はじめに
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パソコン・インターネットでは専門用語や流行語（？）によく出会います。その都度、主にネットで調べます。ところが年のせいで、調べてもすぐ忘れてしまいます。やむを得ず自分なりに用語集を作って、テキスト形式で保存してきました。 しかし次第に量が増えてきますと、テキスト形式では探すのが大変です。やはりハイパー・リンクには勝てません。そんなわけで「html」形式で保存するように作り替えることにしました。 長い年月をかけて作った用語集なので、既に死語になっているものもあるでしょうが、ご披露しようと思います。作成目的が「自分用」だったので、中身は中途半端です。参考にさせていただいたＵＲＬや雑誌名を記録していないので、残念ながら発表できません。著作権侵害や誤った内容がありましたらご一報下さい。訂正あるいは削除します。 平田孝之
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F（ Farad、ファラッド）：イギリスの化学者、物理学者であるマイケル・ファラデー （ Michael Faraday, 1791 年 9 月 22 日 - 1867 年 8 月 25 日） の名前をとった静電容量の単位。
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Fast Page DRAM：メイン・メモリ用 DRAM の一種。一般的な DRAM で、DRAM の種類が多いため SDRAM と区別するときに使う。
以前は高速タイプの高価な DRAM だった。DATA 読み出しの際に指定された行アドレス１行分をプールし２回目からは列アドレスのみで DATA を読み出す。行と列とを繰り返す作業よりも行アドレス指定分だけ高速となる。ただし DATA 読み込みの際に以前読み込んだ DATA と行アドレスが同じことが条件になる。
i486 を搭載したパソコンのメイン・メモリなどに広く用いられていたが、より高速な EDO DRAM にその座を明け渡した。
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FAST SCSI：参照⇒ SCSI-2
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FAT（File Allocation Table）：ディスク上では、一つのファイルが連続したクラスタに置かれているとは限らない。更新を繰り返しているうちにあちこちのクラスタに分散するようになる。
ファイルの先頭から末尾までのデータが配置されているクラスタを順番につないで一つのファイルになるようにするための情報で、クラスタの使用状況を表にまとめたもの。MS-DOS のディスク管理方式として広く使われるようになった。 参照⇒ NTFS、FAT16、FAT32
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FAT16（ファット 16）（File Allocation Table 16）：MS-DOS で最初に採用された FAT で、Windows 3.1 や Windows 95/98/NT および OS/2 で利用される FAT。ディスクを 2 の 16 乗（=65,536）個の小さな単位に分割して管理する。最大 2GB までの領域を管理できる。2GB を超える容量のディスクを利用する場合は複数の領域(パーティション)に分割する必要がある。
テーブル長が 16 ビットになっているため FAT32 と区別するときにこのように表記する。 ディスク利用効率の点で言うと 1GB の HDD のクラスタ・サイズは FAT16 では 32KB だが、FAT32 では 4KB にできるなどの差がある。
ファイル名は８文字以内、拡張子は３文字以内という制限がある。 参照⇒ NTFS、FAT、FAT32
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FAT32（ファット 32）（File Allocation Table 32）：Windows 95 OSR2（OEM Service Release 2）よりサポートされるようになった新しい FAT。
ディスクを 2 の 32 乗（=約42億）の小さな単位に分割して管理する。最大 2TB（1TB=1,024GB）までの領域を管理できる。FAT16 でも管理できる 2GB 以下のディスクを FAT32 で管理すると、管理効率が高まって無駄な領域が減るためディスクを有効利用できる。
ただし FAT32 ドライブは Windows 95/3.1、DOS などからは開けないし、Windows 98から Windows 95 に戻すこともできなくなる。 参照⇒ NTFS、FAT、FAT16
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favicon.ico：お気に入りアイコン。Internet Explorer 5.0 の新機能。IE5 では「お気に入り」に追加した URL ショートカットのアイコンが他と違うものになることがある。普通の URL なら白紙に小さく青の「ｅ」マークが付いて「お気に入り」に保存されるが、サイトによってはそのサイトのロゴやサービス名をイメージする専用の絵柄に置き代わることがある。このアイコンを「favicon.ico」という。
このようなアイコンを設置する方法は、まずアイコン用の画像データを用意し、任意のファイル名（デフォルトは「favicon.ico」）を付けてページ本体の HTML ファイルと同じディレクトリ階層に置く。次にその HTML ページの「HEAD」「/HEAD」部分に <LINK REL="SHORTCUT ICON" href="./favicon.ico"> を挿入する。
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FB-DIMM（エフビーディム、Fully-Buffered DIMM、Fully-Buffered Dual Inline Memory Module）：米 Intel が提唱するメモリ・モジュールの規格。メモリ基板上にバッファメモリを搭載し、レイテンシ問題を改善したシリァル DIMM で、主に大容量メモリーを要求するサーバ／ワーク・ステーション分野での利用を想定している。現在サーバ等で使われている Registered DIMM の後継で、2006 年 4 月から市場に登場した。対応するチップセットは Xeon 用 Bensley や Glidewell （コードネーム） である。
現行の DIMM は、メモリースロットごとに伝送経路が分岐する構造で、このパラレル・インターフェイス DIMM と比較し、１チャネルあたりに接続できる DIMM 数を増やすことが可能となり、DIMM の枚数を最大８枚まで拡張することができるため大容量メモリ搭載を実現できる。従来の最大４枚から FB-DIMM では倍増したことになる。しかし、信号の反射が生じやすく、次世代メモリーの DDR3 SDRAM を搭載した DIMM は、1066MHz 以上の高い動作周波数で駆動するため、複数の DIMM を装着すると信号が反射してシステムが誤動作してしまうという危険性がある。
FB-DIMM は、AMB と呼ぶバッファーを設けてクロック、アドレス、データのすべての信号をバッファリングできる。メモリーを制御するコントローラー （チップ・セットまたは CPU ） とシリアルで接続することで、伝送経路を１本にまとめた。このシステムなら、DDR3 のメモリーモジュールを８基程度まで搭載することが可能となっている。
2006 年 5 月 23 日インテルは、メモリとして新たに FB-DIMM を採用した新しいデュアルプロセッサ対応のサーバ向けチップセット 「 Intel 5000P／V 」 の提供を開始した。Intel 5000P／V は、Intel Xeon 5100 番台 （デュアルコア） と 5300番台 （クアッドコア） とに対応しており、現在のインテルのデュアルプロセッサ向けチップセットにおける主流となっている。特徴は、メモリ・チップとやりとりされるコマンド、アドレス、データのすべてをバッファ・チップの AMB に蓄えることで、既存の DDR2 SDRAM を利用しながら、メモリ・コントローラと DIMM 間をシリァル・インターフェイスで接続するものである。
メモリ・コントローラと AMB チップ間を接続するシリアル・インターフェイスは、1bit のデータ転送を行う１対の信号線である１レーン当たり 3.2Gbits/s〜4.8Gbits/s のデータ転送レートを実現し、上り用に１４レーン、下り用に１０レーンを用いた非対称構成となっている。１チャネルの FB-DIMM インタフェースは、この２４組の高速信号線 （合計４８ピン） を含む６９ピンで構成される。
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FC-PGA（Flip Chip-Pin Grid Array）：従来マザーボードの PPGA にあったコアのカバーが取り払われ、コアがむき出しになったパッケージのこと。Coppermine（開発コード名：カッパーマイン）コアの Celeron 、 Pentium III がこれにあたる。
ちなみに、ソケット形状は従来の PPGA と同じ 370 ピンだが互換性はない。それゆえ FC-PGA サポートの有無はマザーボードを選ぶうえで重要な要素になる。 参照⇒ PGA、PPGA、SPGA
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FCC（Federal Communications Commission）：連邦通信委員会。1934 年の通信法 （ Communications Act ） 制定に基づき、設立された米国政府系の独立機関。大統領が任命する委員で構成され、合衆国における州間および国外との電気通信のすべてを規制する。テレビ・ラジオ・電報・電話などの事業の許認可権限を持ち、通信機器に関する規制の策定、許認可を行なう米政府の組織の一つ。
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FDD（Frequency Division Duplex ）：デュプレックス方式の一つで、別々の分離された周波数 （波長） 帯域を送信と受信に用いる送受別周波数方式のこと。送受信を同じ周波数帯域で行う TDD 方式と対比される。
双方向通信を行う場合に、上り回線と下り回線の２つの回線（二重回線）を実現する方法をデュプレックス技術という。デュプレックスを実現するには、上下回線を周波数的に分離する方法と、時間的に分離する方法があり、それぞれ、FDD、TDD と呼ばれ、広く移動体通信で利用されている。
第３世代携帯電話 （ 3G ） の規格 IMT-2000 では、FDD 方式の W-CDMA、cdma2000、PDC、GSM などがあり、現在、日本で商用化が開始されている。
これらは上り回線または下り回線に着目した通信チャネルの多重化方法であり、いずれも送信と受信はお互いにガードバンドを介して離れた周波数帯域を使用することを前提としている。したがって、FDD では周波数帯域を常に送信用と受信用のペアで確保しなければならない。
一方、TDD ではTD-CDMA や TD-SCDMA などがある。
携帯電話の基地局と端末の通信などは同時に双方向に行なえなければならないが、同一の周波数で同時に両方向に通信することはできない。FDD では使用する周波数帯域を送信用と受信用に分割し、同時送受信を実現している。単方向に使う場合に比べ帯域は制限される。
参照⇒ PHS、TDMA/TDD
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FDD（Floppy Disk Drive）：接触型の磁気ヘッドを使ってフロッピーディスクの読み取り・書き込みを行なう外部記憶装置。毎分３００回転程度でディスクを回転し、磁気ヘッドを接触させてデータの読み書きを行なう。
国内では、2DD（0.720Mバイト）、2HD（1.25Mバイト）、2HD（1.44Mバイト）の三つのフォーマットモードがあるが、通常は 2HD が用いられる。大抵のパソコンは標準で３モード対応になっている。小型のノートパソコンでは外付けの場合もある。
USB メモリ、CD、DVD、 MO などがあるから、最近はあまり必要がなくなった。しかしちょっとした時に使うには便利なので、大抵のユーザーが持っている。
昔のデスクトップパソコンは、同じ FDD が２台付属しているのが普通だった。ウィンドウズパソコンの 「 B ドライブ」 が空いているのは、そのころの名残だといわれる。
また、かつて NEC から発売されていた PC-9800 シリーズの場合、初代 9801 は FDD を装備してなくて、8 インチ FDD インタフェースだけを持っていた。その後は長らく 5 インチ FDD×2 が標準構成になり、やがて、3.5 インチの 2HD（1.25Mバイト）×2 となり、ついで 1.44MB FD の読み書きが出来る３モード 3.5 インチのドライブの標準搭載が主流となった。
なお、外資系メーカーを中心に、フロッピーディスクをディスケットと呼ぶこともある。そのため、フロッピーディスク・ドライブをディスケット・ドライブと呼ぶこともある。
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FDDI（Fiber Distributed Data Interface）：光ファイバーを使って 100Mbps の伝送速度を実現するリング型の LAN 規格。 ANSI が X3T9.5 委員会で 1982 年から標準化した。
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FDMA（Frequency Division Multiple Access ）：周波数 （波長） 分割多元接続方式ともいい、多元接続方式の一つ。ユーザーごとに異なる周波数を使うことで、多元接続を実現する技術。
ある周波数帯域を一定の周波数間隔でさらに分割して複数のチャネルを作り、各局に割り当てる方式のこと。時分割多元接続 （TDMA） や符号分割多元接続 （CDMA） と対比される。
多地点にある各ユーザーのパソコンなどの端末から送信されるデータを、無線通信で効率良く多重化して通信を行う技術をマルチプル・アクセス （多元接続） 技術という。電波が届く範囲 セル内の複数の移動局 （パソコンやモバイル端末など） は、その基地局に向けてデータを送信するが、このとき各ユーザーが異なる地点からのデータを多重するのがマルチプル・アクセス技術で、移動局 （パソコンやモバイル端末） から基地局に向かう上りのチャネルで使われる技術。このマルチプル・アクセス技術には、次の三つの方式がある。
- FDMA：異なる地点から送信される各ユーザーのデータを、まとめて送信するために、限られた周波数帯の電波を周波数軸上で分割し、分割された周波数を各ユーザーに割り当てて多重化して送信する方式。
- TDMA：異なる地点から送信される各ユーザーのデータを、まとめて送信するために、ある周波数帯の電波を時間軸上で分割し、分割した各時間 （タイム・スロット） を各ユーザーに割り当てて多重化する方式。
- CDMA：異なる地点から送信される各ユーザーのデータを、まとめて送信するために、ある周波数帯の電波を利用して、各ユーザーに割り当てた拡散符号によって拡散し、多重化して送信する方式 （拡散符号は、通信する各ユーザーに割り当てられている）。
第1世代の FDMA 方式は、主に自動車電話として用いられた。また、第1世代の携帯電話方式は FDMA を用いた技術で、アナログ携帯電話や衛星通信などで使われている。アナログ携帯電話などの時代は、この方法でチャンネルを増やしてきた。
参照⇒ 携帯電話
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FEAL（Fast data Encipherment ALgorithm 、フィール）：1988 年に NTT によって考案されたブロック暗号であり、ブロック長、鍵長ともに 64bits。暗号化と復号化に同じ鍵を用いる共通鍵暗号方式。暗号化と複号化に使用する秘密鍵を、NTT の基地局と端末の双方で持っているのが特徴。
共通鍵暗号を使う暗号方式としては IBM 社の開発した DES が広く普及しているが、FEAL は DES よりも高速に暗号化/復号化できるなどの長所がある。
ソフトウェア化に適した高速処理が特徴で、開発当初は、暗号化アルゴリズムの内部で行う暗号処理の繰り返し数 （ラウンド数） が４回のものだったが、これはすぐに解読されてしまった。そこで解読されにくくするためにラウンド数を８回に増やした FEAL-8 が発表された。しかし、FEAL-8 もある状況のもとでは解読されることが報告されたため、あとからラウンド数を任意に設定できる FEAL-N が登場した。FEAL の暗号鍵の長さは 64bit だが、より暗号強度を高めるために暗号鍵の長さを 128bit にした FEAL-NX も発表されている。
何人かの暗号学者により複数の解読方法が発見され、暗号学者によってはセキュリティレベルが高くないとする意見もある。しかし、そのような解読法が使用できないようにする暗号の適用方法もあり、特に日本では高速性を生かして金融や通信分野で広く使用されている。
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FED（Field Emission Display）：電界放出ディスプレイ。
CRT と同じ発光原理を用いたディスプレイ。応答速度に優れ、ポスト・プラズマ・ディスプレイとして期待される。電子放出源として、カーボンナノチューブ等を用い、真空中で平面状の電子銃と呼ぶ電流の陰極から電子を取り出し、陽極に塗布した蛍光体に衝突させて発光させる。
CRT の電子銃にあたる装置を平面状にした技術で、CRT のような明るくてコントラストの高い画面を大型平面ディスプレイで実現する。
CRT では電子銃による広角走査のため蛍光面と電子銃の間に距離が必要で、電子を放出する電子銃が発光面から十数〜数十センチ離れた位置に一つしかないが、FED ではディスプレイを構成する画素ごとに電子銃を持たせるため、ガラス基板上に微小な突起状の電極が画素と同じ数だけ格子状に並んでおり、各々が数ミリ離れて向かい合って配置されたガラス基板上の蛍光体に向けて電子を発射する。このため、薄型が可能になる。
微小な突起状の電極を使う方式とは別に、表面伝導型電子放出素子(Surface-conduction Electron-emitter)という平面構造の素子を用いる技術があり、これを特に「 SED 」と呼ぶ。
CRT のように偏向が必要ないため薄型大画面の平面ディスプレイを作ることができ、また、消費電力もブラウン管ディスプレイの半分程度で済む。原理は CRT と同様のため、描画速度は CRT に劣らず動画表示には問題がなく、視野角も上下左右で約１８０度と広く、自発光型なので液晶のようにバックライトを必要としない。
液晶ディスプレイやプラズマ・ディスプレイと並んで次世代の大型平面テレビ/ディスプレイを実現する技術として期待されている。
今後の課題は、製造コストが非常に高価なため商品化が難しく、多くのメーカが開発から撤退を始めている。しかし、高電圧が必要な電子ビーム放出源に代わって、低電圧で可能なカーボンナノチューブの利用、製造プロセスを簡略化など、大学などを始めとする研究所レベルで課題の克服に取り組んでいる。
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Felica（フェリカ）：＝フェリカ
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FEP（Front End Processor）：MS-DOS 上の日本語入力システム。代表的なソフトは ATOK。 参照⇒ IME
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FeRAM（Ferroelectric Random Access Memory）：強誘電体を利用した不揮発メモリの一種。強誘電体とは、電圧を加えることによって物質内に電気的な正負が生じる状態の方向を自由に変化させ、電圧をかけなくてもその分極方向を持続させることのできる誘電体のことで、これを記憶素子として用いた不揮発メモリ。
強誘電体材料としては PZT（ジルコン酸チタン酸鉛）や、SBZ（チタン酸バリウム・ストロンチウム）などが用いられている。
不揮発メモリでありながらフラッシュ・メモリと比べ１０倍以上の高速処理が可能であり、また DRAM のように何度でも書き換えることができる。信頼性の面においてもフラッシュ・メモリに比べて格段に上と言われている。
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fgrep： 参照⇒ grep
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finger（フィンガー）：インターネットで広く利用されており、ユーザー情報を表示する Windows/UNIX コマンドの一つで、RFC 1288 で規定されている。finger コマンドは、システム内の各種管理用ファイルを参照し、ログイン名、正式な氏名、端末名などを表示する。目的のユーザが現在ログオンしているかどうかを確認するときにも使用できる。
finger の悪用によってプライバシーが流出しないよう、finger の利用を停止している組織や機能を制限している組織もある。
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Firefox（Mozilla Firefox、モジラ・ファイアーフォックス）：オープンソースのタブ型ブラウザ。米国間時 2004 年 11 月 8 日、Mozilla Foundation は Mozilla Firefox 1.0 の正式版を公開した。現在、１４カ国語の Windows、Linux、Mac（Macintosh） OS 版が公開されていて、いずれも無償で入手・利用することができる。また、2005 年 3 月 13 日には、「 Firefox 1.0.1 」 の日本語版をリリースした。対応プラットフォームは Windows と Mac OS X、Linux の３種類。
タブによるウインドウ切り替えやポップアップ広告の除去といった利便性を向上させる機能も特徴の一つだが、注目されるのはそのセキュリティである。代表的ブラウザである Internet Explorer （ IE ） にセキュリティ・ホールが次々見つかっている現状では、別の選択肢としてセキュリティに優れた Web ブラウザが求められている。Firefox は、その選択肢の一つとして期待できる。
また、プラグインや拡張機能、ツールバーに統合された Google 検索、RSS リーダーを統合したライブブックマーク機能などが提供される。
ツールバーやサイドバーは高度にカスタマイズ可能で、「テーマ」 をダウンロードして好きな外観にすることができる。
Internet Explorer の備える拡張機能である ActiveX やVBScript などには対応しないため、これらを悪用するワームやトロイの木馬などの影響を受けずに済む。
従来から公開されている 「Mozilla」 は、Web ブラウザ、メールソフト、ニュースリーダ、メッセンジャーなどを統合したソフトウェアパッケージの名称であり、Firefox は純粋な Web ブラウザ。同プロジェクトは Firefox と組み合わせて使うことを想定したメールソフト 「 Thunderbird 」 も開発・公開している。
Firefox は Mozilla JAPAN から入手できる。サイズは 4.7 MB （Windows 版） なので、数分から数秒でダウンロードできる。また、新しい移行支援システムが、Internet Explorer やその他のブラウザから、お気に入り、パスワードその他のデータなど、個人設定をすべてインポートしてくれる。
Mozilla Corporationは 2005 年 11 月 29 日、1年ぶりのメジャーアップ版となる v1.5 を正式公開した。Windows 98 / Me / NT 4.0 / 2000 / Windows XP / Server 2003 に対応する寄付歓迎のフリーソフトで日本語版も公開されている。
旧バージョンの Firefox 最終版である v1.0.7 からの主な変更点は、自動アップデート機能が強化され、これまでは Firefox がバージョンアップした場合、最新版のインストーラーをまるごとダウンロードしていたが、本バージョンでは 0.5MB 程度の差分と思われるファイルをダウンロードしてアップデートが可能になった。そのほか、設定画面のユーザーインタフェースが分かりやすいものに一新された。また、ブラウザーの描画エンジンにおいては、SVG、CSS:Cascading Style Sheets 2/3、Java Script 1.6といった Web 標準技術に対応した。
Mozilla Corporationでの v1.5 公開に引き続き、同 30 日に Mozilla Japan でも公開が開始された。現在同団体のホームページや窓の杜からダウンロードできる。
インターネット利用を調査するフランスのウェブトラフィック測定会社 XiTi が発表した 2006 年 11 月度の調査によると、Firefox の利用状況が増加しているという。この調査は、XiTi のモニタリング事業部 「 XiTiMonitor 」 が定期的に行っている調査で、約８万６千件の Web サイトに対し、Firefox を使ってアクセスする比率を調べている。
対象は欧州連合 （ＥＵ） ２５カ国にウクライナ、スイスなど５カ国を加えた３０カ国で、それによると、11 月 20 日から 26 日の１週間、欧州ユーザーの 23.2% が Web サイトの閲覧・利用に Firefox を利用している。
| 国名 | 利用者比率 |
|---|---|
| スロバニア | 40.5% |
| フィンランド | 39.3% |
| ポーランド | 33.6% |
| ドイツ | 33% |
| ウクライナ | 13.8% |
| スペイン | 13.7% |
同社では、世界のほかの地域における利用比率も報告している。それによると、世界６地域 （欧州、ロシアを含むアジア、オセアニア、北米、南米、アフリカ） のうち、最も Firefox 利用率が高いのはオーストラリアとニュージーランドを含むオセアニア地区で 23.4%。23.2% の欧州は２番目となった。３位以下は、
北米 ------------- 14.5%
アフリカ ----------- 12.4%
日本を含むアジア --- 11.8%
南米 ------------- 11.1%
となっている。
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FireWire 800：参照⇒ IEEE1394
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Fixed Pitch Font（固定幅ピッチフォント）：参照⇒ 固定幅ピッチフォント、プロポーショナル フォント
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fj ニュ-ス・グル-プ：netnews 中のニュ-ズグル-プの一つで日本語用最大グル-プ。営利目的利用を基本的に禁止。 参照⇒ netnews
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FLA：米 Macromedia （日本マクロメディア） 社が開発した、フラッシュムービーなど、インタラクティブなコンテンツの開発、デザイン、およびテストに必要な情報がすべて保存されたフラッシュのドキュメントファイルで、拡張子は 「 .fla 」。
普通、フラッシュを編集・製作しているソフトを保存すると、FLA という形式のファイルになる。実際に Web ページ上で作成される動画は、SWF ファイルという形式であって、FLA ではない。この FLA 形式のファイルは、編集用のファイルで、SWF ファイルは FLA ファイルを web 公開用に変換した公開用のファイルである。つまり FLA を編集して SWF を作る。
この FLA から SWF の変換をフラッシュの世界ではパブリッシュと呼び、プログラムの世界で、「ソースファイル」 を 「コンパイル」 して 「実行ファイル」 を作るという作業に似ている。FLA は普段見ることのできない、制作者のためのファイルだが、このファイルは編集可能で、製作中は殆どこのファイルを触っていることになる。このファイルから SWF ファイルを作成することが出来る。なお、新しいバージョンのフラッシュで作成された FLA は古いバージョンのフラッシュでは読み込めない。
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FLAC（Free Lossless Audio Codec）：オープンソースの可逆圧縮 フォーマット。拡張子は 「.flac または .fla 」。
音声圧縮形式のメジャーなものでは MP3、WMA、RealAudio、ATRAC3 などがあり、ついで Ogg Vorbis、FLAC などがある。
FLAC は、もとの WAVE ファイルをは５０％程度のサイズに圧縮できるフォーマットだが、MP3 や Ogg Vorbis などと異なり、圧縮されたデータを展開することで完全に元のデータに復元できるという特徴を持ったフリー・ソフト。完全に CD の音質１００％そのままで圧縮される。
ただし、まだ開発中の形式ということもあり、日本語化も含めて、GUI 環境が整備されていない。とくに Windows 環境ではなかなか簡単に使い切れない。また、プレイヤーはハード・ソフトとも、サポートされていないものが少なくない。
FLAC 公式サイト
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flame（フレ-ム）：netnews で議論白熱し収拾不能になった状態。
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Flash（Macromedia Flash）： ⇒ フラッシュ
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Flash Memory（フラッシュ・メモリ）：参照⇒ フラッシュ・メモリ
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Flash Video（フラッシュビデオ、FLV）：米 Adobe Systems （アドビ社日本語表示） （旧マクロメディア） が開発している動画ファイルフォーマットで、拡張子は .FLV。
フラッシュプレーヤーの圧倒的な普及率と、ビデオ以外の要素ともシームレスに融合できるコンテンツ作りが可能なため、多くの場面で目にするようになった。
これまでの動画は、高画質と大きなサイズとにこだわってきたが、フラッシュの中で動画をデザイン要素として扱えるようにした Flash Video は、もっと Web に溶け込んだ動画の使われ方を実現した。つまり、シームレスなデザインでコンテンツと連動させ、マウスインタラクションに反応するといった、動画映像の新たな可能性を引き出す技術といえる。
Flash Video によって作られたファイルを閲覧するには、無料で配布されている Web ブラウザ専用のプラグイン「Flash Player」をインストールしておく必要がある。なお、YouTube にユーザーがアップロードした動画は Flash Video 形式 （ .flv ） に変換されて公開されている。
YouTube、Google-Video、ニコニコ動画などで動画ファイルの形式として採用されている。JPEG や MPEG などのように、サイト上でマウスを右クリックしてもダウンロードはできない。また、FLV 形式のままでは、iPod や PSP で再生することもできない。
FLV ファイルは通常、Web サイトのなかに埋め込まれた形で再生されるので、FLV ファイルを Web サイト内から切り出してパソコンにダウンロードするには、ダウンロード機能を搭載したソフトウェアを使うか、FLV ダウンロードサービスを提供する Web サイトを使うしかない。
ダウンロード機能を搭載したソフトウェアとしては、Web ブラウザである Mozilla Firefox のアドオンとして提供されている Fast Video Download がある。Fast Video Download をインストールすると、Firefox のウィンドウ右下に 「動画をダウンロード」 アイコンが表示される。ブラウザで開いているサイト内に FLV ファイルがある状態でこのアイコンをクリックすれば、その FLV ファイルをパソコンにダウンロードできる。
上記は Mozilla Firefox のアドオンだったが、その他にも Irvine とか getFLV とか、探せば人気の高い高機能ダウンローダーが色々見つかる。
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Flops（フロップス、Floating point number Operations Per Second）：コンピュータの処理速度をあらわす単位の一つ。主にスーパー・コンピュータや CPU などの性能を表す数値で、１秒間に実行できる浮動小数点演算 （参照⇒ FPU ） の回数を示す。大規模なシミュレーションや科学技術計算に用いる大型コンピュータの性能指標として用いられることが多い。
たとえば 10MFLOPS なら、そのマイクロ・プロセッサは１秒間に 1,000 万回の浮動小数点演算能力を持ち、4GFLOP Sなら、１秒間に４０億回の浮動小数点演算を行なえる能力を持っている。
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FM（frequency modulation）：周波数変調。アナログ変調の一種で、入力信号振幅によってキャリア周波数 （波長）が変化する変調方式。
変調とは搬送波に信号を載せる方法のこと。アナログ変調とデジタル変調とがある。アナログ変調とは伝送したい情報がアナログの場合で、その信号を変調する方式。直流では、電圧が常に一定なのでエネルギーを伝えることはできるが、この中に 「電圧がある」 という以外の情報は含まれないから、情報伝送に利用できるのは交流に限られる。交流の最も単純な形は定数係数の正弦波だが、こういう単純な波形も直流と何ら変わらずエネルギーは伝送できても情報を載せることはできない。情報を伝送するためには、時間的に交流の 「特徴」 が変化する必要がある。交流を規定する特徴、つまり搬送波の物理的特徴としては、振幅・位相・周波数があり、信号をこれら３つの量の変化として変調することができる。
伝送路がアナログ信号しか通さない場合、伝送すべき情報がデジタル・アナログに関係なく、アナログ信号に変換して送り出す必要がある。また受信側では届いた信号をもとの情報へと戻す必要もある。
伝送したい情報を、伝送路の種類に応じたアナログ信号へ変換することを変調といい、もとの情報を復元することを復調という。変調と復調は、符号化 （エンコード）・復号化と混同しがちだが、基本的には、情報を伝送路へのせるための技術のことで、復調とは、伝送路によって届けられた情報を、もとの形態へと戻すことを指す。
搬送波をアナログ信号で変調するアナログ変調の場合、送信したい信号の変動に合わせて、振幅の大きさを変動させるのがAMで、同様に周波数を変動させるのが FM 、位相を変動させるのがPM、振幅／位相の双方を変化させる方式は QAM と呼ばれる。
AM や FM というのは電波に音声をのせる方式の名称で、本来周波数帯の名称ではない。雑音や信号減衰に強い特徴がある反面、他の変調方式に比べて広い周波数帯域幅が必要になる性質があり、電波による空間通信では主に FM ラジオ放送や衛星放送などの VHF 帯以上で使われている。
FM 放送は 20〜18ｋHz 帯域で放送しているから十分な音質が得られ、音楽ファンには魅力的な変調方式といえる。これを受信するときには、周波数弁別器 （ frequency discriminator ） という周波数差に比例して電圧が発生する回路を通し、元の変調信号を再生させる。FM では、振幅を一定にしている。外来雑音は主として信号に加算的に作用するが、FM の送受信には振幅が関係しないので、受信部では振幅リミター （ limiter ） によって加算された雑音を切り取ってしまう。こういうことができるので、FM は雑音に強いアナログ伝送方式になっている。TV 画面に生ずる雷の白い雑音が、音声側にはまったく入ってこないことや、FM 放送を聞いていて雑音を感じないのはこのためだが、欠点は再生に必要な周波数帯域が広く周波数の有効利用に不向きなこと。
地上通信では FM が主流だが、SOS （救難信号） の割り込みが可能であるため、航空無線や船舶無線では AM が根強く使われている。FM の場合２つ以上の電波が混じった時は電波の強いほうしか聞こえないので、SOS を発信しても送信が弱ければ無視されてしまう可能性がある。対して、AM では例え信号が弱くても混信として聞こえるので、SOS に対応することができる。陸上で運用される業務無線では混信が逆に無い方が望ましいため、FM が使われている。
参照⇒ アナログ変調
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FM 音源（Frequency Modulation Sound）：FM とは周波数 （波長） 変調のことで、元となる音声の波形（周波数）に対して別の周波数で変調する方式。複数の周波数を組み合わせることでいろいろな音を発生させることができるのでパソコン用の音源としてこの技術が用いられている。 これは FM 理論という原理を使ったもので、その機能を持った LSI を FM 音源 LSI という。
パソコンで音を出すための装置や仕組みを「音源」といって、FM 音源、PCM 音源、MIDI 音源といった種類がある。今のパソコンは、ほとんどの機種が FM 音源と PCM 音源とを標準で備えている。
まず最初に普及したのが FM 音源で、サウンドカードで MIDI を再生したり、ゲームの効果音などに使われてきた。ただし最近は使用頻度が減って、PCM 音源が主流になっており、 ISA バス用のカードくらいしか残っていない。
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FM トランスミッター（FM Transmitter）：FM の 「送達者、送信器、発信機」 という意味で、音声を FM 電波に変換して送信する機械。
具体的な使用例としては、携帯音楽プレイヤーなどと接続して、音源を FM 波に変換して発信し、自動車の FM ラジオで受信して、車載オーディオで聴くことができる。電源は自動車のシガーライターソケットに挿入する仕組みになっているものもある。もちろん、車載オーディオだけでなく、FM チューナーが組み込まれた自宅のコンポや FM ラジオで楽しむこともできる。設定は簡単で、携帯音楽プレーヤーのステレオイヤホン端子に、FM トランスミッターのプラグを差し込むだけで、面倒な配線などは必要ない。サイズは小さいものでタバコの箱の半分ぐらいで、値段も４〜６千円ほどと手軽になっている。
シャープは 2005 年 4 月 15 日、FM トランスミッターを内蔵したフラッシュ・メモリタイプの携帯型デジタル音楽プレイヤー 「 MP-A100、MP-A200 」 を発売した。メモリ容量 256MB、512MB で、価格はいずれもオープンプライスで、実売価格はそれぞれ１５,０００円前後、２万円前後。これだと外付けのサードパーティ製 FM トランスミッターが不要になる。サポートするファイル形式は WMA と MP3 とで、WMA は Microsoft の DRM にも対応する。
2006 年 11 月 14 日に発売されたＮＴＴドコモの三菱電機製携帯電話 「 FOMA D903i 」 は、「 D902i 」 や 「 D902iS 」の後継機種だが、新たに FM ラジオ／トランスミッターなどの機能が追加された。
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FMC（Fixed Mobile Convergence）：固定電話と移動体通信とを融合した通信機器のこと、またはその仕組みを指し、「固定・移動通信融合」 とも訳す。Convergence は 「漸次集合、集中性、収束」 を意味する英語。
携帯電話の数が固定電話の数を上回り、さらに増え続けている一方、固定電話の数は、世界中ではフラットだが、多くの先進国で減少に転じている。最近では、固定電話を解約して携帯電話しか持たない人たちが増えてきた。固定電話の機能はほとんど変わっていないのに、携帯電話では連絡先の電話番号を記憶したり、メール、音楽、写真、動画など、次々に新サービスが追加されている。しかし、固定電話にも利点があり、通話料金が安く、通話品質がよく、接続も携帯電話よりもはるかに信頼性が高い。
そこで最近、自由に移動できるという携帯電話の利点と高信頼性および低コストという固定電話の長所とを組み合わせて提供する技術を使った FMC のアイデアに、通信産業がこぞって取り組んでいる。加入者は同じ端末で、在宅時には固定回線を経由し、外出時には移動通信網を経由して通話する。利用者は、一つの番号、一つのメール・ボックスを持ち、一つの請求書を受け取る。
住居の中では、固定回線 Broadband・インターネット接続装置にプラグインされた小さな基地局によって取り扱われる。この基地局は、「 Bluetooth 」 や 「 Wi-Fi 」 などの無線技術を使って近くの端末と通信する。住居を離れて通話する場合は、シームレスに通常の携帯電話ネットワーク経由に戻る。
ただし実態はまだ検討中、計画立案中といった段階だが、2005 年 6 月になっていくつかの発表が相次いだ。
2005 年 6 月 15 日に、KDDI が 「ウルトラ３Ｇ」 と名付けられた固定通信と移動を統合する次世代ネットワークの構想を発表した。固定と移動のネットワークを統合し、アクセス手段によらない様々な FMC サービスを可能にする。「ウルトラ３Ｇ」 は IMS / MMD （ multimedia domain ） アーキテクチャに準拠し、アドレス体系は IPv6 を採用する。
同じ 2005 年 6 月 15 日、英 BT （ BT Japan ） は固定電話と携帯電話の融合した FMC サービス 「 BT Fusion 」 を開始した。これは同社が 2004 年に 「 Bluephone 」 という名で表明していたプロジェクトを、正式開始時に改めたもので、一つの端末を使って、家の中では Bluetooth のアクセス・ポイントを経由する固定電話とし、家の外では携帯電話として利用できる。まずは約４００人の初期ユーザーへの提供を開始し、2005 年 9 月以降は本格的に提供を始める。
次いで、2005 年 6 月 23 日には、プロバイダ事業の 「 So-net 」 を運営するソニーコミュニケーションネットワークがイー・アクセスのインフラを使って携帯電話事業に参入することを検討すると発表した。FMC 事業の実現を目指してイー・アクセスと仮想ワイヤレス通信事業者 MVNO （ Mobile Virtual NetworkOperator ） の事業化について共同研究していく。なお、MVNO とは、無線通信設備を持たずに通信設備を一部借り入れてサービスを提供する事業者のことをいう。これにより両社は、共にブロードバンドアクセス網とモバイルの融合サービスの検討を進めていくこととなる。
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FOMA（フォーマ）（Freedom Of Mobile Multimedia Access）：NTT ドコモが 2001 年 5 月に試験サービスを開始し、同年 10 月から本サービスを開始した携帯電話サービス。携帯電話としてはアナログ方式、 PDC 方式のムーバに次ぐ第３世代（第３世代携帯電話）に位置する。
国際電機通信連合（ITU-T）の定めた次世代携帯電話方式の標準規格 IMT-2000 の技術仕様の一つである「W-CDMA」を採用している。
FOMA サービス開始当初に提供されるパケット通信サービスは、下り 384kbps、上り 64kbps のデータ通信が可能で、現在の携帯電話 (9.6kbps) の４０倍になる。回線交換方式での通信速度は 64kbps。将来的には、静止時の通信速度が上り 2Mbps 程度まで向上するとされている。
また、FOMA を含む次世代ケータイは全て 2GHz 以上の周波数 （波長） 帯を使う。高周波数帯を使うことで、電波の直進性が高まるが、ビルの谷間など通話しづらいエリアが出てくる。NTT ドコモはそれを補完すべく急ピッチで基地局を増設している。
従来の PDC 方式と同様に、FOMA でも「i モード」サービスが提供される。i アプリの容量制限緩和など、従来の i モードでは通信速度の制約などから困難だったサービスも用意されるほか、高速な通信速度を生かして動画や音声を配信するサービスも提供されている。
| キャリア | 名 称 | 方 式 | 音声／データ | 開始時期 |
|---|---|---|---|---|
| NTTドコモ | FOMA | W-CDMA | 音声およびデータ | 2001年10月1日 |
| ボーダフォン（旧J-フォン） | Vodafone Global Standard | W-CDMA | 2002年12月20日 | |
| KDDI、沖縄セルラー | CDMA2000 1x | CDMA2000 1x | 2002年4月1日 | |
| KDDI、沖縄セルラー | CDMA 1X WIN | CDMA2000 1xEV-DO | データのみ | 2003年11月28日 |
2009 年 1 月 10 日の日本経済新聞 朝刊によると、ＮＴＴドコモは同月９日、ムーバを２０１２年３月末をメドに終了する方針を固めた。約６７０万人いる加入者は、FOMA など他のサービスに切り替えなければ、通話などの利用ができなくなる。ドコモはサービスを現在主力の FOMA に集中し、業務を効率化する。ムーバの加入者はドコモの全加入者、約５千４百万人の１割強を占める。新規加入の受け付けは前年１１月末で打ち切っているが、サービス自体は引き続き提供していた。
参照⇒ NTT ドコモのRFOMA [ http://foma.nttdocomo.co.jp/]、携帯電話
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FON（フォン）：FON Technology S.L. （日本語 FON ） は 2005 年 11 月に英国法に基づきスペインで登記された企業。スペイン業界第２位の電話・インターネット・サービス会社 Jazztel 社の創立者で、アルゼンチン出身の起業家のマーティン・バーサフスキー （ Martin Varsavsky ） が率いる FON は、2006 年 1 月 24-26 日に米国で開催された 「 O'Reilly Emerging Technology Conference 」 で FON USA の CEO、Ejovi Nuwere によって初めて紹介された。バーサフスキーは国際通信会社の Viatel や、同じくスペインで業界第２位のポータルサイトを運営する Ya.com などの創業者として知られている。なお、FON は Google、ebay、Skype および欧州大手ベンチャーキャピタルの Index Ventures から資金援助を受けている。
FON とは、既存の公衆無線 LAN サービスが高すぎることに対抗して、個人が構築した小規模な無線 LAN を共有することによって一大無線ネットワークを築き上げようとするプロジェクトのこと。FON プロジェクトでは、無線 LAN を共有可能にするファームウェアを無償で配布している。そのファームウェアを無線 LAN ルータにインストールすれば、第三者でも無線通信が利用できるようになる。
これまで日本市場における公衆無線 LAN サービスは、プロバイダやライブドア、パソコン周辺機器メーカーのバッファローなどがサービスを提供してきた。これらの業者が駅や街角、喫茶店、ホテルなど、人の集まりやすいところにアクセスポイントを設置し、それを契約ユーザーが利用するという方法が取られていた。
ところが FON では、アクセスポイントを設置するのは業者ではなく一般ユーザーになっている。一般のプロバイダを使って Broadband 接続をしているユーザーが、自宅で FON に対応したアクセスポイントを設置し、それを他の FON ユーザーがアクセスできるように開放しようというわけで、自宅のブロードバンド環境を、行きずりの第三者にも公開してしまうことになる。
これらのユーザは、foneros ないしは fonera （フォネラ） と呼ばれ、FON ネットワークに参加したユーザは、自身が持つ Broadband インターネット接続を、他の foneros ユーザと共有し、自由なアクセスを許すことになる。すなわち、全ての foneros ユーザは他の foneros ユーザの Wi-Fi 到達圏内で、自由にインターネットを使えることになる。
この結果 foneros ユーザは、自身の Wi-Fi 圏内で他のユーザの利用を可能にする代わりに、foneros が十分に増えれば、あらゆる場所において、無料で Wi-Fi アクセスを利用できるようになる。だから、あらゆる地域においてホット・スポットが構築されるわけで、従来のように企業が無線 LAN アクセス・ポイントを特別に設置する必要もなくなる。
aliens と呼ばれる非 foneros ユーザは foneros ユーザに対し、利用料を支払って foneros ユーザの Wi-Fi を利用するオプションも用意されており、この場合、利用料の半分は foneros ユーザのものとなる。
FON ネットワークへの参加にあたっては、プロバイダの利用規約違反が生じる恐れもあるが、FON はすでにいくつかのプロバイダと DSL の共有に関して承諾を取り付けている。
FON の利用形態には次の３種類が用意されている。
- Linus （ライナス） --- 自分の無線インフラを利用者全員に無償提供する代わりに他人のアクセス・ポイントも無償で使えるタイプ
- Bill （ビル） --- 自分の無線インフラを用意して他人に有償で提供するわりに、他人のアクセス・ポイントへの接続が有償となるタイプ
- Alien （エイリアン） --- 自分ではインフラを用意せずに他人のインフラを有償で利用するタイプ
Foveon X3（フォビオン・エックススリー）：Foveon 社が開発し、2002 年 2 月に発表した、光の３原色を一つの素子で検知できるイメージセンサ （撮像素子） の一種。デジタルカメラの撮像素子に使われる。
