「マンションに値引きはない」というのは
遙か昔のことになってしまいました。
「売れないものは、売れるまで価格を下げる」
これは、市場経済の常識的な現象。
このレポートの第一弾を出したのは
2009年の秋のことでした。
当然ながら、
マンションデベロッパー業界に衝撃が走りました。
多くの販売現場では、表だって
「ウチは値引きをしています」
などということを表明することは、まずありません。
「ウチは一切値引きなんてしていません」
といいながら、裏でこっそりと値引きしているのです。
掲示板サイトに「20%の値引きを提示された」
というような書き込みがあると、
あわてて「そういう事実はない」からと
販売サイドが削除要請を行います。

管理者側はそういう要請は100%受諾。
になっています。ああいうコミュニティサイトは、
現実的にマンションデベの広告出稿が運営費。
だから、真の値引き情報はどこにもなかったのです。
莫大な広告費を掛けたのに、値引き販売をしている!
ところが、このレポートが世に送り出されました。
「○○○マンションは、現状20%程度の値引き中」
そういった具体的な情報が、
このレポートには満載されています。
そして、これはインターネットでどのように探そうとも
決して得られないであろう「具体的な値引き情報」です。
情報源は、当マンション市場研究所が
独自の業界ネットワークを駆使して収集したもの。
第1弾は2009年の秋、第2弾は2010年の1月
第3弾は2010年の7月・・・そして、
今回は約1年ぶりに最新情報にリニューアル。
みなさま、大変お待たせして申し訳ございませんでした。
第1弾のレポートを出して、すでに2年。
「こんなことをして訴えられないの?」
当初は、そういう心配をしてくれる業界仲間がいました。
でも、そういう心配は皆無。
なぜなら、このレポートで取り上げている
具体的な値引き情報は、すべて確かな裏をとってあるのです。
つまり、マンションデベ側にとってこのレポートは
「非常に困るが、事実だから仕方ない」という存在。
だから、表立っての抗議や、訴訟などまったくありません。
いってみれば、「悔しいけど、手も足も出ない」
という状態ではないでしょうか?
裏に回っての嫌がらせや、
ネット上での根拠なき誹謗中傷は数知れずありますが・・・
今回、このレポートで取り上げたのは
東京で13物件、神奈川4物件、千葉3物件。
ほぼ200戸以上の規模を誇る大規模マンション。
それぞれに2億円以上の広告費を
すでに使っていると推定されるので、
誰もが「あ、聞いたことがある」というような
有名なマンションがほとんどだと思います。
もしかしたら、今あなたがご検討されている
マンションも、この中に含まれているかもしれません。
そして、「財閥系だから」「野村だから」
値引きしないのではないか・・・という、
根拠のない先入観を見事に崩壊させてくれるでしょう。
あの住友不動産も、
三井不動産レジデンシャルも、
三菱地所レジデンスも、
当然ながら野村不動産も、
売れない物件は値引きしているのです。
その平凡な事実を、どうぞこのレポートを読むことで知ってください。
世の中に「絶対」ということなんか、めったにありません。
どのような大企業であろうと、値引きをするときにはやります。
そもそも、新築マンションの適正な市場価格を決めるのは、
有力なデベロッパーではなくなさん=エンドユーザーです。
みなさんが「買える」価格でこそ、
マンションは販売されるべき・・・
榊はずっとそう考えてきました。
おかげさまで、
第1弾〜第3弾はかなりの数のお申し込みをいただきました。
今回のパワーアップした第4弾も、みなさまのお役に立てるように
物件数を増やしましたが、価格は抑え気味に設定しました。
どうか、今マンションの購入をご検討になっている方は
お読みになってみてください。
「読んでおいてよかった」といえる内容を
ご提供できるはずです。