R5 論文［航空と海上との貨物輸送流通経費分析］　　　　　　　　　　　　坂本清助

昭和四十四年四月に富士通ファミリ会はＦＡＣＯＭ　ＥＤＰ論文集第二集を発行した。
私は「航空と海上との貨物輸送流通経費分析について」を執筆、ＥＤＰ論文集に掲載され
た。また四十四年五月二十六日、ＦＡＣＯＭ　ファミリ会春季大会が、東京大手町経団連
会館で開催され、ここで代表として九人が選ばれ、各々約一時間二十分にわたり研究発表
を、私は｢航空および海上輸送貨物の流通経費分析｣を阪急交通社の元社員として発表した。

　阪急は四十四年四月末日で退社したが、日本経営科学研究所が発行する「コンピユータ・
レポート」という月刊雑誌の四十三年八月号、四十四年四月、五月および六月号に執筆し
掲載されたものを、今回再編集した。
　｢航空貨物輸送を決定する要因と比重｣のコンピユータ化を四十二年七月に行ったが、そ
の後、北欧三国の共同出資のスカンジナビヤン航空会社の「トータル・コスト・コンパリ
ズン」のコンピユータ化に成功、英文業界紙に発表した。
このニュースに刺激され、西独の航空会社ルフトハンザ・ドイツ航空本社と、航空と海
上との総流通経費分析の共同研究を行い、阪急でのコンピユータ化を行い航空業界に発表
した。航空会社の大型コンピユータは予約管理や飛行機の運航、整備などに使用され、販
売コンサルタントサービスに使用できるような小回り効く小型機はまだ使用されていなか
った。
　ＩＡＴＡ航空貨物代理店はＩＡＴＡに加盟している全航空会社の代理店であるため、航
空会社同士では販売競争があるため、流通経費分析の共同研究は行われないが、代理店は
航空会社の販売部門であるため、代理店が航空貨物の需要で研究を行っていることを知っ
たときは、協力されるという特殊な立場があった。
日本の航空会社よりは、代理店としての阪急のほうが、流通経費分析での海外の情報を
より多く入手できた。航空貨物の需要開発に熱心であったのは米国の航空機メーカーマッ
クドナルド・ダグラスで、航空機メーカーは航空機を航空会社へ売り込むために、航空会
社が必要とする航空貨物需要開発の手法をセールスツールに
していた。
　阪急を退社するにあたり、転職先を阪急と同じような同業の貨物代理店や航空会社にし
ないで、米国の航空機メーカーにしたことは、航空会社との文通で、研究レベルを把握し
ていたからであった。航空機メーカーが航空会社へ提供するシステムは学者が作った需要
予測のシステムであり、貨物代理店が作ったシステムは貨物セールスマンには理解しやす
いというのが大きな相違であった。
　富士通の小型電算機で従来手計算が行われていたものを機械化したわけである。これは
情報での先陣争いであった。航空業界は同じようなシステムに着手するところはない。二
番煎を嫌ったわけである。ここに添付した資料は次の通り。

QC	航空と海上との貨物総流通経費分析
１	はじめに	4	流通経費分析とADK方式の区間別事例研究
２	流通経費分析		�@航空輸送の時間的効果
	�@総括的経費の把握		�AADK方式の適用例
	�ATCC運用面の困難性		�Bコンテナ船の航空輸送に対する影響力
	�B機械化システム運用上の問題点	5	輸送要因分析と流通経費分析との比較
	�C流通経費分析のポイント		�@輸送を決定する要因
	�D商品価格分岐点の考え方		�A表の説明
	�E電算機による分岐点の求め方		�B流通経費分析における商品価格
３	流通経費分析の事例研究		�C航空貨物の経済性の解明
	�@インプットとアウトプット	6	おわりに
	�A分析例
	�B科学技術計算としての適用例

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

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