日経新聞 2007/12/29 朝刊　27面　東北経済A
　「スキー誘客　腕次第」より

スキー場閉鎖も後絶たず

　一方で集客策が後手に回り、閉鎖に追い込まれるスキー場も後を絶たない。圧雪しない天然ゲレンデで全国の上級者に人気がある「八幡平スキー場」（岩手県八幡平市）はシーズン目前の11月に休業を決定した。
　併設ロッジの不振が運営会社の経営を圧迫、リフトの点検やスタッフ確保が間に合わなかった。
　昨季の集客はピークの４分の一の約二万五千人。一部の��マニア″に頼った結果、「新たなファン拡大に乗り遅れた」（運営会社幹部）のが遠因だ。
　秋田県ではホテル東日本（盛岡市、日野杉克美社長）が経営する「スノーワールドタザワ」（仙北市）が廃業。学校関係の団体客に期待したが、採算が厳しくなった。田沢湖周辺にかつて四つあったスキー場は一カ所だけとなった。
　燃料高によるコスト上昇など逆風も吹くが、スキー場は東北の冬季観光の目玉。

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　猪苗代スキー場を例に上げれば、1995シーズン頃がリフト利用数のピークで、2002シーズンでは約その半分と言われています。リフト利用者数と比例関係にある入り込み人数も、ほぼ同様にある訳です。
　これは猪苗代や福島県だけに限らず、日本全体の傾向と見て良いでしょう。

★参考資料

１＝　「野沢スキー場のピークでは、１シーズンのリフト売り上げが45億円だったのが、1999シーズンでは20億円弱（たぶん１５億円ほど？）」とのこと。１／３への売り上げ減です。
２＝　釣り具好調　スキー不振(日経新聞1999/12/11朝刊)
　成熟するアウトドア用品の市場。
　余暇開発センターの調査によれば「登山・キャンプ用品」の市場規模は98年が1,760億円。前年比で1.1％減少。90年代に入って拡大傾向が続いていたが、96年(1,800億円)を境に縮小に転じた。
　アウトドア関連の中では「釣り具」が一貫して伸び続け、98年は前年と同じ2,950億円を記録。一方、ここ数年極端な不振に直面しているのが「スキー・スケート・スノーボード用品」。91年に4,290億円だったのが、98年には2,890億円にまで縮小した(-32.6%)。

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　2008年07月、長野県内スキー場：活性化へ、有識者やスキー場関係者、県の担当者らが意見交換した。
　冒頭、県観光振興課の関昇一郎課長が「昨年度は利用者が伸びたが、減少に歯止めがかかったわけではない。スキー場を中心としたスノーリゾートの活性化に取り組みたい」と挨拶。
　県側が、ピーク時の１５年前から利用客が６割減ったことや、学校のスキー旅行が高校生を中心に激減するなど、厳しい現状を説明した。
　委員からは「海外旅行など活発に動いている40歳代ならスキー場に戻る可能性がある」、「エリア全体で魅力づくりを進めるべきだ」、といった誘客戦略が提案された。

★参考資料

１＝
◇　「野沢スキー場のピークでは、１シーズンのリフト売り上げが45億円だったのが、1999シーズンでは20億円弱（たぶん１５億円ほど？）」とのこと。１／３への売り上げ減です。
◇　長野県内のリフト輸送人員＝
　リフト中心とする特殊索道の輸送人員は、1990年代初めは2億5千万人かそれ以上。2003年度で延べ１億２千３百万人と半減。

• ＝スキー場入り込み人数(東北６県別)2007/12/31
  
• ＝スキー場入り込み人数(福島県)2008/ 3/10更新
  
• ＝志賀高原スキー教育旅行データー1 00/ 6
  
• ＝志賀高原スキー教育旅行データー2 03/ 7/10更新
  

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◇1998年も、1999年も、年間のリフトの建設基数は低迷したままです。
　当然、リフトを建てることを商売にしている索道会社の経営に響きます。スキー専門の索道会社として、第３位にあった太平索道も実質消滅に近い状態（＝私の若い頃には、この会社との関わりも深かっただけに、感慨もひとしおです）。
　『だから生き残った索道会社も、大半は親会社や系列の関係でどうにか、という状態で』とは、この業界に詳しい友人の話。