CCD や CMOS イメージセンサーなど従来からデジタルカメラで使われている撮像素子では、一つの素子は１層の単色の光検出器で構成され、赤・青・緑のどれか一つの色のフィルタを通してその色だけを検出し、隣接する画素より色情報を得てカラー画像化している。そして、３色を順番に繰り返し並べることにより、フルカラーの画像を得ていた。
Foveon X3 の素子は、波長の長い光ほど表面から深いところまで達することを利用して、３原色に対応する３層の光検出器で構成され、表面から順に青・緑・赤の情報を得ることで、一つの素子で一つの画素の色をフルカラーで検知することができる。
近傍の３点の色情報を合成して画素の色を検出していたこれまでの方式よりも正確に色情報を再現することができ、通常の撮像素子と同じチップ面積、同じ総画素数で画素ピッチを３倍広げられ、高画質の画像を得ることができる。画素ピッチが広いと、それだけ１画素当たりに入射する光量が増えるので SN 比を高めやすくなる。また、カラーフィルタが不要で素子の数を削減できるなどコスト的にも有利と言われている。
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fps（Frame Per Second）：動画映像のクオリティを表す指標の一つ。静止画像を１秒間に何枚切り替え、動画を表示しているかを示す。３次元グラフィックスの表示や動画の再生において、１秒間に何回画面を書き換えることができるかを表す指標であるフレーム・レートの単位。フレームレートが 30fps の場合、１秒間に3０回描画が行なわれる。この数値が高いほど画面表示は滑らかになる。原理的に、ディスプレイの垂直同期周波数よりも高いフレームレートでの表示はできない。
一般に VHS や DV、NTSC などのビデオやテレビの映像はフレーム数が 30fps で設定され、映画は 24fps になっている。ただし、30fps というのは名称で、正確なフレーム数は 29.97fps となっている。３Ｄゲームでは高速なグラフィック・アクセラレータ・ボードを使用すると 60fps 以上の数値を出し、より滑らかな映像を表示することができるが、30fps 以上のフレームレートは人間の目ではほとんど違いを判別できないともいわれている。
通常 24fps で撮影・映写された映画を、テレビ放送やビデオテープなどに録画する際、足りないフレームを補完する必要がある。24fps から 30fps にする際に足りないフレームを補完する手法はテレシネ （ Telecine ） 変換といい、ビデオへの変換時に追加されたフレームを取り除くプロセスを逆テレシネという。
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FPU（Floating Point Processing Unit）：浮動小数点数演算装置。実数計算を高速で専門に処理するように作られた LSI または CPU 内の回路（unit）で、主に浮動小数点演算を行うことからこのように呼ばれる。
FPU を働かせるにはアプリケーションがそれに対応していなければならないが、グラフィックソフト、表計算ソフトなど高速な数値演算が必要なソフトは対応しているのが普通。IEEE 754 規格で 32/64 bit フォーマットが規定されている。
浮動小数点演算（Floating-Point Number Arithmetic）とは小数点が付いた数字をコンピュータにとって都合のいい形にして計算することで、数値データを基数部と指数部とで表した浮動小数点形式
n.nn x10 の m 乗
のデータで演算することをいう。
これは有効桁数を増やし、計算を正確に行なえるメリットがある。表現できる数値の範囲が広いため、科学技術計算等に向いている。小数点に関する処理が必要になるため、特定の位置に小数点を固定している固定小数点数（Fixed Point Number）に比べると計算速度は遅い。
グラフィックス処理、3D の座標計算、MPEG のデコードなどに使われ、特に 3D ゲームでは必須。
浮動小数点演算専用の回路を持った CPU の場合はハードウェアの機能として計算できるから高速だが、同様の回路を持たない CPU の場合は、ソフトウェアで整数演算の繰り返しで答えを出すから、処理時間が余計に掛かる。
80386 までの時代では、普通の CPU とは別に、この回路を専門に行なうチップとして、FPU（Floating point Processing Unit）というコプロセッサが別売りされていた。486 以降では、これを内蔵するのが一般化したので、わざわざ「FPU 付き」などということもなくなった。
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FPU レジスタ：FPU 用のレジスタ。
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FreeBSD：Nate Williams、Rod Grimes、Jordan K. Hubbard の３人によって PC/AT 互換機用として 1993 年に開発が始まった UNIX 互換 OS。現在は、米 DEC が 1992 年に発表した 64bit アーキテクチャの RISC マイクロ・プロセッサである Alpha および、既に製造中止となった NEC の PC-9800 シリーズに移植されている。
FreeBSD はフリー・ソフトとしてソースコードと共に無償で公開され、インターネットなどを通じて配布されており、全世界のボランティアのプログラマによって開発が進められ、The FreeBSD Project によって管理されている。日本ではThe FreeBSD Project （ Japan ） からダウンロードをはじめ各種情報が提供されている。
FreeBSD の最初のバージョンはカリフォルニア大学バークリー校の 4.3BSD から派生した Net/2 という OS をベースに開発されたが、Net/2 の一部に UNIX System Laboratories が著作権を持つコードが含まれていたため、4.4BSD-Lite をベースとしたものに移行した。
386BSD から派生した OS だが、バグフィックスのための差分をまとめたパッチ （Patch）キットによってバージョンアップしていくのではなく、あらかじめパッチキットが反映された 386BSD をインストールできるようなパッケージを作成するという方針で開発されている。同じく 386BSD から派生した NetBSD が積極的に先進的な機能を取り入れ、他のプラットフォームへの移植も意欲的に行われているのに対し、FreeBSD は NetBSD の成果を取り込みつつ安定性を重視するという特徴がある。そのため、NetBSD では非常に多くのハードウェアプラットフォームがサポートされているが、FreeBSD では i386 以上を搭載した PC/AT 互換機のみとなっている。
当初は、将来的に NetBSD と FreeBSD を統合するという意向があったようだが、現在では、NetBSD は積極的に先進的な機能を取り込む実験的な OS、FreeBSD は NetBSD の成果を取り込みながらも安定性を指向した OS という棲み分けが行なわれている。FreeBSD は BSD ライセンスというライセンス体系に基づいて公開されているため、GNU プロジェクトの GPL に基づいて公開されている Linux などのソフトウェアよりも利用に関する自由度が高い。FreeBSD は安価な PC/AT 互換機上で動作し、他の UNIX 互換 OS と同様、優れたセキュリティや高い安定性を備えているため、プロバイダや学術機関などを中心に導入が進んでいる。Linux と並んで、インターネットサーバとして人気のある OS といえる。
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FREESPOT（フリースポット）：FREESPOT 協議会が日本全国で提供している、11Mbps の無線 LAN （ IEEE802.11b ） とブロードバンド （ Broadband ） 回線での高速アクセスを実現し、誰にでも自由にインターネットにアクセスできるエリア、サービスの名称。
FREESPOT 協議会は 2002 年 7 月に 「 FREESPOT 」 というサービスを立ち上げた。同協議会は（株）バッファロー （旧社名(株)メルコ、2003 年 10 月 1 日付で株式交換により、(株)メルコホールディングスの完全子会社となった） が主宰し、 協賛企業はコンパックコンピュータ、シャープ、東芝、日本テレコム、松下電器産業、米 Intel （日本インテル）、エプソン販売、KDDI、京セラコミュニケーションシステム、凸版印刷、日本通信、富士ゼロックスプリンティングシステムズなどを含めて、2004 年 4 月 5 日現在、２２社。
飲食店、ホテル、図書館、駅構内など公衆の場所でインターネットにアクセスできる環境を提供するサービスのことで、利用料金は、設置場所より、無料から有料まで様々。
FREESPOT の拠点は、2004 年 6 月現在、日本国内および海外を含めて 1,886 拠点あり、拠点は日々増加している。各地の拠点情報は、上記 FREESPOT 協議会のホームページで確認できる。
FREESPOT には、ローミングという問題がない。ユーザは特定プロバイダと契約不要で、その場所に行けばインターネット接続、メール送受信ができる。設定も簡単で設置オーナーがサポートする手間も省ける。
下記のような独自の機能を付け加えている。
- PS（Privacy Separator）：ユーザへのセキュリティ機能。公衆のだれが接続しているか分からない状況で、隣の人のパソコン同士は見えないようにしてプライバシーを守る機能。
- 指定の URL ポップアップ機能：アクセスポイントの機器に広告を見せたいという場合、広告の URL をあらかじめ設定しておくと、初回接続のユーザに必ず広告用にウィンドウが出てくる。
- アクセス時間制限機能：飲食店などでは顧客の回転を落としたくないので、長居をされ逆に回転が落ちてしまうことがないように、あらかじめ機械に電波を飛ばさない時間帯を設定しておくことで、電源を落とさずに決まった時間に毎日電波が切れるという機能。
この導入キットは、2002 年 7 月中旬に発売され、価格は３万９,８００円。キットの内容は同社の IEEE 802.11b 対応の無線 LAN アクセス・ポイント 「 WLAR-L11G-L 」 を FREESPOT 専用の仕様とした 「 WLAR-L11G-L-FS 」 に、訪問設定サービスと FREESPOT マップの登録がセットになっている。キットとブロードバンド回線を用意すれば、メルコからスタッフが出張し、ホット・スポットとするための必要な設定を行なってくれる。
同時に 「 FREESPOT サポートキット （FS-02 ） 」 も４,８００円で用意されている。店舗の外に 「 FREESPOT 」 が設置されていることをアピールするのぼりと竿、FREESPOT 設定ガイド、ステッカー、ポスターなどのツールがセットになっている。
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FSB（Front Side Bus）：ベースクロックとか外部クロックとも呼ばれ、最近はシステムバスと呼ばれている。「フロントサイド」とは、CPU から見て、メイン・メモリや I/O（PCIバスなど）が接続される側のこと。 Pentium プロセッサでは、このフロントサイド側に 2 次キャッシュが接続されるが、Pentium Pro や Pentium II では、フロントサイドとは独立のバス（対して「Back Side Bus（BSB）」と呼ばれる）に 2 次キャッシュ・メモリが接続される。
具体的には CPU とマザーボードの North Bridge を接続するバスのこと。
CPU の内部クロック周波数は、FSB のクロックに倍率を掛けることで決まる。ただし Pentium III、 Celeron をはじめとする最近の CPU では内部で倍率が固定されているため、クロックアップを行う場合には「いかに FSB クロックを上げるか」が勝負になる。マザーボードの持つ FSB クロック設定が重要視されるのはこうした背景による。
このバスの動作周波数が外部クロックとなる。外部クロックの意味で使われることもある。 参照⇒ クロック周波数
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FSF（Free Software Foundation）：フリー・ソフトウェア財団は、1985 年にリチャード・M・ストールマン （ Richard M. Stallman 1953-米） が中心になり、フリー・ソフトの普及を目的として設立された。「コンピュータプログラムの使用・複写・修正・再配布に関係する権利」 を排除することを設立の目的にしている。
FSF は寄付も受け付けてはいるが、その収益の大半は、フリーソフトウェアの複製の販売やその他の関連サービスから得ている。今日ではソースコードの CD-ROM やバイナリの CD-ROM、再配布、修正が自由な印刷したマニュアルなども販売している。もちろん、FSF の開発しているプログラムは通常無料でネットワークから手に入れることもできるが、CD-ROM を注文して手数料が FSF に入るようにすれば FSF の活動に少しは貢献することができる。GNU Emacs 、GNU C などの UNIX 用フリーソフトウェアなども配布している。
FSF のいう 「自由の保証」 とは、ソフトウェアの権利を著作権者が放棄することによる自由ではなく、再配布を妨げてはいけないなど、ソフトウェアの使用条件として自由であることを使用者に要求するもので、これは GPL として明文化されている。GNU プロダクトはすべて、この GPL に従って配布されている。
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FSK（Frequency Shift Keying）：周波数偏移変調、周波数偏移キーイング。デジタル信号をアナログの搬送波にのせて運ぶ方法で、デジタルデーターの二進数状態を高周波数と低周波数との出力に分離・送信するデジタル変調。
変調とは搬送波に信号を載せる方法のこと。アナログ変調とデジタル変調とがある。アナログ変調とは伝送したい情報がアナログの場合で、その信号を変調する方式。直流では、電圧が常に一定なのでエネルギーを伝えることはできるが、この中に 「電圧がある」 という以外の情報は含まれないから、情報伝送に利用できるのは交流に限られる。交流の最も単純な形は定数係数の正弦波だが、こういう単純な波形も直流と何ら変わらずエネルギーは伝送できても情報を載せることはできない。情報を伝送するためには、時間的に交流の 「特徴」 が変化する必要がある。交流を規定する特徴、つまり搬送波の物理的特徴としては、振幅・位相・周波数 （波長） があり、信号をこれら３つの量の変化として変調することができる。
伝送路がアナログ信号しか通さない場合、伝送すべき情報がデジタル・アナログに関係なく、アナログ信号に変換して送り出す必要がある。また受信側では届いた信号をもとの情報へと戻す必要もある。
伝送したい情報を、伝送路の種類に応じたアナログ信号へ変換することを変調といい、もとの情報を復元することを復調という。変調と復調は、符号化 （エンコード）・復号化と混同しがちだが、基本的には、情報を伝送路へのせるための技術のことで、復調とは、伝送路によって届けられた情報を、もとの形態へと戻すことを指す。
デジタル変調は、アナログ変調と異なり、搬送波に不連続な変化を与えることで変調する。この変化のことを表すのに当初は電信技術の用語からキーイング （ Keying ） という用語を用いた。アナログ変調で変調波形を矩形波にした場合と考えることができる。そして、矩形波による変調は、搬送波をスイッチ （ key ） で切り換えることと同じであることから、デジタル信号で変調する方式は、送信したい信号の変動に合わせて、振幅の大きさを変動させる AM、同様に周波数を変動させる FM、位相を変動させる PM に対応して、ASK、FSK、PSK（位相偏移変調） と呼ばれる。
FSK はアナログの回線を伝送できる低周波のものとそれより高い周波数のものを２つを選んで伝送させ、たとえば低い方の周波数を 「 1 」、高い方の周波数を 「 0 」 と呼ぶことにすれば、これでデジタル信号を送ることができる。このようなやり方は、ITU の V.21、V.23 などの規格のモデムが採用している方法で、電話回線を使ってデジタル伝送をするときの有力な方法だった。具体的には、300、600、1,200bps のメタル回線用のモデムなどで用いられている。また、無線による印刷電信（テレタイプ）で使われた。
雑音や信号減衰に強いという特徴は FM 変調と同じである上に、アナログ信号処理だけで回路を構成できるという利点があって、デジタル通信の黎明期に多用された。しかし高速通信を行なうには広い周波数帯域幅が必要になるという欠点があり、現在ではポケットベルなどのデータ量の比較的少ない分野で使われている程度になっている。現在での利用範囲は少ないが、８ビットパソコンの頃が利用全盛期で、カセットテープへの記録に 1,200〜24,00bps 程度の変調速度で使われていた。
参照⇒ デジタル変調
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FTP（File Transfer Protocol）：ファイル転送プロトコル。インターネット上のサイトからプログラムなどのファイルをダウンロードするときファイルの転送に使用するプロトコル。FTP 自体はダウンロードだけでなくクライアント側からのアップロードも可能。FTP サービスを利用する場合 URL の先頭は「ftp://」。FTP は ID と Password を要求するので普通の FTP は接続先のアカウントをもっていないとできない。
しかし、Internet 上の FTP サイトでは、誰でも FTP を使用できるようにした（誰でもファイルをダウンロードできるようにした） anonymous FTP と呼ばれるサイトがある。Internet 上の FTP サービスといえば、特に断りがないかぎりこの anonymous ftp を指す。
FTP 機能を使うには、以前は専用の FTP ソフトを使うのが一般的だった。UNIX では、この FTP プロトコルを実装した FTP コマンドが標準で提供される。しかし最近は、Web ブラウザでも FTP サイトにアクセスできるしデータの転送もできる。そのため専用の FTP ソフトは出番が減っている。
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FTP バウンス攻撃（FTP Bounce Attack）：Bounce は、「はねさせる、はねる、中継する」 といった意味で、FTP バウンス攻撃とは FTP サーバを中継して、別のサーバを攻撃するバウンス攻撃の一種。ファイル転送プロトコルである FTP の脆弱性を利用し、FTP サーバを中継点にして別のホストを攻撃する。
FTP のポートコマンドを利用して、FTP サーバーから別のサーバーへファイルを送信させる。このファイルには、攻撃される SMTP 等のサービスに関連するコマンドなどが記述されており、受け取った攻撃対象のサーバは、SMTP などのコマンドを実行してしまうため、例えば SMTP コマンドを含んでいた場合は、偽の電子メールを発信してしまうことになる。直接に接続するのではなく、FTP サーバーを踏み台にし、第三者に接続するように指示することによって、その加害者を捕まえることを困難にし、ネットワークアドレスに基づくアクセス制限を迂回することができてしまうので、犯人の特定は難しい。
このように、FTP バウンス攻撃では、攻撃者が誰だかわかりにくくして標的となるホストを攻撃することができる。対策としては、0 から 1023 までのウェルノウンポート番号に対するポートコマンドを拒否したり、ポートコマンド自体を使えないようにする、といったことがある。
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FTTH（Fiber To The Home）：電話局から各家庭までの加入者線を光ファイバー化して高速な通信環境を構築するシステム。1986 年に米国の地域電話会社サザン・ベルがフロリダ州で実験を行なったのが始まりで、日本では 1997 年に横浜市戸塚区で試験導入が開始されている。
日本では NTT が全国を 2010 年までに光ファイバー化する FTTH の推進を 1994 年に開始した。しかし電話局同士を結ぶ回線網はほとんどが光化されているものの、全国をくまなく覆っている加入者線まで光化するのは多大なコストがかかる。そこでまず FTTC（Fiber To The Cabinet/Curb）、すなわちアクセス網の基幹線である｢き線｣の光化を中心に進められた。
また 1998 年 3 月からは「き線」の終端である「き線点」からユーザー宅の一歩手前にある電信柱までの「配線系」を光化する「新光アクセスシステム（πシステム）」も開始されている。光 PDS（Passive Double Star）という技術により１本の光ファイバーに複数のユーザー回線を収容することが可能になり、銅線並みのコスト低減を実現。πシステムによって銅線部分は配線系の終端であるアクセス点からユーザー宅までの残り数 100 メートルほどとなる。
なお「き線」の光化は政令指定都市と東京 23 区内で 90％ を超えており、企業などでは直接光ファイバーを敷設しているところも多い。だが家庭までの光化は当面先のこととされ NTT では FTTH 実現までのアクセスラインとして ISDN の普及に主力を置いてきた。しかし CATV インターネットの加入者増や「ISDNより10倍速い」と謳う「東京めたりっく通信」のような業者が ADSL サービスを開始したことを受け、NTT でも安価で高速な回線を早期に提供する必要性が高まり、現在では ADSL が中心になっている。（ここまでの内容は殆ど「ASCII24 - アスキー デジタル用語辞典」の引用です）
2001 年 6 月 28 日、NTT 東日本と NTT 西日本は FTTH の本格商用サービス「Bフレッツ」の詳細を発表した。それは速度 10Mbps の「ファミリータイプ」で月額 6,100 円から、さらに高速の 100Mbps の「ベーシックタイプ」で同 1 万 100 円からで開始した。それが今では「ファミリー 100」タイプだと最大 100Mbps 4,300円になった。
一方 商用 FTTH サービスで唯一ライバルの有線ブロードネットワークスも、FTTH を全国展開する。まさに、FTTHによる本格的なブロードバンド時代が到来する。
総務省の集計によると、2003 年 7 月に５０万加入を突破していた FTTHサービスの加入者数は、2004 年 2 月末時点の速報値で１００万を突破し、加入者数は 104 万 2,776 加入となって、前月比では 8 万 1,850 増となった。
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FWA（Fixed Wireless Access）：固定無線アクセス／加入者系無線アクセスシステム。無線による加入者系データ通信サービス方式の一つで、「 WLL （ Wireless Local Loop ）」 と呼ぶこともあるが、無線通信に関する国際的な標準化団体の ITU-R が、1999 年に FWA と呼称することを勧告したため、今後は FWA に用語が統一されていく。無線電波の周波数 （参照⇒ 波長） を準ミリ波帯・ミリ波帯の 22GHz、26GHz、38GHz の３つを使用し、数 Mbps から数十 Mbps の高速なデータ通信を行なうことがで、周波数帯域は 60MHz 幅を１周波数ブロックとして免許が割り当てられる。
指向性の電波で基地局とユーザを１対１に結んで通信を行なう高速で高価な P-P （ Point to Point ） 方式と、１つの基地局と複数のユーザが同時に通信を行なう低速で安価な P-MP （ Point to Multiple Point ） 方式とがある。前者は伝送距離が最大約４ｋｍで最大速度約 156Mbps、後者では半径約１ｋｍ以内の複数のユーザで 10Mbps 程度の回線を共有して通信が行なうことができる。いずれの方式でも現行の有線によるデータ通信サービスの数分の一から数十分の一の低価格を実現できる。
FWA では加入者と通信事業者間の回線に無線回線を使用するため、ケーブル敷設にかかるコストを削減することができる。また、市内通信網を事実上独占している NTT の市内回線網を利用せずに通信サービスを提供できることで注目されている。
FWA による商用サービスでは、アメリカは既に８０万回線を超える実績があり、日本の商用サービスは、日本テレコムや KDDI ウィンスター、NTT コミュニケーションズなどによって 1999 年から企業の拠点間通信サービスを中心に提供されている。インターネット接続サービスは 1999 年 10 月から日本テレコムが 「 ODN エアリンク」 の名称で試験サービスを開始しており、2000 年 7 月にはソニーが 「 bit-drive 」 の名称で本サービスの提供を開始し、その後数社が続いている。
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G.992.1（G.dmt）（ジー・ディーエムティ）：1999 年 6 月に国際電気通信連合（ITU-T）が勧告した ADSL 規格。「フルレート ADSL」と呼ばれることもある。
下りが最大で 6〜8Mbps 程度、上りが最大で 640Kbps〜1Mbps 程度で、米国規格協会（ANSI）の ADSL 規格にも沿った本格的な仕様になっている。
モデムと電話線の間に、音声信号と ADSL 信号を分離するスプリッタが加入者宅と電話局の両方で必要になるため、配線工事が煩雑になるほか、コストもスプリッタ不要の G.992.2 と比べ、割高になる。
G.992.1 は G.992.2 に対して上位互換性を持っており、G.992.1 の設備で G.992.2 を使用することができる。
なお、G.992.1 も G.992.2 も世界共通の決まりだが、現実には、各地域ごとに通信事情が異なるため、北米向けの Annex A、欧州向けの Annex B、日本向けの Annex C という付属仕様が策定されている。
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G.992.1 Annex I：＝ Annex I
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G.992.2（G.lite）（ジー・ドット・ライト）：1999 年 6 月に国際電気通信連合（ITU-T）で標準化された簡易型 ADSL の技術仕様で、「ハーフレート ADSL」と呼ばれている。
従来の規格では音声信号との干渉を避けるために、加入者宅にスプリッタと呼ばれる機器を設置しなければならず、モデムの製造コストを押し上げる要因となっていたが、通信速度を下り 1.5Mbps、上り 512kbps に制限することで、スプリッタを設置せずに通信が行なえるようになった。
ただしスプリッタがないとノイズがのるなどの不都合もあるため、オプションで電話への高周波をカットするインライン・フィルタの利用も規定されている。
また、各国の通信事情に配慮して、国・地域ごとに付属仕様が策定されており、日本向けに、ISDN からの干渉を押さえる Annex C が規定されている。 現在フレッツ・ADSL など国内の多くの ADSL サービスで、G.992.2 Annex C 仕様のモデムが採用されている。
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G.992.5： 参照⇒ Annex I
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G.dmt：＝ G.992.1
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G.lite（ジー・ドット・ライト）：＝ G.992.2
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GbE（Gigabit Ethernet、ギガビットイーサネット）：1000BASE ともいい、１Ｇビット／秒の通信が可能な LAN 規格。数字が４桁までいくと書くのが面倒だし、間違えやすいということもあって、GbE といった表記になっている。この速度だと、DVD 品質で圧縮した２時間の映画を１分程度で送信できる。広辞苑の全データなら約４秒で送れる。１秒間で１０の９乗ビット、つまり１０億個の０と１の組み合わせを送れる途方もない速度になる。
これまで主流だった 100BASE は１００Ｍビット／秒だから、理論上は約１０倍も高速にデータを転送できる。実際には１０倍も速くはならないが、多くのケースで２倍近い高速化が見込める。GbE は IEEE において２種類の標準化がなされている。１つは IEEE802.3z と呼ばれる、光ファイバー／同軸ケーブルを使ったもので、1000BASE-SX、1000BASE-LX、1000BASE-CX という３種類の規格が定義された。またこれとは別に、IEEE 802.3ab と呼ばれる標準化規格もあり、こちらでは UTP ケーブルを使った1000BASE-T が定義されている。そのうち２００７年の現在では 1000BASE-T が主流となっている。
GbE を導入するには、LAN アダプタや LAN スイッチなどの機器自体を新たに買う必要がある。ただし、ケーブルは基本的に既存のものをそのまま使えるので、配線のコストを心配する必要はない。これは、10M から 100M の Ethernet へ移行した時と同じパターンで、既存の LAN に対して、徐々に GbE 機器を導入することができる。
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GDI（Graphics device interface）：Windows のグラフィックス表示のための機能。グラフィックス処理において、アプリケーションとデバイス ドライバの橋渡し的な役割を行うプログラムの一つで、Windowsに 標準搭載されており、プリンタやディスプレイをコントロールする。
具体的には、ウィンドウの開閉・移動などの基本的なグラフィックス表示機能で、ディスプレイとプリンタといったデバイスの違いや画面色数などの違いを吸収する機能を備えている。
アプリケーションソフトの出力処理に GDI を使えば、機種や装置による差異は GDI が吸収してくれる。また、各アプリケーションソフトの見た目や操作感を Windows が提供するものに統一することができる。
アプリケーションは、画面への描画や印刷などの処理を GDI に依頼し、GDI は、その依頼をディスプレイドライバやプリンタドライバが処理できる形に変換して実行を促す。
プログラマは、GDI を使うことでデバイスや環境による描画機構の違いを意識せずにアプリケーションを開発できる。ただし、ゲームのような速度重視のアプリケーションには向かない。そこで、パフォーマンスを重視した API として別に、DirectX が開発された。
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GDI リソース（GDI Resource）： 参照⇒ システム・リソース
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GeForce（ジーフォース）：米エヌビディア NVIDIA 社 （エヌビディア NVIDIA 社の日本語ページ） 社が開発したグラフィック・チップのシリーズ名、およびグラフィック・アクセラレータ・ボードのシリーズ名。初代 GeForce は 1999 年に座標変換と光源処理をハードウェアレベルで行う初のグラフィック・チップとして登場し、その後同社のパソコン向けグラフィック・チップのブランド名として定着した。
現在の GeForce シリーズはおおむねハイエンド機向けの Ti シリーズとローエンド機向けの MX シリーズとに分化している。新しい機能を持ったグラフィック・チップはまずハイエンド機向けに投入され、しばらく経って機能を削減したチップがローエンド機向けに投入される。
２Ｄ描画機能および３Ｄ描画機能の双方で評価が高い。３Ｄ描画において従来 CPU が担っていた処理を行えるようにしたことから、NVIDIA 社は GPU と呼んでいる。
GeForce のライバルとして有名なのが 加 ATI Technologies Inc. （ ATI テクノロジーズジャパン） 社の RADEON シリーズで、こちらも初代チップの名称がシリーズ名として定着したという経緯を持つ。
2004 年 10 月 11 日、GeForce 6200 を発表した。すでに出荷開始され、搭載製品は 11 月より発売された。これは GeForce 6 シリーズの最下位にあたる PCI エクスプレス向け GPU。上位モデルと同等の機能として、HDTV 解像度の MPEG-2 デコード、視点から見えない部分の陰影処理を省くことで描画性能を向上させる 「 UltraShadow II 」 などを搭載するほか、Shader Model 3.0 に対応する。
ただし、一部機能に制限があるほか、複数のビデオカードを使用して描画性能を向上させる NVIDIA SLI は未対応。 今回の GeForce 6200 の発表により、最上位の 6800 Ultra から 6800 GT、6800、6800 LE、6600 GT、6600 とあわせ、GeForce 6 シリーズは全セグメント向けの製品が出揃った。
参照⇒ SLI
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GDS（Google Desktop Search）：Google のデスクトップ検索。 参照⇒ デスクトップ検索
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GDS（Global Data Synchronization）：商品情報同期化。取引企業間でデータ標準を採用し、一元管理されたマスターデータをやりとりする仕組み。複数存在する商品データベースをインターネットで相互に接続し、あたかも一つの情報源のごとく実現する商品情報共有化システムの総称。
製造業・卸売業・小売業における商品情報の標準化を図ることで、サプライチェーンの効率向上とコスト削減を目指す GDS への取り組みが進んでいる。
流通に関する標準化活動の特徴は、あくまでも民間企業や団体が中心となって推進していることで、この活動の中心となってきたのが、欧州の国際 EAN （ European Article Number ） 協会と米国の UCC （ Uniform Code Council、米国標準化管理機構） で、2003 年に合併して EAN/UCC となり、2004 年から GS1 に名称変更した。GS1 は、欧米の各種標準化推進団体、国際的業界団体との協力体制のもとに活動している。また、標準化仕様、推進ルールとそのプロセスの検討について各国の企業などからの幅広い意見をとり入れ、GSMP （ Global Standard Management Process、国際標準マネジメントプロセス） が規定することとなっている。
GDS の仕組みが 2005 年 1 月からスタートしたことで、あらゆるメーカー・卸・小売のサプライチェーンが、製造小売業のように最適化できる仕組みができあがった。このインフラをどう生かすかは各社様々だろうが、商品コード体系の統一や GDS の実現が与えたインパクトは非常に大きい。このため 2005 年 1 月は世界の流通業界が大きく変わる歴史的な一歩という意味で 「サンライズ」 と呼ばれている。日本はその取り組みが大幅に遅れており、2007 年 3 月からの本格導入に向けて動き始めている。
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GEO（Geostationary Earth Orbit）：＝静止軌道
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GIF（ジフ）(Graphics Interchange Format)：グラフィックデータ保存形式のひとつ。モノクロは 256 階調、カラーは 1,677 万色中 256 色まで扱える可逆圧縮。インターネットで JPEG とならんでよく使われる。拡張子は「.gif」。
画像の圧縮に LZW 圧縮アルゴリズムを使用している。この LZW アルゴリズムは米国 Unisys 社が特許を取得しており、GIF を作成する場合は特許契約を求められる。
1987 年に米国の商業ネットワーク会社の CompuServe が、グラフィックデータを圧縮、解凍する方法として自社のパソコン通信で使用するために設計し、その規格を使用料無料で公開した。
その結果、グラフィックデータの保存形式として画像関係のソフトウェアで広く利用されており、Web ブラウザにも採用され広まっていった。
絵の周りが透けている透過 GIF やモザイク画面から徐々に細かく表示されていくインタレース GIF などがある。また Gif 画像を連続させて作られるアニメーションを GIF アニメーションといい、文字やロゴによく使われている。
UNISYS 社の特許は、この GIF そのものに対するものではなく、GIF イメージを作成または表示するために使用される LZW というデータ圧縮アルゴリズムを対象としている。
1993 年 1 月、米国 Unisys 社は CompuServe 社との間で特許料支払い交渉を開始し、1994 年 6 月に両者の間で特許料支払いの合意がなされ、その年末に公表された。これ以降、GIFソフトウェアは、特許契約を求められるようになった。
1995 年当時は、非営利の GIF ソフトウェアは、特許を免除されていたが、現在は、全てのGIFソフトウェアが特許使用の契約を結ばねばならなくなった。
そこで $5000 もの特許料を回避し、GIF に代わって使え、そして GIF の使いづらい点を改良し性能を上げ、さらに誰にもロイヤルティを支払わなくて済む新しい画像フォーマットとして PNG が誕生した。
しかし、Unisys 社の LZW に関する米国での特許は、特許権の存続期間を延長する申請が行われず、2003 年 6 月 20 日をもって期限切れを迎えた。これにより、GIF 形式につけられていた使用制限が米国では解除され、完全にフリーな形で利用ができるようになった。その結果、GIF や TIFF-LZW などの LZW を用いた画像フォーマットに対応するフリーウェアが続々登場した。
なお日本では同特許はあと約１年有効期間が残っていた、Unisys では同特許について、米国以外の国でも延長の申請を行わなかったので、有効期限である 2004 年 6 月 20 日をもって失効した。その結果、日本でも GIF のフリーな利用が可能になった。
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GIF アニメーション（Animation GIF）（別名 : アニメーションGIF）：画像形式 GIF の拡張仕様の一つで、複数の GIF データをひとつのファイルにまとめ、連続表示することでアニメーションのような動きのある映像を作り出すこと。
GIF 形式で圧縮しているためサイズが小さく、インターネット上でもバナー広告などに簡易な動画として利用されている。ただし、その方式上音声を扱うことはできず、複雑な動画にも向かないため、大規模なものが作られることはほとんどない。拡張子は通常の GIF と同じ「.gif」になるが、GIF 形式は再生できても GIF アニメーションは再生できない閲覧ソフトもある。
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GIS（ジーアイエス Geographic Information System）：日本語訳：地理情報システム。行政界、道路、建物など地図上に展開・表示可能な図形データと、行政名、道路名称、建物所有者のように図形データに付属する数値・文字データ（属性データ）を取り扱う。
図形データと関連する属性データをまとめて、「空間データ」と呼んでいる。 つまり、GIS とは、空間データを効率よく管理し、空間的な検索、解析、表示、印刷などの機能を持つコンピュータシステムのことをいう。
GIS を利用することで社会、経済、自然、文化的な情報の複合処理が可能となり、情報の迅速かつ適確な把握はもちろん、GIS からの成果には高い付加価値の情報として期待できる。このような背景から、GIS は官公庁、地方自治体から公益事業体、民間企業、個人に至るまで幅広いユーザ層があり、それぞれの利用目的に応じた様々な種類のシステムの導入・検討がなされている。
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Glide（グライド）：米エヌビディア NVIDIA 社 （エヌビディア NVIDIA 社の日本語ページ） 社に吸収合併された GPU メーカー、3dfx の GPU 「 Voodoo 」 シリーズで採用され、Voodoo 搭載グラフィック・アクセラレータ・ボードの性能をフルに発揮するように設計され、性能を最大限引き出すための３Ｄゲーム用の専用ライブラリ、API。
当初は Microsoft 社の３次元グラフィックス用ライブラリである Direct3D に比べて扱いやすさや表現力で優位に立っていたが、最近はその優位性が薄れている。Voodoo シリーズに添付される商用ソフトウェアだったが、3Dfx 社は 1999 年 12 月に、Glide をオープンソース化してフリーソフトウェアにすると発表した。
しかし、3dfx なき今、API としても過去の遺物となってしまった。DirectX に含まれる Direct3D よりも扱いやすいため、1997〜1999 年頃のゲームは Glide 対応を謳うものが多かった。
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GM（General MIDI System Level-1）：現在最も普及している MIDI 音源の設定ルール。Windows などに組み込まれている MIDI 機能は基本的に対応している。
MIDI 規格では音色を細かく規定していないので、音源の違いによって音色が異なってしまうこともある。そこで音色についての規定も定めた規格が提唱され、MIDI 規格を応用する形で基本的な音色とそれに対応する番号などを定めた。 機種やメーカーの異なる MIDI 音源でも同じ MIDI データを同じようなニュアンスで再生できるように定められたもの。具体的には音色の配列を一定にし、一つの音色番号が指定されたときに同じ楽器音が呼び出されるようにしたり、音量やエフェクトなど音源の設定を行うコマンドが統一されている。 参照⇒ GS、XG
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Gmail（ジーメール）：検索サービス Google が開発し、２００４年４月からサービス提供を開始したフリーのメールサービス。2.5GB 以上のメールボックス容量が利用できる Web メールサービスで、Google の検索技術をベースとしたメール検索機能やスパム・メールフィルター機能、POP 受信機能、ウイルスチェック機能、PDF などの添付ファイルを HTML 形式で表示する機能などを装備している。
保存容量が大きいので送受信したメールを削除する必要がなく、重要なメッセージ、ファイル、写真が保存され、各メッセージは、すべての返信とともにグループ化され、スレッドとして表示されるので、前後のやりとりも簡単に理解することができる。メッセージを簡単に見つけることができるため、受信トレイのメールを何度も並べ替える必要がない。保存容量は今後も可能な限り拡大する予定で、これらのサービスはすべて無料で利用できる。
ブラウザで Java Script とクッキーを有効にする必要があるが、ほぼ全てのブラウザがサポートされている。Microsoft IE 6.0 以降および Firefox 1.0 以降の使用では、Gmail のチャット機能も利用できる。
Gmail には Google アカウントのユーザー名とパスワードではログインできない。Gmail 用のユーザー名とパスワードを取得する必要がある。2005 年の発足当初はベータ版で、招待制を採用しており、他の Gmail ユーザーからの招待を受けなければ利用できなかった。しかし、2006 年 8 月の一般公開により登録制に移行し、招待なしに利用が可能となった。また、アカウント作成時に他のメールアドレスを登録する必要があったが、一般公開にあわせてメールアドレスの登録が任意に行なえるよう仕様変更された。
なお、使用に際しては、同社から広告が挿入される。Gmail ではポップアップ広告や関連性の低いバナー広告ではなく、また送信する Gmail メッセージの本文には挿入されず、関連性の高いテキスト広告や関連 Web ページへのリンクがメッセージの横に表示される。
メールと関連性の高い広告が添付されるわけだが、適応する広告とコンテンツとの照合は、コンピュータにより完全に自動化されたプロセスで行われ、広告を表示する際に人間がメールをチェックすることはなく、メールの内容や個人を特定できるような情報を Google が広告主に提供することもない。
他のサービスには無いGmailのいいところは 「+」 で捨てアドレスがたくさん作れることで、例えば自分が 「 jibun@gmail.com 」 というアドレスだったとしたら、楽天専用に 「 jibun+rakuten@gmail.com 」 でも、アマゾン専用に 「jibun+amazon@gmail.com」 でもつくることができる。アカウントによってメールアドレスを使い分けることができるし、どのメールアドレスにスパムメールが来たかで、メールアドレスの漏洩元を突き止めることもできる。
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GMCH（Graphics Memory Controller Hub）： 参照⇒ ICH、 I/O Controller Hub）
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GMII（Giga bit Medium Independent Interface）：ギガビットイーサネットのインタフェースで、Ethernet における MAC 層と物理層とをつないでいる。１０Ｍビット／秒または１００Ｍビット/秒に対応した同様のインタフェースである MII をベースに、１Ｇビット/秒へと高速化を図った。１Ｇビット/秒の標準仕様である IEEE802.3z で新たに規定された。
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GMSK（Gaussian Minimum Shift Keying、Gaussian filtered Minimum Shift Keying）：ガウスフィルタ型最小偏移変調。ベースバンド信号をガウスフィルタを通して帯域制限した後に変調するデジタル変調。周波数偏移変調 （ FSK ） の一形式。
変調とは搬送波に信号を載せる方法のこと。アナログ変調とデジタル変調とがある。アナログ変調とは伝送したい情報がアナログの場合で、その信号を変調する方式。直流では、電圧が常に一定なのでエネルギーを伝えることはできるが、この中に 「電圧がある」 という以外の情報は含まれないから、情報伝送に利用できるのは交流に限られる。交流の最も単純な形は定数係数の正弦波だが、こういう単純な波形も直流と何ら変わらずエネルギーは伝送できても情報を載せることはできない。情報を伝送するためには、時間的に交流の 「特徴」 が変化する必要がある。交流を規定する特徴、つまり搬送波の物理的特徴としては、振幅・位相・周波数 （波長） があり、信号をこれら３つの量の変化として変調することができる。
伝送路がアナログ信号しか通さない場合、伝送すべき情報がデジタル・アナログに関係なく、アナログ信号に変換して送り出す必要がある。また受信側では届いた信号をもとの情報へと戻す必要もある。
伝送したい情報を、伝送路の種類に応じたアナログ信号へ変換することを変調といい、もとの情報を復元することを復調という。変調と復調は、符号化 （エンコード）・復号化と混同しがちだが、基本的には、情報を伝送路へのせるための技術のことで、復調とは、伝送路によって届けられた情報を、もとの形態へと戻すことを指す。
デジタル変調は、アナログ変調と異なり、搬送波に不連続な変化を与えることで変調する。この変化のことを表すのに当初は電信技術の用語からキーイング （ Keying ） という用語を用いた。アナログ変調で変調波形を矩形波にした場合と考えることができる。そして、矩形波による変調は、搬送波をスイッチ （ key ） で切り換えることと同じであることから、デジタル信号で変調する方式は、送信したい信号の変動に合わせて、振幅の大きさを変動させる AM、同様に周波数を変動させる FM、位相を変動させる PM に対応して、ASK、FSK、PSK（位相偏移変調） と呼ばれる。
MSK 変調の一種で、占有帯域をより狭くした変調方式。振幅が一定であるため、振幅変動の影響を受けにくく、変復調回路は振幅変調ほどではないが位相変調より小規模で済む。伝送品質 （ C/N 比） に対する伝送誤り率は ASK より良好だが PSK には劣る。GSM 方式の携帯電話で用いられ、ヨーロッパにおいて、デジタル携帯電話の標準的な変調方式として採用されている。
参照⇒ デジタル変調
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GMT（Greenwich Mean Time）：グリニッジ平均時。1884 年の国際子午線会議において定められたもので、英国・ロンドンのグリニッジにある王立グリニッジ天文台 （ Royal Observatory, Greenwich ） での天体観測を元に決められる世界統一標準時刻。1884 年当時に世界で使われていた海図と地図の約２／３が既にグリニッジ子午線を本初子午線として採用していたために、グリニッジが選ばれた。
グリニッジ天文台が経度０の地点となり、この地を基準に世界標準の時計が作られたことから、世界標準時をグリニッジ標準時と呼ぶようになった。現在では、グリニッジ天文台は移転され経度０度の地点にないが、現在も経度０の地点はグリニッジ天文台の元の所在地を基準としている。
標準時によって世界はいくつかの時刻帯 （ Time Zone ） に分割される。それぞれの時刻帯は、少なくとも理論的には１５度の経度範囲をカバーする。これら各々の時刻帯に属する時計は全て同じ時刻に合わせられ、隣り合う時刻帯の間とは１時間ずつ時刻がずれている。
ちなみに日本との時差は、日本の経度を１３５度として計算されるので９時間となる。Windows であれば、パソコンの 「日付と時刻のプロパティ」 で 「 GMT+09:00 」 が日本の時刻となっていることが確認できる。また例えば、アメリカ西海岸だと （ GMT-07:00 ） となっているはずで、グリニッジ標準時より７時間遅れていることを意味している。
