調査しているからすごい。 まず、平均室温の推移。 1992年には11度Cから16度Cであったものが2002年には15度Cから19度Cとなっており、平均して室温が3度Cから4度C高くなってきている。昔は居間だけの間欠暖房で我慢していたのが、全室へ移ってきていることがこの平均室温から読みとれる。 そして、東北の家庭用エネルギー消費の原単位が下記のように増加している 。 (単位:GJ=ギガ・ジュール)
これを見れば一目のように、次世代省エネ基準が制定され、それなりの高断熱化が進んできているのに、暖房費はなんと82%も増えているのである。 このほか、給湯費も56%と大きく伸びている。 調理・照明などは、パソコンなどの普及は36%の伸びにとどまっている。 そして、全体としてみても63%もの伸び。つまり暖房の82%という大幅な伸びが、CO2の排出を大幅に増加させている。 ここでもう一度、京都議定書を考えてもらいたい。 1990年に比べて6%削減するのだ。 1992年の東北が58.2GJであった。これを6%削減するということは54.7GJでなければならない。 ところが、現実は94.9GJ。目標値に比べると73.5%ものCO2の排出過多なのである。 この事実を知っている人が、日本に何人いるだろうか。 日本人は、新省エネ基準でのほほん生きていること自体が、地球を破壊している加害者なのである。 そう。貴方も、私も、地球にとっては犯罪者。 「いや、1993年頃は、日本は貧しく、欧米に比べてはるかに暖房費が少なく、我慢していた。したがって、全館暖房になったのだから、多少甘く見てもらわねばならない」と言いたくなる。 そうでも言わない限り、住宅業者として世間に対して言い訳がつかない。恥ずかしくて様にならない。 ところが、である。 仙台の郊外のR2000住宅の平均データーだと2002年でどんな数字が出ているか。
なんと全館24時間暖房をして暖房は14%も減少している。 そして、驚くのは給湯費の増大。なんと65%も増加している。 このため、暖房費は3.9GJも少なくなったけど、給湯費が9.9GJも増大したので、全体では8.0GJ、14%の増大になっている。 しかし、私はこの数字を見て安心した。 というのは、2002年にはまだエコキュートが開発されていない。R2000住宅でエコキュートを採用すれば、全体の数字でも1992年比で6%の CO2の削減が可能である。 いいですか。 自動車とか、工場、商業ビルでは6%のCO2の削減は困難かもしれません。 しかし、住宅だとR2000住宅とエコキュートを採用することによって、京都議定書を達成出来るのです。 それなのに、お役所もプレハブ大手も、この事実から目をそむけて、次世代省エネ基準をクリアーしていると恥ずかしくもなくPRしています。 外断熱業者も、ソーラーサーキットも、OMソーラーも、肝心のことを忘れ、我田引水に走っています。 NEDO(新エネルギー機構)の報告によると、スウェーデンでは2001年の住宅・サービス部門のCO2が770万トンだったものが、2004年には720万トンと6.4%も削減される見通しだと報じています。 スウェーデンでは「暖房費ゼロの家」造りの研究が官民学を問わず盛んに進んでいます。 日本は遅れているのです。 吉野先生と長谷川先生は調査結果報告の中で次のように述べています。 「東北の場合は次世代省エネ基準では駄目で、限りなくR2000住宅の基準に近づける必要がある」と。 そして、これは東北だけの問題ではなく、日本全国で1000棟単位の調査をすれば同じような答えが出てくるはずです。 やはり貴方も地球人の一人として「R2000住宅の信者」になる必要があるのですぞ!! |
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