◇『アメリカでは保険料が高くなり、リフト代の半額を占めるほどになり、この10年ほどの間にスキー場の半数が倒産や廃業している』
　これは1999年頃に、福井大学助教授の水沢　利栄さんからお聞きした話。

　スキー場経営にかかる費用は、一昔前と比べたいへん高額になっています。直接の売り上げには結びつかない人工降雪機や圧雪車は、不可欠の設備です。これらには、人件費も燃料代もかかります。水代もあり、国設スキー場なら営林署への地代もあります。
　などなどで我が国でも、小規模で古いスキー場の多くは消え去る運命では、と私は予測しています。

　事実、私と東海大学ワンゲル部がたいへんにお世話になった「山形県米沢市の五色温泉スキー場」もこの例で、1998シーズンで営業を廃止。でも温泉宿は続いていますので、ぜひ機会があったら皆さまも一度いらしてください。「何もない」が自慢の、ひなびた所です。

◇「中小 小売店 冬の時代＝
　約2万1千店ある文房具は、今後５年で半減する＝業界の共通認識。
　スキー用品専門店は、1990年には約800社あった。倒産や廃業で現在は130社に減った。
　がん具でも日本トイザらスが店舗展開を続け、まちの中小小売店は年々減少を続けている。」(日経新聞1998/10/19夕刊)

◇　1991シーズンには4,500億円あった国内のスキー用品市場が、1997/98現在ではその３分の２ていど、と言われています。こちらは大型店ですが、72店舗を持ったオリンピックスポーツが、1997年の秋に348億円の負債総額で倒産しています。
　つい先日（1999年８月）にも、猪苗代のスポーツ店が自己破産をしました。先代の店主はスキー界の重鎮の方で、私も親しくおつき合いいただいていただけに、ショックを受けています。

◇　暗い話が続いたので、最後は少しお口直しに明るい話を。

　20代の私が、先先代のころにお世話になった東京・神田の「ワンゲルスポーツ」。
　ここは並行輸入と安売りで力を発揮し、「不景気の1999シーズンも、前年より売れた」と、知人を通して聞いています。
　また今月（1999/8）の中旬に、スキージャーナルの加藤編集長にお会いしたとき、「スキー用具の販売は、どうやら底を脱したようだ」、と聞いています。

◇2003-2004シーズン全国スキー場利用調査結果
　毎シーズン全国のスキー場を対象としたスキー場利用客調査が、日本ケーブル社によって行われています。
　2004年シーズン日本ケーブル全国スキー場利用客調査による
　　　　調査対象：全国46ヶ所スキー場　6,303人
　　　　調査時期：2004年2月中旬〜3月上旬週末
・シーズンプレイ日数の平均
・スキー、スノーボード別経験年数平均（年）
　などを過去数年間の推移で比較

　その公表されている結果の一部を、スキー情報サイトSIMSNOWが掲載しているので、そのページを紹介させていただきます。

• 2003-2004シーズン全国スキー場利用調査結果（SIMSNOWサイト）
  

　以上は、国内での '96シーズンの分析ですが、以降 '99シーズンに至っても傾向は変わっていません。
　滑走環境の違いもあり、怪我も下半身に集中するアメリカに対し、日本では上半身に集中するなど、対照的です。
　レッスンでは、死亡や重症事故を絶対に起こさないため、十二分に注意しています。
　恐いのはフリーです。柔道では、怪我の防止に受け身をしっかり練習します。ボードでも滑り出す前に、転び方＝受け身の練習をしていただければ、これだけで悲惨な事故は激減できるはずです。
　安全で楽しいボードを心がけてください。

　しかし、その後スノーボードの受傷率は半減し、スキーとの倍率は２倍程度と縮まっています。
　以下のデーターは スキー場傷害報告書 ’06〜’07シーズン調査結果 (全国スキー安全対策協議会調べ）
　上では3%、下では約0.02%以下と100倍も開きがあります。算出基準の違いによるものです。

　なお、すぐこの後に、死亡事故についての詳細なデーターが２つ続きます。

◇　以下のＨＰも参考になります。

• (特定医療法人　白鳳会)　鷲見病院(岐阜県郡上郡)
  　スキ−、スノ−ボ−ドの怪我などの情報が掲載されています。 リンク集ページ内の「医療及びスキー、スノーボード外傷関連」は１０リンク近くあり(2000/4現在)、関係者は必見です。
  