昔は世界標準時刻として普及していたが、天体観測をもとに時刻を算出している GMT は、海の潮汐運動がブレーキとなって、地球の自転周期のずれにより年間で秒単位の誤差が発生する。現在では、セシウム原子の振幅数から算出する原子時計によって決定される UTC が使われている。両者はほとんど同じだが、地球の自転周期が年々長くなっているため、時間の経過と共にずれが生じる。UTC は GMT とのずれが０.８秒を超えると、閏秒を追加して差を縮めることになっている。
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GNU（グニュー、GNU is Not UNIX）：GNUとは「GNU is Not Unix」の頭文字を取った略号。リチャード・M・ストールマン （ Richard M. Stallman 1953-米） を中心に、世界中の開発者によるボランティア活動によって、FSF が推進する、フリー・ソフトを開発する団体、または普及活動のこと。さらに、同開発団体が開発している、UNIX と上位互換性のあるフリーなプログラム群の名称でもある。
もともとは UNIX に代る OS を開発するのが目的で立上げられたプロジェクトだが、OS 本体ではなく周辺のツールの整備が先行し、現在に至るまで 「 GNU の OS 」 は存在しない。
GNU は、プログラマがプログラムを開發するのに障害のない環境を作り出す事を理想として活動をしている。だから、基本的にプログラムを作る、或はコピーをするに際して金銭を授受することなどには干渉しない。GNU で開発されたソフトウェアに適用されている GPL は、「あらゆるソフトウェアは自由に利用できるべきだ」 という FSF の理念を体現したライセンスとして知られている。
GNU の最大の特徴は、それらすべてがフリーで配布されるということである。ただし、ここでいう 「フリー」 とは 「無料」 ではなく、「自由」 という意味である。その自由の内容としては、
- ソフトウェアを複製する自由
- 使用する自由
- ソースプログラムを読む自由
- 変更する自由
- 再配布する自由
GNU ソフトウェアは無料で使用できるが、使用に関しての約束事があり、それをまとめたものが GPL （ GNU 一般公有使用承諾書） である。GNU で開発されたソフトウェアは、GNU プロダクトと呼ばれ、著作権は FSF が持つ。FSF が規定した配布条件を守れば、誰でも無償でコピーを配布することを認めている。
GNU の成果としては、高機能エディタ環境の 「 GNU Emacs 」 やコンパイラの 「 gcc 」、マイクロカーネル 「 GNU Hurd 」 などがある。なお、Hurd は目下開発中で、製品レベルのシステムと比べて期待されるようなパフォーマンスや安定性はない。また、リリースできるまでには、まだ多くの作業が残っている。
GNU の一般公有使用許諾書は、英語版と、日本語版とがある。
また、LGPL 原文 （英語及び日本語）もある。
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GnuPG（グニュー PG、Gnu Privacy Guard）：ライセンスフリーで使える PGP 。IDEA や RSA などの特許が絡むアルゴリズムを使用しない PGP で、特許に縛られたものを使っていないので、何らの制限なく利用できるという特徴がある。
PGP はライセンスの関係で、商用利用する際は製品版を購入しなければならないが、GnuPG では完全にライセンスフリーで使えるアルゴリズムのみを使うようにプログラムを一から書き直したので、商用／非商用を問わず自由に利用することができるようになった。
また GnuPG は基本的に PGP とも相互運用性を持っており、GnuPG を使っているユーザーは原則として、PGP を使用している相手とも暗号メールをやり取りすることができる。 ちなみに GnuPG が準拠している Open PGP と呼ばれる暗号メール規格は、現在 RFC2440 として標準化されている。
GnuPG や PGP では、大きく分けて 「電子署名」 と 「暗号化」 を行うことができ、主に電子メール等でデータ／メールをやり取りする際の本人確認／プライバシー及び秘密保護のために使われる。GnuPG でできることは、メッセージやファイルの暗号化及び復号処理、メッセージやファイルへの電子署名付加と検証、これらに使用する鍵の作成や管理などである。
GnuPG は PGP に比べるとやや GUI 化が遅れているので、補完するためのプラグインやWinPT、それに日本語化バッチ （Batch）などが用意されている。
実際には、個人で安く暗号メールを使いたいというのであれば、やはり PGP か GnuPG を選択することになる。一方企業などのある程度大規模な環境であれば、今のところ S/MIME に軍配が上がる。PGP の機能が S/MIME に劣るわけではないが、PGP 製品版の国内サポートに不安が残る現状では S/MIME を選択せざるを得ない。
GnuPG は本来コマンドラインで動作するものだが、GUI で操作ができる WinPT を使うこともできる。WinPT をインストールすれば GnuPG もインストールされ、すぐに使えるようになる。 Windows Privacy Tools （ WinPT ） から最新版のインストーラ付 WinPT をもってきて、指示に従ってインストールする。必要なのはインストールするフォルダを選ぶだけ。同時に GnuPG もついてくるし、パスの書き換えとかも必要ない。 なお、日本語では、あゆめみさんのダウンロード・ページがある。ここで日本語化もできるが、英語のままでも支障ない。暗号関連用語は最初から英語で覚えてしまった方がよい。 また詳細な解説には、WindowsにおけるGnuPG及び鍵サーバ利用について−平成 15 年 3 月 20 日 高橋充，井上智貴 （岩手県立大学ソフトウェア情報学部）がある。ただし、やむをえないことだが 2003 年 1 月 11 日現在の 「 w32cli-1.2.1-1 」 を使っていて、バージョンが古いので、インストールの説明部分では注意が必要。 GnuPG を利用するには自分の秘密鍵／公開鍵、それからメールを送信する相手の公開鍵が必要になる。まず、相手の公開鍵を用いてメールを暗号化し、受信者は自分の秘密鍵を用いて複合化する、という流れになる。 |
GNU の一般公有使用許諾書は、英語版と、日本語版とがある。
また、LGPL 原文 （英語及び日本語）もある。
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Gnutella（グヌーテラ）：インターネットを通じて個人間でファイルの交換を行なうファイル共有（交換）ソフト。Gnutella ユーザはインターネットを通じて相互に接続され、互いに自分の持っているファイルのうち、他のユーザと共有してもよいファイルのリストを公開する。Gnutella で検索を行なうと自分以外のユーザの持っているファイルの中から条件に合うものを探し出し、そのユーザのコンピュータから直接ダウンロードすることができる。
ユーザ同士が直接ファイルの送受信を行なう点は Napster と共通しているが、Napster と違って中央管理のためのサーバを必要としない。それぞれのプログラムがクライアントとサーバとの両方の役割を果たしつつ、世界規模の分散型ネットワークを形成する。このため、中央にサーバは存在しないので、だれがいつ、どこでどんなことに Gnutella を使っているのか、集中的にモニタする手段はない。また同じ理由から、アクセスを禁止するのも容易ではない。ネットワーク管理者にとっては、大きな脅威となりうるソフトウェアだといえる。
また、Napster が原則として MP3、WMA 形式のファイルしか共有できないのに対して、Gnutella はあらゆるファイル形式を共有対象としている。
Napster 同様、Gnutella ネットワーク上にも多くの違法データが流通しており、著作権管理団体などから問題視されている。また、ユーザの意図しない無差別広告やコンピュータウイルスが流されるなど、様々な問題が指摘されている。しかし、耐障害性やデータ更新の早さなどの点で、特定の管理システムを要求しないデータ共有システムとしての Gnutella は高い評価を得ており、一部の開発コミュニティでは Gnutella の技術を応用した WWW 検索システムの開発を進めている。Gnutella 類似のソフトには Winny、Kazaa などがある。
最初のバージョンは、米 AOL （America Online, Inc） （ 日本 AOL） 社に買収された旧 NullSoft 社の Winamp 開発チーム社員、Justin Frankel と Tom Pepper の二人が、同社に黙って開発したもので、2000 年 3 月 14 日に AOL 社の Web サイトで公開されたが、同社によって２４時間と経たないうちに公開停止となった。しかし、その日の内に数千人がソフトをダウンロードしてしまった。
現在 Gnutella として出回っているアプリケーションは、この２４時間足らずの間にオリジナルの Gnutella をダウンロードしたユーザの手によって再構成されたもので、現在でも様々なグループが Gnutella 互換クライアントの開発を続けている。
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Google（グーグル）：インターネット上のサーチエンジンの一つで、同エンジンを運営する企業の社名でもある。Google 社は、1998 年 9 月に当時スタンフォード大学の博士課程大学院生であったラリー・ページ （ Larry Page ） とセルゲイ・ブリン （ Sergey Brin ） とによって設立された。元々スタンフォード大学内の研究プロジェクトとして立ち上げられたシステム。
ちなみに Google という言葉は googol の言葉遊びで、この googol は１のあとに０が百個続く数、１０の１００乗を指す。この言葉を社名に用いることは、WWW 上の膨大な情報を組織化するという Google の使命を表している。
検索速度や精度、検索結果の豊富さには定評があり、米 Yahoo! 内でのページ検索エンジンにも採用されている。各国語への対応も進んでおり、2000 年 9 月には日本語版のサービスを開始し、@nifty、so-net、excite、BIGLOBE などがこの検索エンジンを採用している。実際に検索してみれば分かるが、Google で検索した検索結果と、これらのポータル・サイトでの検索結果とは同じとなる。
2002 年には世界で最も人気のあるサーチエンジンになり、そのウェブサイトや、米 AOL （America Online, Inc） （ 日本 AOL） 社などのクライアントを通じてインターネット検索のトップを占めるまでになっている。2004 年 8 月 19 日には株式公開を実施し NASDAQ に上場した。
通常、Google のようなロボットを使った全文検索型エンジンは、ページの登録／解析作業が自動で行われるため労力を必要とせず、情報の反映が早いというメリットがあるが、人が判断して作成するディレクトリ型に比べて検索結果の精度に問題があった。
Google は同社が 「ページランク PageRank 」 と呼ぶ解析手法によってページの重要性を判断し、全文検索型ながらもディレクトリ型並みの精度を実現した。Google 独自の 「ページランク」 という概念を用いて、Web ページをランク付けし、ランクの高いページから優先的に検索されるようになっている。
ページランクとは、
- 多くのリンクを集めているページほど重要で、
- 人気のある重要なページからリンクされているページほど重要で、
- 厳選されたリンクを載せたページからリンクされているページほど重要である。
- ただし、リンク数の多いリンク集のようなページからのリンクより、リンク数の少ないページからのリンクを重視する。
要するに、リンクを支持投票とみなし、この投票数によってそのページの重要性を判断するが、単に票数、つまりリンク数を見るだけではなく、票を投じたページについても分析する。「重要度」 の高いページによって投じられた票はより高く評価されて、それを受け取ったページを 「重要なもの」 にしていく。こうした分析によって高評価を得た重要なページには高いページ順位が与えられ、検索結果内の順位も高くなる。
この結果、ページランクは人間の作ったリンクから引き出され、人間の考える 「重要さ」 とよく関連することになる。またページランクに加えて、Google は表示結果に現われるページのランキングを決定する時におよそ百程度といわれる公開されていない基準も共に用いている。この多くの基準とページランクが、露骨な SEO スパム （参照⇒ スパム・メール） が施されているサイトを検索結果からほぼ一掃し、Google が検索エンジンのトップシェアを確立していくきっかけとなった。
| 検索エンジン | 検索件数 | 市場シェア | ||
|---|---|---|---|---|
| 2005年3月 | 2006年3月 | 2005年3月 | 2006年3月 | |
| 2,057,897件 | 2,900,375件 | 47％ | 49％ | |
| Yahoo! | 907,751件 | 1,330,183件 | 21％ | 22％ |
| MSN | 592,153件 | 643,803件 | 14％ | 11％ |
参照⇒ リンクファーム、リンクポピュラリティー
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Google Docs & Spreadsheets（Google Spreadsheets）：2007 年 3 月 16 日に日本語版がデビューした Google の新しいサービスで、ウェブ上で文書や表を作成できる、ワードプロセッサーと Spreadsheet とがひとつになったツール。すべてオンラインで保存されるので、複数のメンバーで一緒にドキュメントを作成、共有することも簡単にできる。
新製品の企画を複数の関連部署が共同で作成したり、売り上げチャートを営業チームで共有したり、クラブの合宿参加者リストや、練習メニューを有志で作成するなど、ひとつのドキュメントを、複数のメンバーで作成、編集するケースは会社や学校をはじめ、日常でもよくある。
正式サービスの URL から、Google Docs & Spreadsheets に Google アカウントを使ってログインし、画面左上に表示される 「 新規文書 」 や 「 新規スプレッドシート」 のリンクをクリックすることで、新しいドキュメントを作成することができる。また、「アップロード 」 のリンクをクリックして、パソコンの中にあるファイルを Google Docs & Spreadsheets にインポートすることも可能。作成した文書やスプレッドシートを共有したい場合は、編集ページの右上にある 「共同編集」 タブをクリックし、一緒に編集作業をしたい仲間のメールアドレスを入力して招待ボタンを押すと、共同編集が行えるようになる。
アカウントのないユーザーは、メールアドレスとパスワードを設定するだけで、簡単にアカントの開設ができる。
これは、2006 年 6 月 6 日、米 Google が Web ベースの表計算プログラム 「 Google Spreadsheets 」 の限定テストを開始したのが始まりで、限定テストのため一般公開することなく、登録ページでテスターを募集した。これに先立ち同社は、2006 年 3 月にウェブベースのワードプロセッサ Writely を買収し、この技術を擁して、マイクロソフトがデスクトップ市場を独占するうえで足がかりとしたドキュメントソフトを、ウェブベースのサービスとして提供する戦略を立てた。だから同サービスは、Microsoft Excel のファイル保存形式である 「 .xls 」 や CSV ファイルのインポートやエクスポートをサポートしている。
さらに 2006 年 10 月 11 日、ワープロソフトと表計算ソフトを統合した Web ベースアプリケーション 「 Google Docs & Spreadsheets 」 のβテストが開始され、その後本サービスを経て日本語版の開始となった。
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Google ブック検索（Google Book Search）：Google が 2007 年 7 月 2 日に公開した書籍検索サービス日本語ベータ版 「 Google ブック検索」。当初は２００６年内の開始を計画していたのが遅れてのスタートとなった。
書籍をキーワード検索でき、検索結果には書籍の表紙画像や出版社のロゴが表示される。Google ブック検索にインデックスされている書籍は、Google が出版社と図書館から集めたもので、デジタル化できていない書籍はプレビューを利用できず、書籍のメタ・データや書誌データ、ウェブ検索の結果などが表示される。著作権に応じて、全文表示、スニペット表示、部分表示、プレビュー非表示の計４種類の表示方法がある。出版社の許諾を受けた書籍については、表紙や本文の一部の画像も閲覧できる。著作権が切れた書籍なら全文閲覧できる。なお、全文表示の場合は内容をすべてウェブで閲覧できるほか、PDF 形式でのダウンロード、プリントアウトも可能となっている。
書籍のタイトルやサムネイルをクリックすると、書籍情報を表示する。著者や発行年、出版社、ページ数、ISBN 番号 （日本図書コード） といったメタデータを確認できるほか、Amazon.co.jp、楽天ブックス、紀伊国屋書店 BookWeb、セブンアンドワイなどの購入ページへのリンクも記載されている。もちろん出版社がオンライン販売を行っていれば、リンクの一番上に追加される。またオンラインで購入しないユーザーのために、「地域の書店を探す」 というリンクをクリックすると、Google マップで書店を表示する機能も用意されている。
書籍のデータはパートナーシッププログラムを結んだ出版社と、図書館プロジェクトに参加した図書館という２つの方法で提供を受けている。パートナーシッププログラムを結んだ出版社は、デジタルデータを直接 Google に渡すか、書籍を送ってスキャンしてもらうかを選ぶことができる。閲覧できる範囲の設定や、印刷、保存、コピーなどの制御、書籍の追加、削除は出版社がいつでも行うことができる。
収益面でも、ブック検索によるオンラインストアからの売上や手数料を Google が徴収することはない。また、検索結果への広告表示も可能であり、広告の表示・非表示の選択権も出版者側にあるという。必ず表示される広告は、部分プレビュー下部にのみ表示され、これが Google の収益源になるといわれている。
Google ブック検索は、英語圏で２００３年に 「 Google Print 」 としてベータテストが開始され、２００４年からに米国で提供を開始している 「 Google Book Search 」 の日本語版で、グーグルでは、2006 年 5 月に出版社からの登録受付を開始した。現在、Google ブック検索は日本を含めて１０言語、７０カ国以上で提供されており、書籍数は１００万タイトル以上、参加出版社は１万社以上に上り、２５の図書館からも書籍情報の提供を受けている。日本でのデータは明らかにされていないが、２００６年から日本での出版社登録を受け付けており、大手で１０数社、書籍数は全体の数％程度が現時点で含まれている模様だ。
米国の Google Book Search では、米ハーバード大学などの図書館と協力し、図書館所蔵の書籍をスキャンして検索可能とするプロジェクトも進めている。図書館からスキャンした書籍については、キーワードにマッチした前後数行だけが表示されるなど、著作権の引用表示の範囲にとどめているそうだが、出版業界団体などからは書籍を無断でスキャンすることに対して反発の声があり、訴訟も起こされている。
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Gopher（ゴーファー／ゴファー）：インターネットに接続されたコンピュータにどのような情報があるかを検索するシステム。1991 年にミネソタ大学で開発された文献整理用のシステムを改良し、インターネットで使えるようにしたもの。
WWW と類似のシステムで、利用するには、Gopher クライアント・アプリケーションが必要だが、 Http が普及する前に Webの 前身として多く使われていたもので、歴史的な名残として IE や Netscape には Gopher クライアントが内蔵されている。
Web ブラウザで "gopher://gopherサーバー名" と URL を指定して実行すれば閲覧できる。
しかし WWW や FTP の普及に伴って Gopher は次第に使われなくなった。
閲覧可能な Gopher サーバ「gopher://gopher.tkl.iis.u-tokyo.ac.jp/」
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GPL（General Public License）：リチャード・M・ストールマン （ Richard M. Stallman 1953-米） を中心に、FSF が推進するソフトウェアの明文化されたライセンス規約 （一般公共使用許諾契約書）。FSF がソフトウェアにさまざまな自由を与える権利として提唱している 「 Copyleft 」 の概念、それを保証するためのライセンスが GPL である。
ソフトウェアとそれを使用するユーザーに、使用、複製、変更、再頒布などの自由を与えることを最大の目的とし、徹底しているのが特徴。
具体的には、
- ソフトウェアは必ずソースプログラムとともに頒布、複製する
- 自由に改良を加えて公開できる
- 変更、改良されたソフトウェアは GPL に従って頒布する
- 自由に使える、新しいフリー・ソフトの一部として利用できる
- 自由に再配布できる
- 商用利用も可能
- 基本的に無保証で、そのソフトウェアが原因でトラブルが生じても作者に責任はない
- 作者は著作権を放棄していない
フリー・ソフトウェア運動を推進するリチャード・ストールマンは、著作権は当然の権利などではなく、政府によって市民が従うように人工的に制定された独占権にすぎず、著作権によるソフトの独占は情報の共有を妨げるものであるとする考えに立ち、ユーザーが自由に利用できるソフトの提供を目的として、この運動を提唱した。彼は、GNU ソフトの配布条件として、特定のメーカーなどがソース・コードの権利を保有するようなクローズドな製品への転用を防止する文言を盛り込んだ 「 GPL 」 を作った。 GPL ソフトから派生したソフトは、GPL によってソース・コードを自由に使用させる義務を負うとする文言であり、「 GPL の伝播性」 と呼ばれている。このようなソフトウェア流布の方法は、アメリカで著作権を意味する 「 copyright 」（コピーライト） という言葉を逆手に取って、「 copyleft 」（コピーレフト） と名付けられた。
GPL はフリーソフトウェアの発展に大きく寄与してきたが、非フリーなモジュールとのリンクを認めていないため、一般の商用ソフトウェアにとっては使用しづらいものとなっている。そこで、最近では GNU の成果物にも非フリーなモジュールとのリンクを認めた LGPL にて配布されるものも目立ち始めている。LGPL はライブラリ用の GPL として別に作成されたもので、GPL とは異なり、ライブラリとして利用した場合は、派生ソフトウェアの公開義務はない。
また、ライセンスの適用範囲がどんどん広まっていくので、職業プログラマ、営利企業からはいやがられていたりする。その点、オープンソースという運動はまだ企業の営利活動とマッチする部分もないではない。オープンソース運動は単なるフリーソフトブームとも違うし、GPL とも違う。
GNU の一般公有使用許諾書は、英語版と、日本語版とがある。
また、LGPL 原文 （英語及び日本語）もある。
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GPRS（General Packet Radio Service、General Packet Radio System）： GSM 方式の携帯電話網を使ったデータ伝送技術で、GSM を発展させ、パケット交換網を付加した汎用パケット無線通信システム。欧米・アジアで普及が期待された携帯電話の高速データ通信専用規格。第３世代携帯電話世代の世界共通規格 W-CDMA に移行する一歩手前の技術として 「２.５世代」 と呼ばれることもある。
第２世代携帯電話の最大の弱点は、音質が悪いことだった。２.５世代携帯電話では、この点を改良し、音が良くて切れにくい通話を実現している。
パケット単位でのデータ送受信が可能で、通信速度は最大 115kbps と従来の GSM の最大 9.6kbps よりもはるかに高速で、インターネット接続やコンテンツ配信などが可能になる。
ヨーロッパや中国を中心にインターネット接続サービスが普及しつつあり、料金体系はほとんどの会社で、接続時間ではなく送信データ量によるパケット課金制が採用されている。なお、GPRS の発展技術として、EDGE という通信方式の開発も進められ、将来的には EDGE への移行によって最大 384kbps が実現される。
GPRS はスウェーデンの携帯電話大手 エリクソン （Ericsson ） 社 （日本エリクソン且ﾐ） が中心となり開発・標準化を進めている無線データ通信システムで、ETSI が標準化を行った。また、GPRS を推進する業界団体として、1999 年 6 月に GAA （GPRS Applications Alliance） が発足している。
日本では NTT ドコモの i モードをはじめとするインターネット接続サービスの海外版といえる。ただし、 i モードは規格が違うので接続できない。 イギリスでは、GPRS を採用した世界初の 「常時接続」 モバイル・ネットワークが英国第一位の携帯電話会社 BT セルネット （BT Cellnet） 社から 2000 年 6 月 26 日に登場した。このサービスを利用できる携帯電話には、 WAP 、HTML、Microsoft Office が対応していることから、携帯電話ショートメール・ウイルスが感染する可能性まである。
しかも、音声通話と同様に通信時間に応じて課金されるため、利用料金が高く、このため普及率が欧州の携帯電話利用者の５％程度にとどまり、欧州市場での端末在庫急増の一因となった。
その後、GPRS は WAP 失敗の反省から、データ量に応じて課金するパケット通信方式を採用した。
参照⇒ 携帯電話
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GPS（Global Positioning System）：米国防省が 1970 年ごろから開発を始めた地球全体で利用可能な、緯度・経度を正確に知ることができるシステム。およそ地上２万キロに６つの衛星軌道上に NAVSTAR と言われる衛星がそれぞれ最低４個づつ 12 時間周期で回っている。これらの衛星からは時間を示す電波が送信されており、衛星ごとに届く電波の時間の差を利用して位置を割り出している。
日本からは常に６つの衛星が頭上にある。多いときでは 10 個ほどの衛星になる。NAVSTAR から送られてくる衛星からどれだけの時間がかかって電波が送られてきたか、衛星が現在どこにあるのかといった情報を使って位置を割り出している。
あわせて３つの衛星から電波を受信することで現在自分がどこにいるのかを割り出すとができる。しかし実際地球の表面はデコボコしているので、正しく位置を求めるには高度のデーターも必要になる。そのため４つの衛星から電波を受ける必要がある。そこで GPS システムでは障害物がなければ地球上どこにいても、４つの衛星から電波をうけることができるようになっている。
GPS の精度は 15-25cm となっている。しかし元々軍事目的なため一般で利用できる測位信号には故意に時々で変化する誤差 SA（Selective Aailabillity）が含まれている。そのため精度は 100m 程度となってしまいる。
地上の固定した基地局を作ることで測定している近辺では、どの位・どの方向にずれているか割り出すことができる。この情報を衛星から得た位置情報に加えることで、10m 程度までズレを少なくすることができる。こういった地上局を利用して誤差を少なくするシステムをディファレンシャル GPS と呼ぶ。
総務省は事業用電気通信設備規則 （昭和六十年郵政省令第三十号） の一部を改正する省令を２００６年１月に公布し、2007 年 4 月 1 日に施行した。施行後に発売される携帯電話は、原則として GPS モジュールの内蔵が義務付けられる。対応端末から１１０番／１１８番／１１９番へ緊急通報した際に、通報者の位置情報を GPS で測位し、警察・消防・海上保安本部に自動通知する仕組み。
携帯電話の普及に伴い、携帯電話からの緊急通報の割合が急増しているが、発信者の位置を特定するのに時間を要し、現場に駆けつけるまでの平均時間がここ数年長くなる傾向にある。このような状況を踏まえ、「電気通信事業者における重要通信の在り方に関する研究会報告書」 （平成１５年７月） や 「 ｅ−Ｊａｐａｎ 重点計画−２００３」 において、携帯電話からの緊急通報者の位置特定の方策やＩＰ電話からの緊急通報への対応を検討すべきとの提言が行われた。
さらに総務省では、上記提言を踏まえ、情報通信審議会において２００３年１１月に 「電気通信事業における緊急通報機能等の高度化方策」 について諮問を行い、「携帯電話からの緊急通報における発信者位置情報通知機能に係る技術的条件」 （２００４年６月） 及び 「ＩＰネットワークにおける緊急通報等重要通信の確保方策」 （２００５年３月） について答申を受けた。今回の改正は、これらの答申を踏まえたもの。
改正内容は、「緊急通報に関する機能」 の追加 （第３５条の８、第３６条の６）で、音声伝送役務 （携帯電話、ＩＰ電話等） について、緊急通報に関する技術基準として、事業用電気通信設備が、通報者の場所を管轄する警察機関等への接続、発信者の電話番号及び位置情報の通知、通話中の回線保留の機能を備えるべき旨を規定した。
なお、同様の動きは海外でも起きており、米国では２００６年１月以降に発売される携帯電話の９５％以上に GPS を搭載するよう連邦通信委員会 （ FCC ） が求めている。欧州でも欧州委員会 （ EC ） が GPS 搭載の義務化を検討しているという。
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GPU（Graphics Processing Unit）：3D グラフィックスの表示に必要な計算処理を行なう半導体チップ。
従来3D グラフィックス・アクセラレータと呼ばれていたチップを発展させたもので、これまでメインの CPU 側で担当していた作業を代替し、CPU の処理量を減らすことができる。
今のパソコンに入っているビデオチップは、ワープロや表計算、電子メールといった使い方なら、十分な性能を持っている。また、従来のグラフィックス・カードでも限定的ながら、2D や 3D 描画機能を持っていた。しかし、立体的な映像（3D 画像）がスムーズに動くようなゲームを美しい画面で楽しむのなら、ビデオチップの性能が大きく影響してくる。特に最近は、次々と高性能なビデオチップが開発されていて、それを使ったビデオカードがマニアの間で話題になっている。
米 NVIDIA 社がノートパソコン向けのグラフィックス・プロセッサーとして提供している有名な「GeForce」などが、これに相当する。
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grep（グレップ）（Global Regular Expression And Print）：UNIX のコマンドのひとつ。テキスト・ファイルから文字列を検索して表示するプログラム。Windows や DOS など、他の OS にも移植されている。
このプログラムは単体のアプリケーションとしては発売されておらず、アプリケーションのおまけに入っている。フリーソフトウェアとして有名なのでどこの BBS でもダウンロードできる。
| grep ファミリー |
| １．元祖 grep | ||
| 限定されたスタイルの正規表現のみ使用できる | ||
| ２．fgrep | ||
| 単純に文字列を検索するだけのブログラムで正規表現が使えない。MS‐DOS に付属する FIND というコマンドと同様なもの。 複雑な文字指定ができないだけに検索が高速。プログラムサイズも小さい。 「Fast GREP」 または 「Fixed string GREP」 の略。 | ||
| ３．egrep | ||
| 元祖 grep の正規表現をさらに強力にしたもので、完全な正規表現が使え、複雑な文字指定が行える反面プログラムサイズが大きい。 「Enhanced GREP」の略 | ||
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GS（General Standard）：業界標準の GM を拡張する規格で、ローランド（株）が提唱している。
MIDI で音楽表現の幅を広げようとすると GM の規定範囲ではコントロールしたい音色やパラメータがない場合があり、GM を拡張する必要性が出てくる。MIDI 規格としては現在最も広く使われている GM の拡張版で現時点で販売されている同社の製品（ソフトウェア音源を含む）はすべてこれらの規格に基づいている。
GM 規格に従って作成されたデータは、GS 準拠の音源でも正しく再生することが可能。 参照⇒ XG規格
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GS1（Global Standard One）：国際流通標準の策定、流通コードの付番管理、流通 EDI の普及推進等を実施している国際的な組織。１０３の国・地域が加盟し、本部はベルギーのブリュッセルに設置されている。
1977 年、ヨーロッパ１２ヵ国の流通業界とコード機関によって、国際 EAN 協会の前身となった EAN 協会が創設された。2002 年 11 月、米国の流通コード機関である UCC （ Uniform Code Council、米国標準化管理機構） とカナダの流通コード機関である ECCC が国際 EAN 協会に加盟したことにより、同協会が、名実ともにグローバルな流通標準化機関になった。
これを受け、2003 年の EAN 総会でこの名称変更が検討され、「 Global Standard One = 世界で一つの規格」 という概念を示す GS1 とすることが決定され、2005 年 1 月、国際 EAN 協会の組織名も GS1 に変更されて、ここに新たな GS1 体制がスタートした。これに伴い、各国のコードセンターの名称も GS1 の後に国名を表記して、例えば我が国の場合は 「 GS1 JAPAN 」 と呼ばれることになった。
GS1 Japan の業務は、2005 年 1 月から（財）流通システム開発センター内に設置された流通標準本部が行っている。なお、同センターは、流通のシステム化を推進する専門機関として官民の協力を得て 1972 年に設立された。
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GSM（Global System for Mobile Communications）：TDMA （時分割多元接続） 方式によるヨーロッパ発の第２世代デジタル携帯電話方式。ヨーロッパ内で方式を統一し、ローミングおよびサービスの高度化を狙いとして ETSI （ヨーロッパ電気通信標準協会） で標準化された、デジタル・セルラー方式。1992 年に、ドイツにおいて最初のサービスが開始されて以来、世界中に広まっている。
GSM は 1982 年に ETSI が発足させた分科会 「 Group Special Mobile 」 がその始まりで、商用化が始まったのが 1991 年夏、1993 年にはまだ参加国が２２という状況だった。しかし、2000 年には２００以上の国で採用されるに至り、世界的に最も普及している。ちなみに普及状況で GSM に次ぐのが、米国を中心とした cdmaOne。
現在、GSM は使われる周波数 （波長） 帯によって３つの種類に分かれている。まずは 900MHz を使うベーシックなもの。GSM といえば基本的にこれを指し、GSM ネットワーク内でもっとも普及している周波数帯。次に、1800MHz のもので、主にヨーロッパ、アジア、オセアニア地域で使われている周波数帯。DSC 1800 とも呼ばれている。そして最後にアメリカ・カナダおよび一部の中南米諸国で使われる 1900MHz のもの。こちらは DSC 1900 と呼ばれている。二つの方式を１台の端末で使えるようにした製品をデュアルバンド端末と呼ぶが、モトローラ Motorola （日本法人モトローラ） からはこれらの３方式すべてに対応したトライバンド携帯電話も発売されている。
GSM システムにおけるデータ通信は、上り/下りに各１タイム・スロット （ TDMA 方式において、一定周期ごとに１ユーザーに割り当てられる最小の時間ブロック） を割り当てる回線交換型のデータ通信が提供されており、チャネル・コーディング （ユーザー・データへの誤り訂正符号の付け方） の違いによって、9.6kbps および 14.4kbps の２種類のサービスが標準化されている。
伝送方式は、PDC 方式と同様に無線区間は移動特有のプロトコルで伝送され、MSC （ Mobile Switching Center、移動交換局） 内の IWF（ Interworking Function、相互動作機能） 機能によって既存のモデム・プロトコルに変換され、PSTN （ Public Switched Telephone Network、公衆電話交換網）、ISDN と接続される。
なお、世界のデジタル携帯電話技術は、無線アクセス方式で TDMA、CDMA の２種類に、実用規格では GSM、PDC、IS-54、IS-95 の４種類に分類される。
参照⇒ 携帯電話
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GSM-AMR（GSM-Adaptive Multi-Rate）：＝AMR（Adaptive Multi-Rate）
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GTIN（Global Trade Item Number）：国際取引商品番号。一般消費財などの商品を世界各国に流通するために策定された、商品コードの統一規格で、国際標準の 「 UCC/EAN 共通仕様書」 によって定義された商品データベースや EDI で使用するための世界共通の商品コードのフォーマット。１４桁で構成されており、このフォーマットを使用することによって、世界の全ての商品が統一仕様で管理できることになる。
北米では UCC （ Uniform Code Council、米国標準化管理機構） による１２桁コード、欧州では EAN （ European Article Number ） 協会による８または１３桁コードを用いてるが、それを統合するものとして UCC、EAN を包括できる１４桁のこの GTIN が考案された。
欧州と米国で流通している商品コード体系が異なることから欧米間の商品流通に支障を来していたため、EAN インターナショナルと米 UCC が合併して GS1 となり、新コード体系 「GTIN」 として 2005 年 1 月に標準化された。
日本の商品コードとして用いられている 「 JAN （ Japanese Article Number ） コード」 は EAN の一部である。
こうした各国の動きを考慮すると、日本においてもできるだけ早い段階での GTIN 導入が求められる。日本では（財）流通システム開発センターを中心にして、2005 年 4 月から GTIN 導入に向けた動きが始まった。欧米からは２年遅れになるが、2007 年 3 月からの本格導入に向けて GTIN の普及活動を開始している。
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gTLD（generic Top Level Domain）：国単位ではなく全世界的に有効なトップレベルのドメイン名のこと。当初は米国で利用されていた。商用を表す「.com」、ネットワークを表す「.net」、非営利団体を表す「.org」の三つ （実際は登録する組織に制限はない） が伝統的に用いられていた。
企業などが自分の社名に相当する第２レベルのドメイン名を取得しようとしてもすでに取得済みとなっているケースが増えてきた。このようは問題を解決するために、新たに設立された ICANN を中心に、新しい gTLD の追加を含め、gTLD の管理方法やドメイン名の知的財産権について議論が進められている。
そして従来からある .com/.net/.org/.edu/.gov/.mil/.int と、2001 年以降新たに加わった .info/.biz/.name/.pro/.museum/.aero/.coop の計１４種類になった。このうち、.museum/.aero/.coop の３つは 「スポンサー付き TLD （ sponsored TLD: sTLD ）」 と呼ばれ、それぞれの業界・分野を代表するスポンサー組織が定める方針の下、関係メンバーのみに登録が制限されている。こうした制限のないその他の gTLD は 「スポンサーなし TLD （ unsponsored TLD:uTLD ）」 と呼ばれている。
| 用途 | 登録対象 | 登録形態 | |
|---|---|---|---|
| com | 商業組織用 | 世界の誰でも登録可 | 第２レベルに登録 |
| net | ネットワーク用 | 第２レベルに登録 | |
| org | 非営利組織用 | 第２レベルに登録 | |
| edu | 教育機関用 | 米国教育省公認の認定機関から認可された教育機関 | 第２レベルに登録 |
| gov | 米国政府機関用 | 米国政府機関および認定インディアン部族 | 第２レベルに登録 |
| mil | 米国軍事機関用 | 米国軍事機関 | 第２レベルに登録 |
| int | 国際機関用 | 国際機関 | 第２レベルに登録 |
| 用途 | 登録対象 | 登録形態 | |
|---|---|---|---|
| info | 制限なし | 世界の誰でも登録可 | 第２レベルに登録 |
| biz | ビジネス用 | ビジネス利用者 | 第２レベルに登録 |
| name | 個人名用 | 第２レベルに登録 | |
| pro | 弁護士、医師、会計士等用 | 弁護士、医師、公認会計士、およびそれらの分野のサービスを提供する組織 | 第２レベルに登録 |
| museum | 博物館、美術館等用 | 公共の博物館、美術館、科学館、植物園、動物園等、およびそれらの施設に勤務する専門職員 | 第２レベルと第３レベル以下を組み合わせて登録 |
| aero | 航空運輸業界用 | 航空運輸業界の組織および個人 | |
| coop | 協同組合用 | 協同組合およびその下部組織 | 第２レベルに登録 |
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GUI（Graphical User Interface）：伝統的な文字ベースのインタフェースではなく、ボタンやメニューなどのグラフィックスの部品を使って設計されたユーザーインタフェース。大半の基礎的な操作をマウスなどのポインティングデバイスによって行なうことができる。
ウィンドウシステムとマウスによる GUI は米 Xerox 社のパロアルト研究所で開発され、Macintosh により一般的なものとなった。現在では Windows や OS/2 などさまざまな OS で採用されている。
最近では GUI を利用するための基本的なプログラムを OS が提供することにより、アプリケーションソフトの操作感の統一や、開発負担の軽減などが図れている。
操作方法が視覚的なインタフェースになっているので、コマンドで操作する方法よりも操作性が向上している。そのためにワープロなども GUI が主流になっている。 参照⇒ CUI
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GyaO（ギャオ）：：（株） USEN が運営するインターネット配信用のパソコンで見るテレビサービス名。2005 年 4 月 25 日に本サービスが開始された。GyaO （ギャオ）を開いて簡単な視聴手続をするだけでよい。番組は映画、音楽、ドラマ、アニメ、バラエティ、アイドル・グラビア、スポーツ、ビューティ、ニュース＆ビジネス、グルメ・住まい・ウェディングの１０ジャンルから選択して受信するようになっている。広告収入によって収益を上げるシステムのため、入会金や月額会費等は一切必要としない。
通常のインターネット配信だから、プロバイダや回線事業者に左右されることなく、いつでも好きな時に、つまりオンデマンドで番組を選んで視聴できる。ただし、テレビ番組と同じく番組の冒頭や中間、終了前にＣＭが流れる。番組本体はスライダー移動によってスキップできるが、ＣＭではスキップできないので、必ずＣＭを視聴させられる。
WMV に含まれる固有の DRM 技術を利用しているから、WMP 上で動作し、Microsoft Windows 以外の OS では視聴できない。また、推奨ブラウザが Internet Explorer だけなので、他の Web ブラウザでは閲覧できないこともある。また、番組予約はできないし、コピーガード機能を搭載しているので、ビデオデッキやＤＶＤレコーダーで番組を録画することもできない。
さらに２００７年からは、テレビモニターで視聴できるテレビ接続パソコン 「ギャオプラス」 を２４,８００円で発売するなど、新しい視聴環境の提案も行っている。インターネット回線とギャオプラスとがあれば、テレビで Gyao の全番組をいつでも好きなときに視聴でる。
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H（ヘンリー、Henry）：インダクタンスの単位。
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H/PC：＝ハンドヘルド PC
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H.261､H.263：ITU-T が定めた動画像通信用の符号化（エンコード）標準。
☆ H.261 は ISDN 回線で行うテレビ会議や、テレビ電話用の 64kbps の速度を単位とする伝送規格をいう。
☆ H.263 は H.261 より低い 20Kbps-600Kbps で動画を扱うことを目的とし、H.261 より更に圧縮効率を高めた方式で、低速度でのテレビ会議に特に有効。
もとはアナログ電話のような低ビット・レートの通信回線に適するように制定されたが、LANなどのように、より高いビット・レートにも適するように改良された。
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H.264：WMV 9 と同様、動画のデータを圧縮するために用いられるコーデックと呼ばれるプログラム。
H.264 とは、ITU-T （国際電気通信連合・電気通信標準化セクタ） と ISO （国際標準化機構） とが共同で標準化を進め、2004 年 5 月 31 日に ITU-T で標準化され、正式承認された国際符号化（エンコード）標準に準拠した画像符号化技術で、MPEG 系圧縮の最新技術。現在、最も利用されているコーデック規格である、H.263 で 768kbps の時の画質を、半分の伝送スピード 384kbps で達成することを目的に開発された。
国際標準化団体である MPEG、ITU-T との共同標準化組織 JVT （ Joint Video Team、合同ビデオチーム） でも策定・標準化されたので、MPEG 規格として見た場合、この規格は MPEG-4 の追加規格である 「 MPEG-4 Part10 Advanced Video Coding 」 となり、ITU-T の標準規格として見た場合は 「 H.264 」 であるため、この両方の名前を合わせて 「 AVC/H.264 または MPEG4 AVC （ ISO/IEC 14496-10 MPEG-4 Part10 Advanced Video Coding/ITU-T Rec. H.264 ）」 とも呼ばれる。
また、この規格は ISO でも標準化 （ ISO/IEC 14496-10 ） されているため 「 ISO/IEC 14496-10 AVC（ Advanced Video Coding ）」 と呼ばれることも稀にはある。
動画データは膨大で、通信回線やストレージの容量を圧迫する。そのため、動画の送信時や、映像コンテンツを DVD などに保存する際や、さらに記録媒体の容量が少ないデジタルカメラや携帯電話での動画撮影などにはコーデックが欠かせない。コーデックには様々な種類があるが、DVD-Video や地上波デジタル放送などに使われる MPEG2、デジタルカメラなどの動画撮影時に使われる MPEG4 などが代表的なコーデックといえる。
H.264 と WMV9 とは、HDTV （デジタルハイビジョン放送） など高精細映像向けのコーデックとして、これから普及すると見られている。圧縮率が高いこれらのコーデックを使えば、例えば MPEG2 なら２時間で 30GB を超えてしまうような HDTV 番組でも、画質を落とさずに 15GB 以下に圧縮できる。
データ圧縮率は、MPEG2 の２倍以上、MPEG4 の１．５倍以上とされている。理論上は現行の DVD ディスクの画質を保ちながら、同じ容量で２倍以上の時間の映像を保存できる。映画やコンサートなどの動画コンテンツや携帯機器向けのコーデックとして幅広い普及が期待されている。
H.264 は、地上デジタルテレビ放送の中でも「１セグメント放送」と呼ばれる、携帯電話や PDA などの携帯端末向けの放送で使用されることで知られている。
また次世代の光ディスク規格であ HD DVD を推進する DVD フォーラムや、米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ Apple Japan, Inc.）がリリースする QuickTime に採用されるなど、現在注目を集めている。
なお、H.264 と WMV9 の双方とも、東芝と NEC が推進する HD DVD や、２層 DVD 規格 HD DVD9 向けコーデックの有力候補といわれている。どちらを採用しても、15GB のディスクに２時間分の HDTV 番組や HD 形式の映画を収録できる。現状では WMV9 よりも、国際標準規格の H.264 の方が優勢との見方が多い。
ただし、画像データの圧縮や解凍のために必要な計算量は、MPEG-4 などに比べても非常に多くなる。特にモバイル機器のようにマシンパワーが限られている機械でこのコーデックで作られた画像を再生する場合、搭載するコンピュータの性能やバッテリーの持続性が課題になるかもしれない。
NHK と在京民放５社 （日本テレビ、東京放送、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京）は 2004 年 3 月 24 日、地上デジタルテレビ放送の PDA や携帯電話などの携帯端末向けフォーマットが H.264 に決定したと発表した。
地上デジタルテレビ放送は 2003 年 12 月 1 日に本放送が開始されたが、携帯端末向けフォーマットの特許問題が解決されていなかった。それが今回、H.264 の特許を管理する MPEG LA （ Licensing Administrator ） との間で、放送で用いる場合の特許条件について、基本合意に達した。このことにより、受信機メーカーや携帯通信事業者との調整を経て、2005 年度中に地上デジタルテレビ放送の携帯端末向けサービスが開始できる見通しとなった。
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H.264/AVC（ISO/IEC 14496-10 MPEG-4 Part10 Advanced Video Coding/ITU-T Rec. H.264）：国際標準化団体である ISO、IEC JTC1、MPEG と ITU-T との共同標準化組織 JVT （ Joint Video Team、合同ビデオチーム） で策定され、標準化された、新しい動画のデジタル符号化技術。
ITU-T での規格名は 「 H.264 」、MPEG-4 の追加規格としては「MPEG-4 Part10 Advanced Video Coding」、ISO / IEC での規格名は 「 ISO/IEC 14496-10 AVC （ Advanced Video Coding ） 」 となり、H.264 のことを指す。
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H.323：ネットワーク上で音声・動画を一対一で送受信するために音声、映像方式、データ圧縮解答方式などを定めたプロトコルの一つ。
1996 年に ITU-T で標準勧告され、続いて 1998 年 1 月に「H.323 Version 2」が承認、勧告された。
応用例が広く、VoIP からネットワーク上のテレビ会議に至るまで対応できるように設計されている。ネットワークの高速化、コンピュータの高性能化などが進むにつれて実用的なプロトコルとして認知されるようになってきた。
代表的なアプリケーションとしては、Microsoft 社が同社のWeb ブラウザに添付している「Microsoft NetMeeting」などがある。
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H.324：ITU-T が定めた低速ネットワークによるビデオ電話の国際標準。
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HAL（ハル）（Hardware Abstraction Layer）：ハードウェア・メーカによって提供されており、文字どおりハードウェアを抽象化（abstract）するもの。
Windows NT および Windows 2000 の OS のカーネル内部において、機種依存部分を吸収し、特定のハードウェアの種類を認識しなくてもよいように、ハードウェアによる違いを隠すソフトウェア。
これによって OS を変更せずにさまざまな I/O ハードウェアをサポートできるし、また プロセッサの違いを HAL が吸収しているため、アプリケーションソフトの製作者はその差を気にすることなく開発を行なうことができる。
x86 PC 向けの Windows 2000 で標準的にサポートされている HAL の種類としては、ACPI 対応か非対応か、マルチプロセッサかシングルプロセッサかなど全部で８種類がある。
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Han unification（ハン・ユニフィケーション）： Unicode が 65,536 文字しか収録できないため、収録する漢字を決定する際に、日本語、中国語(繁体字・簡体字)、韓国語の漢字から由来や字形が似たものを統合した作業のこと。 厳密には字形が違う漢字も統合されているため、漢字を使う言語同士を同じフォントで混在させるとどちらかの言語で問題が発生する。特に日本人を中心に、文化の違いを無視したものと猛烈に批判された作業だが、Unicode 3.0 が使用できるようになって、弊害はある程度緩和された。
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HAVi（ハビ）（Home Audio/Video interoperability）：家庭内ネットワーク対応 AV 機器の仕様。松下電器産業、日立製作所、ソニー、シャープ、東芝、Philips 社など日欧家電機器メーカー８社が共同で策定した接続規定。
IEEE 1394 などの高速なネットワークを通して相互に接続され、家庭用のパソコンやオーディオ装置、デジタルテレビ、DVD、デジタルカメラなどを相互接続したり、別の機器を操作するための規格。異なるメーカーの機器間でも協調して動作できるようになっている。
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HD（High Definition）：従来はハードディスク （Hard Disk） を指していたが、最近は 「高解像度」 という意味にも使われるようになった。なお、Definition は、普通 「定義」 という意味だが、「鮮明度、精細度」 という意味もあり、ここから 「高解像度」 を指す。
HDTV や HD DVD などに使われている。
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HD DVD（High Definition DVD、高解像度映像記録型 DVD ）：または High Density DVD （高密度記録型DVD ）。既存の DVD よりも記録密度が高く、大容量データを記録できる。
CD、DVD に続く、次世代の光ディスク。東芝と NEC とが共同で提案した AOD という仕様を元にした大容量光ディスクの規格。
HD DVD 規格は AOD 規格にほぼ準拠している。ディスクの大きさは、CD や DVD と同じ直径 12cm、厚さ 1.2mm、使用しているレーザーは、Blu-ray Disc と同じ短波長のもので、波長 405nm の青紫色レーザーが採用されている。
HD DVD には、読み込み専用の 「 HD DVD-ROM 」 と書き換え可能な 「 HD DVD-ARW （ Advanced ReWritable ）」がある。記録容量は、HD DVD-ROM が片面１層で 15GB、片面２層で 30GB、HD DVD-ARW が片面１層で 20GB、片面２層が 32GB 以上となっている。30GB の場合、８時間以上の映像を記録できる。
大容量を実現できるのは、より細密にデータを記録するため。そのため、読み出し用のレーザー光線も、DVD より波長の短い青色レーザーが使われる。
HD DVD の最大の利点は、現行の DVD と互換性が高いこと。その特徴は、物理的な形状を既存の DVD から大きく変えていない点にある。このため、メディアの製造設備を DVD と共用できるほか、HD DVD と DVD の両方に対応した再生機器を比較的容易に作れる。カートリッジが不可欠ではなく、ノートパソコンで使う薄型ドライブも作りやすい。
記録容量や画質といった面から見れば Blu-ray Disc の方が優れており、現行の DVD との互換性やメディアの製造コストに関しては、HD DVD の方が優位であるといわれている。
なお、HD DVD-ROM が 2003 年 11 月に、HD DVD-ARW が 2004 年 2 月にそれぞれDVDフォーラムによって承認されている。
DVD フォーラムが HD DVD 規格に AOD を採用したことにより、次世代型 DVD 規格は AOD 陣営(DVDフォーラム)と、先行して製品が発売されているソニーなど Blu-ray Disc 陣営に分裂することが決定的になった。
2005 年 9 月 27 日、米マイクロソフトと米 Intel とは HD DVD 方式の支持を表明した。
2006 年 3 月 31 日、東芝は HD DVD の再生専用機 「HF-XA1」 を、世界に先駆けて首都圏の一部店舗で先行発売し、翌月以降に販売を全国に広げた。オープン価格だが、店頭価格は１１万円前後、量販店では税込み９万９,８００円で販売された。なお、HD DVD ソフトはまだ販売されていないが、2006 年 4 月 27 日までの出荷分においては 「バイオハザード」 と、「ムーンライト・ジェリーフィッシュ」 の２つの HD DVD ソフトをバンドルした。
世界初の HD DVD プレーヤーで、HD DVD/DVD/CD の再生に対応。HD DVD 規格の１層１５ギガバイト、片面２層３０ギガバイトのディスクのほか、ツインフォーマットディスクと呼ぶ片面２層１９．７ギガバイト （１層は現行 DVD-ROM ） のディスクを再生できる。現行 DVD-R/RW/RAM の再生も可能で、RW/RAM にも対応しているが、デジタル放送のコピーワンス番組を録画した DVD-RW/RAM は再生できない。HDMI 出力端子を装備し、HD DVD の720p/1080i 映像出力に加え、DVD の 720p/1080i アップコンバート出力も可能となっている。
| ブルーレイディスク | HD DVD | 従来の DVD | |
|---|---|---|---|
| 主な賛同メーカー | ソニー、パナソニック、シャープ、日立、パイオニア、サムスン、アップル | 東芝、NEC、サンヨー、マイクロソフト | |
| 主な賛同映画制作会社 | ウォルト・ディズニー、２０世紀フォックス、ソニー・ピクチャーズエンターテイメント | ユニバーサル・ピクチャーズ | |
| パラマウントピクチャーズ / ワーナーブラザーズ | |||
| 記録・再生の光源 | 青色レーザー | 赤色レーザー | |
| ディスク直径 | 12cm | ||
| ディスクの厚さ | 1.2mm | ||
| ディスク表面から記録層の距離 | 0.1mm | 0.6mm | |
| 記録容量／１層 | 25GB | 20GB | 4.7GB |
| 記録容量／２層（録画時間） | 50GB（約6.5時間） | 30GB （約4時間） | 8.5GB (-) |
| 保護カートリッジ | あり（現在） | なし | |
HD Photo（High Definition Photo）：旧名、Windows Media Photo。マイクロソフトが開発し、2006 年 5 月 25日に仕様を発表した JPEG に代わる新たな静止画ファイルフォーマット。2006 年 11 月、Windows Vista の RTM に伴い Windows Media Photo から HD Photo に改名され、拡張子は wdp から hdp へ変わったが、しばらくは両方の名前・拡張子が使われる。Windows Vista のベータ版などに附属して出荷されたが、ライセンス供与も行なう。高解像度かつハイダイナミック・レンジな画像を、情報の欠落やノイズを抑えつつ圧縮できるのが特長。
JPEG よりも高い非可逆圧縮が可能で、JPEG 2000 よりも計算量が少ないといわれている。また、可逆圧縮にも対応する。ファイル構造は TIFF と似たような形を取る。また、色空間を定義する規格 scRGB や Exif 情報に対応するなど、デジカメ写真での利用を想定したフォーマットになっている。Windows Vista で対応した他、Windows XP でも利用可能になっている。
デジタルカメラユーザーに有益と思えるのは、scRGB のサポートで、scRGB は浮動小数点 （参照⇒ 浮動小数点演算） で階調情報を持ち、露出範囲の輝度 （参照⇒ 輝度信号） レンジだけでなく、カメラのセンサーが捕らえたすべての輝度情報を保存できる。つまり、HDR（High Dynamic Range） データとして階調情報を切り取ることなく、すべて表現できるる。scRGB で保存したデータに対して露出補正をかけると、それまでに見えていなかった部分のディテールも浮き上がってくる。
scRGB は CIE （INTERNATIONAL COMMISSION ON ILLUMINATION、国際照明委員会、日本国際照明委員会） 可視色域より遙かに広い範囲を細かく表現できるため、輝度だけでなく色情報に関しても、後々の修正で彩度が飽和して情報が失われたりといったことがない。彩度を引き上げて見た目には飽和しているように見えても、彩度を下げればディテールが見えてくる。
ユーザーはこれまで、JPEG に保存して RAW の情報を完全に失うか、まだ RGB にもなっていない巨大な RAW データを扱うか二者択一を迫られていたが、scRGB の圧縮をサポートする HD Photo であれば、RAW データが本来持っていた情報をほとんど失わずに、ソフトウェアで扱いやすい RGB データとすることが可能になった。
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現在、家庭用コンセント （電気配線） を利用してネットワークを構築する PLC アダプターの規格には、「 HD-PLC 」、「 HomePlug 」、「 UPA 」 の３種類がある。そのうち、HD-PLC 方式の製品同士であれば、異なるメーカーの製品でも相互に通信することができるし、HD-PLC 方式の製品同士であれば、同一電力線下に複数の HD-PLC ネットワークを共存させることもできる。また、この方式は周波数 （参照⇒ 波長） 帯ごとに細かく信号をカットできるという 「 Wabelet OFDM 」 方式によって、既存のアマチュア無線や短波放送などへの影響を最小限にできる特徴がある。既存の方式では減衰量が -13dB 程度だが、Wavelet OFDM では -35dB と大きく減衰できるため、ほかの電波機器への影響が最小限になるといわれている。
松下電器産業は 2006 年 11 月 13日、家庭内の電力線を利用して宅内ネットワークを構築するための HD-PLC 規格 PLC アダプタとして、スタートパック 「 BL-PA100KT 」 および増設用アダプタ 「 BL-PA100 」 を発表し、同年 12 月 9 日に発売を開始した。親機１台に対して子機を最大１５台まで接続でき、ネットワーク機器を最大１６台まで利用できる。転送速度は理論値で最大 190Mbps、実行値は約 80Mbps 程度。通信速度は LED の点灯状態で確認でき、三つ LED が点灯していると 30Mbps 以上、二 つでは 10〜30Mbps、一つでは 10Mbps 未満となる。
高速 PLC の規格は、大きく分類して３つ存在する。１つは２００６年末に松下電器産業から登場した 「BL-PA100」 をはじめ、アイ・オー・データ機器、バッファローの製品で採用されている 「 HD-PLC 」。もう一つは秋葉原などで製品を見かける 「 HomePlug 」、そして 2007 年 5 月 7 日にロジテックから登場した 「 PlugLink 」 や、同年 5 月 16 日にネットギアから発売された 「 HDXB101 」 で採用されている「 UPA 」だ。異なる規格の PLC アダプター同士は接続できないが、同じ規格であれば、メーカーが異なっているアダプターでも接続できる。
松下電器産業では HD-PLC 方式のメリットを IEEE、ESTI （欧州電気通信標準化機構）、PLC-J にアピールしてデファクトスタンダード化を目指すとともに、既存方式との共存を実現するべく調整を進めている。
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HDCP（High-bandwidth Digital Content Protection）：HDMI や DVI を経由して送信されるデジタルコンテンツの不正コピー防止を目的として開発された、デジタル画像信号の暗号化方式。デジタルディスプレイや HDTV のデジタル・インタフェース部分でコンテンツを保護する。
現在、HDCP のライセンス業務は Digital Content Protection LLC によって、策定・管理されている。送信側の HDCP Transmitter 機器が受信側の HDCP Receiver 機器の認証を行い、伝送中のコンテンツ漏えいを防ぐために認証プロトコルで事前に共有された暗号鍵に基づいて暗号化が行われ、受信側で復号が行われる。出力側も入力側も両方対応していないと再生することができない。デジタル放送や映像配信事業、HD DVD などの次世代光ディスクでの利用が考えられている。
米 Intel が設計を行い、HDTV およびデジタル・ディスプレイの市場が立ち上がりつつあった 1998 年暮れに CPTWG に提案した。
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HDLC（High level DataLink Control）：同期式シリァルデータ伝送制御手順の一つ。通信効率、通信データの信頼性を高めるための通信制御方式。任意ビット長のデータを、通信相手の応答がなくても連続して送信を行なうことで通信効率を高め、CRC 方式を用いた複数ビットの誤り検出を行なうことで、データの信頼性を高めている。
基本形データ伝送制御手順に比べ、任意のビットパターンが送れ、CRC による厳密な誤り制御などの利点をもつ。信頼性が高く、効率良くデータを送ることができる。OSI 参照モデルではデータリンク層のプロトコルにあたる。全二重通信で、情報をフレーム単位で伝送するため効率的なデータ伝送を可能にし、信頼性が高く、効率良くデータを送ることができる。
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パソコンと液晶ディスプレイとの接続に使われるデジタル・インタフェースの DVI をベースに、互換性を保ちつつ、さらに発展させた規格で、RGB の各信号とクロック信号を４ペアの差動信号ラインで伝送し、１本のケーブルで映像・音声・制御信号を合わせて送受信するので、取り回しが容易になっている。HDMI と DVI とは共に、Silicon Image 社が開発した差動伝送技術 TMDS をベースにしている。
オプションで制御信号を双方向に伝送させることができ、機器間を中継させることで１台のリモコンから複数の AV 機器を制御できるようになっており、HDCP という著作権保護システムにも対応している。
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地上デジタル放送の開始などテレビ放送のデジタル化をはじめ、大画面・薄型テレビの普及やテレビ視聴も楽しめるパソコン用大型・薄型モニターの登場など、家庭内でテレビやその他の映像をデジタルで楽しむという流れが急速に進んでいる。家庭にはデジタル放送を受信するためのテレビ・チューナーや STB、ホームサーバなどが用意されているが、それらの機器と大型モニターやパソコンモニターをデジタル接続するための新しい規格として HDMI が生まれた。
HDMI では１本のケーブルで映像・音声・制御信号を合わせて送受信できるため、DVI よりもコネクタやケーブルを簡素にできる。機器の制御用信号は、機器同士を中継しながら双方向で伝送できるため、たとえば１台のリモコンで DVD プレーヤーを操作して、そこを中継してさらに大型テレビを操作するなど、リモコンひとつで HDMI で接続された家庭用 AV 機器の全てを制御できるようになる。
| HDMI | iLINK | |
|---|---|---|
| 伝送されるデータの種類 | 非圧縮の一種類だけ圧縮 | MPEG-2、DV 規格など多種類 |
| 映像・音声を伝送できる方向 | 一方向だけ | 製品によって双方向もある |
| デイジー・チェーン接続 | できない | できる |
| 収録時間に対する伝送速度 | リアルタイム | リアルタイムと高速データ転送とのいづれか |
| 機器の制御信号 | 各社独自 | 共通規格がある |
| 説明１ | 端子名 | 高画質順位 | 説明２ | 説明３ | 説明４ | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 映像信号 | 映像端子 | ア ナ ロ グ 方 式 | D 端子 | A | 映像信号を輝度信号と青色差信号信号、赤色差信号の3つの信号として伝送する | D1からD5まで5種類の規格があり、数字が大きくなるほど、高解像度の映像信号の伝送が可能 | ||
| コンポーネント端子 | B | 1080i や 720p といったハイビジョン映像フォーマットにも対応。映像信号 （音声信号は別） だけで３本のケーブルを接続しなくてはならず、接続もやや面倒 | ||||||
| S 端子 | C | 輝度信号と色信号が分離され、別々に伝送 | 480p 以上の映像フォーマットには対応しておらず、ハイビジョン放送をそのままのクオリティーで伝送することはできな | |||||
| コンポジット・ビデオ端子 | D | 通称 「ビデオ端子」 とも呼ばれる。コンポジット音声端子と合わせて 「 AV 端子」 と呼ばれることも多い | 映像信号の三要素である 「輝度信号」、「色信号」、「同期信号」 が複合されて伝送される。ケーブル１本で映像信号を送れるメリットがあるが、輝度信号と色信号が複合されているため、輪郭部分に黒っぽいドットが生じるドット妨害や、虹色のような 「クロスカラー」 といった画質を劣化させる現象が生じ、画質的には不満が残る。ハイビジョン映像フォーマットには非対応。コネクタには RCA 端子が利用され、コネクターの色は黄色が一般的 | |||||
| デ ジ タ ル 方 式 | ノイズに強く、ケーブル長が長くなっても画質が低下しない | HDMI 端子 | @ | 映像信号と音声信号、さらには制御信号までを１本のケーブルで送信できる | D/A 変換せずにそのまま送信するので、画質が劣化せず、鮮明な映像を得られる。音声信号も同時に送ることができる。ケーブル１本で映像と音声の両方の伝送が可能なので、接続の手間が省け、ケーブルの取り回しも楽 | |||
| DVI 端子 | @ | 主にパソコンで利用されているデジタル映像インタフェース規格 | DVI-I | デジタル信号だけを伝送 | ||||
| DVI-D | デジタル信号と従来のアナログ信号の両方に対応 | |||||||
| 音 声 信 号 | 音 声 端 子 | ア ナ ロ グ 方 式 | アナログ音声信号をそのまま伝送。コネクタの形状は数種類あるが、AV 機器では通常、RCA 端子を利用 | アナログ音声端子 | @ | １本で１チャンネル分の音声信号しか伝送できないため、ステレオなら２本、5.1ch サラウンドなら６本のケーブルを接続する必要がある。ケーブルの本数が多いことと、デジタル方式に比べてノイズなどに弱いことが欠点 | ||
| デ ジ タ ル 方 式 | 光デジタル音声端子 | @ | 可視光を利用してデジタル信号を伝送するのが特徴で、ケーブルに光ファイバーを利用。デジタル音声端子には、２チャンネル以上の複数チャンネルの音声信号を１本のケーブルで伝送できるというメリットがあり、5.1ch のサラウンドステレオもケーブル１本接続するだけ | |||||
| 同軸デジタル音声端子 | @ | １本のケーブルで複数チャンネルの音声信号を伝送できる。電気信号によってデジタル信号を伝送する。このためケーブルには通常の電線が利用されている。コネクタとして RCA 端子が用いられており、色はオレンジが一般的 | ||||||
2006 年 8 月 1 日、ベンキュージャパンは HDMI 端子を搭載して、フルハイビジョン映像に対応した２４型液晶ディスプレイ 「 BenQ FP241W 」 を発表し、９月上旬より発売を開始した。HDMI 端子を搭載したパソコン用液晶ディスプレイは世界初で、価格はオープンで、予想実売価格が９万９８００円前後。
HDMIは登場以来、より高機能へと進化するため、何度かバージョンアップを行ってきたので、HDMI と一口に言っても、いくつかのバージョンがあり、利用できる機能が異なる。バージョンによる互換性の問題があり、注意が必要。
- HDMI 1.0 ：最初の仕様で、音声は主としてステレオのみ対応だった。
- HDMI 1.1 ：マルチチャンネルオーディオに対応し、CPPM で保護された DVD-Audio にも対応した。
- HDMI 1.2 ：１ビットオーディオフォーマットに対応し、SACD の DSD 信号の伝送を可能とし、パソコンでの使用を想定した機能が強化された。
- HDMI 1.3 ：PlayStation3 で対応。１リンク時の帯域を従来の 165MHz （ 4.95Gbps ） から 340MHz （ 10.2Gbps ） に高速化し、約倍速とした。色深度を、従来の RGB の２４ビットに加え、３０／３６／４８ビットまでに対応した。Blu-ray Disc や HD DVD で採用された新ロスレス音声フォーマット ドルビー TrueHD と DTS（Digital Theater Systems）-HD とに対応。映像と音声の同期を取るためのリップシンク機能に対応。
| HDMI Ver. | 1.0 | 1.1 | 1.2 | 1.2a | 1.3 | 1.3a | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 規格策定年月 | 2002.12 | 2004.5 | 2005.8 | 2005.12 | 2006.6 | 2007.1 | |
| 音 声 | Dolby Digital/DTS | ○ | |||||
| DVDオーディオ | Ｘ | ○ | |||||
| SACD | Ｘ | ○ | |||||
| Dolby Digital Plus, Dolby TrueHD, DTS-HD High Resolution Audio, DTS-HD Master Audio | Ｘ | ○ | |||||
| PCM | 2ch | 8ch(7.1ch) | |||||
| 映 像 | 最大解像度 | 1080p | 1440p | ||||
| 色深度 | 24bit | 24/30/36/48bit | |||||
| 最大色域規格 | sRGB | xvYCC | |||||
| 色空間 | YCrCb | RGB,YCrCb | RGB,YCrCb/xvYCC | ||||
| 帯域 | 165MHz | 340MHz | |||||
| 最大フレーム（枠）/秒 | 60 | 120 | |||||
| 機 能 | 機器間制御 | Ｘ | 1.2a | 1.3a | |||
| リップシンク | Ｘ | ○ | |||||
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HDML（Handheld Device Markup Language）：携帯端末向けのホームページを作成する上で使用される言語の一種。日本では au （ KDDI ） およびツーカーグループが、EZweb で採用している。
HTML から派生した言語だが、モバイル端末での Web ブラウジングがスムーズに行なえるように、「カード・デッキ構造」 という従来の HTML とは大きく違う構造に作り変えられた。 HTML と同じように、テキストの中にタグ埋め込んでコンテンツを記述するが、１枚の画面をカード （ Card ） という単位で扱い、複数のカードをまとめたものをデッキ （ Deck ） という。表示はカード単位で行い、データの送受信はデッキ単位で行なう。Phone.com 社 （旧 Unwired Planet 社）などによって提唱され、WWW に関する標準化団体 W3C で標準化作業中である。
EZweb では、無線システムとして、回線交換方式の cdmaOne とパケット交換システムの cdma-Packet の二つがあり、インターネットとは別のプロトコルになっている。
i モードとの最も大きな違いは HDML を使用している点で、インターネット上の HTML で記述されたコンテンツにアクセスするためにはプロトコル変換が必要になる。
携帯電話では一般に、固定電話に比べて通信速度も遅く、また、移動中は必ず接続が維持できるとは限らないので、できればデータが取れるときにまとめてとったほうがいいことになる。そこでキャッシュに必要となりそうなデータをまとめて読み込んでおく。あるカードが読まれるときに、そのカードのデッキは読まれているカードに関係のあるカードを束ねているわけだから、ここのデッキの中のカードのデータが次に使われる可能性が高い。そこで、このデッキ単位でまとめ読むことで、いちいちページが切り替わるたびにページのデータを読み込まずに、スムーズにコンテンツを表示できる。そのような理由もあって、HDML はこのような構造になっている。
また、携帯端末という、パソコンと比較すると表示能力の小さいデバイスを使っているので、画面を飾るタグの種類も少なく、また、画面を作るデータ量も小さくなるように工夫されている。
HTML とは仕様が異なるため、従来の HTML エディタで WAP コンテンツを作ることはできないが、HDML の中身自体は HTML と同じくテキスト・ファイルなので、テキスト・エディタで書くか、あるいは専用のアプリケーションを使う必要がある。一般向けには、EZWeb ホームページで 「マイデッキエディター」 という、パソコン上で文字を入力していくだけで簡単な HDML ファイルを作れるプログラムが配布されている。
もともと HDML は、米 Phone.com 社 （現在は合併して Openwave Systems、同日本語ページ） の独自規格で、WAP のもとになった言語。携帯端末用に開発された。
1997 年、Unwired Planet という会社が HDML と、この言語を読みこむ UP.Browser というブラウザを開発した。このとき、ウェブの可能性を広げる、いわゆる第３世代携帯電話のブラウザとして大きく期待がよせられたものの、その両面ともサポートがされなかったため、HDML は行き詰まった状態になっていた。
しかし最近になって、WAP Forum が、Unwired Planet （後の Phone.com ） とフィンランドの Nokia 社 （ノキア・ジャパン） や米国の モトローラ Motorola （日本法人モトローラ） などの業界大手によって創設され、WAP が発表された。このプロトロルは、最近発表された、大画面付きの最小・最安の携帯電話に使用され、より堅牢で広範囲な携帯電話サーフィンが可能になった。
W3C-Proposal for a Handheld Device Markup Language
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HDR（High Data Rate）：米 QUALCOMM （クアルコム ジャパン） 社が開発したもので、CDMA 方式の携帯電話網を使った IS-95 （ cdmaOne ） 向けの高速な無線パケット通信技術。また、cdmaOne の後継である cdma2000 規格の追加仕様でもある。
cdmaOne、CDMA2000 1x で使われる 1.25MHz の周波数 （波長） 帯域を用いて、上り最大 153.6Kbps、下り最大 2.4Mbps の高速なパケット通信を実現する。cdma2000 1x でこの技術を採用したものが cdma 2000 1xEV と呼ばれる。ただし、実際には電波干渉などから、下りは平均 600Kbps 程度となる。
cdmaOne による音声通話サービスを提供している携帯電話事業者は、800MHz 帯の設備をそのまま転用することができるので、アンテナなどの設備は共用し、既存の設備を活かして少額の投資で高速なデータ通信サービスを提供できる。そのため、設備投資にかかるコストを大幅に削減することが可能になる。開発元のクアルコムが試算したところ、cdma2000 を新規に導入するのに比べ５分の１程度で済むとされている。
また、データ通信に特化したため音声通話には利用できず、cdmaOne の特徴でもあったソフトハンドオーバーや電力制御などの機能が省略されている。そのため一台の電話機で HDR と通話の両方を行うためには、デュアルモードの端末が必要になる。
au （ KDDI ） および沖縄セルラーがサービスの提供を 2003 年 11 月 28 日から開始した CDMA2000 1xEV-DO は、この HDR がベースになっている。
参照⇒ 携帯電話
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HDR（High Dynamic Range、ハイダイナミック・レンジ）：色情報を浮動小数 （参照⇒ FPU ） で表すことによって、BMP や JPEG といった一般的に使用される画像形式に比べて広範囲の階調を表現できるようにした画像の記録形式。従来の写真が記録するダイナミック・レンジを遥かに越える輝度 （参照⇒ 輝度信号） 差を記録できる画像形式。同じ被写体の露出が異なる複数の画像を合成することで、通常では不可能な明暗を再現する。
カメラを三脚で固定してシャッタースピードを変えながら数枚撮影してみる。シャッタースピードの変化に応じて露出が変わり、低速シャッターの明るい写真から高速シャッターの暗い写真まで段階的に明るさが変化したいくつかの写真が撮れる。低速シャッターの写真では暗い部分が適正露出、明るい部分は真っ白に白トビし、高速シャッターの写真では明るい部分が適正露出、暗い部分は真っ黒に黒ツブレになる。その複数の写真を合成すると、お互いの適正な部分を良いトコ取りして HDR のデータができる。
一番明るい部分から暗い部分までデータにして 32bit の幅があり、広大なコントラスト差を記録できる。RAW データが各色 12bit、JPEG だと各色 8bit なのでそのデータ量の違いが分かる。
もともとＣＧや映画の分野で必要から生まれたもので、それがこうやって写真の分野にも応用されてきた。HDR は広大なダイナミックレンジを記録できるが、それを撮るカメラやそれを再現するモニターやプリンタは従来と変わらない。そのため HDR を作成する際には複数枚の露出ブラケットされた写真を一枚の HDR に変換する。また HDR で記録した画像は専用のビューアで見ることになるが、最終的にはソフトウエアを使って 8bit に落とし込む必要がある。ノイズ除去ソフトが高感度撮影を変えたように HDR は露出に関する常識を変えることになった。
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HDSL（High bit rate Digital Subscriber Line）： 参照⇒ xDSL
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HDTV（High Definition TeleVision）：Definition は 「鮮明度、精細度」 という意味。「高精細テレビ」の略。高品位テレビとも言う。現在のテレビより走査線の数を増やして画質を向上させた次世代のテレビ方式の総称。
現在日本や北米で普及している NTSC 方式は走査線が５２５本であるのに対して、HDTV では１,１２５本または１,２５０本に増え、その分画質が向上する。また、画面のアスペクト比も現行の横４：縦３から、横１６：縦９の横長のサイズになり、臨場感が増している。この縦横比は映画などで採用されている。現在日米欧で規格の標準化が進行中。
NHK が世界に先駆けて発表した次世代高品位テレビ。視覚における心理効果を充分に引き出すものとして研究され開発された。大画面で高精細な映像と、音声は２／４チャンネルの PCM デジタル・サウンドによるダイナミック音声、信号帯域は現行の 4.2MHz から 20MHz 、約５倍の画像情報をもつ規格で、映画に使われる 35mm フィルムの画質にほぼ相当し、臨場感あふれた放送が楽しめるテレビ放送システム。
画面がワイドな上に非常にきめ細かい映像が得られ、画面に近づいても横走査線のチラツキがない美しい映像で見ることができる。
日本のデジタル放送では、1080i、720p の２種類が HDTV の基本規格として認められており、総称として 「デジタルハイビジョン」 と呼ばれる。
これまで日本ではアナログ HDTV による BS ハイビジョン放送が行われてきたが、2000 年末に開始された BS デジタル放送では、動画圧縮に MPEG2 を用いてデジタル HDTV 放送が行われている。今後は BS デジタルによる HDTV 放送が主流となる。
なお、米国では、ATV （Advanced Television） と呼ばれるデジタル HDTV が提案されている。
HDTV は各国で複数の規格があり走査線の数も違うため、コンテンツの相互使用に関して問題が発生している。1998 年に ITU-R （国際電気通信連合無線通信部門） が、HDTV の標準走査線数の国際標準を１,０８０本と勧告したことで、フォーマットの標準化が進み、これらの問題も解決していくものと思われる。 参照⇒ 走査線、XGA
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HDV（Digital High Definition Video）：DV 規格のカセットテープに、MPEG-2 で圧縮されたハイビジョンクオリティの HDTV 映像と、MPEG1 Audio Layer2 形式で圧縮された音声とを記録・再生するための新しい映像規格。
HDV 規格に準拠したビデオ・カメラを使えば、ハイビジョン放送と同等の走査線数の映像を撮影・記録できる。記録画素数は DV が720×480 で記録されているのに対し、1280×720 画素の 720p 方式と、1440×1080 画素の 1080i 方式と、２種類の記録フォーマットがあり、縦横比は、共に 16：9 のワイド画面となる。情報量で DV 規格の数倍 （ 1080i で約４倍） の映像を MPEG-2 方式で高効率に圧縮し、DV 規格のカセットテープへの記録を可能にしている。
2003 年 7 月、ソニー、キヤノン、日本ビクター、シャープの４社により発表された。民生用デジタルビデオデッキの規格で、ＨＤデジタルＶＣＲ協議会が定めた DV 規格をベースに開発され、MPEG-2 で圧縮された HD 信号のデータ記録仕様を定めた。BS デジタルハイビジョン放送や、地上波デジタル放送の開始による HD 放送の拡大にともない、デジタルハイビジョンビデオなどがこの規格で開発されている。
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HE-AAC（High Efficiency Advanced Audio Coding）：MPEG4-AAC の拡張形式。SBR を利用して低ビットレートにおける音質を改善し、低ビット・レートでも従来の AAC に比べて高音質に、特に高音部をクリアに再生することができる。規格的には MPEG-4 AAC バージョン３を指す。AAC-LC の拡張技術であり、AAC-LC の約半分のビットレートで、同等の音質を実現する。再生する場合は、RealPlayer が対応している。
HE-AAC は AAC-LC に SBR という技術を組み込むことによって、従来の AAC-LC よりも低ビットレートでの圧縮効率を大幅に向上させている。そのため、携帯などの再生機器が SBR の部分を読むことができない場合は、従来の AAC-LC よりも音質が落ちてしまう。
また、HE-AAC に更に Parametric Stereo という技術を組み込み、より圧縮効率を向上させた HE-AAC v2 というのもある。ただし、再生機器が Parametric Stereo の部分を読むことができない場合は、モノラルで再生されてしまう。
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HFC（hybrid fiber coax、Hybrid Fiber and Coaxicial）：CATV 網ネットワーク構成方法の一つで、光ファイバーと同軸ケーブルとを組み合わせた方式。1990 年代半ば以降の CATV の標準的なインフラで、CATV 局から伝送路の主幹部分を光ファイバーで配線し、途中に光電気変換方式を設置して同軸ケーブルでアクセス網の各家庭まで線を引き込む。
CATV の場合、同軸ケーブルのみの構成と比べて流合雑音による影響を小さくできるほか、主幹部分の伝送路の広帯域化により多様なサービスが可能となる。全回線をいきなり光化することは設備投資的に無理があるので、まずバックボーンから光化を始めるときに使われる。この方式のメリットは、FTTH に比べて低コストで高速ネットワークを構築でき、技術的には 30Mbps の高速通信が可能な点にある。また後日、同軸ケーブル部分を光ファイバー化すれば、ネットワークが一気に FTTH にもなる。
従来の CATV 網では基幹部分にも同軸ケーブルを使用していたため、双方向の高速インターネットサービスの提供には中継増幅器の設置や、上り方向における流合雑音を低減するケーブルモデムの使用などが必要だった。HFC ではそのような設備は必要ないため、現在では HFC が主流となっている。
構造としては、NTT などが FTTH の前段階として構想している、最寄りの電柱までを光ファイバで結び、電柱から家庭への引き込み部分に従来の電話線を使用する FTTC （ Fiber to the Cell ) に近い。しかし、光ファイバと同軸ケーブル／電話線を組み合わせたハイブリッド構成を導入した、そもそもの目的が HFC と FTTC では大きく異なる。
FTTC の場合は、FTTH 構想により家庭と電話局間を全て光ファイバ化しようとしたところ、家庭への引き込み部分で光ファイバの取り回しがかなり厄介なために、とりあえず最寄り電柱までの間を光ファイバ化しておこうという動機からハイブリッド型の構成が取られている。一方、HFC の場合ももちろん同軸ケーブルのメンテナンス性の良さというのは重要なポイントの一つなのだが、光ファイバを幹線に利用した最大の理由は ノイズ対策だった。
CATV のネットワークは、家庭と電話局間が１：１で結ばれる電話回線とは異なり、CATV の送信局から出た１本の幹線ケーブルから信号が幾重にも分岐されて家庭まで届けられるスター型になっている。信号を配信するケーブルには雷などさまざまな外的要因が加わり、信号にノイズが発生する。このノイズは、下り信号に対してはさほど影響を及ぼさないが、逆に家庭から向かう上り信号に対しては、幾重にも分岐されたケーブルに乗ったノイズが最終的に１本の幹線に集められてしまうため、ノイズレベルが非常に高くなってしまう。
従来の CATV サービスでは上り信号に流されるデータ量が少量だったので、ノイズレベルの高さはさほど問題にならなかった。しかし、CATV インターネットが本格的にスタートすると、上り方向にもそれなりのデータ量を流す必要が出てきたため、この上り方向の流合雑音対策が重要な問題になってきた。光ファイバであればケーブル内を流れる信号は外的要因によるノイズの影響を受けることがないため、幹線部分を極力光ファイバ化することでノイズの影響を最小限度に食い止め、最終的に上り方向のスループット向上が期待できる。そこで CATV インターネットを手がける CATV 局では、サービス開始に当たって従来の同軸ケーブルのみで構成されたネットワークを HFC 型に更新するケースが見られる。
最近は BS デジタル放送やスカパーなどの CS デジタル放送の開始により TV のチャンネル数は増加の一途をたどっているが、従来の同軸ケーブル型の CATV （ 450MHz 帯域） の場合、同時に伝送できるチャンネル数は４０チャンネル程度が限界といわれている。規格上はもっとチャンネル数があるのだが、同じ帯域に多くのチャンネル数の信号を詰め込むとゴーストが発生するなど画質が低下する要因につながるため、簡単にはチャンネル数を増やない。
それに対し HFC 構成の CATV の場合は最高で 770MHz 前後まで帯域を広げることが可能なため、チャンネル数を増加させることができる。また CATV インターネットの場合は、下り方向の伝送に映像信号を流していないチャンネルの中から数チャンネルを割り当てて使用しているのだが、空きチャンネル数が増加すればそれだけ CATV インターネットに使用できるチャンネル数も増やすことができ、インターネット接続の速度向上も期待できる。
ただ新たに増えたチャンネル帯域 （ 450〜770MHz 部分） を使用するには、各家庭に置かれている CATV コンバータの交換が必要になったり、ヘッドエンドに増加したチャンネル数分の送信設備を増設しなければならなかったりと、投資額がばかにならないことから、実際には HFC 化してもチャンネル数はそのままという CATV 局が多い。
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HFS（Hierarchical File System）：米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ Apple Japan, Inc.） 社の Mac（Macintosh） OS で採用されている階層ファイル・システム。Mac OS 8.1 からは HFS と上位互換の 「 HFS+ 」 が採用され、Mac OS の後継となる Mac OS X で採用されているファイルシステムも HFS+ になっている。
階層構造を使ってファイルを分類する。数多くのファイルがハードディスクにあっても、フォルダでファイルを上手に整理できる。フォルダの中にもフォルダを作れるので、より細かな分類も可能になる。エンド・ユーザーに対するデータの見え方は、MS-DOS や Windows の階層ディレクトリー構造と同じ。HFS の仕様はパーティションサイズが４ＧＢまでで、１６ビットになるため、扱えるアロケーションブロックの総数は 65,536 個 （２の１６乗） となる。
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HG フォント（HG Font）：DF フォントとは違って、半角の 「 HG 」 で始まる名前を持ったフォントは、リコーが作成、販売しているリコーフォントにつけた頭文字で 「 High Grade 」 の略だとか。大文字・小文字の区別はないようだが、「 HG 」 の後に続くカタカナも半角になっている。MS-Office に標準で添付されているので、Windows ユーザーには馴染みが深い。
フォントの種類を大別すると、OS にあらかじめ付属するものと、アプリケーションソフトなどに含まれる独自のものとがある。前者は、頭に 「 MS 」 が付く Windows 標準のフォントが代表的。MS フォントはアイコンやメニューの表示のほかに、テキスト・エディタや表計算などのアプリケーションソフトで標準フォントとして利用されている。ソフトメーカーも多種多様なフォントを独自に作成しており、はがき作成やフォトレタッチソフトなどに含まれていることが多い。また独自のフォントを集めたフォント集も販売されている。
後者で代表的なのは、ダイナコムウェアの DF フォントと、 MS-Office に含まれている 「 HG 」 フォントとがある。実は MS フォントもマイクロソフトがリコーからラインセンスを受けて使用しているので、両者に実質的な違いはない。
ただし、HG フォントには以下に示すように、「行書体」 や 「ポップ体」 など、MS フォントにはない種類の文字がある。こうしたフォントを使いこなすことで、より見栄えのいい文書の作成が可能になる。もう一つ違いを挙げれば、HG フォントは９ポイントや１０ポイントなどの比較的小さい文字でも、画面出力に関してはアウトライン・フォンに対応していることだ。アウトラインフォントとは、文字の輪郭を補間して滑らかに表示できるようになっている。印刷時には、MS フォントでも HG フォントでもアウトライン処理されるので違いはない。しかし、画面上では HG フォントを使うことで、アイコンやウインドウタイトルなどの文字を滑らかにできる。
MS-Office に標準で搭載されているフォントは以下の通り。
HGｺﾞｼｯｸE （あいうえお山川草木一二三四五）
HGPｺﾞｼｯｸE （あいうえお山川草木一二三四五）
HG創英角ｺﾞｼｯｸUB （あいうえお山川草木一二三四五）
HGP創英角ｺﾞｼｯｸUB （あいうえお山川草木一二三四五）
HG創英角ﾎﾟｯﾌﾟ体 （wwwAaBbiiiあいうえお山川草木一二三四五）
HGP創英角ﾎﾟｯﾌﾟ体 （wwwAaBbiiiあいうえお山川草木一二三四五）
HGS創英角ﾎﾟｯﾌﾟ体 （wwwAaBbiiiあいうえお山川草木一二三四五）
HG丸ｺﾞｼｯｸM-Pro （あいうえお山川草木一二三四五）
HG正楷書-PRO （あいうえお山川草木一二三四五）
HG行書体 （あいうえお山川草木一二三四五）
なおフォント名末尾の、E は Extra、UB は Ultra Bold で、いずれも太い書体であることを示している。Pro、PRO はいずれもプロポーショナル・フォントの意味。また、「創英」 はフォントを制作をした（株）創英企画という会社の名前を表し、「 HG 」 の後の 「 P 」 はプロポーショナルで、欧文・和文ともプロポーショナルフォントだが、「 S 」 は欧文だけがプロポーショナルフォントで、和文は等幅フォント。もちろん 「 HG 」 だけだと和欧とも等幅フォントになる。
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HHD（Hybrid Hard Drive）：ハードディスク内にフラッシュ・メモリを組み込むことによって、ハードディスクの省電力化とアクセス時間の高速化とを目指した規格。
ReadyDrive は、Windows Vista に実装されている HHD を活用した省電力機能で、ハードディスク内に専用のフラッシュ・メモリを実装し、キャッシュ代わりに利用することで省電力化と高速なアクセスを可能としている。フラッシュメモリを制御する専用の命令を実装しており、この命令を通じセクタ単位で読み書きの制御を行う。だから、この命令を使わない限りは通常のハードディスクと同じ動作しかしない。
従来のハードディスクでデータを読み書きする場合、モーターでディスクを回転し続ける必要があり、これが電力を多く消費している。HHD では、データの読み書きを直接ディスクに行う前にハードディスク内のフラッシュメモリにキャッシュする。その後、フラッシュメモリ内のキャッシュが溢れそうになると、ようやくディスクを回転させて、フラッシュメモリからデータの読み書きを行う。フラッシュメモリにキャッシュをさせている間は、ディスクの回転を止めている時間を延ばすことができるので、省電力化に繋がる。
また、ハードディスクでサスペンド・レジュームを行う場合、ディスクが完全に回転するのを待っていなければならず、これが復帰する時間を遅らせていた。ディスクの回転が安定するまでの間は、フラッシュメモリを活用することで復帰時間を高速化することができ、データの読み書きを高速化している。
問題はフラッシュメモリの寿命で、当然ながら書き込み回数に限界がある。寿命についてはいろいろなデータがあり、使い方にもよるから一概にはいえないが、いずれにせよ寿命は無視できない。
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High Sierra（ハイシエラ）：＝ISO9660