• 日本スキー学会には、
  　安全なスキー、スノーボードをめざして(重大事故の減少と予防のための提言)（1998.1.6）のページもあります。
  

　　　　参考資料：全国スキー安全対策協議会「スキー場傷害報告書」
　　　　　　　　　　　および福井大学・水沢　利栄　助教授の個人資料
　　　　　　　　　　　および坂東　克彦さん(日本一スキーに詳しい弁護士)　ほか

◇スノボーは、まだまだ注意を
　やってみればひじょうに面白いスノーボードですが、'96シーズン以降、危険性が叫ばれています。
　'96の死亡事故では、実施人口の比率（スキー1,500万人、ボード120万人ていど＝土方の推定）を考慮すると、スキーの10倍ていどの発生率です。
　その他の重傷事故も多く、全体の傷害発生率もスキーの５〜６倍。
　'97シーズンでは、両者とも死亡事故はほぼ半減したとはいえ、ボードの危険性はまだ高どまりの状態です。

　以上は死亡事故についのみの比較ですが、スキーとスノーボードの全傷害についての比較は、この少し後ろで述べてあります。

　なお、'96ボードの死亡事故の内11件が、初心者ボーダーで、逆エッジによる転倒で頭部を打ってのもの。
　'99では、経験の多い上級者にボードの死亡事故が増えている。


　参考になる関連ＨＰ

• スキーヤー及びスノーボーダーの安全を考える会
  　スキー場の事故防止を目的に発足した特定非営利活動法人。シーズンごとの死亡重傷事故例などがまとめられています。
  

　なお、すぐこの後に、2000シーズン死亡事故についての詳細なデーターが続きます。

　データー引用資料
　全国スキー安全対策協議会「平成11年度('99/'00)　スキー場傷害報告書」
　この調査は、(財)日本鋼索交通協会参加の全国索道(鋼索交通)協会を通じて、新聞などに報道されたものを拾い上げたものである。
　参考になる関連ＨＰ

• スキーヤー及びスノーボーダーの安全を考える会
  　スキー場の事故防止を目的に発足した特定非営利活動法人。シーズンごとの死亡重傷事故例などがまとめられています。
  

　　2002国内　死亡事故 2003/ 5/19を見たい時は、ここをクリック！

　上記の受傷率とは
　　スキー受傷率＝スキー受傷者÷スキーヤー推計輸送人員×10万人
　　スノーボード受傷率＝スキー受傷者÷スノーボーダー推計輸送人員×10万人
　2002シーズンを例に取れば、リフトでスキーヤー輸送人員10万人について7.8人が受傷。 リフトでスノーボーダー輸送人員10万人について14.2人が受傷。スノーボーダーの受傷率は、スキーヤーの1.8倍。

　スノーボードの受傷率が高いことは変わらないが、この３シーズンではスキーヤーの受傷率は上昇を続け、反対にスノーボーダー受傷率は下降を続けている。
　ここでは全傷害について見ているが、死亡事故に限定した「国内　死亡事故の件数！」は、少し前に述べてあります。

　データー引用資料
　全国スキー安全対策協議会「平成13年度('01/'02)　スキー場傷害報告書」

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　　　　ちなみに長野県内'05シーズンのスキー利用客は延べ879万人。前'04より６％減少。
　　　　ピーク時の'92年（約2,200万人）に比べると４割近くまで落ち込んだ。
　各スクールより数字を出し、志賀高原観光協会がまとめたもの。
　10校以上入っているホテルは10軒もないようで、ピーク時の60〜70％か？
　年度は、例えば平成 5年度＝平成5年末〜平成6年春

　日本から海外への修学旅行はここ数年、２ケタ近い勢いで伸びている。
　その中で、渡航先で首位を維持してきたのが韓国だ。
　中国の猛追で2000年に初めて、渡航生徒数でトップの座を譲ったが、渡航学校数では依然２位以下を大きくしのぐ。
　日本修学旅行協会によると昨年、修学旅行で海外を訪れたのは、中学・高校合わせて1,141校。うち韓国を選んだのは23％。ここ数年、４万人台で安定しており、渡航先としてすっかり安定した。
　平均4.4日で、95,000円という経済性も大きい。
　韓国への日本人旅行社は昨年、247万人に達した。修学旅行はそのうちの２％。
　　（日経新聞2001/ 6/26）