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HomePlug：電力線通信 （ PLC ） の通信方式の一つ。高速 PLC の規格は、大きく分類して３つ存在する。１つは２００６年末に松下電器産業から登場した 「 BL-PA100 」 をはじめ、アイ・オー・データ機器、バッファローの製品で採用されている 「 HD-PLC 」。もう一つは秋葉原などで製品を見かける 「 HomePlug 」、そして 2007 年 5 月 7 日にロジテックから登場した 「 PlugLink 」 や、同年 5 月 16 日にネットギアから発売された 「 HDXB101 」 で採用されている 「 UPA 」 だ。異なる規格の PLC アダプター同士は接続できないが、同じ規格であれば、メーカーが異なっているアダプターでも接続できる。
米 Intelや 米 Cisco Systems （シスコシステムズ） 社、米 3Com 社 などが参加して２０００年３月に設立された非営利団体 HomePlug Powerline Alliance が２００１年６月に発表した高速電力線通信規格。この団体には米 Intel、韓国 LG電子 LG Electronics （日本 LG Electronics ） 社、韓国 サムスン Samsung （日本サムスン） 社、シャープなどが出資している。HomePlug 1.0 規格では、OFDM と呼ばれる変調方式を用いており、コンセント部分でデータを切り出してコンピュータに接続することで、理論値で 14Mbps での通信が可能になる。なお、実効速度は 8Mbps 程度で通信距離は屋内でおよそ１５０メートルといわれている。
HomePlug 1.0 では物理層 13.78Mbps、TCP 層 6.2Mbps での通信が可能とされている。同団体では、このほか２００２年１０月には、物理層 200Mbps で伝送速度を HomePlug 1.0 の１０倍にした HomePlug AV と呼ばれる第二世代の規格を発表している。
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HomePlug AV：電力線通信 （ PLC ） の通信方式の一つ。高速 PLC の規格は、大きく分類して３つ存在する。１つは２００６年末に松下電器産業から登場した 「 BL-PA100 」 をはじめ、アイ・オー・データ機器、バッファローの製品で採用されている 「 HD-PLC 」。もう一つは秋葉原などで製品を見かけた 「 HomePlug 」、そして 2007 年 5 月 7 日にロジテックから登場した 「 PlugLink 」 や、同年 5 月 16 日にネットギアから発売された 「 HDXB101 」 で採用されている 「 UPA 」 だ。異なる規格の PLC アダプター同士は接続できないが、同じ規格であれば、メーカーが異なっているアダプターでも接続できる。
米 Intelや 米 Cisco Systems （シスコシステムズ） 社、米 3Com 社 などが参加して２０００年３月に設立された非営利団体 HomePlug Powerline Alliance が２００１年６月に発表した高速電力線通信規格 HomePlug 1.0 の後継仕様。この団体には米 Intel、韓国 LG電子 LG Electronics （日本 LG Electronics ） 社、韓国 サムスン Samsung （日本サムスン） 社、シャープなどが出資している。
HomePlug 1.0 では物理層 13.78Mbps、TCP 層 6.2Mbps での通信が可能とされているが、２００２年１０月に発表された HomePlug AV は、物理層 200Mbps で伝送速度が HomePlug 1.0 の１０倍になった第二世代の規格。家庭内でパソコンやＡＶ機器を電気配線を利用して結び、動画や音声を送受信するマルチメディアネットワークでの利用を想定している。HomePlug AV によって HDTV 品質の映像データが送受信できる。
KDDI は、同社の FTTH インターネットサービス 「ひかり one 」 ユーザーを対象に、コンセント経由でのインターネット接続が可能となる高速 PLC モデム 「G02P1」 のレンタルサービスを 2007 年 5 月 23 日より開始した。初期費用は無料で、月額料金は４２０円／台 （２台８４０円／月からの提供で最大６台までレンタル可能）。
このモデムは、数ある PLC 規格のなかで、同製品は国内通信事業者としては初という HomePlug AV を採用し、128bit AES 方式の暗号化によるネットワークセキュリティ機能を備えているのが特徴。伝送速度は理論値最大 200Mbps で、最大実効速度は約 85Mbps となっている。また、QoS に対応し、「ひかり one 」 の映像配信サービス 「 MOVIE SPLASH 」 での利用をサポートする。
KDDI はこれまでにも、「ひかり one 」 ホームのユーザー向けに、松下電器産業が開発した高速 PLC 仕様 「HD-PLC」 に準拠する PLC モデムの優待販売を実施していた。しかし今回は、HD-PLC との互換性がない HomePlug AV 仕様の製品を提供することにした。
2007 年 6 月 18 日には台湾のザイセル・コミュニケーションズの日本法人であるザイセルジャパンが、物理速度が最大 200M ビット/秒の高速 PLC モデム 「 PLA-400 」 の販売を開始した。
このモデムは米 Intellon インテロンが開発した PLC 技術を基盤とする HomePlug AV 仕様に準拠し、物理速度は 200M ビット/秒で、実効速度は最大 85M ビット/秒という。データは鍵長 128 ビットの AES で暗号化され、最大通信距離は 300m 程度。最大接続台数は６４台で、QoS に対応している。
HomePlug AV 準拠の PLC モデムは、KDDI が FTTH サービス 「ひかり one 」のユーザーを対象にしたレンタル提供を 2007 年 5 月 23 日に開始したばかりだが、国内で HomePlug AV 準拠の PLC モデムを販売するのはザイセルが初めて。
2007 年 8 月 24 日、シャープは HomePlug AV 1.1 に準拠したPLC アダプター 「 HN-VA40S 」 と 「 HN-VA10S 」 を発売した。HN-VA40S は LAN 端子を１つ備えたアダプターと LAN 端子を４つ備えたアダプターのセットで、HN-VA10S は LAN 端子を１つ備えたアダプター２台のセット。実効速度はいずれも最大約 85Mbps で、通信は AES128 ビットで暗号化されている。
国内の店頭で一般に販売される HomePlug AV 準拠の PLC アダプターとしては今回の発売が初めての製品となる。なお、PLC アダプターにはメーカーが異なるとつながらないものもあるが、発表と同日に報道関係者と事業者向けに住友電工が実施した PLC セミナーで相互接続デモを公開し、HN-VA40S と同じ HomePlug AV に準拠した KDDI の G02P1 とは相互接続が可能なことも実証された。
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hosts ファイル（hosts file、ホストファイル）：OS のシステムファイルの一つで、TCP/IP ネットワーク上の IP アドレスとホスト名の対応を記述するテキスト・ファイル。
IP アドレスが数字の羅列であるため、人間が各ホストのアドレスを覚えるのは難しいので、TCP/IP ネットワークでは、IP アドレスの代わりにホスト名を用いて通信を行えるようになっている。ホスト名は、管理者が各ホストに自由に付けられる名前であり、ユーザーにわかりやすい名前を割りふることができる。例えば、211.201.12.0 という IP アドレスに対して www.nifty.com という名前を付けることによって、覚えやすくすることができる。
ホスト名を用いて通信相手を指定した場合、実際にはそれが IP アドレスに変換されてから通信が確立する。そうしたホスト名から IP アドレスへの変換を名前解決という。
hosts ファイルというのは、このホスト名を記載したもので、hosts によって名前解決を行いたいすべてのコンピュータが hosts ファイルを持っている必要がある。100 台のコンピュータがつながるネットワークであれば、100 台すべてに hosts ファイルを用意する発用がある。さらに問題となるのは、ネットワークにもう１台、コンピュータを追加した場合で、100 台すべてが新しい１台のコンピュータを名前で呼ぶことが出来るように、100 台すべてのコンピュータの hosts ファイルに新しい１台のコンピュータ名を登録しなくてはならない。このように、hosts ファイルはコンピュータの数が多く、またコンピュータの追加・消去等がよくある場合には不向きだが、hosts ファイルを書き換えるだけですむので手軽な面もある。
hosts ファイルのほかにも、DNS という名前解決の方法もあり、こちらは効率的に多数のコンピュータ名を管理することができるが、少し敷居が高い。実際には、小規模なローカルネットワークが hosts ファイルで済ませることもあるが、通常は DNS サーバなどを参照するようにすることが多い。
hosts ファイルはテキストファイルで書式も非常に簡単なので、テキスト・エディタを用いて簡単に書き換えることができる。各行が一つの IP アドレスとその名前を定義するようになっていて、左端に IP アドレスを書き、その右側は、ホスト名を記述するが、ホスト名を複数記述することもできる。また、# はコメントを表し、# より右側はすべて無視されることになっている。
hosts ファイルは、Windows NT／Windows 2000／Windows XP／Windows Server 2003 系の OS においては、デフォルトでは 「 C:\WINDOWS\system32\drivers\etc 」 フォルダ中に、UNIX 系の OS では /etc/ フォルダ中に、拡張子のない hosts の名前で格納されている。
スパイウェアによる hosts ファイルの改ざんは、古くから行われている手法ではあるが、簡単な割に効果的なので今でも良く使われている。重要なポイントは、hosts ファイルの記述は DNS サーバーによる変換より優先されるということで、例えば hosts ファイルに
212.200.3.1 www.google.co.jp/
と書いてしまえば、Google を見ようとして 「 www.google.co.jp/ 」 と入力すると、DNS を参照して www.google.co.jp/ の IP である 8.4.112.108 に辿り着く前に hosts ファイルで変換されてしまい、別のサイト （ 212.200.3.1 ） が開いてしまうことになる。だからこれを悪用すれば、ブラウザの検索ページを乗っ取ることもできる。
hosts ファイルが書き換えられてしまった場合、直接 hosts ファイルをテキストエディタなどでいじっても構わないが、もっと簡単で安全な方法もあう。スパイウェアやウイルスなどのマルウェアに改ざんされることが多い場所の情報を、一覧にしてログとして出力するアプリケーションとして、フリーソフトの HijackThis などがある。
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HotJava：Sun Microsystems が開発したもので、Java が組み込まれ、Java で記述されている Web ブラウザ。標準の Web ブラウザとして使用できる他に Java プログラムでデザインされた Java アプレットを動かすことができる。
サン・マイクロシステムズでは、1996 年 1 月に Java の普及を促進させるために子会社として JavaSoft を設立している。
HotJavaは http://java.sun.com/products/hotjava/ からダウンロードすることができる。 参照⇒ Java
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Hotmail（MSN Hotmail）：Microsoft 社がポータル・サイト 「 MSN 」 で提供しているフリーメールサービス。誰でも無料でメールアドレスを取得し、電子メールの閲覧や送受信ができる。Web メールの形態をとっており、電子メールソフトだけでなく、Internet Explorer などの Web ブラウザからでも、すべての操作が行なえるようになっている。
なお、マイクロソフトは 2004 年 12 月 9 日、同社が提供する Hotmail を、i モードに対応させたと発表した。これまで i モード対応は、有料の Web メール・サービス 「 MSN 9 Premium 」 会員のみに限定していたが、以後は、すべての Hotmail ユーザーに無料で提供されるようになった。
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Hot Plug（ホット・プラグ）：＝ホット・プラグ
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HSモード（High Speed Mode）：D-VHS の HS モード（High Speed Mode）。ハイビジョン録画に用いられる高画質録画モード。
転送レート 28.2Mbps、1080i/720p 出力に対応。録画時間はD-VHS STD モードの半分、2.5 時間。参照⇒ LS モード、STD モード
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HSDPA（High Speed Downlink Packet Access）：高速ダウンリンクパケット接続。2002 年 3 月に 3G 方式の標準化団体の 3GPP が新しく開発した高速パケット伝送技術の一つで、NTT ドコモなどが採用している第３世代携帯電話方式 W-CDMA のデータ通信を高速化した規格。FOMA の 3G 方式の改良版であることから 3.5G とも呼ばれ、FOMA の従来方式ではデータ通信速度は 384kbps が上限だが、現状の FOMA と同じ 5MHz の周波数帯域幅を使った場合でも、下り最大 14.4Mbps、平均でも 2〜3Mbps の通信速度を実現する。
この通信速度の向上に、最も貢献しているのが適応変調方式。適応変調方式とは、変動する電波伝搬路の状態、すなわち空中の電波の伝わりやすさの変化を総合的に判断し、最良の変調方式を自動的に選択する。具体的には、電波の受信状態が悪いときは低速な、受信状態が良い時は高速な変調方式が用いられる。また、符号化（エンコード）の際の符号化率についても、受信状態の悪い時には誤り訂正能力が大きいものが、受信状態の良い時には誤り訂正能力が小さいものが使われるなど、受信環境に応じた選択が自動的になされる。こうして、変調方式と符号化の組み合わせが空中の状態に最適化され、結果的に速度を向上させる。
HSDPA のもう一つの特徴としては、既存の ARQ に誤り訂正符号を加えた技術、「ハイブリッド ARQ 」 があげられる。一般の ARQ は、エラーが生じた際に 「エラーが生じた」 という NAK 信号を、エラーがない時には ACK 信号を相手に送るようになっている。だが、ハイブリッド ARQ では最初からを誤り訂正符号を送信することで、送信側からのパケット再送回数を減らすことが可能になる。
従来の W-CDMA では、電波が届く範囲であればどこでもパケット通信は 384kbps の速度を出すことができたが、HSDPA は適応変調方式を使っているので、同じ基地局の圏内でも基地局からの距離などの条件で通信可能な速度が変わることがある。
総務省は 2004 年 7 月 14 日、NTT ドコモやボーダフォンが採用する W-CDMA に、高速データ通信システム HSDPA を導入するための技術基準を規定した省令改正案を公開した。省令が改正されれば、NTT ドコモやボーダフォンは、HSDPA による最大 14Mbit/s の高速データ通信サービスが可能になる。
高速データ通信システムは、KDDI が 2003 年 11 月から基地局から端末までの下り方向で最大 2.4Mbit/s の CDMA2000 1xEV-DO を CDMA 1X WIN の名称で実用化している。NTT ドコモも対抗上、HSDPA を利用した高速データ通信サービスを 2005 年上旬にも開始することを明らかにしていた。省令が改正されれば、サービス実現に向け一歩近づく。
今回の省令改正では、W-CDMA 方式の 800MHz 帯への導入に向けた技術基準の整備や周波数の再編成案も盛り込まれた。800MHz 帯は現在 PDC 方式の携帯電話などに割り当てられているが、これを 3G サービスで利用できるようにする。3G サービス FOMA の加入者を急速に増やしている NTT ドコモにとっては、加入者の受け皿をより広くできる。
| 世代 | 通信方式 | 下り最大速度 | 採用キャリア |
|---|---|---|---|
| 2G | PDC | 28.8Kbps | ドコモ、ボーダフォン |
| 3G | W-CDMA | 386Kbps | ドコモ、ボーダフォン |
| 3G | CDMA2000 1x | 144Kbps | KDDI |
| 3.5G | CDMA2000 1x EV-DO | 2.4Mbps | KDDI |
| 3.5G | HSDPA | 14Mbps | ドコモ予定 |
参照⇒ 携帯電話
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HSPA（High Speed Packet Access）：W-CDMA 方式のうち、下り回線のデータ転送レートを高速化したHSDPA と、同じく上り回線も高速化する HSUPA との総称。
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HSUPA（High Speed Uplink Packet Access）：ＮＴＴドコモの携帯電話 FOMA などが採用している第３世代携帯電話方式 W-CDMA の上りのデータ通信速度を高速化するための技術規格。下りの通信速度を高速化する HSDPA を補完する技術となり、HSDPA と HSUPA とは、３Ｇ方式の改良版であることから３．５Ｇとも呼ばれる。
HSUPA は端末から基地局へ向かう上り方向のパケット通信速度を向上させる技術で、従来は 384kbps 程度だった通信速度を最高で理論値 5.76Mbps まで引き上げることができる。
基地局から端末へ向かう下り方向を高速化する規格は HSDPA と呼ばれ、２００２年３月に発行された 3GPP の Release 5 規格で標準化されている。HSDPA は日本ではＮＴＴドコモが２００６年８月に 「 FOMA ハイスピード」 の名称で、ソフトバンクモバイルが２００６年１０月に 「 3G ハイスピード」 の名称で、それぞれ導入している。
HSUPA と HSUPA とを合わせて HSPA と総称する場合もある。W-CDMA をさらに高速化したもので、有線の Broadband に匹敵する高速ワイヤレス接続を実現している。これによって、大容量ファイルの送受信、リアルタイムのインタラクティブゲーム、写真や動画の送受信、ビデオや音楽コンテンツのダウンロード、パソコンへのワイヤレス接続など、１つの携帯端末からさまざまな機能を実行できる。
2006 年 2 月 15 日、米 Nortel Networks （ノーテルネットワークス） 社は、ネットワークの特性上、下りを高速化させる HSDPA よりも、実現が難しいとされている HSUPA を用いて、上り 1.4Mbps での接続に成功したと発表した。スペインのバルセロナで開催された 「3GSMWorld Congress」 において、デモンストレーションが行われた。
2006 年 7 月 19 日、新興の米長距離電話会社 QUALCOMM （クアルコム ジャパン） 社は、東京ビッグサイトで開催中の WIRELESS JAPAN 2006 で、2Mbps の HSDPA システムのデモを実施した。自社製の HSUPAチップ・セットを使った携帯電話を試作し、これにつないだノート・パソコンとブース内に設置した基地局との間で HSUPA のデータ通信を実現したもので、相互にビデオ・ファイルをストリーミング再生させた。デモ機のスループット表示では、HSUPA を使ったアップリンクで、実データの転送レートが最大 1.6〜1.7Mbps 程度を示し、仕様上の 2Mbps に近い転送レートを実現した。なお、デモを一般に公開するのは世界初、といわれている。
2007 年 6 月 16 日、韓国の KTF が HSUPA の開始をスタートさせまた。ネットワークが構築されたのは、ソウルや釜山など韓国の主要都市。ネットワークが構築されたエリアでは専用の USB モデムをパソコンに接続し、HSUPA を利用することが可能となる。ただし、USB モデムは試験的なもので一般のユーザーに HSUPA が浸透するのはまだ先とのこと。
2007 年 10 月 19 日、米 Broadcom （ブロードコム）は、HSUPA に対応したシングルチップ製品 「 BCM21551 」 を国内で発表し、サンプル出荷を開始したと発表した。第３世代携帯電話の主要技術をワンチップで提供する製品で、65nm プロセスで低コスト、低消費電力を実現しながら、HSPA と EDGE に対応し、Bluetooth、ＦＭラジオをサポートする。マルチメディア機能では H.264 方式の動画を VGA の解像度で扱えるほか、５メガピクセルのカメラ、30fps のテレビ出力、オーディオ機能を搭載する。パッケージサイズは 12×12mm。
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HSYNC（エイチシンク、Horizontal Synchronizing signal）：＝水平同期信号
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HT（Hyper-Threading ハイパー・スレッディング）：＝ハイパー・スレッディング・テクノロジー
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HTML（HyperText Markup Language）：ハイパー・テキストという記述法で書かれた一種のプログラミング言語。ネットワーク上でテキスト・画像・音声などの情報を表示するものでホームページを作るときに必要。そのファイルの拡張子も「.html」か「.htm」。Webブラウザ で閲覧する。
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HTPC（Home Thearter PC）：パソコンの VGA 出力を、プロジェクターなどに接続することで、民生用高級プレーヤーをも凌駕する画質が得られる。このような用途に特化したパソコンの名称。DVD を見るために特別にチューンナップされたパソコン。
現行の DVD 専用機やプログレッシブテレビでは、NTSC などの制約を受けているので 525p 出力までとなっているが、HTPC はそれらの制約がないことから、より高画質にできる。以前は、市販の DVD プレイヤーからコンポーネント出力を行っていたが、画質が悪いため HTPC を自作するユーザが増えてきた。自作用に HTPC 用の各種機器が販売されているし、自作を勧めたり、教えたりする Web ページも散見されるようになった。
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HTT（Hyper-Threading Technology）： 参照⇒ ハイパー・スレッディング・テクノロジー
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Http（HyperText Transport Protocol）：WWW の使用しているインターネットプロトコル。HTML 言語で書かれた Web ページのリンク（URL）をクリックするとこのプロトコルが起動して指定したページのデータがインターネットを通じて送られてくる。
一般的なホームページのURLは、「http://www.*****.xx.jp/」といった感じになっているけど、これは「www.*****.xx.jp」というコンピュータ（ウェブサーバー）に保存されているホームページのデータを、こちらのパソコンへ転送しなさいという命令。
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HTTP 301：＝ 301
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HTTP 400： 参照⇒ 301
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HTTP 403： 参照⇒ 301
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HTTP 404： 参照⇒ 301
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HTTP-KeepAlive：＝KeepAlive
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HTTPS（Hyper Text Transfer Protocol over SSL、Hypertext Transfer Protocol Security）：Web サーバとクライアントの Web ブラウザとがデータを送受信するのに使われるプロトコルである Http に、SSL によるデータの暗号化機能を付加したプロトコル。商用サイトにおける会員情報入力や商品購入のクレジットカード番号入力時によく見受けられる。このとき Web ブラウザの URL 入力画面は 「 https:// 」 から始まり、Web ブラウザ下部のステータス表示部分に 「暗号化通信中」 であることを示す鍵のアイコンが表示される。
これによって Web ブラウザと Web サーバ間の経路における通信内容の盗聴･改ざんの危険性はほぼ回避され、入力した会員情報やクレジット番号の悪意ある第三者への漏えいや注文商品・個数のすり替えなどを防止できる。
Netscape Navigator や Internet Explorer など主要な Web ブラウザが対応していることから、WWW における暗号化のデファクト・スタンダードとなっている。SSL は Netscape Communications 社により開発された暗号化プロトコルで、通信内容の暗号化や通信相手の認証、メッセージの改ざんがされていないかを調べる認証機能を持っており、HTTP 以外に FTP や Telnet などのプロトコルの暗号化にも使われる。
現在 HTTPS の暗号化には、RC4-40 という規格が多く使われている。これは暗号通信をするたびに 40bits の暗号鍵を生成し、それで暗号化・復号化を行う。この 40bits というのが鍵の長さを指し、暗号の強度の指標となっている。また使い捨ての鍵を用いることにより暗号の強度を上げている。現在 RC4-128 という 128bits の鍵が使われるようになりつつある。
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HVD（High Voltage Differential）：高電圧版 SCSI、ディファレンシャル SCSI、高電圧ディファレンシャルともいう。Differential は 「差異、相違、差動、平衡」 といった意味の英語。
SCSI-3 で採用されているバス駆動方式で、従来からある差動型のこと。HVD の電気特性は、EIA-485 に準拠しており、その信号の出力振幅が最小± 1V になっている。シングル・エンドが最大６メートル （ SCSI-1 の場合）、また LVD が最大１２メートルなのに対して、HVD は最大２５メートルまで距離がとれる。5V の駆動電圧を用いて 「＋」 と 「−」 との２本の信号線でデータを転送する方式。当初は単に 「ディファレンシャル」 と呼ばれた方式で、＋信号線の電圧が−信号線の電圧より高い場合を 「 1 」、低い場合を 「 0 」 に対応させる。
その後 3.3V という低電圧で駆動する LVD を用いた ULTRA2 SCSI が定義されたため、これと区別するために、HVD と呼ばれるようになった。HVD は初期 SCSI から用いられてきたシングルエンド方式との互換性がなく、価格も高価だったためあまり普及していない。LVD では負論理側の信号ピンをシングルエンディッドと共通にしたため、両方式を切り替えて使用することができる。
なお、LVD では負論理側の信号ピンをシングルエンディッドと共通にしているため、初期の SCSI から採用されていたシングルエンド方式も使用することができるが、HVD はシングルエンド方式とは互換性がなく、価格も割高であったことなどから、あまり普及していない。
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HVD（Holographic Versatile Disc）：Holography は 「レーザー光線などを利用して、空間に立体的な映像を映し出す光学技術」 を、Versatile は 「多目的に使用できる、いろいろな方向に向いた」 を指す英語。
規格統一が話題になっている次世代 DVD の Blu-ray Disc と HD DVD とのさらに先を行く、新世代 DVD で、最大の特徴は、最大 1TB （参照⇒ 単位一覧） という記録容量にあり、現在の DVD のおよそ２００倍もの記録容量を持っている。さらに容量のみならず、ページデータという情報単位でデータを扱うことにより、転送速度も 1Gbps と、超高速が予定されている。
ホログラム光ディスクの記録には２つの方式がある。その一つは、従来から研究されていたもので、角度の異なる２つのレーザー光の干渉でできる縞を利用した「２光束干渉法」 といわれるもので、もう一つは、データを干渉縞による体積ホログラムとして記録するための「参照光 （ Reference Beam ）」 と 「情報光 （ Information Beam ）」 とを同軸状に配置し、一つの対物レンズでメディア上に照射してその干渉パターンを記録する 「コリニアホログラム方式 （ Collinear Hologram ）」 といわれる。コリニアホログラム方式は、オプトウエアの堀米秀嘉によって提唱され独自開発された。
従来型光学ディスクである CD / DVD / Blu-ray などはデータをビット単位で、レーザーによってディスク上に面記録する。レーザーの１パルスで記録するのは１ビットだけなので、記録密度を上げるには、データを書き込むペンに相当するレーザーを、細く （波長を短く） する必要があり、物理的な限界が近づいている。
同じくホログラム技術を用いた技術だが、２光束干渉法は参照光と情報光が別々に入射するのに対し、コリニア方式は同軸の１本のレーザー光が利用される。２光束干渉法ではどうしても光学系が複雑になってしまうが、コリニア方式はよりシンプルに構成できるのがメリットの一つとなる。コリニア方式では、レーザー光源に青色半導体レーザーを使用し、中央に２次元バーコード状の保存データのパターン、その周りを囲むような形で参照光用のパターンを置く。デジタル情報を２次元ページデータに変換して、光の干渉縞の形で記録する。ページデータとよばれる数万ビットもの情報が一度に読み書きされる。一度に何枚ものページデータを重ねて記録することができ、大容量記録が可能となっている。
コリニア方式では、書き込み時は両方を表示した状態でレーザーを照射し、干渉縞をメディアに記録するが、読み込み時には参照光用のパターンのみを表示させて照射する。すると、メディアの反射層から戻ってきた光には、記録した中央部のパターンが再現されているので、これをもとにデータを復元できる。従来は大容量化のためにレーザーの波長を短くし、データビットをいかに小さくするかを工夫してきたが、コリニア方式ではデータを重ね合わせて記録する 「多重化」 によって大容量化を図ることになる。
ちなみに、コリニア方式ではデータは逆円錐形状 （上部は直径 500μ（ミュー）m、下部では 200μm 程度） の領域に記録されている。このシフト多重方式では中心を少しずつ移動させてデータを記録するが、ほとんど重なり合っていても問題なく、実験では 3μm のシフトでもデータの再現に成功したという。この場合、12cm ディスクで 3.9TB という容量にもなる。
2004 年 7 月 27 日にオプトウエアは、自社が特許を持つコリニアホログラム方式を採用したホログラム光ディスク記録再生装置を、ソニーから受注したと発表した。ホログラム記録の心臓部であるレーザ光源には、ソニーが開発した青色半導体レーザが使用される。
2005 年 1 月 26 日にオプトウェアは、コリニアホログラム方式を採用したホログラムデータ記録ディスクに関して、その標準化を検討する技術委員会 「 TC44 （ HISS/Holographic Information Storage Systems ）」 が、国際標準化団体である ECMA インターナショナルに設立されたと発表した。「 TC44 」 と名付けられたこの委員会は、オプトウエアをはじめ、台湾 CMC Magnetics、米 Strategic Media Technology （ストラテジック・メディア・テクノロジー）、東亞合成、パルステック工業、富士写真フイルムの６社が Ecma に共同提案を提出し、2004 年 12 月 9 日の Ecma 総会において設立が承認された。
2005 年 2 日 3 日にオプトウエアは、同社が開発を進める HVD の標準化・商品化に向け、同社、CMC Magnetics、東亞合成、日本ペイント、パルステック、富士写真フイルムの６社で 「 HVD アライアンス」 を設立することを明らかにした。その後、新たに東芝、アルプス電気、三菱化学メディアなど６社も参加し、現在は計１２社が参加している。アライアンスにより国際標準化団体 ISO における採択を目指している。
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Hyper-Threading（HT）テクノロジ： 参照⇒ ハイパー・スレッディング・テクノロジー
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HyperTransport（ハイパートランスポート）：開発コードネームは Lightning Data Transport、LDT。米 AMD 社が PCI バスの後継を目指して開発した高速バス規格で、CPU とメモリ、チップ・セットなどとの接続に利用されるが、既存の OS やアプリケーションソフトに対する互換性も考慮されている。データ転送速度はバス幅によって変化するが、仕様上のデータ転送速度は最高 6.4GB/s で、PCI 規格の 132MB/s〜533MB/s を大きく上回る。
クロック周波数 400〜1600MHz、ピン数２〜３２という幅広いインプリメントが可能な短距離の高速バス仕様。向きの異なる片方向のリンクを２本束ねることで、チップ間の双方向通信を実現する。インタフェース幅こそ狭いが一応はパラレル・インターフェイスであり、クロック信号はデータ信号とは別に伝送されるという点が PCI エクスプレス異なる。しかも、デイジー・チェーンをサポートしているため、複数デバイスの接続もできる。
米 Intel 社が主導する PCI エクスプレスとは競合関係にあるが、PCI エクスプレスが PCI SIG に承認されたことを受け、同種の規格が並立して混乱が起きるのを避けるため、PCI の直接の後継は PCI エクスプレスに譲り、HyperTransport はチップセット内部のコンポーネント間の接続やネットワーク機器向けの技術として 「相互補完」 することとなった。
HyperTransport は、マザーボード実装のみが前提となっていて、カード等による追加ということはできないので、原則的にはボード上に実装されるチップ間のインターフェイス技術といえる。つまり、SCSI やファイバー・チャネルのようなケーブルを使って、ケース外部の機器との接続に用いる外部インターフェイスではないし、PCI のように拡張カードを接続するためのインターフェイスでもない。チップセットのNorth BridgeとSouth Bridge、あるいは North Bridge に South Bridge 以外の追加デバイスを接続するためのインターフェイスと考えればよい。
米 AMD 社は 2001 年 2 月 14 日、それまで Lightning Data Transport （ LDT ） というコード名で呼ばれていたインターコネクト技術について、正式名称を HyperTransport とすることと、HyperTransport に対応した製品の開発と採用を促すため１００社以上の企業と協力中であることを明らかにした。同年 7 月 24 日には米エヌビディア NVIDIA 社 （エヌビディア NVIDIA 社の日本語ページ）、米 Sun Microsystems （日本サン・マイクロシステムズ） 社、米 Cisco Systems （シスコシステムズ） 社、米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan） 社などとともに業界団体、HyperTransport Consortium を設立、HyperTransport 技術を希望する企業に対し無償で仕様を公開し、管理とライセンス供与を行なっている。
現在は HyperTransport Consortium で開発が行われ、2004 年 2 月 2 日に、PCI エクスプレスもサポートした HyperTransport 規格のバージョン 2.0 が発表され、チップ間の転送速度は最大 22.4GB/s となっている。また、バス周波数 （波長）が 1、1.2、1.4GHz に向上し、最大帯域幅は 22.4GB/S に向上した。
米 Intel 社は当然採用しないので、AMD Opteron やAMD Athlon 64 マイクロ・プロセッサ、米 Transmeta （日本法人トランスメタ） 社の Efficeon などで採用され PC/AT 互換機で主として使われることになるが、Apple Computer の G5 搭載 Power Mac でも採用されている。
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HyperTransport Consortium：2001 年 7 月 24 日、米ハイテク業界のリーダー企業８社、米 AMD、米エヌビディア NVIDIA 社 （エヌビディア NVIDIA 社の日本語ページ）、米 Sun Microsystems （日本サン・マイクロシステムズ） 社、米 Cisco Systems （シスコシステムズ） 社、米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan） 社、米 PMC-Sierra （ PMC-Sierra 日本語） 社、米 Transmeta （日本法人トランスメタ） 社、米 API Network 社が、米 AMD 社の HyperTransport について、今後の開発と普及をサポートするために設立した非営利団体。
同コンソーシアムは、HyperTransport テクノロジーの普及と導入を促進し、仕様を管理・改善するとともに、試験や検証ツールなどのインフラストラクチャーを整備する。HyperTransport 技術を希望する企業に対し無償で仕様を公開し、管理とライセンス供与を行なっている。現在も HyperTransport の開発が続いており、2004 年 2 月 2 日に、PCI エクスプレスもサポートした HyperTransport 規格のバージョン 2.0 が発表され、チップ間の転送速度は最大 22.4GB/s となっている。また、バス周波数 （波長）が 1、1.2、1.4GHz に向上し、最大帯域幅は 22.4GB/S に向上した。
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Hz（Hertz、ヘルツ）：周波数 （参照⇒ 波長）の物差しとして使用される国際的な単位の略称で、かつての用語は 「サイクル毎秒 （ cps ）」 だった。電磁波の１秒あたりのサイクル数を表わす。波長とは波の山と山の間の距離、周波数（Hz、ヘルツ）は波が１秒間に振動する回数 （振動数）。１秒間に 1,000 回振動する波は１キロヘルツ （ KHz ）。波長の長い波は周波数が低く、波長の短い波は周波数が高い。
1MHz （メガヘルツ） は 100万Hz 、1GHz （ギガヘルツ） は 10 億 Hz を表す。日本の標準的な商用電源の周波数は、50Hz （関東以北） もしくは 60Hz （中部以南） になっている。また、AM 放送の電波の周波数は 535 〜 1605 kHz 、FM 放送の電波の周波数は 88 〜 108 MHz で、IEEE802.11b の無線 LAN は 2.4 GHz 帯で動作する。
CPU の動作周波数にはクロック周波数が用いられ、コンピュータのようなデジタル機器は、クロック信号と呼ばれる周波数信号のオン／オフに合わせて処理を行うようになっており、その信号の速度を表す。コンピュータの処理スピードを比較するときなどに使われる。
人間の耳に聞こえる音の幅は低音が 20Hz から高音は 20kHz までといわれている。ただし聴こえる幅は人や年齢によって様々で、特に高音は 16kHz〜40kHz まで聴こえる人に差があるようだ。
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I（Intensity Of Electricity）：電流の記号で、単位記号はフランスの物理学者で、電磁気学の創始者の一人、アンペールの法則を発見したアンドレ・マリー・アンペール （ Andre-Marie Ampere、1775 年 1 月 22 日 - 1836 年 6 月 10 日） にちなんで A （アンペア） となっている。
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i アプリ（i-appli）：NTT ドコモの「 i モード 」対応携帯電話（「 503i 」シリーズ以降）で利用できるアプリケーションサービスで、2001 年 1 月に開始された。
「 503i 」シリーズ以降の対応した携帯電話には、Java 言語で作成したプログラムの実行環境（Java 仮想マシン）が搭載されており、Java 言語の縮小版で作成したアプリケーションソフトをダウンロードして実行できる。
これまでの ｉ モードでは、ｉ モードコンテンツや、ｉ メロディなどのコンテンツを利用することができたが、「 503i 」シリーズからは「 i アプリ」と呼ばれるさらに新しい形のコンテンツを利用できるようになった。具体的には、アクションゲームや随時更新される株価チャート、アナログ時計、スクロールできる地図や交通情報、などの「動きのある」コンテンツの利用が可能となり、携帯電話の利用方法の幅を大きく広げている。
簡単に言うと、i アプリは i モード携帯電話用のプログラムで、パソコンにソフトウエアをダウンロードして使うように、i モード携帯電話にダウンロードして使う。
i アプリが画期的なのは、必要に応じて必要なプログラム（ソフト）を携帯電話機に取り込めること。パソコンは、目的に応じていろいろなアプリケーションソフトを組み込んで使うことができるが、i アプリも同様に、目的に応じたプログラムを携帯電話機に組み込んで使えるようになった。しかも、i アプリ用のサイトから電話機へ直接ダウンロードできる。
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i ウィジェット（i-Widget）：ＮＴＴドコモのウィジェット。ソフトバンクのモバイルウィジェット、au のau one ガジェットに相当する。携帯電話上で利用できる小さなアプリケーションのこと。
ＮＴＴドコモの２００８年秋冬モデルに搭載となった機能で、Google モバイルウィジェットがプリインストールされている。ウィジェットから素早く検索ができるほか、Google の様々なサービスを利用できる。i ウィジェットは、ボタン一つで最大８種類のコンテンツを画面に表示し、一括で最新の情報に更新されて起動する。対応機種には、時計、現在地情報、株価情報などいくつかのウィジェットアプリがプリインストールされている。
月額の利用料は無料だが、コンテンツにより別途、月額情報料がかかる場合がある。また、ウィジェットアプリを表示する際にパケット通信料がかかる場合もある。対応機種は、N-02A、P-02A、F-01A、F-03A、N-01A、P-01A、SH-01A、SH-03A、N-04A、SH-04A と多いようだ。
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i ショット（i Shot）：NTT ドコモおよび NTT ドコモグループ８社が、 PDC 方式の 800MHz 帯において、2002 年 6 月 1 日から開始した新サービスで、カメラ付き携帯電話機から撮影した静止画をメールで携帯電話やパソコンなどに送信できる。NTT ドコモが提供する i モードに対応したカメラ機能で、i モードサービスとしては初の画像メールサービスとなる。これと同時に、i ショットサービスの対応機として、シャープ製の i モード端末 「ムーバ SH251i 」 が全国で発売された。
i ショットはその仕組みが少々複雑で、単純に画像を添付して送るというものではない。送り先が様々でも正しく画像付きメールが見えるように、「i ショットセンター」 という所で受信先に応じてメールを最適に加工して送る画像メール。i ショットメールで送信されたメールは、まず最初に必ず i ショットセンターへ送られ、受信先に応じてメールそのものを加工したり、画像を取り置きしたりといった作業が行なわれる。
そのため、i ショット対応機で撮影した静止画を送った場合、送信先が i モード端末なのか、他社の携帯電話なのか、あるいはパソコンにインターネットメールとして送ったのかで、表示の仕方が違ってくる。
例えば、i モード端末に送った場合、i ショットセンターでは画像付きメールの画像部分は i ショットセンターに保管され、メール中の画像が入る部分には、その画像データが保管されているサーバの URL に書き換えられる。そのため、先方に送ったメールには画像はそのまま表示されず、メール本文と写真のデータがあるアドレスへのリンクが 「 http://www.docomo-camera.ne.jp/photo?key=XXXXXXXXXXXX 」 といったように表示され、この URL へアクセスすることで画像が表示される。これにより、i モードにさえ対応していれば、どの機種でも i ショットメールを見ることができる。
相手が他社の携帯電話であった場合、i ショットセンターでは、ボーダフォン端末なら JPEG 画像、 au （ KDDI ） 端末なら PNG 画像としてメールに添付して送る。なお、PNG 画像は本来可逆圧縮で画像の劣化などはないはずだが、「 JPEG→PNG 」 への変換作業を行なうため、JPEG 画像と同様に多少劣化した画像となる。相手がパソコンなどのインターネットメールであった場合も、通常の JPEG 画像付きメールとして送信する。
このように、相手が利用している端末を問わず写真が閲覧できる便利な仕組みだが、そのまま返信することができない。なぜなら、i ショットメールは i ショットセンターから送られる関係上、送信先に送られるメールには、i ショットセンターのアドレスである 「 photo-server@docomo-camera.ne.jp 」 を送信元として送っているため。
通信方式は、i ショット送信時のみ最大 9.6kbps の回線交換方式となり、i モードサイトの閲覧や i モードメールの利用時は通常のパケット通信が利用される。同サービスは通信料のみで利用でき、送信時の通信料は一番小さいサイズ （ 120×120 ピクセル） で１０円程度になる。
携帯電話による写真のメール送信は、すでに旧 J- フォン （現ボーダフォン） が 「写メール」 として 2000 年 11 月、KDDI （ au ） も 2002 年 4 月にサービスを開始している。i ショットと他社のサービス、例えばボーダフォンの写メールサービスとの最大の違いは、「 i ショットセンター」 に写真と本文を送付する点といえる。
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i モード（i-mode）：1999 年 2 月 22 日から NTT ドコモグループが同社の携帯電話網を使って提供しているインターネット接続サービス。利用するには、i モードに対応した専用の携帯電話機（501i/209i 以降、 FOMA は PC カード型以外の全機種）が必要で、「i」と記されたボタンを押すだけで利用できる。
電子メールの送受信や WWW の利用などができる。i モード向けの情報サイト（ホームページ）がたくさんあって携帯電話機の画面で情報を得られる。NTT ドコモ公認でメニュー（i Menu）に登録されているものと、一般のサービス提供者が自由に作って公開しているものとがある。
具体的には、銀行振り込みなどのインターネット・バンキング、チケットの予約、ニュースや天気予報、地図情報辞書、の閲覧、タウンページ検索、オンラインゲームのプレイなど、さまざまなサービスを利用でき、パソコンを使ったインターネットとあまり変わらない。ただし、データ通信速度は 9600bps と非常に遅い。
i モードに対応したホームページは、携帯電話の狭い液晶画面で効果的なサービスを提供するため、Compact HTML で記述されている。
通信料金は通信した時間ではなく、送受信した文字数や画像などの「情報量」に応じて加算される。目安としては、電子メールを１通受け取るのに１〜２円程度、銀行の残高照会で約20円の通信料となる。
2000 年 3 月の時点では毎週 25 万台が売られ、同年 4 月には会員数が 600 万人を超え、ドコモは日本最大のプロバイダとなった。また、同年 5 月頃には一時設備の増強が加入者増に追いつかず、トラブルに見舞われた。 このような成功の理由としては、サービス開始当初から主要なコンテンツ提供会社を獲得できたこと、さらに有料コンテンツに対しては NTT ドコモが料金を電話料金といっしょに徴収して支払うといったビジネスモデルが確立できた点が挙げられる。
2001 年 1 月から携帯電話上で Java アプリケーションを動作させられる「i アプリ」サービスが開始されるなど、端末性能の上昇に応じたサービスも提供されている。
NTT ドコモは、2002 年度（2002 年 4 月-2003 年 3 月期）の連結決算を発表した。今回の好決算の牽引車となったのはiモードで、累計契約数は 3,776 万、対前年同期比 17.4% 増で、同社の携帯電話全体の 86% を占める。データ通信収入の拡大により、営業、税引き前利益は過去最高となった。