　スキーとは関係ありませんが、韓国への修学旅行は、95,000円×５万人＝475億円もの規模のものになっているのです。

　修学旅行の費用は高すぎる。格安のパックツアーが目白押しなのに、修学旅行はそうしたツアーとほとんど同じ行程でも費用が倍以上する。一体どこが、どう儲けているのか。学校にもバックマージンが入っているのではないか、とでも疑いたくなる。(兵庫県、会社員)

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　投稿のきっかけとなったのは、実際にこの会社員の高校2年生の長女が参加した今年2月の修学旅行だった。学校のある兵庫県出発の沖縄への3泊4日の旅行費用が、総額8万5000円もしたのだ。
　この旅行では、沖縄での3泊のうち2泊がリゾートホテル、もう1泊を那覇市内のホテルに宿泊した。これはパック旅行でもよくある行程で、2月は観光のピークではないため、3万〜4万円台の商品も珍しくない。確かに、単純に比較すれぱ倍以上する。
　そのうえ、この修学旅行ではホテルのツインの部屋の床に布団を敷き、1部屋で生徒7人が泊まった日もある。皆で寝床をともにするのも修学旅行の楽しみではあるが、そんなスシ詰め状態なら格安ツアーよりも安くなってもいいはず。それが逆に高くなるのは、決して安くはない費用を負担する親としても納得がいかないのも当然だ。
　では、なぜパック旅行よりも割高なのか。
　修学旅行市場を独占する旅行会社各社は口をそろえて「1度に大人数の交通手段、宿を確保する分コストも高くなる」、「すべて学校の要望を聞いて旅程を決めるのでパック旅行と比較すべきものではない」と説明する。
　確かに、格安のパック旅行は交通手段や宿泊施設の割安な商品をつなぎ合わせており、数百人単位で同じ宿に押しかける修学旅行と同列で比較しにくい面がある。ただ、修学旅行が高いのは「手間がかかる」という表向きの理由だけではなさそうだ。

教職員の接待費用を上乗せ?

　修学旅行の費用には、旅行代金に10%前後の「企画料金」や「手配料金」などと呼ばれる手数料が加えられる。
　1999年には、関西地区でJTBや近畿日本ツーリストなどの大手旅行会社9社がこうした手数料で価格カルテルを結んでいるとして、公正取引委員会から排除勧告を受けたこともある。"ドル箱"の修学旅行市場で、いかに各社が価格競争を避けてきたのかが露呈したのだ。
　しかもこうした手数料、表向きは旅行会社の営業担当者が足繁く学校に通って旅行を立案する「企画料」だが、それ以外にも意味がある。「教職員への接待費用も結局はこの手数料から捻出することになる」(旅行会社営業担当者)というのだ。

　ある旅行会社の関係者は、「新しく修学旅行の市場に参入して顧客を獲得しようにも、学校の教職員の接待などビジネス以外の障壁が大きすぎて容易ではない」と漏らす。旅行会社が学校の担当者を接待することは珍しくなく、修学旅行の最中でも生徒が就寝してから教師と添乗員が夜の街に繰り出すこともあるという。
　こうした接待は1時期より減る傾向にあるというが、回り回って結局はそのコストを生徒が負担していることになる。
　修学旅行の費用は毎月積み立てるために、その高さに気がつきにくい。さらに、かわいい我が子の楽しみでもあるので、声高に料金が高いと訴えるのも気が引ける。学校の側も、毎年の恒例行事であるために同じ会社に発注し続けることが多く、業者間による価格競争が起こりにくい。その結果、激しい競争によって価格の下落が続いているパック旅行に比べ、修学旅行の費用の割高感が増している。
　実は、この会社員は学校に対して「修学旅行の費用の明細を明らかにしてほしい」と要求したが、受け入れられなかった。旅行会社各社が言うように修学旅行が高くなる正当な理由があるのなら、学校も業者の選定のプロセスや費用の内訳をオープンにしてそれを説明しなければ、生徒やその保護者の不信感はぬぐえないだろう。

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このページの新設日 : 1999/07/25.
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