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i モーション（i Motion）：NTT ドコモが 2001 年 11 月 19 日から開始した、FOMA 向け i モードに提供される拡張新サービスとしての動画クリッピングサービス。ニュース、気象情報、ビデオクリップ、スポーツなどの動画や音声をダウンロードして再生することができる。
i モーションは FOMA のパケット通信を使って、最大 384Kbps の速度で動画ファイルをダウンロードし、再生する。i モーションファイルは、GIF 画像や i メロディファイル、i アプリと同様に扱われ、ユーザーは i アプリをダウンロードするのと同様に、i モード用の Web ページにリンクされた動画ファイルをブラウザが読み込むことで、ダウンロードと再生が始まる。ダウンロードしたファイルはそのまま保存できるが、著作権保護により保存できないものもある。利用には i モードの基本使用料以外の料金はかからない。ダウンロード料金は１６円〜１６９円。
動画ファイルは ASF フォーマットで最大 100K バイトだが、１５秒程度のテレビコマーシャルで、ほぼこの最大サイズになる。映像圧縮方式には MPEG-4、音声圧縮方式には AMR（Adaptive Multi-Rate） を用いるが、音声はステレオにも対応できる。i モーションは対応した FOMA 端末でのみ利用でき、i モーション非対応 FOMA 端末、非 FOMA 端末における i モードでは利用することができない。なお、以後発売の端末には全て i モーション機能が基本機能として入っている。
i モーションも従来の i モードコンテンツと同様に、一般のユーザーもコンテンツを自由に作って公開することができる。i モーションは FOMA での再生専用の音楽、または動画のことで、着モーション （着うた） とは FOMA で、電話着信、メール着信音に設定可能な音楽、または動画を指す。
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i386：米 Intel （日本インテル） 社初の 32 ビットマイクロ・プロセッサ。16ビット MPU の 80286 の後継にあたり、i386DX、i386SX、i386SL の３種類がある。i386DX は 1985 年に登場した i386 シリーズ最初の製品。
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i486：米 Intel （日本インテル） 社の 32 ビットマイクロ・プロセッサ。i386の後継にあたり、i486SX、i486SX2、i486DX、i486DX2、Intel DX4などの種類がある。i486DXは486シリーズの中で最初に登場したMPUで、386シリーズとの互換性を保ちつつ、浮動小数点数演算ユニット(FPU)やキャッシュ・メモリを内蔵し、同クロックで2〜4倍の高速化を図った製品。
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IA-32（Intel Architecture 32）：米 Intel （日本インテル） 社の３２ビットCPUで採用されているアーキテクチャの総称。i386 で初めて採用され、Pentium ４ に採用された NetBurst までが IA-32 に分類され、IA-32 ファミリーと呼ばれる。
また、技術的な面に注目してIA-32 アーキテクチャとも呼ぶ。近年では、同社は IA-32 の後継となる 64bit CPU のアーキテクチャ 「 IA-64 」 を米 Hewlett-Packard Development Company, L.P. （ 日本 HP ） 社と共同開発した。新しい IA-64 に対して、既存のアーキテクチャを区別するために名付けられた。IA-32 と IA-64 の違い、CPU が仕事をするときに使う命令の大きさというか種類の違いといえる。
最初は典型的な CISC だったが、Pentium から RISC で使用されるスーパースケ（カ）ーラ方式が採用され、CRISC と呼ばれるようになった。
2004 年 2 月に開かれた開発者向けカンファレンス 「 Intel Developer Forum（IDF） Spring 2004 」 で、Intel は同社の 32bit プロセッサに 64bit 拡張を施すことを明らかにした。この技術は、IA-32 アーキテクチャに 64bit 拡張を施したもので、当初、64bit Extension Technology と呼ばれていた。現在は、「 Extended Memory 64 Technology （ EM64T ）」 がこの技術の正式名称となっている。
すでに IA-32 プロセッサには、PAE や PSE （ Page Size Extension ） といった物理メモリ・アドレスのみを拡張するメカニズムが用意されている。しかし EM64T では物理アドレス （ MAC アドレス） だけでなく、仮想アドレスも拡張されるため、より大規模なアプリケーションを実行することが可能になる。同時にレジスタ長やレジスタ数を拡張するとともに、命令セットも拡張されおり、単なるアドレス拡張以上の意味を持っている。下表は IA-32 （ PAEモード ）、IA-32e モード （ 64bitモード ）、Itanium プロセッサのそれぞれがサポート可能なアドレス空間とレジスタについてまとめたもの。
| IA-32 (PAE) | IA-32e (EM64T) | Itanium プロセッサ | |
|---|---|---|---|
| 物理アドレス空間 | 36bit (64GBytes) | 40bit (1TBytes) | 50bit (1PBytes) |
| 仮想アドレス空間 | 32bit (4GBytes) | 48bit (256TBytes) | 64bit (16EBytes) |
| 汎用レジスタ長 | 32bit | 64bit | 64bit |
| 汎用レジスタ数 | 8本 | 16本 | 128本 |
| 128bit XMMレジスタ数 | 8本 | 16本 | N/A |
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IA-64（Intel Architecture 64）：米 Intel （日本インテル） の６４ビットマイクロ・プロセッサ・アーキテクチャ。EPIC テクノロジをベースに、Intel 社と米 Hewlett-Packard Development Company, L.P. （ 日本 HP ） 社とが共同で開発した 64bit ISA を採用している。
従来の 32bit x86と互換性を維持しつつ、より高性能なプロセッサを実現できるように考えられたもので、ヒューレット・パッカードとの協力関係に基づき、PA-RISC との互換性も持っている。現在では、サーバが扱うデータ量は増大し続けており、テラバイト級のデータベースも珍しくない。物理メモリ量もギガバイトレベルに到達しており、従来の 32bit のアドレス空間が飽和するのは時間の問題といえる。64bit CPU の直接的な必要性はここからも導かれる。一方、さらなる性能向上を考えるうえでは、並列化を推進し、クロック当たりの命令実行数を増やす必要がある。さらに、膨大なソフトウェア資産を抱えた現在の x86 アーキテクチャとの連続性を維持する必要もある。こうした要件を満たす新しいアーキテクチャとして考え出されたのが IA-64 だが、IA-64 は、x86 アーキテクチャの単純な 64bit 拡張ではなく、並列処理に注目して作られた新アーキテクチャに x86 との互換性を実現するための工夫を盛り込んだもの、と考えるほうが実態に近い。
IA-64 に分類される CPU は主にサーバ用で、本格的な普及はまだまだが、2002 年 7 月には Itanium 2 が登場している。
IA-64 に対し、Pentium シリーズや Celeron など、３２ビットプロセッサのアーキテクチャは IA-32 と呼ばれる。IA-64 では、あらかじめプログラムのバイナリコードに同時実行すべき命令を記載しておく EPIC などの技術を採用しており、アーキテクチャレベルでプログラムの実行効率を高めることに注力している。
これはまったく新しい設計であるため、既存のソフトウェアを動作させるには３２ビット命令を６４ビット命令に変換する必要があり、変換にかかる処理の分、３２ビットプロセッサよりも動作速度が劣ってしまうと言われている。
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IAB（Internet Architecture Board）：インターネット・アーキテクチャ委員会。Internet 全体を統括する ISOC の技術委員会のひとつで 1983 年に設立された。インターネット上で使用される技術の標準化を検討、決定する機関。
下部機関に RFC などの標準を策定する IETF と、インターネットに関する様々な調査・研究を行なう IRTF がある。
実際に技術的な作業を行なうのではなく、標準規格をはじめとする重要な課題や方針について最終採択を行なう委員会。
IAB の URL：http://www.iab.org/
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IANA（アイアナ）（Internet Assigned Number Authority）： IETF 傘下の組織だったが、 ICANN の下部組織へと位置付けが変更されている。実際の業務は引き続き各国の下部組織が担当している。日本の下部組織は JPNIC 。
IANAは、南カリフォルニア大学情報科学研究所（ISI）の Jon Postel 教授が中心となって始めたプロジェクトグループで、ドメイン名、 IP アドレス、プロトコル番号など、インターネット資源のグローバルな管理を行ってき。
その後、1998 年 10 月に国際的な非営利法人 ICANN が設立されてインターネットの管理体制が変化し、2000 年 2 月には ICANN、南カリフォルニア大学の合意により、IANA が行っていた各種資源のグローバルな管理の役割は ICANN に引き継がれることになった。現在 IANA は、ICANN における機能の名称として使われている。
「IANA」のページ
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IBM（International Business Machines）：直訳すると「国際事務器」、「 Think 」 を社是とする計算機メーカー。３つの事務機器メーカーが合併して 1914 年創立 （ 当時は C-T-R 社 ）、1924 年に IBM の社名になり、現在は世界最大のコンピュータ会社。
一般に、アメリカ本国の IBM のほか、日本アイ・ビー・エムを指すこともある。
なお、日本アイ・ビー・エムは、IBM ワールド・トレード・コーポレーションが 100% 出資して 1937 年（ 昭和 12 年） 6 月 17 日 に設立され、現在は資本金 1,353 億円。 また、PC/AT 機の開発元で、日本の PC/AT 機ブームのきっかけとなった DOS/V も日本 IBM が開発した。
IBM はコンピュータ開発の初期から関わり、1964 年に発表した IBM 360 は現在のコンピュータシステムの基礎を築いたといわれている。特に大型コンピュータの分野では圧倒的な存在で、コンピュータの歴史は IBM とその対抗者の歴史だということもできる。
1981 年に発売された IBM 5150 Personal Computer （ IBM PC ）、1984 年の IBM PC/AT、1987 年の Personal System/2 （ PS/2 ） は、現在 のWindows パソコンに直接つながる祖先に当たる。
パソコンなど小型コンピュータの分野では立ち遅れたものの、大型汎用機の分野では現在でも支配的な地位にいる。同社のパソコン PC/AT は、細部の仕様を公開したことから各社が互換製品を作り、パソコン製品のデファクト・スタンダードとなった。コンピュータ本体だけでなく、ハードディスクやマイクロ・プロセッサなどの各種デバイス、OS やアプリケーションソフトなどのソフトウェア、システムインテグレーションなどのサービスも手がけ、情報産業界の巨人として世界各国で事業を展開している。
しかし最近はパソコンの普及が進み、家電製品に近づいてきたため、利益が低下してきた。このような中で、IBM はパソコン部門を切り離し、利益率の高い大型汎用機に特化する方針を立てた。
既にハードディスク事業を日立に売却済みで、例えば、デジタル一眼レフカメラなどで使用される Microdrive は、従来は IBM ブランドだったが、現在は 「 Hitachi 」 ブランドで売られている。また、パソコン大手の東芝に 2004 年春以前にパソコン部門の売却を打診したが、買収額に比べて事業拡大による利点が少ないとの判断から断られた模様。
そして、2004 年 12 月、パソコン部門を中国系メーカーの聯想集団有限公司 （ Lenovo Group ） グループに売却すると発表した。
聯想集団有限公司は 1984 年に、中国科学院計算機研究所が２０万人民元・１１名の科学技術者を投資して聯想集団として創設された。それ以来、現在まで発展し続け、情報産業内の多元的な発展を遂げ、大型企業集団において一家を成している。2002 営業年度には売上高が 202 億香港ドルに達し、現在の従業員は１万人あまり。2003 年、聯想コンピューターの市場占有率は 28.99％ に達する。1996 年以来連続して９年間国内市場のシェアナンバーワンであり、2004 年 3 月末までに聯想集団は連続１６四半期においてアジア太平洋市場（日本を除く）でトップであった。2003 年、聯想デスクトップパソコンシェアは世界５位となった。
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IBOC（アイボック、In-Band On-Channel）：米連邦通信委員会 （ FCC ） が 2002 年 10 月に規格承認を発表した、米 iBiquity 社の開発・提案する地上波デジタルＡＭ／ＦＭラジオ放送方式。
iBiquity 社は、IBOC 方式を用いたラジオ放送を 「 HD ラジオ」 と呼んでいる。HD ラジオでは、ＦＭ周波数帯でＣＤ並み、ＡＭ周波数帯でも現在のＦＭ並みの高音質でラジオ番組を提供できる。また、デジタル化には音声と平行してデータも送信できるというメリットがある。オンエア中の曲名やアーティスト名の表示、ニュースや広告のテキスト表示など、ラジオ局にとって新しいサービスを提供するチャンスとなる。
2005 年 12 月 6 日には、米国のラジオ業界が、ノイズのない、安定した音声放送が可能な高品位デジタル・ラジオを推進することを目的にして、HD Digital Radio Alliance （ HD デジタルラジオ推進協会） を設立した。設立メンバーは、Bonneville International、Citadel Broadcasting、Clear Channel Radio、Cumulus、Emmis Communications、Entercom、Greater Media、Infinity Broadcasting の６社だった。
テレビ業界が HDTV 放送に取り組んでいるのと同様に、大手ラジオ局も今、HD ラジオという新しいフォーマットによるラジオ放送を推進しようといている。
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iBurst（アイバースト）：京セラと、米国に本社を置きモバイルブロードバンド技術開発と電波干渉防止技術開発などとを主な業務としている ArrayComm （アレイコム） 社とが共同開発した無線 Broadband の通信規格。
電子メールや Web 閲覧、IP 電話、映像配信など、通常インターネットを利用するには困らない、下り最大 1Mbps の通信速度を実現する。時速 100km で移動中でも、基地局の切り替えもスムーズにハンドオーバーされて、通信が継続できる。京セラでは iBurst のイメージを表現する言葉として 「無線版 ADSL 」 という言葉を使っている。インターネット・プロトコル技術を使用しているため、大容量の映像や音楽を配信することはもちろん、QoS の実現により IP 電話の利用もできる。
iBurst は 800MHz〜2.5GHz の周波数帯で 5MHz 幅の周波数帯域を使用し、無線データ通信を行うように設計されており、１ユーザーあたりのスループットが 1Mbps に達するように、１基地局あたり、下りで 24Mbps の通信速度を確保している。また、通信可能距離が無線 LAN よりも大幅に広い数ｋｍもあり、複数の回線を多重化する方式として TDMA／TDD／SDMA／FDMA 方式を採用し、電波状況に応じて符号化および変調調の方式を動的に変更できるリンク・アダプテーションと呼ばれる技術を利用することで通信速度を向上させている。
さらに、電波の指向性を高め、ひとつの端末に対して電波を集中させて強い電波を送信することができるアダプティブアレイアンテナを利用することで、エラー率を向上させている。また、アダプティブアレイアンテナを応用することで各端末への電波の位相と振幅を調整し、同じ周波数を最大３台の端末で効率的に利用できる SDMA と呼ばれる技術も採用されている。
iBurst システムは既に複数の国で採用されて商用サービスが始まっている。オーストラリアでは通信事業者の 「 PBA 」 （ Personal Broadband Australia ） が、1.91GHz 帯を使って２００４年３月にサービスを始めた。南アフリカでは 「 WBS 」 （ Wireless Business Solutions ） が２００５年４月に、1.79GHz 帯を使用して正式サービスを開始した。この他２００８年６月時点で、アゼルバイジャン、ウガンダ、オランダ、ガーナ、カナダ、ケニア、コンゴ民主共和国、スロベニア、タンザニア、ノルウェー、マレーシア、モザンビーク、ルワンダ、レバノン、米国でも既に商用サービスが始まっている。
しかし、iBurst で利用を想定している 800MHz〜2.5GHz の周波数帯を日本で利用するためには、法的な認可が必要となる。そのため直ちにサービスを始めることができない。
標準化に関しては、ANSI の IEC T1P1 委員会で、iBurst システムの現仕様が 「 HC-SDMA 」との名称で提案され、2005 年 9 月 14 日に承認された。２００７年３月には ITU において 「 ITU-R M.1801 」 として、また２００８年６月には IEEE において 「 IEEE 802.20 625k-MC 」 としてそれぞれ標準技術と認定された。なお、IEEE 802.20 625k-MC には、変調方式や暗号化、マルチキャストなどを追加しているが、互換性は保たれている。
参照⇒ 京セラ iBusrt ページ
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IC（Integrated Circuit）：（Integrated ＝統合した、合成した）集積回路。
トランジスタ、抵抗、コンデンサ、ダイオードなどの部品を集めて基盤の上に装着し、各種の機能を持たせた電子回路。1959 年に考案され、現在では様々な機器に組み込まれている。１チップに収められた素子数が数千〜数万程度のものを LSI、１０万を超えるものを VLSI、１００万を超えるものを ULSI と呼ぶことがあるが、集積度は正確には定められておらず、あくまで呼び方の目安程度とされている。
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IC カード（IC Card）：IC チップが埋め込まれたカード状デバイスの総称。キャッシュカード大のプラスチック製カードに極めて薄い半導体集積回路（IC チップ）を埋め込み、情報を記録できるようにしたカード。また、バッテリーが必要なもの、不要なもの、メモリを内蔵するものなどそれぞれ機能も異なる。
電子マネーやテレホンカードなどに応用されているが、磁気カードに比べて 100 倍近いデータを記録でき、データの暗号化も可能なため偽造にも強い。また、磁気ストライプを入れることも可能で、磁気カードと兼用のカードを作ることもできるため、従来から普及しているクレジットカードなどの機能を持たせた IC カードも多く出回っている。
データを読み書きする方式の違いによって「接触式」と「非接触式」に分けられる。接触式カードは、カード側に設置された接点（端子）を経由して端末がデータを取得する。非接触式カードにはアンテナが内蔵されており、微弱な電波を利用して端末と交信する。 ETC（自動車のノンストップ料金精算システム）で採用されているほか、海外のテレホンカードなどでも使われている。
参照⇒ スマート・カード、電磁誘導
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IC タグ（IC Tag）： 参照⇒ RFID
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IC 旅券：変造、偽造旅券の不正使用によるテロや国際犯罪の防止などを目的に顔写真などのデータが入った IC チップ付きの新型旅券を導入する改正旅券法が 2005 年 6 月 3 日の参院本会議で全会一致で可決、成立した。その結果、氏名などの情報を電磁的記録でも旅券に記載できるという項目が追加され、不正取得や不正行使などの法定刑は現行の 「３年以下の懲役または３０万円以下の罰金」 から 「５年以下の懲役または３００万円以下の罰金」 に引き上げられた。2006 年 3 月末から IC 旅券の発行が始まる。
米国は 2005 年 10 月 26 日からの入国について IC 旅券の使用を求めており、同日以降に発行された旅券が IC チップ付きでない場合、短期滞在者にもビザ取得を義務づけた。
以下は外務省ホームページからの抜粋。
日本をはじめとする２７カ国は、米国の 「ビザ免除プログラム」 の適用を受けており、観光など短期間の訪問であればビザを取らなくても米国に入国できることになっている。しかし、2004 年 10 月 26 日から 「機械読み取り式でない旅券」 を所持して入国する外国人はビザを取らなければならなくなった。また、2005 年 10 月 26 日からは IC チップを搭載し、顔画像等を電磁的に記録した IC 旅券を発給する国でなければビザ免除を認めないことになった。 2005 年 10 月 26 日以降でも、現在所持している旅券が 「機械読み取り式 （無線を使った非接触方式ではなく、読み取り機に接触させて読み取る方式 --- 筆者註） 」 であれば、その有効期間中は引き続きビザなしで入国できるが、2005 年 10 月 26 日以降に発行された旅券の場合は IC 旅券でなければビザが必要になる。 現在我が国が開発している IC 旅券とは、旅券に IC チップを搭載し、国籍、氏名、生年月日等の旅券面の身分事項の他に、所持人の顔画像を記録した旅券で、バイオメトリクス （ Biotechnology Metrics ） 旅券、e−Passport とも呼ばれてる。近年、旅券の偽変造や成り済ましによる不正使用が増加し、国際組織犯罪や不法な出入国に利用されているため、より偽変造が困難で、かつ、電子機器での本人確認を可能とする生体情報認証技術 （バイオメトリクス） を組み込んだ旅券の必要性が叫ばれ、研究されてきた。 特に 2001 年の米国同時多発テロ以降は、テロリストによる旅券の不正使用を防止する観点から国際会議でも活発に議論され、国際的に相互運用可能な標準策定作業を行ってきた ICAO （国際民間航空機関） は、2003 年 5 月、記録媒体として非接触型 IC チップ （ RFID ） を選択し、IC チップに記録する必須の生体情報として顔画像を採用 （各国の判断で指紋、虹彩を追加的に採用することを認めている） する方針を打ち出した。我が国が今回採用した IC 旅券には顔画像のみを記録することにしている。 米国では、テロ対策の一環として、2002 年 5 月 14 日、「国境警備強化及び査証入国改正法」 という法律を成立させ。この法律には旅券に関して以下のことが規定され、各国の IC 旅券導入に拍車をかけた。
なお、日本の IC 旅券導入計画は米国に認められており、今後も引き続きビザ免除プログラムの対象国として継続される。したがって、2005 年 10 月 25 日以前に発行された日本の機械読み取り式旅券であれば、ビザなしで米国に入国できる。 |
9 月 11 日のテロ事件以降、米ブッシュ政権が２１世紀にふさわしい旅券用の技術として積極的に推進している旅券方式で、旅券法改正の結果、日本の旅券も RFID 方式による非接触無線読取りとなる。
しかし、RFID チップは接触型スマート・カードと似ているが、離れていても情報を読み出せる点が異なる。読み取り装置は RFID チップと離れていても通信できる。物理的な接触は必要とせず、保存されている情報はすべて読み出せる。旅券の検査官は読み取り装置の数センチ以内に旅券を近づけさえすれば、チップ内の情報を読めてしまう。
RFID チップ内の情報は旅券検査ブース内の読み取り装置だけでなく、どんな読み取り装置でも読める。つまり、RFID 旅券を持ち歩いている人は、全員が個人情報を周囲に放送していることになる。ブッシュ政権は、「 RFID チップから数せんち以上離れると情報は読み出せないので、悪用される心配はない」 としている。しかし、無線通信のプロトコルというのものは、仕様上の規定値よりずっと離れていても通信でき、規定値は単なる最低保障距離でしかない。また、今後技術が進歩すると、アクセス可能な距離はさらに伸びることになる。
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ICANN（アイキャン）（Internet Corporation for Assigned Names and Numbers）：IANA の後継にあたる民間の国際的な非営利法人で。インターネット上の「住所」に相当するドメイン名や IP アドレス、ポート番号などの標準化や割り当てを行なう組織で、1998 年 10 月に米国で設立された。
従来、これら資源の管理については、「.com」、「.net」、「.org」の三つの gTLD は Network Solutions 社が、それ以外については IANA が米国政府と独占的に委託契約を結んでいた。インターネットの国際化に伴い、米国政府は 1998 年 1 月に、これらの資源の管理から手を引き、民間の非営利団体に一任すると発表し、その受け皿として IANA のメンバーが中心となって設立されたのが ICANN。同時に、ドメインの登録などについても競争原理を導入することになり、ICANN が登録受付業務を行なう組織(レジストラ)を世界中から募集した。
ICANN は、理事会と三つの支持組織（Supporting Organization）から構成されている。理事会は、ICANN としての最終的な意思決定を行うが、ドメインネーム支持組織（DNSO)、アドレス支持組織（ASO)、プロトコル支持組織（PSO)が、それぞれドメイン名、IP アドレス、プロトコルに関する議論を行い、理事会に勧告するという形態をとっている。
ICANN Webページ[http://www.icann.org/ ]
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ICF（Internet Connection Firewall）：「インターネット接続ファイアーウォール」で Windows XP に標準添付されている。
ファイアーウォールは高い性能が要求されるため、専用のハードウェアが用いられる場合もあるが、多くの場合はソフトウェアの形で提供され、コンピュータに組みこんで使用する。シマンテック社の「Norton Personal Firewall」や、フリーウエアの「ZoneAlarm」などがある。
参照⇒ 「ZoneAlarm」の解説と日本語化ツール（竜の情報館）
ICF の基本設定としては、「マイネットワーク」のプロパティで「ネットワーク接続」の一覧を開き、インターネット接続に使用しているネットワークカードを選択して「プロパティ」を開く。次は「詳細設定」タブの「インターネット接続ファイアウォール」を有効にするをオンにすれば終わる。この種のツールはワードやエクセルと違い、基本的に自動運転なので、最初の設定さえ正しければ、後はなにもすることがない。
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ICH（I/O Controller Hub）：米 Intel （日本インテル） 810/810E/820 では North Bridge のことをMCH（Memory Controller Hub）、South Bridge のことをICH（I/O Controller Hub）と呼んでいるが、基本的に機能は変わらない。なお MCH にグラフィックスコントローラが内蔵されている場合には GMCH（Graphics Memory Controller Hub）と呼ばれる。統合チップ・セットの Intel810/810E がこれを採用している。
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ICMP（Internet Control Message Protocol）：RFC792 で定義されており、TCP/IP プロトコルにおいて、その機能を補助するために用意された制御用のプロトコル。
IP のエラーメッセージや制御メッセージを転送するプロトコルで、パケットの転送中において発生した各種のエラーの通知や、動作の確認などを行い、通信中にエラーが発生した場合はエラーが発生した場所（相手先ノードや中継のルータ）から、パケットの送信元のノードに対して逆向きにエラーなどの情報が伝えられる。これにより中間のルータやパケット送信元ノードはエラーが発生したことを知り適切な処理を行なう。パケットの構造としては、IPヘッダの直後に、ICMPのデータ部が置かれている。
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ICOCA（IC Operating CArd、いこか）：JR 西日本の IC カード乗車券だが、「 ICOCA で行こか」 という語呂合わせも公式に認められている。 プリペイド乗車券と定期券の機能があり、定期券とプリペイド乗車券は同一カード内に収納できるので、乗り越したときにも精算機は必要ない。
2003 年 11 月 1 日にスタートし、京阪神都市圏の自動改札機がある２５３駅で使えるようになった。2004 年 3 月 6 日からは、２区間に分割した定期券を１枚の ICOCA 定期券に収納できるようになった。
2004 年 8 月 1 日には JR 東日本の Suica との相互利用が実現したので、Suica を JR 近畿で、ICOCA を JR 首都圏・仙台で使用できるようになった。ただし、ICOCA 利用可能なエリア内の各駅相互間、Suica 利用可能な首都圏エリア内の各駅相互間、仙台エリア内の各駅相互間の乗車時に利用できるが、各エリア間をまたがっての乗車や新幹線を乗車時には利用できない。また、小児用の 「こども ICOCA 」 の発売も始まった。
2005 年度以降、スルッと KANSAI 協議会に加盟する関西私鉄 （阪急電鉄、京阪電気鉄道など） が導入を進める IC カード 「 PiTaPa （ピタパ）」 とも相互利用できるようになる予定で、いずれも規格に Edy などと同じソニー の フェリカ を用いている。
なお、ICOCA / Suica の場合、二枚以上重ねた場合はエラーになる。
詳細は ICOCA 案内ページを参照。
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ICQ（アイシーキュー、I seek you）：イスラエルのミラビリス （ Mirabilis：1996 年にイスラエルの4人の若者が設立、1998 年 6 月 5 日、米 AOL （America Online, Inc） （ 日本 AOL） 社が買収後に ICQ 社に社名を変更） 社が開発したインスタントメッセンジャーソフト。無料で利用できる。同社の発行する UIN （ Universal Internet Number ） という番号をもとに仲間がオンラインかどうかを調べ、同時アクセスしていれば、チャットやファイルの送受信ができる。相手の IP アドレスを調べることができるので、ICQ で調べた IP アドレスを使ってビデオ会議など他のアプリケーションソフトを実行することもできる。
要するに、サーバを介して通信相手を見つけ、メッセージのやりとりやチャット、ファイルの送受信などの機能を実行する仕組みで、サーバはユーザーのリストを管理しており、オンラインになっているユーザーを探すためのディレクトリ機能を提供するもの。
ソフト自体は英語だが日本語化のパッチも公開されている。インターネットにアクセスしている仲間とリアルタイムでメッセージを交換することができる。インスタントメッセンジャーの草分けだが、後発のヤフー・メッセンジャーや MSN メッセンジャーにシェアを奪われた。世界中、特にヨーロッパに大勢の利用者がいて、登録ユーザー数は世界で１億８千万人。
自分の趣味や国籍、ポリシーなどをユーザー ID 情報として登録することによってインターネット上でさまざまな国の友人ができたり、離れたところの友人と簡単にメッセージのやりとりができるなど、そのアイデアは素晴らしく、フリーソフトとしての価値は高い。
しかし一方で、脆弱性についての情報が後を絶たないことも事実であり、さまざまな人と簡便にメッセージのやりとりができる半面、危険な側面も持っている。ICQ は UDP を使用しているためにパケットの偽造が容易であり、またユーザー認証がテキストであること、セッションで使われるシーケンスナンバーが単純なことなども、攻撃するツールが作りやすい理由といわれている。
ICQ 道場では 「 ICQ 関連ニュース」 や 「日本語化パッチ」、「 ICQ 道場 掲示板」、「設定ガイド」 などが用意されている。
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ICT（Information and Communication Technology）：情報通信技術。主にインターネットや携帯電話などのデータ通信技術に関する総称として使われる言葉で、日本では IT が同義で使われているが、ICT の方が、国際的には定着している。日本でも総務省の 「 IT 政策大綱」 が 2004 年から 「 ICT 政策大綱」 に名称を変更するなど、定着しつつある。
政府は 2005 年まで取り組んでいた e-Japan 戦略 につづき、2010 年にユビキタスネット社会を実現するための u-Japan 政策を打ち出した。u-Japan 政策では、IT といっていた情報技術に Communication の C を加えて ICT と呼び、ICT が社会にインパクトをもたらすとしている。
総務省 「平成 17 年度 ICT 政策大綱」（ 2004 年 8 月） を以下に掲載する。
総務省 「平成 17 年度 ICT 政策大綱」 （ 2004 年 8 月） 平成１７年度 ＩＣＴ政策大綱 （ユビキタスネット社会の実現へ向けて）
平成１６年８月 総務省 （概要） I．これまでのＩＴ政策 （１） 1990 年代後半から情報通信技術が急速に普及し、「ＩＴ革命」 として広く認知。しかし、「ＩＴバブル」 とも形容されるように、本格的な定着には至らなかったため、2001 年にＩＴ戦略本部を設置し、政府一体となって、2005 年までに世界最先端のＩＴ国家となることを目標とした 「 e-Japan 戦略」 を策定。 （２） 総務省としても、競争政策・振興政策・技術政策等を積極的に推進した結果、「 e-Japan 戦略」 のインフラ整備目標を予定より早く実現。特に、ブロードバンドは世界一の安さ・速さを誇り、1,619 万の実加入 （ 2004 年 6 月） を達成する等、世界最先端レベルのインフラ環境を実現。 （３） 一方、ＩＴの利活用が不十分との認識が高まり、インフラ整備から医療・食・教育・行政サービス等における利活用に重点を移した 「 e-Japan 戦略II」 を、ＩＴ戦略本部の下に 2003 年 7 月に策定。ＩＴ政策は第二段階へ移行し、第二期ＩＴ革命を本格的に推進。 II．次世代のＩＣＴ戦略：ｕ−Ｊａｐａｎ構想 （１） 以上を通じ、世界最先端のＩＴ国家への到達も目前となり、さらに 2010 年までには 「いつでも・どこでも・何でも・誰でも」 という次世代のユビキタスネット社会も手の届く所に。この新しい社会では、高齢者等を含め誰でも簡単に機器やサービスを利用できる 「ユニバーサル」 な社会も実現。 （２） ただし、真のユビキタスネット社会を実現するには、利用者の不安など多くの課題が残されているのも現実。これを踏まえ、総務省は、2004 年 3 月に 「ユビキタスネット社会の実現へ向けた政策懇談会」 を開催し、5 月には 「 u-Japan 構想」 として次世代戦略の基本的方向性を提示。年末には政策パッケージを策定する予定。 （注） 「 u-Japan 構想」 とは、2010 年にユビキタスネット社会を実現するための基本構想。経済財政諮問会議の 「基本方針 2004 」 においても、「経済活性化に向けた重点施策」 として、「ユビキタスネットワーク環境を整備し、高齢者・障害者が元気に参加できるＩＴ社会を実現するため、『 u-Japan 構想』 を具体化する」 と記述されているところ。 （３） 「 u-Japan 構想」 を踏まえ、早急に取り組むべき重点施策を平成 17 年度の政策大綱として提示。なお、増大するコミュニケーションの重要性に鑑み、「ＩＴ政策大綱」 から 「ＩＣＴ政策大綱」 へ名称変更。 III．ｕ−Ｊａｐａｎ構想を踏まえた 「平成１７年度ＩＣＴ政策大綱」 の柱 １． いつでもどこでも快適なネット利用ができる社会の実現 １−１） 全国民が快適にネット利用できる環境の実現 [1] あらゆるモノがつながる先進的なネットワークの実現 （ユビキタスネット構築のための研究開発、デジタル情報家電のネットワーク化、トラヒック急増等に対応しうるＩＰインフラ強化等） [2] 全国どこでも利用可能なインフラとアプリケーションの一体的展開 （条件不利地域の情報通信格差の是正、地域情報化の総合的な推進、沖縄国際情報特区構想の推進等） [3] いつでも快適なワイヤレス環境の整備 （電波開放戦略の推進、第４世代移動通信システム等に必要な技術の研究開発、電波の人体への影響の調査等） [4] どこでもデジタル放送が利用できる環境の整備 （地上デジタル放送の利活用・整備の推進、放送波の伝搬状況等の実地調査、新世代地域ケーブルテレビ等の整備の推進等） １−２） 国際的に連携したネット環境の実現 [1] アジアを情報拠点とするブロードバンド環境の整備 （「アジアブロードバンド計画」 の推進、アジアブロードバンドプラットフォームの構築推進等） [2] 世界情報社会サミットへの貢献によるｕ−Ｊａｐａｎの世界への発信 （「ユビキタスネット社会」 をテーマとした世界会合の開催等） ２． 新ビジネスや新サービスが次々に生まれる社会の実現 ２−１） 創意・工夫に富む新ビジネス・新サービスのスムーズな開発 [1] データのやり取りや機器の利用が自在に可能な環境の整備 （総合的な標準化戦略、特定無線設備の市場調査、次世代地域情報プラットフォームの開発等） [2] 新たなビジネスシーズを創出する研究開発等の推進 （独創性・新規性に富む研究開発の積極的推進、ネットワーク高機能化等に必要な研究開発、ＩＣＴベンチャー支援の推進等） ２−２） 地域ニーズや利用者ニーズが高いサービスの実現 [1] 住民の参加を得た地域活性化のための提案型の取組の推進 （２１世紀ＩＴコミュニティプログラム等） [2] 電子政府・電子自治体等の公共サービスの高度化 （利用者本位の行政サービスの提供、地方公共団体の業務改革と住民サービスの向上、政府調達手続における契約の電子化の推進等） IIIー２．ｕ−Ｊａｐａｎ構想を踏まえた 「平成１７年度ＩＣＴ政策大綱」 の柱 ３． 誰もが安心・安全に暮らせる社会の実現 ３−１） ＩＣＴの安心・安全の確保 [1] 安心・安全なネットワークを確保するための基盤の整備 （情報セキュリティに関する普及・啓発、セキュリティ技術基盤の形成等） [2] 個人情報などが守られる安心・安全なＩＣＴ利用の実現 （個人情報の保護、消費者行政の推進等） ３−２） ＩＣＴによる安心・安全の確保 [1] 医療や食など身近な生活空間における安心・安全の確保 （電子タグの高度利活用技術やセンサーネットワーク技術に関する研究開発、ネットワークを利用した救急診療等の推進等） [2] 地域社会における安心・安全の確立 （ＩＣＴを活用した地域安心安全情報ネットワークの構築、消防防災情報通信ネットワークの高度化、防災情報の共有化システムの開発等） [3] 安心・安全の一層の充実のためのＩＣＴ環境の整備 （準天頂衛星システムの研究開発、次世代ＧＩＳの実用化に向けた情報通信技術の研究開発等） ４． 個の活力が湧き上がる社会の実現 ４−１） 誰もが自由にネット利用できる環境の整備 [1] 誰もが自由に社会活動できる基盤の整備 （高齢者、障害者のＩＣＴ利活用の支援、国家公務員のテレワークの実施等） [2] 誰もが簡単にストレスなく使える機器やサービスの実現 （ネットワーク・ヒューマン・インターフェースの総合的な研究開発、使いやすいユーザーインタフェースの実現、エージェント技術の開発・実証等） [3] 高度技能やリテラシーの習得が進む人材基盤の整備 （高度情報通信人材育成プログラムの開発、ユビキタスラーニングの基盤構築、ＩＣＴ人材研修・セキュリティ人材研修等への補助等） ４−２） 知識や情報の創造や共有の促進 [1] 価値あるコンテンツを自由に制作・利用できる環境の整備 （コンテンツ制作・流通支援技術の開発、Ｗｅｂ情報のアーカイブ化等） |
参照⇒ IT 基本法
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ID（Identification）： 参照⇒ ユーザー ID
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「 iＤ」 名称の由来は 「 Identity （存在証明） 」 と、身分証明を意味する 「 ID 」。レオナルド・ダ・ビンチの絵画を使用した広告展開がなされている。
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ID3 タグ（ID3 Tag）：MP3 形式のサウンドデータには、ID3 タグと呼ばれる文字情報を保存する領域が確保されていて、タイトルやアーティスト名などを保存できの。
MP3 ファイル末尾の 128 バイトが割り当ててあり、タイトル・アーティスト名・アルバム名などを記憶させることができる。一般的に使われているのは ID3v1.1 で、各フィールドの長さが 30 バイト（日本語で 15 文字）に固定されていうものです。この制限を無くして歌詞や画像などまで埋め込めるID3v2も規格化されている。 バージョンが違うと情報収録の仕組みも違うため、ソフトによっては十分に対応できないこともある。
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IDC（Internet Data Center）インターネット・データ・センター：顧客のサーバを預り、インターネットへの接続とサーバの運用・監視環境を提供するサービス、またはその施設。サービスを提供する事業者を「IDC 事業者」という。
多くの企業がインターネットを利用したビジネスを行なうようになった現在、サービスの拠点になるサーバには「速い」「安全」「確実」の要素が不可欠とされている。こうした要素を間違いなく満たせる環境を構築するには多大なコストがかかるため、企業は IDC にサーバを預け、インターネットへの接続・サーバの運用と監視を委託するのが一般的になっている。
IDC には通常、数 100M−数 Gbps の高速インターネット回線が接続され、大容量で冗長化した給電システムや消火システム、耐震構造が備えられている。また、最先端の認証システムや監視カメラにより人間の出入りや行動も厳重に管理されているため、顧客は安心してサーバを預けることができる。
IDC の機能としては「回線＋場所貸し」が基本になるが、事業者によってはサーバ機器もいっしょに貸与するホスティングや、運用や管理の代行、コンサルティングといった付加サービスも提供している。
IDC は 1995 年ごろから米国で注目されるようになり、日本国内でも 2000 年に入ってサービスが続々と開始され始めた。外資系事業者ではエクソダス、アバヴネット、ケーブル・アンド・ワイヤレス IDC、デジタルアイランド、国内事業者では日本ユニシス、NTT、富士通などがある。なお 日本ではサン、シスコ、オラクルが中心となって「iDC イニシアティブ」という業界団体が設立され、「餅は餅屋」的に IDC 事業全般を各社の分業体制で統合することで、日本のインターネットインフラの拡充を図っている。
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IDE（アイディーイー、Integrated Device Electronocs）：内蔵ハード・ディスク（HDD）用インタフェースの一つで ANSI で正式に ATA 規格として定められてる。
IBM PC/AT 機の事実上の標準となっており、HDD を２台までつなげる仕様になっていて、IBM PC/AT 機では通常２台まで内蔵できる。
日本では NEC が PC-9801N で初めて IDE の HDD を採用し、デスクトツブでは PC-9800 シリーズ（FELLOW）、PC-9821 シリーズ（MATE）から採用した。しかし IBM PC/AT とは仕様が多少異なり、HDD を１台しかつなげなかった。
IDE はパソコンの BIOS で直接コントロールでき、SCSI ドライブのように、特別なソフトウェアドライバは必要ない。この簡便さが IDE の大きな魅力の一つになった。
IDE で利用する信号線は ISA バスのそれをほぼそのまま利用しているため一般に IDE コントローラとして販売されているカードは極めて低価格になる。大手メーカー製品ではマザーボード上にオンボードで IDE インターフェイスを持たせるものが多い。IDE インターフェイスでは一つのコントローラに二つまでの IDE ドライブを接続することができる。
しかし 528Mbyte までという容量の制限に加え、接続可能なデバイスがハードディスク２台までという拡張性の制約があったことから、次第に時代遅れなインタフェースとなってきた。また 転送速度が SCSI に比較して遅いという欠点も、ハードディスク自体のスピードの向上とともに表面化するようになった。
そこで IDE の規格を拡張して、データ転送能力の向上やサポートデバイスの増加、ディスク以外のデバイス （ CD-ROM ドライブなど） のサポートを行なえるようにした E-IDE と呼ばれる規格が策定された。 参照⇒ ATA規格、Ultra ATA
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IDEA（International Data Encryption Algorithm 、アイディア）：共通鍵暗号方式の一つ。1992 年にスイス連邦工科大学のジェームズ・マッセー （ James L.Massey ） とジュエジア・ライ （ Xuejia Lai ） がスイスの Ascom Systech 社と共同で開発した。ライセンスは同社が所有しているため、商用利用の場合にはライセンス料が必要となる。ただし、フリーウェアなどの非営利目的での利用の場合には、ライセンス料は不要。ヨーロッパとアメリカでは特許が成立しており、日本でも出願中。
暗号化するデータを 64bit ごとのブロックに区切り、128bit の暗号鍵によって暗号化する。さらに、この変換を８回 （ DES は１６回 ） 重ねることによって、複雑な暗号化を行う。秘密鍵暗号の多くを効率良く解読してしまう線形解読法や差分解読法に対しても十分な強度を持つように設計されている。暗号化アルゴリズムは、DES に比べると数学的になっており、処理速度は DES に比べて１.５倍以上速い。
この技術は、代表的な電子メール暗号化ソフトの PGP 2.0 （ Pretty Good Privacy --- Philip Zimmermann によって開発された） の非商用使用のために開発され、認可された。
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IDL（Interface Definition Language）：インタフェース定義言語。オブジェクト技術の標準化団体である OMG が制定する、分散オブジェクトのアーキテクチャを CORBA といい、IDL は、CORBA 1.1 で定義された、開発言語から独立したオブジェクト間の標準的なインタフェースで、オブジェクト間の通信を行う基本メカニズム。
ソフトウェア開発において、オブジェクトと呼ばれるプログラム部品を、他のプログラムから利用するためのインターフェースを記述するのに使われる。IDL には、オブジェクトが外部に公開するメソッド （命令） やプロパティ （属性） などの情報を記述する。また、必要に応じてユーザー定義のデータ型や例外を定義することもできる。このように、IDL はインターフェイスを含むさまざまな型を定義するための言語であり、プログラムのロジックを記述するための Java のようなプログラミング言語とは異なる。このため、非常にシンプルで、簡単にマスターできる。
分散オブジェクトの標準アーキテクチャ CORBA では、ORB やプログラミング・インタフェース、イベントサービス、トランザクションサービスなどが定義されている。IDL もそのひとつで、オブジェクト間の標準的なインタフェースをあらわす。開発言語や OS から独立したオブジェクト間の通信を行う基本メカニズムで、COM や CORBA を使った分散オブジェクト環境において、オブジェクトがどのようなインタフェースを実装・公開しているのかを定義するための言語。CORBA の IDL は C 言語に似た仕様を備える。
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IDN（Internationalized Domain Names）：国際化ドメイン名。「日本語ドメイン名.jp」や「中国語ドメイン名.com」など、英数字以外の文字で表わされたドメイン名。
2000 年秋に米 VeriSign 社の Global Registry Services 部門（VeriSign GRS）が登録サービスを試験的に開始した。「.com」「.net」「.org」における登録数は 100 万件近くに達し、そのうち日本語ドメイン名だけでも約 18 万件存在する。さらに、翌 2001 年春に日本レジストリサービス（JPRS）が開始した「日本語ドメイン名.jp」も、2003 年に入って 5 万件を突破している。
しかし、現時点（2003.01）ではこの技術が標準化されていないし、Internet Explorler（IE）などの主要アプリケーションも対応していないため、利用できない。 そのため、VeriSign 社では次々に対応策を打ち出し、暫定的ではあるが利用できる独自のサービスを提供している。
しかし、ICANN は 2003 年 1 月、声明文を発表し、VeriSign のサービスがインターネットドメイン名システム（DNS）と相容れないこと、そして非 ASCII キャラクタの使用に関する要請に反する技術を使用していることへの懸念を表明した。
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IEC（International Electrotechnical Commission）：国際電気標準会議。電気、電子、通信、原子力などの分野で各国の規格・標準の調整を行なう目的で 1906 年に設立された国際機関。1947 年以降は ISO の電気・電子部門を担当している。本部はスイスのジュネーブ。この機関の活動は、分野ごとに各国からの代表者で構成される４０以上の委員会で行なわれる。
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IEEE （アイトリプルイー、Institute of Electrical and Electronic Engineers）：米国電気電子技術者協会（学会）。電気・電子部品や通信方式の研究開発、標準化を行う学会。
1963 年に創設され、会員は、世界 130 カ国、32 万人以上で、エレクトロニクス関係で世界最大の学会。本部はニューヨーク。
コンピュータ分野の委員会には、約10万人の会員が参加しており、この組織の名を付けたコンピュータの標準インターフェイスや LAN の規格などの名称で知られる。この委員会が検討した標準化の内容は、ANSI 経由で ISO に提案される。
IEEE の Computer Society の URL はhttp://www.computer.org/
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IEEE1284：ECP / EPP を含め従来のセントロニクス仕様を拡張した転送方法で、1994 年に IEEE によって規格化された。
パラレル・ポートの双方向インタフェース。プリンタ、スキャナ、ZIP などの低速系ドライブ、２台のパソコンを接続する場合などに使用。
従来のセントロニクスより高速のデータ転送モードを追加、双方向通信が可能となった。データ伝送速度は 150KB／秒〜8MB／秒。
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IEEE1394：馴染みにくい名前なので、家電メーカーでは i.Link という通称を定着させようとしている。元々 1986 年に米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ Apple Japan, Inc.） 社がハードディスクのインターフェースとして開発を開始したもので、同社では「FireWire」という別の名前で呼んでいる。
1995 年にIEEE が定めた SCSI に代わる新しいインタフェース。SCSI は 8bit や 16bit のパラレル・ポート転送だったがこれはシリアル・ポート転送を採用し、最大で 400Mbps の転送能力を備えている。
Plug and Play およびホット・プラグに対応しており、パソコンおよび機器の電源を切ることなく取り外しが可能なほか、ID 番号やジャンパの設定といった面倒な作業がいらない。機器と機器を結ぶケーブルの最大長は約 4.5m で、最大 63 台接続することができる。接続方式も、機器をケーブルで数珠つなぎにしていくデイジー・チェーンのほか、ハブを使ったツリー状の接続もできる。
また SCSI や USB と異なり、ホストとなるパソコンを必要とせず、機器同士の通信が可能になっている。そのため、デジタル・ビデオカメラで撮影した画像をデジタル・ビデオデッキにダビングするといった使用が可能であり、デジタル家電への搭載が進められている。
ケーブルは６芯または４芯のシールド付きツイスト・ペア・ケーブルで、そのうち二本が電源用、四本がデータと制御信号用になっている。したがってコネクタも小型の４ピンと標準の６ピンの二種類がある。DV カメラはスペースの問題で４ピンのコネクタを採用しているが、６ピンのコネクタだと機器を動作させるための電源を IEEE1394 から取れるため、ハードディスクや CD-RW ドライブを AC アダプタなしでつなぐことができる。
なお、Windows98 が発売されたときには無かった規格なので、Windows98SE（セカンドエディション）以降でなければ使えない。最近のパソコンには IEEE1394 の差し込み口がついている。
IEEE1394 は将来的には現在の SCSI に置き換えられていくものと期待されているが、同時期に広まり始めた USB と比べて、明らかに普及が遅れている。USB のほうは現在のパソコンのマザーボードのほぼ全てに装備されるようになったが、IEEE1394 を装備したマザーボードはまだ多くない。
USB 1.1 は最大伝送速度 12Mbps で、比較的低速なデバイスを接続する規格とされていたが、USB 2.0 から最大伝送速度が 480Mbps にまで引き上げられた。ホストにパソコンを必要とする型のものではあるが、かつては IEEE 1394 を推進していた米 Intel （日本インテル） が USB 2.0 の推進を行なっていることもあり、パソコン用インターフェイスとしては USB が強力な対抗規格となっている。
2003 年 1 月には IEEE1394 の上位規格として、さらに高速な IEEE1394b（FireWire 800）が登場して、USB2.0 の速度を追い越し、データをやり取りする速度が 800Mbps に上がり、コネクターの形態も変わっている。
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IEEE1394b：参照⇒ IEEE1394
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IEEE1394 バスパワー（IEEE1394 Bus Power）：USB バスパワーの IEEE1394 版。電圧 12V±5%、消費電流 1.5A、消費電力 18W と USB バスパワーよりも供給電力に余裕がある。
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IEEE802.11：IEEE （米国電気電子技術者協会）が決めた無線 LAN の標準規格。
☆ IEEE802.11
通信速度が 2Mbps 。これは普通の電話回線（アナログ回線）や ISDN でインターネットに接続している感覚からすると速い気がするけが、LAN の通信速度としてはかなり遅い。伝送距離は100m程度。
☆ IEEE802.11b
1999 年 11 月に正式勧告されたもので、通信速度が最大 11Mbps の追加仕様、2.4GHz 帯の電波を使い、チャンネル数は 14。Intersil 社などが開発した CCK と呼ぶ変調方式を利用。最も普及している規格で、異なるメーカー製品の相互接続、通信速度や安定性などの課題も解消され、価格も安い。
最近でこそ 100Mbps の LAN（ 100BASE-TX ）が一般化しているが、少し前までは 10Mbps（10BASE-T）が主流だった。そのため、11Mbps という速度は十分に実用的といえる。しかし実際の通信速度は、この半分くらいといわれており、高画質動画を転送するには速度が足りない。また、電子レンジ、Bluetooth機器と干渉して速度が落ちることがある。
IEEE802.11bに対応した機器同士なら、メーカーが違っても相互接続できる。これを保証するため、 Wi-Fi という認定制度も作られている。
☆ IEEE802.11a
IEEE が 1999 年 9 月に規定した無線 LAN 方式。通信速度が最大 54Mbps で、周波数 （波長） 帯が 5GHz、チャンネル数は 4 で、変調方式は OFDM 。
5.2GHz のため Bluetooth デバイス、電子レンジなどのマイクロ波を用いた家電、および他の無線機器との電波干渉が 2.4GHz と比較してかなり少なくなるため安定した接続が期待できる。また、11b 無線 LAN の環境に追加・共用しても影響を受けない。
周波数帯の 5GHz は日本では電波法の制限により屋内に限られていたが、2002 年 5 月に総務省は、電波法改正（2002 年 5 月公布）にともない、5GHz 帯を使用した無線アクセスシステムを、屋外でも利用できるようにすると発表した。
11b 機器と互換性がなく、相互に通信できない。高い周波数を使ってるため、電波の減衰が大きく 11b に比べると電波が届きにくい。機器の価格が高く、あまり普及していない。
☆ 世界標準 11a
「官報−平成 17 年 5 月 16 日付（号外第 105 号）」 発表の総務省による電波法の改正によって、IEEE802.11a のチャンネルが倍増した。これは近年の無線 LAN の急速な普及、公衆無線スポットサービスの拡大等の現状に則して、2003 年 7 月に周波数の国際分配を決定する世界無線通信会議 （ WRC-03 ） において実施された国際的な無線周波数の追加割り当てに対応したもので、より広い周波数帯を活用し、使いやすく効率的な無線 LAN 環境を構築するために施行された。
このため、電波法の改正以降は 「 11a 」 には次の３つのチャンネルのグループが混在することになった。
- 5.2GHz（J52）：従来11a 5.2GHz帯の4チャンネル （ 34ch/38ch/42ch/46ch ）
- 5.2GHz（W52）：世界標準11a 5.2GHz帯の4チャンネル （ 36ch/40ch/44ch/48ch ）
- 5.3GHz（W53）：世界標準11a 5.3GHz帯の4チャンネル （ 52ch/56ch/60ch/64ch ）
☆ IEEE802.11g
通信速度が最大 54Mbps、周波数帯は 2.4GHz、チャンネル数は 13 で、変調方式が OFDM と CCK。また、IEEE 802.11bと相互接続が可能。
OFDM は11b の CCK 方式と比べ、壁などに反射した電波によるエラーが起きにくく、高速化しやすい。さらに、11g は 11a と比べて周波数が低ので、電波が壁に衝突、あるいは反射した際の減衰が少ない。つまり、アクセスポイントから遠い部屋でも接続しやすい。
速度は低下するが、ほぼ 11ｂ と同じ距離まで電波が届き、価格も 11a より安い。11b 用の外付けアンテナをそのまま流用することができる。
802.11g 仕様の製品は承認前だが既に市場に出回っていたが、2003 年 6 月 12 日、標準化団体の米電気電子技術者協会（IEEE）の Standards Board Review Committee が、802.11g 仕様を標準として承認した。
今後、Wi-Fi Alliance の相互運用性テストに通れば、すべての半導体メーカーと製品メーカーの製品において互換性が保証されることになる。これらのテストは先般から実施されており、Wi-Fi Alliance は数カ月以内に 802.11g の認定を発表する見込み。互換性の認定と標準としての承認は、無線 LAN 業界にとって重要だが、メーカーは見切り発車で製品を販売している。
現在もっとも普及しているのは 11b だが、100BASE-TX 規格が浸透している有線 LAN に比べて伝送速度が 11Mbps 程度では遅すぎるので、11a、11g への移行が進んでいる。すでに 11b で無線 LAN を構築しているユーザーを対象に、11b/11g 対応のルータが発売され、最近では 11a/b/g 対応のものまで出現して、一台で複数の規格に対応できるようになった。
NEC は2003 年 7 月 4 日、IEEE802.11a/g/b 三つの無線 LAN 規格に対応した家庭用ブロードバンドルーター「Aterm WR7600H ワイヤレスセット」を発売した。価格はオープンで、実勢価格 2万 5800 円。全規格対応のワイヤレスブロードバンドルーターと無線 LAN カードがセットになったモデルで、電源を本体に内蔵しつつ、スリムなきょう体を実現している。三規格に対応した家庭用ブロードバンドルーターは国内初とのこと。 参照⇒ AtermStation のページ
参照⇒ 無線 USB
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IEEE802.11i （アイトリプルイー・ハチマルニイテンイチイチアイ ）：無線 LAN のセキュリティ規格としては、WEP、WPA、IEEE802.11i の三つが代表的だが、このうち、IEEE802.11i は標準化団体の IEEE が 2004 年 6 月に無線 LAN 規格として承認したばかりなので、実際に今ある無線 LAN 機器は WEP、WPA のどちらかの規格、または両方の規格を採用している。
WPA はもともと、IEEE 標準化委員会で策定が進められている IEEE802.11i 標準規格に採用される予定であった暗号化規格の一部であるが、この規格は現在市場に流通している IEEE802.11a/b 機器では対応できない。また、IEEE802.11i の規格化作業も遅れていた。このため、IEEE802.11i 対応機器が普及するまでの間、在来機器のセキュリティを確保するため、無線 LAN の業界団体である Wi-Fi Alliance が、2002 年に、独自にサブセットである WPA のみを先立って規格策定、公開した。
高度な暗号解析アルゴリズムを実装した受信機で長時間にわたり連続して無線 LAN 通信を傍受した場合の結果ではあるが、米国カリフォルニア大学などの研究によれば、IEEE802.11 規格での WEP キーは理論上破ることが可能だと指摘されている。
これを受けて、2004 年 6 月 24 日、標準化団体 IEEE の会合では、このぜい弱性を克服するために安全性を強化した規格 IEEE802.11i を WEP の後継として策定した。
IEEE802.11i は次世代セキュリティ技術 TKIP を採用している。TKIP はデータを暗号化する際に用いる鍵を、WEP の 24 bit 長から 128bit 長に拡張して、暗号強度を高めたもの。
Wi-Fi Alliance は、IEEE802.11i の相互運用性認定テストを実施し、認定規格を WPA2 と命名した。
IEEE802.11i は WPA が持つ全機能を備え、AES を使ってデータを暗号化するための条件を追加している。さらに、無線 LAN アクセスポイントが PSK （ Pre-Shared Key ） を用いてユーザ認証を行う。
米国時間 2004 年 11 月 10 日、米 Cisco Systems （ Cisco Systems 日本語ページ ） が、IEEE802.11a/b/g 対応の無線 LAN アクセス・ポイント 「 Cisco Aironet 1130AG Series 」、「 同 1230AG Series 」 をに発表した。
両製品は、5.0GHz 帯 （ IEEE802.11a ） と 2.4GHz 帯 （ IEEE802.11b/g ） を同時に利用可能なアクセス・ポイントで、IEEE802.11i に加え、WPA2 にも対応しており、他社製無線 LAN 機器との相互接続が可能。米国における標準価格は、1130AG が 699 ドル、1230AG が 999 ドル。1130AG は 11 月に、1230AG は 12 月に出荷。
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IEEE802.11n：100Mbps の実効的なデータ伝送速度を目標とした次世代の無線 LAN 規格で、複数のアンテナや送受信回路を用いて空間多重伝送する MIMO 技術などを利用して実現を図る。伝送速度で考えれば、200Mbps 〜300Mbps になり、IEEE802.11a の 54Mbps よりも格段に高速となる。また IEEE802.11n は、現在無線 LAN として使用している IEEE802.11a、IEEE802.11b、IEEE802.11g などと互換性が図られていることになっている。既に仕様策定の最終段階に入っているが、最終決着に時間がかかっている。2005 年 6 月現在、「 TGn Sync 」 と 「 WWiSE 」 との２グループが規格を巡り争っている。
現在無線 LAN 規格として一般に普及している IEEE802.11 a / b / g とは、OSI 参照モデルにおける物理層部分の仕様のことで、どの周波数 （波長） 帯でどのような変調方式を用いて、またいかに効率よく情報を電波にのせてやりとりするかを規定している。このため、物理層の１つ上の層であるデータリンク層内の論理リンク制御部 （ LLC ） やメディアアクセス制御部 （ MAC ）では、ほぼ同一の制御が行われていた。一方 IEEE802.11n においては、データリンク層と物理層の双方の制御を見直すことで、より効率的なフレーム交換を実現し、通信速度を大幅に向上させようとしている。
これまでの IEEE802.11 a / b / g による既存無線 LAN では、物理層内の物理媒体依存部副層部分を改良することによって高速化を図ってきた。だが、無線 LAN におけるデータリンク層内の仕様が取り残されてきたため、この部分がボトルネックとなってしまい、最大 54Mbps の既存の仕様も、実際にはそれ以下の通信速度しか実現できなかった。物理層で通信速度を向上させても、この問題を解決しなければ総合的な効果が得られにくいことから、IEEE802.11n では規定範囲を物理層だけでなくデータリンク層についても効率化を図っている。
現在、実際のスループットが 100Mbps を超す無線 LAN 標準の策定に当たっている TGn （ Task Group N ） の会合が 2005 年 3 月 17 日、米アトランタで開かれ、冒頭で発表された投票の結果は、業界団体 TGn Sync が提出した計画が１７８票を獲得。これと競合する WWiSE の計画は１５３票だった。IEEE で定められたプロセスの下、今回の手続きによって TGn Sync のプランが、メンバーの７５％の支持を得るべく確認投票にかけられることになった。
IEEE は２００４年１月に、802.11n の仕様策定作業を開始した。２００４年と２００５年を通じて作業が続けられ、２００６年３月に提案標準のドラフト１.０がたたき台としてリリースされた。802.11n委員会は６千件を超えるコメントや変更要求を受け取り、要求された改善を盛り込む作業を２００６年５月に開始した。
同委員会は２００６年１１月にドラフト１.０６をまとめた。その後、ドラフト２.０の策定作業に取り掛かかり、２００７年１月には、最終版の策定時にハードウエア面での変更が生じない程度にまで細部を詰めたドラフト仕様 （ draft 2.0 ） が策定され、２００７年８月にドラフト版２.０が策定された。その結果、２００７年後半から対応製品が登場し始めた。
2006 年 1 月 20 日、ブロードコムは、IEEE 802.11n ドラフト仕様に準拠した初のソリューションである新しい Intensi-fi 無線 LAN チップ・セット・ファミリの出荷を開始したと発表した。
インテルは 2007 年 1 月 24 日、「 Centrino Duo モバイル・テクノロジー」 搭載ノートパソコンなどに利用される無線 LAN 製品モジュール 「 Next-Gen Wireless-N ネットワーク・コネクション」 を発表した。同技術が搭載されたノートパソコンは１月末の Windows Vista 発売に合わせて順次出荷が開始されるという。
２００７年２月にアップルコンピュータは、IEEE 802.11n ドラフトに準拠した無線 LAN ルータ 「 AirMac Extreme 」 を発売した。同社直販サイト 「 Apple Store 」 での販売価格は 21,800 円。
２００７年９月下旬にバッファローは、300Mbps の無線 LANルータ WZR2-G300N をはじめとした IEEE 802.11n ドラフト２.０に準拠した無線 LAN 機器６製品を発売した。WZR2-G300N は、標準価格が 16,485 円で、IEEE 802.11n ドラフト２.０および IEEE 802.11b/g に準拠し、40MHz 幅による無線 LAN 通信に対応した 「倍速モード」 を搭載して、送信時には２本の、受信時には３本のアンテナを使用する。規格値で最大 300Mbps、実効値で最大約 83Mbps のスループットを公称している。
プラネックスコミュニケーションズは、同社製 IEEE802.11n 対応の無線 LAN ルータ／子機製品を対象とした 「あんしん・接続キャンペーン」 を発表した。実施期間 （製品の購入日付） は 2008 年 10 月 10 日から 2009 年 1 月末まで。 同キャンペーンでは、購入した対象製品がユーザーの利用環境下で電波がつながらなかった場合に、直接返金を保証。万一、接続サポートで解決できなかった場合には返金対応に応じるとしている。
ＮＥＣアクセステクニカは 2008 年 10 月 29 日、IEEE 802.11n の技術を一部採用した無線 LAN ルータの新製品 「 PA-WR4500N 」 を発表した。価格はオープン。店頭での実売価格は 「 PA-WR4500N 」 が１万円弱、USB タイプの子機とのセット 「 PA-WR4500N／NU 」 が１万３千円前後。出荷はいずれも１１月下旬。
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IEEE802.15.3：米国電気電子技術者協会（IEEE）が策定した新しいワイヤレス標準。この新標準は、携帯電話や電子レンジ、そして Wi-Fi （ワイファイ）や Bluetooth（ブルートゥース）といった普及の進んでいる他のワイヤレス規格と同じ周波数 （波長） 帯域を利用しており、メディアファイルを中断なく高速でストリーミング配信できる。
しかも、Wi-Fi 方式のインターネット・ホットスポットと違って、これは、システムを稼動させるために、データをやり取りする機器以外に別にアクセスポイントを設置したり、追加の設定を加えたりする必要がない。また、約９０メートル離れた２台の機器間に、最大 55Mbps の速度で中断なくストリーミング配信できる。Wi-Fi 方式と比べると距離的には３倍、最大スループットで５倍にあたる。また、有効範囲約１０メートルで、最大速度は 1Mbps でしかないブルートゥース方式と比較すると、格段のグレードアップになる。
必要なのは、端子に接続するアダプタータイプの機器２つだけで、それぞれをパソコンとテレビに付ければ、インターネットからダウンロードした動画がたちまち、テレビ画面に現れる。
MP3 ファイルなどのダウンロードした楽曲を、パソコンから電波をとばしてステレオで再生することができる。
地元の放送局に頼らずに、世界中のラジオ局が放送する音楽をウェブ上で入手して、自分のステレオで楽しめるようになる。
IEEE802.15.3 対応になる機器としては、テレビ、ステレオ、コンピューター、ビデオカメラ、その他のあらゆる家電製品が想定できる。これらの機器は、ユーザーが何も操作しなくてもワイヤレスで接続できる。
ソニー、シャープ、韓国のサムスン電子社、オランダのロイヤル・フィリップス・エレクトロニクス社をはじめとする７０社以上の家電とネットワーク機器のメーカーが新標準の開発に協力し、対応製品をリリースする準備を整えている。
最初の製品は、アダプタータイプの機器で、エンターテインメント用の機器にさし込む形状になる可能性が高いが、最終的には新技術も製品に内蔵されるだろう。
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IEEE802.15.4：IEEE で定めた短距離無線通信規格のひとつで、 Bluetooth よりも低速で、伝送距離も短いが、省電力でコストが安い。物理層のインタフェースには IEEE 802.15.4 が使われ、アプリケーション層を ZigBee Alliance が担当しているため、 ZigBee とも呼ばれている。
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IEEE 802.16：2001 年 12 月 7 日に IEEE で承認された、固定無線通信の標準規格。または、同規格を審議していた IEEE 802 委員会のワーキング・グループ。IEEE 802.16 は、BWA（Broadband Wireless Access、広帯域無線アクセス）というワーキング・グループを設立し、加入者系アクセス網を 「 Wireless MAN 」 （無線 MAN：Wireless Metropolitan Area Network ）と呼ばれる広帯域無線アクセス技術の標準化を行っている。
都会の無線通信のために勧告したもので、10〜66GHz の周波数帯を使い、１台のアンテナで半径約５０ｋｍをカバーし、最大で 70Mbps の通信ができる。ただし、見通しのきく範囲でしか通信できない。高層ビルや古いビルが多い米国の大都会で、有線のネットワークを新規に構築することは、経費的にも困難であることから、802.16 規格を広域 Broadband 接続用として採用する動きが出てきている。
建物内部の通信に使うことを想定した無線 LAN とは異なり、現在は電話回線や光ファイバーが担っている加入者系通信網の末端部分、いわゆる 「ラストワンマイル」 で利用することを想定している。人口密度の低い地域でも安価にブロードバンド接続サービスを提供する手段として注目を集めている。
2003 年 1 月には、2〜11GHz の周波数帯を用いる追加仕様の IEEE 802.16a が承認されており、WiMAX の愛称で呼ばれている。
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IEEE802.3：IEEE の 802.3 委員会は CSMA/CD 方式についての規格化委員会だが、その中で特に 10BASE-T や 100BASE-TX などの LAN 関連のシステムの規格化が図られている。
なお、802.3 委員会の 802 とは1980 年 2 月に発足した委員会という意味であるらしい。802 委員会で担当している主な LAN システムは下表の通り。
| 委員会名 | 委員会の役割 |
|---|---|
| 802.3I | 10BASE-T の規格化 |
| 802.3 u | 100BASE-TX の規格化 |
| 802.3ｚ | 1000BASE-SX、1000BASE-LX、1000BASE-CX の規格化 |
| 802.3Aｂ | 1000BASE-T の規格化 |
| 802.5 | トークンリングランの規格化 |
| 802.11 | 無線 LAN の規格化 |
| 802.12 | 100VG-AnyLAN の規格化 |
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IETF (Internet Engineering Task Force)：インターネット技術標準化委員会。インターネットのプロトコルやアーキテクチャの設計および開発を担当する組織。ネットワーク設計者や研究者に開放された組織で、誰でも参加できる。IETF は IAB の下部組織として 1986 年に正式に設置され、テーマ別に多数の研究グループがある。検討された内容は、RFC とという名前で文書化、保存、公開され、IAB に提出されてインターネット標準となる。
IETF は短期的な技術課題を検討するが、IAB には IETF のほか、長期的な技術課題を検討する IRTF、IP アドレスの管理を行う IANA などがある。
IETF の URLは[ http://www.ietf.org/]。
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IGP（Interior Gateway Protocol）：内部ゲートウェイ・プロトコル、つまり AS 内でのルーティング情報の交換に使用されるルーティング・プロトコル。大規模な TCP/IP ネットワークは、各組織が保有・運用する小規模なネットワークである AS を単位として、これを相互に接続した形態になっている。この AS 内での経路制御に用いられるプロトコルが IGP で、異なる AS 間で経路情報をやり取りするプロトコルは EGP と呼ばれる。
IGP として使用されるプロトコルには、RIP、OSPF、IS-IS、米 Cisco Systems （シスコシステムズ） 社の独自仕様である IGRP／EIGRP などがある。RIP や IGRP は比較的小規模なネットワークに適している。また、中規模以上のネットワークには、OSPF、IS-IS、EIGRP などがより適している。
RIP は最も初期から用いられている IGP で、３０秒間隔でそれぞれのルータがルーティング・テーブルを送信し合うことで、経路情報を更新し続ける。RIP では、最適経路は単純に通過するルータの数によって判断し、通過ルータ数に最大数を設定することで無限ループを回避している。OSPF は第二世代の IGP で、AS 内を複数のエリアに分割して管理したり、ルータ間の経路コストを設定する機能などを備えており、RIP よりも高機能といわれている。
ルーティングプロトコルの特徴を把握するためには、ルーティングプロトコルを分類することが重要となる。
ルーティングプロトコルは、その適用範囲によって、内部ゲートウェイプロトコルの IGP と外部ゲートウェイプロトコルである EGP に分類できる。内部、外部の区別は AS 間か AS 内かによる。また、アルゴリズムで分類すると、大別して、距離ベクトル型ルーティング、リンクステート型ルーティング、パスベクトル型ルーティングの３種類がある。距離ベクトル型ルーティングプロトコルの代表は RIP であり、リンクステート型ルーティングプロトコルの代表例は OSPF、パスベクトル型ルーティングプロトコルの代表例が BGP になる。
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IGRP（Interior Gateway Routing Protocol）：構内ゲートウェイ・ルーティング・プロトコル。RIP に関する問題点を解消するために開発された、米 Cisco Systems （シスコシステムズ） 社独自の距離ベクトル型ルーティングプロトコル。経路の選択基準として、各ネットワークに帯域幅、遅延、信頼性、負荷などから割り出したメトリックを設定し、その値の和から最適パスを計算するため、RIP よりも柔軟な経路選択を行なうことができる。
９０秒ごとに隣接するルータとルーティング・テーブルを交換するが、交換できるのは同社のルータ同士に限られている。
なお、これを改良したのがEIGRP
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IIOP（Internet Inter-ORB Protocol）：OMG が CORBA 2.0 の中で規定した異なる ORB 同士を相互に接続し、メッセージを交換するためのプロトコル。
IIOP を使うと、インターネットなどの TCP/IP ネットワークで接続された複数のコンピュータに、分散配置されたオブジェクトと呼ばれるソフトウェア部品同士が、機種の違いやプログラミング言語の違いを超えて、互いにデータの受け渡しをしたり、処理を依頼したりすることができる。イントラネットなどの通信の暗号化など各ヴェンダーの対応が遅れていたが、現時点では大半の製品で IIOP も通信経路を暗号化するなどの対応がなされている。
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IIS（Internet Information Server、Internet Information Services）：バージョン４.０までの名称は 「 Internet Information Server 」 の略であったが、Windows 2000 付属版の IIS バージョン５.０から 「 Internet Information Services 」 が正式名称となったものの略で、Microsoft 社のインターネットサーバソフトウェア。
ユーザーが Web ブラウザでホームページの表示を要求したときに、指定された Web ページを送信する機能を持っている。また、ユーザーがホームページで登録したデータを受信したり、さまざまなプログラムを実行したりするための機能も備えている。Web サーバ機能のほかに、Gopher や FTP サーバ、SMTP サーバ、限定的な NNTP サービスなど、様々なサーバの機能を統合している。同社の OS である Windows NT Server/Windows 2000 に標準で付属する。OS と統合されている環境で、比較的簡単に Web サーバを構築できる点が大きな魅力といえる。
バージョン４.０からはトランザクションサービスを提供する MTS も付属し、ASP や COM を組み合わせて開発された高度な Web アプリケーションを動作させることができる。同社の次世代 Web アプリケーション・アーキテクチャである Windows DNA の中核となるサーバソフトウェアである。Web システムとのインタフェースとして CGI や ISAPI をサポートする。IIS は、1996 年 2 月より同社のサーバから無料でダウンロードできるようになり、Windows NT Server、Windows 2000 Server、Windows 2003 Server に標準で付属し、Active Server Pages や ActiveX を利用して Web サーバーを構築するための機能を備えている。また、マイクロソフトのセキュリティである Windows 統合認証や、他のサーバ製品である SQL サーバとシームレスな連携ができる。
しかし、外部のコンピュータから簡単にページの改竄を行なうことができたり、任意のコンテンツを掲載したりできる。また、バッファオーバーフローなどの致命的なバグや欠陥が多く脆弱で、セキュリティ上問題が少なくない。
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IJG（Independent JPEG Group）： JPEG ファイルのデコーダ、エンコーダのソース・コードを無償で配布している団体。
Carnegie Mellon 大学の Tom Lane を中心とするグループで、その名が示すように ISO とは独立した活動を行なって来た。具体的には、インターネット上でソース・コードを公開して多くの機種サポートを行い、JFIF 仕様の JPEG を普及させた主役と言ってよい。
また JPEG は圧縮化のみを規定した緩やかな仕様であったため、初期に各社が開発したエンコーダ・デコーダでは互換性に問題が生じ、それを解決するために C-Cube 社を中心とする幾つかの先進的なヴェンダーが集まって JFIF 規格を定めた。
一方 Kodak 社や TIFF（Aldus 社）などは独自の規格化で対抗し、JPEG の市場標準の行方が混沌としていた状況に終止符を打ったのが、米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ Apple Japan, Inc.） 社の QuickTime における JFIF 採用と IJG のインターネット活動。とりわけソース・コード公開という形で画像処理における JPEG の利用を容易にした IJG の功績は極めて大きい。
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i.Link（アイリンク）：配線方式の一つで IEEE1394 規格の別名。ＤＶ端子ともいう。米国の電気電子技術者の団体 IEEE が定めたパソコン用の高速シリァルデータ通信用の規格。
デジタルビデオカメラの画像をノートパソコンなどへ転送する際の接続規格の一つで米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ Apple Japan, Inc.） 社が特許を持っている。ソニーがデジタルカメラとパソコンを接続するのに使用。コネクターは小さな 6 ピン（電源を外部に供給できる）と 4 ピン（電源の供給ができない）の２種類のタイプがある。
| HDMI | iLINK | |
|---|---|---|
| 伝送されるデータの種類 | 非圧縮の一種類だけ圧縮 | MPEG-2、DV 規格など多種類 |
| 映像・音声を伝送できる方向 | 一方向だけ | 製品によって双方向もある |
| デイジー・チェーン接続 | できない | できる |
| 収録時間に対する伝送速度 | リアルタイム | リアルタイムと高速データ転送とのいづれか |
| 機器の制御信号 | 各社独自 | 共通規格がある |
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IMAP（Internet Message Access Protocol）：メールサーバーからメールを受信する際の通信手順（プロトコル）の一つ。
メール受信の際、POP はメールを｢取りに行く｣方法で、IMAP プロトコルは｢読みに行く｣方法。
メール受信時、メールサーバー上のメールをすべて自分のパソコンに取り込まなければならない POP と異なり、メールサーバー上でメールを管理できるためメールを読むパソコンにメールを取り込む必要がない。現在は POP が主流だがプロバイダ、メールソフトともに対応が進む傾向にある。
IMAP はサーバ側に保管しておくので POP サーバよりも余裕が必要。
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IMC（Internet Mail Consortium）：IMC （ Internet Mail Consortium ） はインターネットメール技術のためのヴェンダーによる団体で、エンドユーザの団体ではない。vCard / vCalender の開発元でもあり、詳しい資料がそろっている。
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IME（Input Method Editor）：直訳すると「入力方法エディタ」だが、パソコン関連では Windows 上の「日本語入力システム」を指す。
MS-DOS 時代では「FEP」と呼ばれていた。
代表的なソフトは ATOK とMS-IME。
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IMS（IP Multimedia Subsystem）：携帯電話網上で、IP および SIP 技術を取り入れたマルチメディアサービス実現のための技術。これまで固定網や移動体通信、放送などで行なわれていたサービスを IP 化し、融合したマルチメディアサービスなどを実現するための規格で、その規格に沿って作られたシステム・ソリューション。つまり携帯電話で、電話としてのサービスと、インターネットなどで使われている IP ベースのマルチメディアサービスとが１つにまとめられるものになる。
IMS の規格は、第３世代携帯電話の規格標準化を行なっている団体 3GPP と標準化団体 3GPP2（3rd Generation Partnership Project 2） が定めた cdma2000 向けに開発された 3GPP2 とによって、それぞれ 「3GPP TS 23.228 」、「 3GPP2 XP0013.2 」 として標準化されている。もともとは、3GPP の標準のバージョンの１つで、次世代ネットワーク標準 NGN に SIP ベースのマルチメディアドメインが加えられたことが端緒となった。
現在、通信機器メーカを中心に IMS システムが開発されており、世界の通信事業者でトライアル、商用利用が始まっている。
スウェーデンの エリクソン （Ericsson ） 社 （日本エリクソン社） は、2005 年 4 月よりスペインの通信事業社である Telefonica へ IMS ソリューションの提供を開始した。これにより Telefonica は、法人ユーザー向けの IP 電話や、テレビ電話、電話会議、文書共有やスケジュール管理などグループウェア、インスタントメッセージングなどのいわゆる IP セントレックスサービスを、固定網の顧客に提供を開始している。
また日本では、2005 年 6 月 15 日に、KDDI が 「ウルトラ３Ｇ」 と名付けられた固定通信と移動を統合する次世代ネットワークの構想を発表した。固定と移動のネットワークを統合し、アクセス手段によらない様々な FMC サービスを可能にする。「ウルトラ３Ｇ」 は IMS / MMD （ multimedia domain ） アーキテクチャに準拠し、アドレス体系は IPv6 を採用する。
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IMSLP（International Music Score Library Project）：2006 年 2 月 16 日に、ニューイングランド音楽院で作曲を学んでいた１９８７年生まれの Feldmahler が立ち上げた楽譜の共有サイトで、国際楽譜図書館プロジェクト （ IMSLP ） から、誰でも無償でダウンロードして使うことができる。一般に演奏されるクラシックの作曲家がカバーされていて、１曲ずつ PDF ファイルでダウンロードできる。現在１万曲以上の楽曲、１万７千点以上の楽譜をサイト上に掲載している。
文学作品と同様、音楽作品も時が経てば著作権が消滅し、パブリックドメインすなわち公共の財産となる。バッハもベートーヴェンもモーツァルトもとっくに著作権は切れている。そういった著作権の切れた作品の楽譜を一個所に集めて、みんなで共有できるようにしようという試み。パブリックドメインにある総譜のバーチャルライブラリを作成する、インターネットを拠点としたプロジェクト。音楽を無償で共有することを希望する作曲家のスコアも含む。
2007 年 10 月 13 日にウィーンの大手楽譜出版社 ウニフェルザル出版社 （ Universal Edition AG ） から、弁護士を通して Feldmahler に警告文が送られてきた。われわれの権利を侵害し続けるのであれば、法的な措置も辞さない、というものだった。それを受けて、１９日に閉鎖が発表された。IMSLP のサーバが置かれているカナダでは、著作権の保護期間が５０年であるが、出版社が拠点を置く欧州では、ほとんど７０年であるため、欧州で保護期間の切れていないものに関して、抗議を受けた。
その後半年余りを経過して、2008 年 6 月 30 日に復活した。著作権を侵害しないような仕組みにし直したものと思えるが、具体的な内容は明らかでない。ともかく現在は、上記サイトから自由にダウンロードできる。
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IMT-2000（International Mobile Telecommunications-2000）：ITU （国際電気通信連合）で1985 年から計画の策定が続けられてきた、アナログ方式、デジタル方式に次ぐ第３世代の移動通信システム。IMT-2000の「2000」は周波数 （波長） 帯に2GHz（2000MHz）を使用し 2000 年のサービス開始を目標とすることに由来している。
日本では、郵政省によって、「W-CDMA」方式と「cdma2000」方式と両規格とも採用された。
☆ W-CDMA 日欧方式と呼ばれ、NTT ドコモとスウェーデンの エリクソン （Ericsson ） 社 （日本エリクソン且ﾐ） 社が開発して提案。電送速度は最大 2Mbps、NTT ドコモと J-Phone グループがを採用。 ☆ cdma2000 北米のクアルコム（QUALCOMM）社などが中心に提案。DDI-セルラーグループ（現在は au グループ）と KDDI（第二電電、KDD、IDO が 2000 年 10 月に合併）の DDI 系グループが採用。 |
2001 年 5 月より NTT ドコモでは「FOMA」の名称でサービス提供を開始し、KDDI(au) でも 2002 年 4 月から「CDMA2000 1x」のサービスを開始した。
IMT-2000 の特徴は、
送受信できるデータ量が桁違いに大きい。停止時最大 2Mbps（2048kbps）、歩行時最大で 384kbps、自動車などで移動中は 144kbps が可能。従来の携帯電話のデータ通信速度が 9.6kbps なので、これと比べると速さが分かる。
通信速度が速いから有線電話並みの高音質音声通話ができる。映像の送受信も可能なので携帯テレビ電話が現実化する。携帯電話でインターネットから音楽データをダウンロードして買うといったサービスも可能になる。
携帯電話の方式の世界統一が進む。現在は、方式がバラバラなので日本の携帯電話を外国でそのまま使うことはできない。IMT-2000 では、規格統一も大きなテーマだった。世界の多くの国で使える端末が発売されたり、あるいは自分の携帯電話を外国に持って行っても簡単に使えるようになる。欧州メーカーや欧州仕様の電話が日本で発売される。
| キャリア | 名 称 | 方 式 | 音声／データ | 開始時期 |
|---|---|---|---|---|
| NTTドコモ | FOMA | W-CDMA | 音声およびデータ | 2001年10月1日 |
| ボーダフォン（旧J-フォン） | Vodafone Global Standard | W-CDMA | 2002年12月20日 | |
| KDDI、沖縄セルラー | CDMA2000 1x | CDMA2000 1x | 2002年4月1日 | |
| KDDI、沖縄セルラー | CDMA 1X WIN | CDMA2000 1xEV-DO | データのみ | 2003年11月28日 |
参照⇒ 携帯電話
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IMT-MC：＝CDMA2000 1x
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INI ファイル（イニ・ファイル）（INI file）： Microsoft 社が開発した、Windows 3.1 以前の MS-DOS／Windowsで使用されている、OS やアプリケーションソフトの設定を記録したファイル。一度起動されたアプリケーションは、終了時にそのウィンドウの大きさや位置などを「.INI」ファイルに記録しておき、再度起動されたときに元の状態を復元できるようになっている。
各アプリケーションソフトが独立した「.INI」ファイルを用意するものもあるが、WIN.INI にセクションを生成して利用するものも多い。内容はテキスト形式で記録されているので、設定データはユーザの手によって容易に変更できるが、これが原因となって、最悪の場合は OS が起動しなくなったり、アプリケーションソフトが起動できなくなったり、アンインストールができなくなったりする問題が発生した。
このため、Windows 95 以降では、OS・アプリケーションソフトの設定を、OS が用意したレジストリと呼ばれるデータベースで一元的に管理することになった。このため、Windows 95 以降は、INI ファイルの利用頻度が低下している。しかし、それでもファイルの閲覧や編集が容易なため、INI ファイルを使用するプログラマも少なくない。
レジストリのデータもレジストリ・エディタを使って変更できるが、レジストリに誤った設定を書き込むと、「.INI」ファイルの誤変更の場合と同じトラブルが発生するため、変更には注意を要する。
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Inline Image： 参照⇒ インライン画像
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INS ネット64：NTT が提供している ISDN サービスの商品名、「Information Network System」の頭文字「I・N・S」を取って INS（アイエヌエス）という。
INS ネットには「INS ネット64」と「INS ネット1500」の２種類があ、「INS ネット64」は個人・事業者を対象とした従来の電話線を使用する通信サービス。「INS ネット1500」は企業を対象とし光ファイバーを敷設して行う大容量の通信サービス。
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Intel：米大手半導体メーカー。世界半導体市場における売り上げ額では１２年連続トップを維持し、2003 年マーケットシェア調査（ガートナージャパン）の調査結果（速報値）でも、２位の Samsung（１０３.２億ドル、年間成長率 19.6%）を大きく引き離して２８０.５億ドル（年間成長率 10.4%）（業界合計 １,７５０億ドル、年間成長率 11.8%）と抜群の成果を収めた。なお昨年度３位だった東芝は４位で７４.２億ドル（年間成長率 15.0%）、昨年度６位だった NEC エレクトロニクスが８位で６４.１億ドル（年間成長率 12.7%）だった。
1968 年にロバート・ノイス（Robert Noyce）、ゴードン・ムーア（Gordon Moore）が設立し、当初は DRAM なども手がける総合的な半導体メーカーだった。1980 年代にはパソコンの普及をいち早く予知し、その心臓部であるマイクロ・プロセッサに特化することにより、現在ではパソコンの CPU で９割を超える市場占有率を獲得。パソコン向けソフトウェアで支配的な地位を築いた Microsoft 社との長年にわたる協力関係は「Wintel 支配」などと揶揄される。
最初の商品は 1970 年のメモリ・チップ 1103（1 Kbit RAM）。
下位互換性を大事にし、Pentium II/Pentium III、Celeron などの最新 CPU でも 8086 用に作られたソフトが動作できる。
PC/AT に米 Intel 社製の 86 系 CPU が採用され、MS-DOS がこの CPU を前提として設計されているため、ほとんどの PC/AT 互換機は Intel 社製の CPU やその互換 CPU を採用している。
Intel の CPU は、1971 年に発表した 4bit の 4004 に始まる。その後、74 年には 8bit の 8080、78 年には 16bit の 8086 をリリース。この 8086 が現在の PC のベースとなっている。
その後 CPU は、8086 ---> 80286 ---> i386 ---> i486 ---> Intel486DX4 ---> Pentium ---> Pentium Pro ---> Pentium MMX ---> PentiumII ---> PentiumIII ---> Pentium ４ と進化してきた。
PentiumII の時代に低価格版として Celeron が出荷されている。最初に出荷された Celeron の 266/300MHz はキャッシュが搭載されていなかったが、クロックアップができて 450MHz〜500MHz 付近まで動作したため、自作ユーザーに人気があった。その後、300/333/366/400MHz にはキャッシュが 128KB 搭載されたモデルが出荷されている。
インテルは 80386 まで数字のみの型番だったが、AMD との裁判の結果、数字のみの名前は商標としてみとめられないことになり、80386 の途中から i386 と通称が変更され。
| 西暦 | マイクロ・ プロセサ名 | レジスタ容量 | 呼称 | アーキテクチャ | 備 考 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1971年 | 4004 | 4bit | Intel初のマイクロプロセサ | ||
| 1972年 | 8008 | 8bit | Intel初の8bit・マイクロ・プロセサ | ||
| 1978年 | 8086 | 16bit | Intel初の16bit・マイクロ・プロセサ | ||
| 1982年 | 80186 | 16bit | 割り込みコントローラ等内蔵 | ||
| 1982年 | 80286 | 16bit | メモリ保護機能(プロテクトモード)搭載 | ||
| 1985年 | 80386 | 32bit | i386 | IA-32 | Intel初の32bit・マイクロ・プロセサ |
| 1989年 | 80486 | 32bit | i486 | IA32 | |
| 1993年 | Pentium | 32bit | i586 | IA32(P5) | |
| 1995年〜1999年 | Pentium Pro〜 Pentium III (Celeron含む) | 32bit | i686 | IA32(P6) | 二次キャッシュ内蔵 |
| 2000年 | Pentium 4 | 32bit | ? | IA32(NetBurst) |
仁衡琢磨さんの「Bits of knowledge(豆知識) (2001.10.2 更新)」より転載。
参照⇒ 米 Intel （日本インテル）
Intel Mac（Intel Macintosh）：米 Intel 社製 CPU を搭載した Mac（Macintosh）。2006 年 8 月 7 日、全ての製品が Intel 製 CPU 搭載機となった。
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Intel Mac（Intel Macintosh）：米 Intel 社製 CPU を搭載した Mac（Macintosh）。2006 年 8 月 7 日、全ての製品が Intel 製 CPU 搭載機となった。
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Intel Turbo Memory：これまで Robson と呼ばれてきた製品で、Mini PCI Express 形状のモジュールやマザーボードに直接実装される形で提供される。
参照⇒ Robson
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Internet2（インターネット２）：1996 年 2 月に全米科学財団 （ NSF ） の出資によりスタートしたもので、全米約３４の大学によって創設され、その後約５０の企業およびアメリカ政府が参加している産官学協同の次世代インターネットの研究プロジェクト。非営利団体の米先進インターネット開発大学協議会の UCAID （ユーケイド、University Corporation for Advanced Internet Development ） が推進している。超高速なネットワークを利用し、次世代インターネットプロトコル IPv6 などのネットワークに関する基礎技術の研究や、高度なアプリケーションの研究・開発などが行なわれている。研究・教育用ネットワークであるため、商用ネットワークには開放されていない。
Internet2 を支えるバックボーンネットワーク 「 Abilene、アビリーン） は 新興の米長距離電話会社 Qwest Communications クエスト・コミュニケーションズ 社、米 Cisco Systems （シスコシステムズ） 社、米 Nortel Networks （ノーテルネットワークス） 社などが無償で提供している。
1998 年 9 月 29 日にサンフランシスコで Abilene のデモを初公開し、1999 年 2 月 24 日から Abilene に全米の３７大学を接続して運用を開始した。そして 2002 年 8 月 28 日には、参加している大学が２００を超え、その他にも６０の企業会員と４０の準会員がいると発表された。
2005 年 9 月 9 日、米映画協会 （ MPAA ） と全米レコード協会 （ RIAA ） が法人会員として Internet2 に加入した。両協会にとって、現在の商用インターネットでは実現できない未来のネットワーキングとセキュアな配信技術を実験できる革新的な土台になる。音楽・映画協会は著作権侵害対策の一環として Peer-to-Peer network ネットワークを使ったファイル交換ユーザーを提訴しており、今年に入ってこの標的を Internet 2 ユーザーにも拡大した。
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Internet Archive（インターネットアーカイブ）：Internet Archive は、世界中の Web ページを収集し、過去の情報を保管する活動を行っている団体。1996年にブリュースター・カール Brewster Kahle によって設立された。書籍のデジタル化を進める OCA が大学図書館や国立図書館などの蔵書をインターネット上で公開するための作業を進めているが、その一員である Internet Archive が、将来インターネット図書館がどのような形になるのかを示すためのデモンストレーション Web サイトとして、「 Open Library 」 を、設立と同時に開設した。
これは、過去にインターネット上に存在していた HTML ファイルを保管しているオンライン図書館で、1996 年 10 月以降の Web ページを収集しており、2001 年 10 月の公開時点では約１００億ページ、サイズでいうと約 100,000GB のデータを保存している。また、この保存ページ数は、今現在でも増え続けている。パブリックドメインとなっている書籍に関しては、自由にダウンロードしたり無料で印刷できる。また、Internet Archive が試みているように、サードパーティが印刷して製本・発送するなどの行為をビジネスとすることもできる。
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I/O（アイオー）（Input/Output）：Input（入力）と Output（出力）を合わせて呼ぶ言葉。パソコン本体と周辺機器との問の入出力を指す場合や、パソコンで稼働するプログラムの入力と出力を指す場合などがある。
入力はキーボードからの文字入力、マウスの操作、スキャナからの画像データの入力などがある。出力はプリンターからの印刷、ディスプレイヘの表示、ハードーディスク装置へのデータの書き込みなどがある。
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I/O アドレス：＝ I/O ポートアドレス
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I/O ポート（Input/Output Port）：CPUとデバイスの間でデータをやり取りするためのポート。
各 I/O ポートは固有の I/O ポートアドレスを持ち、識別されている。「I/Oポート」とだけ言ったときには、I/Oポートアドレスを指す場合、I/O ポートとして使われる USB コネクタや RS-232C コネクタを指す場合などがある。一般に、ソフトウェアの話では I/O ポートアドレスを、ハードウェアの話ではコネクタを意味していることが多い。
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I/O ポートアドレス（I/O port address）：CPUが、接続されている周辺機器を認識するために割り振られる固有の番号で、複数の I/O ポートが同じアドレスを共有した場合、正常な動作が行われなくなる。
パソコンの主流であるPC/AT互換機では、メモリ領域のうち 0000h〜FFFFh の 64KB のアドレス空間が用いられるが、0000h〜00FFh の空間はマザーボードのチップなどのためにシステム側が予約しているため、周辺機器はこれ以外のアドレスを利用することになる。
昔は拡張ボードなどを取り付ける際には、アドレスが重複しないように注意して設定する必要があったが、現在の Windows では Plug and Play 機能によって自動設定されることが多く、ユーザは意識しなくてもよい。
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IP： 参照⇒ インターネット・プロトコル
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IP アドレス（IP address）（Internet Protocol Address）：インターネット・プロトコルアドレス。インターネット上のホストコンピュータを識別するためのアドレスで、 IP ネットワークに接続されたコンピュータ一台ごとに割り振られた識別番号。
現在広く普及しているのは IPv4 で、この数値に重複があってはならないので、割り当てなどの管理は各国の NIC が行っている。
IP アドレスは単なる数値の羅列なので、人間にとっては覚えやすい名前（ドメイン名）がコンピュータにつけられている場合もあり、 DNS というシステムによって IP アドレスとの相互変換が可能となっている。
IP アドレスは全体で ３２ビットとなり、約４３億 （＝２の３２乗） 台のコンピュータを識別できる。グローバル IP アドレスは４３億個しかないので、必要な国、組織、プロバイダへと、分割して割り振られる。
IP アドレスは 「ネットワーク・アドレス部」 と 「ホスト・アドレス部」 との２つから構成されている。ネットワーク・アドレスは、ネットワーク全体でお互いのネットワークを識別するために使われ、ホスト・アドレスは、同一ネットワーク内でお互いのホストを識別するために使われる。
ネットワーク・アドレス部を長くするとホスト・アドレス部が短くなり、逆にネットワーク・アドレス部を短くすると、ホスト・アドレス部が長くなる。ネットワーク・アドレス部が長くなるということは、表現できる （識別できる） ネットワークの数が多くなるが、その分、一つのネットワークに接続できるホストの総数が少なくなる。逆にネットワーク部を短くすると、表現できるネットワークの総数は少なくなるが、一つのネットワーク内に接続できるホストの総数は多くなる。
IP アドレスは主にネットワークの規模に応じて、大規模ネットワーク用のクラス A、中規模ネットワーク用のクラス B、小規模ネットワーク用のクラス C の三つに分類されている。しかし、現在はクラスに縛られずにサブネット・マスクを利用するようになった。つまり、ネットワーク部とホスト部の切れ目は今ではクラスではなく、サブネット・マスクが決めている。
| クラス | ネットマスクの値 | IP アドレス | IP アドレスの最上位 bit | IP アドレス数 | ネットワーク・アドレス部 | ホスト・アドレス部 |
|---|---|---|---|---|---|
| クラス A | 255.0.0.0 | 1Byte | 3Bytes | 常に「0 」に固定 | 0.0.0.0〜127.255.255.255=全 IP アドレス空間（≒４２億個）中、半分に相当 |
| クラス B | 255.255.0.0 | 2Bytes | 2Bytes | 常に 「 1−0 」 に固定 | 128.0.0.0〜191.255.255.255=全IPアドレス空間の4分の1に相当 |
| クラス C | 255.255.255.0 | 3Bytes | 1Byte | 常に「1−1−0」に固定 | 192.0.0.0〜223.255.255.255=全 IP アドレス空間の8分の1に相当 |
| クラス D | - | - | -- | 常に 「1−1−1−0」 に固定 | 224.0.0.0〜239.255.255.255=マルチキャスト通信で使われる特別な IP アドレス |
| クラス E | - | - | -- | 常に 「1−1−1−1」 に固定 | 240.0.0.0〜255.255.255.255=実際に使われることはない |
| クラス | IP アドレス（空欄 * は 0〜255 ） | ネットワーク・アドレス | 各ネットワーク内に収容できる最大ホスト数 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|
| クラスＡ | 1〜127 | * | * | * | 0〜127 までの全部で128個 | 16,777,216台（0.0.0〜255.255.255） |
| クラスＢ | 128〜191 | * | * | * | 128.0〜191.255 までの全部で1万6,384個 | 65,536台（0.0〜255.255） |
| クラスＣ | 192〜223 | * | * | * | 192.0.0〜223.255.255 までの全部で約200万個 | 256台（0〜255） |
IP アドレスの前半 （赤の部分） を 「ネットワーク・アドレス」、後半 （青の部分） を 「ホスト・アドレス」 と呼ぶ。２つの 「区切り位置」 はクラスによって異なが、クラスは先頭の番号から判断できる。
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IP スプーフィング（IP Spoofing）：IP スプーフィング攻撃 （ IP Spoofing Attack ） ともいう。
攻撃元を隠ぺいするために、偽の IP アドレスを送信元にセットしたパケットを送り込み、他人に 「なりすます」 攻撃手法のこと。
参照⇒ スプーフィング、パスワード・クラック
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IP 接続：現在、一般的に使われているインターネットへの接続方式。TCP/IP で電話回線を使ってインタ-ネットに接続する方法。他に UUCP がある。
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IP セントレックス（IP Centrex）：通信事業者が提供する企業向け IP 電話サービスの一種で、IP 電話Web サーバの保守・運用を請け負うアウトソーシング・サービス。キャリアやシステム・インテグレータ・ヴェンダーなどが IP ネットワーク経由で PBX 機能を提供するサービス。つまり PBX をアウトソーシングすることで、PBX の維持管理を不要にしようというのがこのサービスの最大の狙いといえる。セントレックス （ Centrex ） は、中央という意味のセントラル （ Central ） と、交換機を意味するエクスチェンジ （ Exchange ） を組み合わせた造語とされる。
従来、一般的な企業の電話では、内線電話網と外線が接続された PBX を支社や営業所などの拠点ごとに設置・運用しなければならなかった。内線通話や代表電話、保留、転送などの機能は PBX が提供している。これを IP 化した IP-PBX では複数拠点の集中管理が可能となる。
IP セントレックスでは、企業内の電話システムを IP 電話に切り替え、通信事業者が提供するサーバに接続し、通話などを行なう。内線機能などはこのサーバ （ IP-PBX ） が提供する。サーバは通信事業者の拠点に設置されており、そこまでの通信にはインターネットなどで利用する一般的なデータ通信サービスを使う。PBX やそれに代わる IP 電話サーバを社内に設置し、保守・運用する必要がないため、コストや人員を節減できる。
また、LAN などの既存の IP ネットワークに相乗りできるため、内線電話網を敷設するコストもかからない。拠点が全国に分散しているような場合、従来の電話システムでは拠点間の通話は外線通話だったが、IP セントレックスでは拠点間を IP ネットワークで接続することが前提となるため、本支店間通話も IP 化することになり、通話料の削減にもつながる。
参照⇒ モバイル・セントレックス
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IP 電話（Internet Protocol Phone）：通信経路をインターネットで使用されている IP プロトコルベースで構築し、VoIP という技術を使った新しい電話。
IP 電話では、音声をデジタルデータ化し、パケットにして送受信した後、受信者側で音声に復元するというシステムで、一つの回線を多数の会話で併用できるなどの点で従来の電話よりも回線の使用効率がよく、その分だけ従来の電話よりも低いコストでサービスを提供できる。
大手プロバイダは、2003 年 3 月より逐次正式サービスの提供を開始した。また、NTT Comの「OCN.Phone」、SCNの「So-net フォン」、ニフティの「@nifty フォン」、NECの「NTT コミュニケーションズ IP-Phone for BIGLOBE」、松下電器の「hi-ho でんわ -C」の間で無料相互通話が可能となった。
KDDI と日本テレコム、電力系の通信会社のパワードコムとの三社は 2003 年 6 月24日からIP 電話の相互接続を始めた。三社のいずれかと IP 電話契約をしている利用者間では通話料が無料となる。自前で回線をもつ通信事業者同士が IP 電話で相互接続に乗り出すのはこれが初めて。
三社グループのブロードバンド契約者合計数は約 150 万人。一方、ソフトバンクの IP 電話加入者数は一社で約 270 万人。最大手の NTT コミュニケーションズは、自前の回線を持たない約 100 社のインターネット接続業者と IP 電話の相互接続を実施し、契約者は約 500 万人。今後、三大陣営の間で生き残りをかけた競争が本格化する。
ニフティは、試験サービスとして提供していた IP 電話サービス「@nifty フォン」を、2003 年 3 月 1 日より正式サービスとして提供開始した。@nifty フォンは、ADSL モデムなどの VoIP 機能付き端末機器に、ユーザーが現在使用している一般加入電話の電話機を接続することで、050 電話番号を利用した音声通話を行なえるサービスで、@nifty フォン利用者同士の無料通話サービス、および @nifty フォン利用者から国内外の一般加入電話への通話サービス（発信）を提供する。サービス利用可能対象者は、アッカ・ネットワークス、イー・アクセス、T-com、TNC、フレッツ・ADSL、B フレッツの常時接続コースを利用している @nifty 会員。サービス利用料金は、初期登録料が５００円、基本料が月額２８０円(サービス開始月は無料)。通話料金は、会員間の通話は無料、国内通話は３分８円、国際通話は地域により異なるが米国の場合１分９円。
ソニーコミュニケーションネットワークも、「So-net フォン」を、2003 年 3 月 1 日より正式サービスとして提供開始すると発表した。サービス利用対象者はSo-netADSLおよびフレッツ・ADSLの常時接続コース会員。サービス利用料金などは、上記「@nifty フォン」と全く同じ。
VoIPを利用して音声通話を行うIP電話について、総務省（旧郵政省）は25日、「050」で始まる１１桁の専用電話番号の割り当てを実施した。すでに割り当てを申請していたプロバイダに対して番号が付与され、一般電話からの着信もできる IP 電話が実現された。１１桁の番号 050-XXXX-XXXXに おいて、050 に続く４桁については各事業者の識別番号となる。
NTT 東日本/西日本は、一般加入電話などの固定電話・公衆電話から 050 で始まる IP 電話への通話サービスを、2003 年 10 月 23 日から開始した。通話料金は最も安い場合で３分１０．４円(固定電話発)となった。
IP 電話への発信ができるのは加入電話、INS、公衆電話、ピンク電話で、NTT 東西の固定電話網から各事業者の IP 網を通り、それぞれの端末へ発信される。固定網から IP 網への発信のため、NTT 東西が IP 網への接続料金を IP 事業者へ支払うことになり、その料金が各社でばらつきがあるため、通話料は事業者ごとに異なるものとなった。
【】 事業者ごとの通話料金
| 事業者 | 事業者識別コード | 料金 |
|---|---|---|
| NTT-ME | 5550〜5555、2400〜2408 | 10.4 |
| ソフトバンクBB | 1000〜1577 | 10.5 |
| フュージョン | 5500〜5532 | 10.5 |
| ぷらら | 7500〜7532 | 10.5 |
| NTT Com | 3300〜3450、5000〜5003、3900、3901、7000 | 10.8 |
| KDDI | 3000〜3045、7100〜7102 | 10.8 |
| 日本テレコム | 2000〜2016 | 10.8 |
| パワードコム | 8000〜8006 | 10.8 |
| 事業者 | 事業者識別コード | 秒数 |
|---|---|---|
| NTT-ME | 5550〜5555、2400〜2408 | 18.5 |
| ソフトバンクBB | 1000〜1577 | 19 |
| フュージョン | 5500〜5532 | 19 |
| ぷらら | 7500〜7532 | 19 |
| NTT Com | 3300〜3450、5000〜5003、3900、3901、7000 | 18.5 |
| KDDI | 3000〜3045、7100〜7102 | 18.5 |
| 日本テレコム | 2000〜2016 | 18.5 |
| パワードコム | 8000〜8006 | 18 |
【】 さらに 2003 年 11 月初旬には、IP 電話から固定電話・携帯電話への通話や、携帯電話から IP電話への通話も可能となった。各事業者別の通話料は下表のとおり。
| 事業者名 | 事業者識別番号 | 会員間 | IP電話→固定電話 | IP電話→携帯電話 | 携帯電話→IP電話 |
|---|---|---|---|---|---|
| NTTコミュニケーションズ | 3300〜3450、5000〜5003、3900、3901、7000 | 無料 | 8円/3分 | 19円/分 | 約71円/3分※1 |
| KDDI | 3000〜3045、7100〜7102 | 無料 | 8円/3分 | 10円/30秒 | 約71円/3分※1 |
| BBフォン | 1000〜1577 | 無料 | 7.5円/3分 | 25円/分※2 | 未定※3 |
| ぷららネットワークス | 7500〜7532 | 無料 | 8円/3分 | 未定 | 未定 |
| フュージョン・コミュニケーションズ | 5500〜5532 | 無料 | 8円/3分 | 20円/分※4 | 未定 |
※1 NTTドコモ端末（プランA）で平日昼間（8〜19時）にかけた場合
※2 8〜23時の場合。現在はほかの通信会社経由で発信可能になっている
※3 2004年初頭より相互接続開始予定
※4 海外通信会社経由で発信。相互接続は未定
※表内の料金はすべて、2003 年 11 月中旬現在でわかっている内容
| 区 分 | 15年 12月末 | 16年 12月末 | 17年 12月末 | 18年 3月末 | 19年 3月末 |
|---|---|---|---|---|---|
| IP 電話 | 433.1 | 782.9 | 1,060.4 | 1145.7 | 1433.1 |
| 内0ABJ-IP | 142.4 | 412.6 | |||
| 内050-IP | 1003.3 | 1020.6 | |||
| 対前期比 | - | 11.4% | 35.4% | - | 25.1% |
※ 050 などの電話番号の数を集計、平成 15 年度分については 「電気通信事業分野の競争状況の評価に関する平成 16 年度実施細目」 に基づくアンケート調査結果による。
ITU と IETF とは、複数の IP 電話事業者同士の接続や、既存電話網との接続を円滑に行うために、電話番号と IP アドレスを対応付けるための共通スキームとして、ENUM と呼ばれる技術を共同開発している。この ENUM により、電話番号から DNS を検索し、接続先であるユーザーの IP アドレスやポート番号を特定できるようになる。
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IP マスカレード（IP masquerade）：Masqueradeは「仮面舞踏会」という意味。インターネットに接続された LAN で、一つのグローバル IP アドレスを複数のコンピュータで共有する技術。
NAT による IP アドレスの変換だけでなく、その上位プロトコルである TCP／UDP のポート番号も識別することで、一つのグローバルアドレスで複数のマシンからの同時接続を実現することができる。
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IP マルチキャスト（IP Multi-Cast）：インターネットなどの TCP/IP ネットワーク上で、複数の相手に一斉に同じデータを送信するマルチ・キャストを行なうために必要な インターネット・プロトコル の追加仕様。IP マルチキャストはマルチキャストアドレスと呼ばれる特殊な IP アドレスにデータが送信される。
データはネットワークの途中のルータなどによって、配信先の数に応じて自動的に複製された上で配信されるので、送信者が行うデータの送信は１度だけでよい。ただし、通信経路上のすべてのルータが対応している必要がある。あらかじめ受信を要求した複数の相手に IP パケットを同時に送信するので、一対一の通信であるユニキャストに比べてネットワークに負荷がかかりにくい。また、ネットワーク上のすべての相手にデータを送信する方式はブロードキャスト呼ばれる。
一般的なユニキャストでは、送信すべきデータの量が受信側の数に比例して大きくなり、通信回線の帯域幅も大きくしなければならない。それに対してマルチキャストでは、ひとつのパケットだけを送信し、必要に応じて途中のルータでデータが複製されて受信ノードに配信される。そのため、不要なトラフィックを減らせるうえに、負荷も分散される。IPv6 では IP マルチキャストが情報配信技術として標準機能になるが、膨大な経路情報の制御や、マルチキャスト用ルータの実装など、普及への問題点は多い。
1993 年 11 月に日本で初めてインターネット接続の商用サービスを開始したインターネットイニシアティブ （Internet Initiative Japan Inc.） が 1997 年 7 月 22 日から会員向けに開始した IP マルチキャスト配信サービスの一環として、パソコン関連出版のインプレスも 「インプレスラジオ」 の２４時間放送 「 PCM CLUB 1 」 をコンテンツとして提供する形で実用実験を開始し、商用提供としては国内で初めてアクセス・ポイントを東京、横浜、大阪に置き、1998 年 4 月から正式サービスを開始した。IIJ はユーザーに、IP マルチキャストの受信に特別料金を請求しないで、通常の接続料金のままで提供している。
ＮＴＴは 1998 年 5 月 19 日から、ISDN 回線と IP マルチキャスト技術を使った映像コンテンツの高速配信サービス 「 WAKWAK （わくわく）」 の実験提供を開始した。また、米国では 1995 年に IP マルチキャストを広く知らせることが目的で、IPMI （ IP Multicast Initiative ） が設立され、日本でも支部が 1999 年 9 月に設立された。IPMI 日本支部は、IP マルチキャストの相互接続運用実験網を利用し、ヒーリング・イメージとグルーブ・ミュージックの BGM を２４時間ストリーミング配信する音楽配信実験を 2000 年 1 月から開始した。
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IP マルチキャスト放送（IP Multicast Broadcasting）：インターネットなどのIP ネットワーク上で、テレビ放送やラジオ放送などのようにコンテンツを多人数に対して一斉に配信することを指す。
Web サーバ上の HTML コンテンツなどをクライアント側のブラウザで見るような場合、通常はサーバとクライアントの間で一対一のユニキャスト通信によってコンテンツが配信される。これに対し IP マルチキャスト放送では、IP マルチキャストを使い、一対多のマルチ・キャスト通信によって一つのサーバが多数のクライアントに対して同時にコンテンツを配信する。
具体的にいえば光ファイバーなど高速大容量の Broadband 通信網を通じ、契約家庭に動画を配信するサービスを指す。セット・トップ・ボックス （ STB ） と呼ばれる専用チューナーをテレビにつなげて視聴する。
不特定多数の視聴者が見るこれまでのテレビ放送とは区別され、現在の著作権法では 「自動公衆送信」 と定義づけられており、「放送」 とは区別されて 「通信」 と同じ扱いになっている。このため、著作権の取り扱い方に違いが生じ、テレビ放送では著作物の配信にあたって著作者の許諾のみを得ればよいのに対し、IP マルチキャスト放送ではそれに加えて著作権隣接者の許諾も必要になってしまうという問題点がある。
「自動公衆送信」 とは、ホームページの閲覧などのようにクライアントからサーバに対して要求があった場合のみ送信が行われる通信形態で、IP マルチキャスト放送は、テレビ放送とは違い要求のあったチャンネルの番組のみを配信するという点から 「自動公衆送信」 とみなされている。
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IP-PBX（IP-private branch exchange）：アナログの音声信号とデジタルの IP パケットとの変換機能をもった PBX で、VoIP 技術を使い、社外の電話回線と社内の IP ネットワークの相互接続を実現する。つまり、TCP/IP ネットワーク上に構築した IP 電話網で、LAN に接続する IP 電話機用の PBX を指す。電話の音声を社内電話網でなく、社内 LAN で扱う場合に必要になる。
IP ネットワークは本来的にはエンド・ツー・エンドでの通信が原則となるため、単純に音声パケットをやり取りする IP 電話端末同士を接続するだけでは、内線／外線通話やコールパーク （保留通話を他の電話機からピックアップできる機能）、各種の転送などの機能が利用できない。従来の電話システムでこうした機能を提供していた PBX を IP ネットワーク上で実現するものが IP-PBX である。
メリットとしては、LAN に接続する IP 電話機は、IP-PBX から制御できるので、各拠点間の PBX が不要になり保守などのコストが減らせる。また、拠点間の内線電話も社内 LAN を接続しているネットワークを介して可能になる。オフィスのレイアウト変更などでも、配線は LAN ケーブルのみで済むし、交換機の設定なども簡単に済む。ただし、LAN 接続の IP 電話機を新規に導入するため、初期費用は高くなる。
従来の PBX との置き換えを狙った専用ハードウェア型と、サーバ上で動作するソフトスイッチ型がある。また既存の PBX に VoIP 機能を組み込み、PBX と IP-PBX を混在して利用可能な製品もある。
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IP-VPN（Internet Protocol-Virtual Private Network）：通信事業者の保有する広域 IP 通信網を経由して仮想的な専用線サービスが構築される通信網。複数のプロバイダネットワークを経由する必要があるインターネットを用いないため機密性や通信品質に優れた IP 接続ができ、遠隔地のネットワーク同士を LAN で接続しているのと同じように運用することができる。
企業が社内の情報化を進める際に、安価に多地点間の社内ネットワークを構築する場合や企業間でネットワークを構築する場合に適合するサービス。
IP-VPNのバックボーンに用いられているのは MPLS（Multi Protocol Label Switching）と呼ばれる技術で、ユーザはアクセス回線とそれに合わせたルータによって、キャリアの MPLS 網に接続することで、プライベートアドレスを変換することなく拠点間の通信が行なえる。
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IPA（Information-technology Promotion Agency, Japan、独立行政法人 情報処理推進機構）：独立行政法人 情報処理推進機構。
特別認可法人 「情報処理振興事業協会」 を前身として、2000 年 12 月 18 日に政府が策定した 「特殊法人等整理合理化計画」 に基づき、2004 年 1 月 5 日に発足した独立行政法人。
従来の 「情報処理振興事業協会」 は、情報処理の振興を図るため、プログラムの開発や利用の促進、情報処理サービス産業等への助成を目的に活動していた。
新たに発足した 「情報処理推進機構」 は、ソフトウェア及び情報処理システムが２１世紀の知識経済を支える基盤となることに鑑み、機構は、技術・人材の両面から、ソフトウェア及び情報処理システムの健全な発展を支える戦略的なインフラ機能を提供するプロフェッショナル集団として、日本経済の発展に貢献する。
IT 社会に 「創造」 と 「安心」 を与え、国内の 「競争力」 を高めることを目的に、「ソフトウェアの開発」、「情報処理システムの信頼性・安全性に係る基盤整備」、「 IT 人材育成」 を３本柱として事業を推進し、国民の全てが IT のメリットを享受できる IT 国家の実現に貢献すべく活動するとしている。
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iPhone：2007 年 1 月 9 日の Macworld 2007 で米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan） 社が発表し、2007 年 6 月 29 日に米国で発売され、その後世界各地で順次発売された携帯電話で、画面に触れて操作する 「タッチスクリーン」 を備えている。音楽を聴ける iPod 機能を搭載し、さらにインターネットやメールを使うこともでき、iTunes を使ってパソコンとデータの同期をとることも可能。しかし、日本国内ではどの会社が取り扱うかが焦点になっているが、２００８年１月時点では、具体的なことがまったく決まっていない。
OS には Mac OS X のサブセット版である OS X を使い、サイズは高さ１１５×幅６１×厚さ１１．６ミリ、質量は約１３５ｇ。カメラ有効画素数は２００万で、内蔵メモリーは８ＧＢ。通信機能には Wi-Fi （ 802.11b/g ）、EDGE、Bluetooth 2.0+EDR、対応変調方式が GSM 4バンド （ 850、900、1800、1900MHz ） となっている。
iPhone は、日本の現状の通信規格では使えないし、今後も利用できる可能性が限りなく低い。iPhone のアジアでの販売は２００８年ごろと Apple 社は発表しているが、この 「アジア」 には日本が含まれていない。上述のように、iPhone の通信規格は GSM/EDGE だが日本ではこの規格が使われていない。
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iPhone 3G（アイフォーン３Ｇ）：米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan） 社が 2008 年 7 月 11 日に日本国内をはじめ世界２２カ国で同時販売を始めたスマートフォンで、iPod 機能を内蔵した携帯電話。内蔵するメモリー容量は８ＧＢと１６ＧＢとの２モデルが用意されている。本体以外には、マイク付きヘッドホン、パソコンとつなぐための USB ケーブル、家庭用コンセントから充電するためのアダプター、SIM カードを抜き差しするために使うピンなどが同梱されている。
iPhone 3G は、これまで、ドコモとか au とか、といったキャリア主導型だった日本の携帯電話社会に、欧米風のメーカー主導型携帯を導入した。これは我が国の携帯史上の転換点ではないか。更に画期的なことは、一般の開発者が作ったアプリを、簡単にインストールして必要な機能を追加できることだ。有料、無料のソフトを導入して、ユーザー専用の携帯に進化させることができる。
2007 年 6 月 29 日に米国で発売された iPhone は GSM 端末だったためか、日本では販売されなかった。これはその第３世代携帯電話になる。ソフトバンクモバイルが、2008 年 6 月 23 日に発表した iPhone 3G の販売価格と料金体系は下表の通り。
| フラッシュ ・メモリ |
「新スーパーボーナス」を利用 して２４回の分割払い |
１２回払い | 一括払い | |
| 単価 | 料金に上乗せ額 | |||
| ８ＧＢ | 2万3040円 | 960円 | 4万6080円 | 6万9120円 |
| １６ＧＢ | 3万4560円 | 1440円 | 5万7600円 | 8万640円 |
「新スーパーボーナス」 を利用して２４回分割払いで新規に購入した場合が一番安く、一括払いだと、相当割高になる。「料金に上乗せ額」 というのは、毎月の利用料に加算して支払う金額。
| フラッシュ ・メモリ |
基本プラン | S!ベーシ ックパッ ク（i） |
パケット 定額フル |
月額合計 |
| ホワイトプ ラン（i） |
||||
| ８ＧＢ | 7280円 | 315円 | 5985円 | 13580円 |
| １６ＧＢ | 720円 | 5020円 |
月額使用料金は、「基本プラン」 に 「 S! ベーシックパック（ i ）」 と 「パケット定額フル」 とを加算した 「月額合計」 額になるが、上記 ｛「新スーパーボーナス」を利用して２４回の分割払い｝ を選択した場合は、２４回だけ、さらに 「料金に上乗せ額」 を加算した月額支払額となる。
なお、基本プランには「ホワイトプラン（i）」、「ブループラン（i）」、「オレンジプラン（i）」 の３種類がある。
「 S! ベーシックパック（ i ）」 は現行の 「 S! ベーシックパック」 と同じで、携帯電話上で電子メールを送受信したり、Web サイトへアクセスしたりするのに費用で、電子メールソフトと Web ブラウザを標準機能として搭載している以上は、契約が必須となる。割り当てられるメールアドレスは、ドメイン名が 「 softbank.ne.jp 」 ではなく、iPhone 3G 専用の 「 i.softbank.jp 」 が付与されたものになる。
また、「パケット定額フル」 は新しく導入された新プランで、パケット通信の割引プランとして、通信量にかかわらず定額となっている。
ちなみに iPhone 3G は専用の SIM カードを採用しており、通常のソフトバンクモバイルの携帯電話機で採用する SIM カードとは互換性がない。
大きな特徴はタッチパネル式、３.５型の大型液晶ディスプレイで、ほかの携帯電話機のようなキーやボタンのたぐいが前面にほとんどない。ほとんどの操作を、液晶画面上に現れるアイコン類を指でタッチして行う。また、GPS も搭載されている。トップ画面に 「マップ」 アイコンが用意され、米グーグルの地図サービス 「 Google Maps 」 を利用して、世界中の地図を閲覧できる。さらに、地図を表示した際、自動的に現在地を GPS で測位し、現在いる場所へジャンプしてくれる。
ソフトバンクモバイルは、2008 年 7 月 11 日に発売して１カ月も経っていない 8 月 5 日に、iPhone の通信料金であるパケット定額フルの価格体系を改訂し、5,985 円だった定額制を、1,695 円からスタートし、上限が 5,985 円となる体系に変更した。
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iPod（アイポッド）：米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan） 社が 2001 年 10 月に発表したハードディスク内蔵携帯 MP3 プレーヤ。ハードディスクの容量は 5〜60GB で、パソコンとは高速な IEEE1394 または USB 2.0 のケーブルによる接続をサポートし、音楽ファイル以外にもワープロソフトのファイルやデジカメ画像など、さまざまなファイルを転送して外部ストレージとしても使うこができる。
オーディオ圧縮ファイルを再生できるプレイヤーは記録メディアによってタイプが分類できるが、大容量を誇るハードディスクタイプは他のタイプに比べて圧倒的に多量の音楽を転送でき、iPod はその先駆者ともいえる製品で大ヒットとなった。ホイールから指を離さずに操作できるクリックホイールを装備し、バッテリー駆動時間は最長１５時間、日本語によるタイトル表示や設定ができる。
音楽管理ソフト iTunes を使用することで、AAC、MP3、WMA などあらゆるフォーマットに変換でき、iPod で録音した音声メモなどを iTunes に転送できる。また、iTMS にアクセスすることで１００万曲を超える楽曲データを購入できる。
当初は Mac（Macintosh） のみの対応だったが、2002 年 9 月に Windows 版を発売している。今では、記録容量は少なくなるものの本体サイズを小型化した iPod mini などバリエーションも展開されている。
米アップル社による 2007 年 4 月 9 日の発表によると、iPod の累計販売台数が１億を突破した。初代 iPod の発売は 2001 年 11 月で、約５年半の間に投入されたモデルは５世代／１０種を超えている。
５年半で１億台という数字は、携帯音楽機器の販売台数としてはかなりのハイペースで、長らくポータブルオーディオの金字塔とされてきたソニー 「ウォークマン」 は、累計５千万台突破には第１号機の発売から約１０年、１億台突破には約１３年の年月を要している。
参照⇒ iPod mini、iPod shuffle、ビデオ iPod
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iPod mini（アイポッドミニ）：米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan） 社が発売しているハードディスク内蔵携帯オーディオプレーヤー iPod の小型・低価格モデル。2004 年 2 月 20 日に米国で発売され、全世界では同年 4 月に出荷開始予定だったが、米国での販売が予想を上回り供給が追いつかなかったため、日本での発売は同年 7 月 24 日になった。
パソコンとは IEEE1394 もしくは USB 2.0 でケーブル接続し、同社の iTunes ソフトウェアやオンライン音楽配信サービスの iTMS から楽曲を取り込むことができる。Mac（Macintosh） と Windows 2000/XP の両方に対応し、選曲などの操作は iPod と同じクリックホイールを使用、外付けハードディスクとして音楽以外のファイルも保管でき、汎用のポータブルハードディスクとして使うこともできる。
再生可能ファイルは AAC、MP3、WAVE ファイル、記録容量は 4GB〜6GB、バッテリー駆動時間は１８時間、リモコンはなく、本体サイズは 91.4×50.8×12.7mm で重さは 107g。
2005 年 9 月 8 日現在 iPod mini は生産を終了しており、店頭在庫がなくなり次第販売終了となり、同日発表のあった iPod nano が後継機種となる。
参照⇒ iPod shuffle、ビデオ iPod
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iPod nano（アイポッド・ナノ）：米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan） 社が 2005 年 9 月 8 日に日本における販売価格を発表した、フラッシュ・メモリを搭載した新しい薄型のポータブルオーディオプレイヤー。２Ｇバイト版は２万１,８００円、４Ｇバイト版は２万７,８００円で、すでにアップルのオンラインストアや直営店で販売が開始されている。
iPod mini や iPod shuffle は、iPod と比べて、いくつかの機能が省かれた下位モデルになっていたが、今回登場した iPod nano は、iPod mini の後継機種となる製品ながらも、この大きさで iPod と同様のスペック・性能を実現した本格的な製品といえる。なお、iPod mini はすでに生産を終了しており、店頭在庫がなくなり次第販売終了となる。
アップルによると 「鉛筆より薄い」 という薄さが特徴で、サイズは 90 x 40 x 6.9mm と名刺よりも小さく、重量が 42g で体積は初代 iPod の約４分の１となっている。ハードディスクドライブを内蔵せず、iPod Shuffle と同様フラッシュメモリでデータを保存する。クリックホイールと１.５インチの液晶ディスプレイを搭載し、iPod Photo と同じように、デジタルカメラで撮影した写真を保存することもできる。iPod や iPod mini と同じ３０ピンのドックコネクタが使われているため、家庭用のステレオスピーカーやカーステレオ用アダプターなどだけでなく、iPod 用に開発された 1,000 種類を超えるアクセサリをそのまま利用できる。色は白と黒の２種類がある。
また、iPod シリーズでは初めてストップウォッチ機能やスクリーンロック機能を搭載した。スクリーンロック機能は金庫の鍵のようにクリックホイールを回してあらかじめ指定した暗証番号の数字を選び、ロックを解除する。暗証番号を忘れた場合でも、パソコンにつなぐとロックは自動的に解除される。
ほかの iPod 用 Dock と同様に、USB 2.0 ポートがないデスクトップパソコンでも、別売３,４００円の iPod nano Dock を使えば簡単に接続できるので、パソコンの背面に手を伸ばしてプラグを差し込む必要もない。 iPod nano を Dock へ置くだけで iTunes とシンクし、バッテリー充電もできる。 出力ポートにステレオ・ミニケーブルを差し込めば、ステレオやパワードスピーカへ直接つないでもクリーンな高音質を楽しめる。
バッテリー駆動時間は音楽再生時で最長１４時間、本体入出力ポートには Dock コネクタと 3.5mm ステレオヘッドフォンジャックを装備、接続方法は USB 2.0 になる。充電時間は約３時間だが１.５時間でバッテリー容量の 80% を高速充電できる。
対応するオーディオフォーマットは 16〜320 Kbps の AAC、iTMS から購入したプロテクト付き AAC、32 〜 320 Kbps の MP3 、MP3 VBR、AIFF、WAVE ファイルなどで、Photo サポートの対応フォーマットには JPEG、BMP、GIF、TIFF、PNG （ iPod で表示可能なサイズに変換） などがある。
付属ソフトは iTunes for Mac（Macintosh）、iTunes for Windows、付属アクセサリとしてはインナーイヤー型ヘッドフォン、USB 2.0 ケーブル、Dock アダプタがある。
参照⇒ iPod mini、ビデオ iPod
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iPod shuffle（アイポッド・シャッフル）：米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan） 社が発売しているハードディスク内蔵携帯オーディオプレーヤー iPod の小型・低価格モデルで、ハードディスクではなく内蔵フラッシュ・メモリを使っている。
2005 年 1 月に発売された。フラッシュメモリはハードディスクと異なり振動による音飛びやデータの誤消去が起きないことも大きなメリットといえる。他の iPod シリーズ同様に、Mac（Macintosh） や Windows の iTunes ソフトウェアや、オンライン音楽配信サービスの iTMS から楽曲を取り込むことができる。パソコンとは USB 2.0 で接続することができ、汎用の USB メモリとして利用することもできる。
shuffle の名前通り iTunes と組み合わせて使うことで、パソコンに保存されている音楽データがランダムに選ばれて iPod shuffle に取り込まれる。取り込んだ音楽も、ランダムに再生できる。曲を毎回ちがった順番で再生して、「お決まりのパターン」 を完全に排除してくれる。もちろん 「順番に再生」 に設定すれば、自分の思い通りの曲順にできる。別売の Dock を使ってパソコンに接続するか、iPod shuffle 本体をパソコンの USB ポートに直接差し込むと、あとは個々の曲をドラッグ＆ドロップで入れたり、オートフィル機能を使ってお気に入りのプレイリストからの曲、または iTunes ライブラリ全体からランダムに選んだ曲で iPod shuffle を満たすことができる。バッテリーは曲の転送中に自動的に充電される。
記憶容量は 512MB あるいは 1GB、対応フォーマットは AAC、MP3、筐体はガムのパッケージほどの大きさで、バッテリーを含む重量は 22g、バッテリー持続時間は１２時間でバッテリー充電時間は４時間。
参照⇒ ビデオ iPod
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IPS（In-Plane Switching）：一口に液晶ディスプレイといっても、その方式には様々な種類がある。現在の主流となっているのは、TN 液晶とその改良型であるSTN 液晶、VA、IPS の３方式になる。
IPS 方式は、電極が横方向にあり、電圧を与えると液晶分子が水平に９０度、スイッチのように一斉に回転することから、「 In-Plane Switching 」（横電界） を略してこう呼ばれている。片側のガラスに対の電極があり、画素ひとつひとつの電極を櫛形に形成し、もう一方のガラス基板には電極を設けない。そこに電界をかけることによって液晶分子がガラス面基板と平行に回転するため、広視野角に加え、見る方向による色調変化や白から黒までの全階調での色調変化が少なく、上下左右１７０度の視野角のどこから見ても自然な画像が表示できる特徴がある。
ただ､従来の液晶と比べても電極の占める部分が大きくなるため、バックライトの光が吸収されてしまいやすく暗い。そのため明るくするためには、バックライトをより強くする必要があり、電力消費が大きくなる。また液晶分子は横方向の回転が遅いために応答速度は低くなる。
ASV 液晶の技術的な特徴は、配置した液晶分子の向きにある。TN 液晶、STN 液晶などでは、パネル内の液晶分子が順番にねじれの位置になるように配置されている。そして、スイッチが ON/OFF される際に、ねじれを作ったり解いたりすることで、光の進み方を調整して画像を表示する。しかし、この方式では、見る人の角度によっては、液晶のねじれを通って進む光の方向からずれてしまい、斜めから見ようとしても画像が見えなくなってしまう。つまり、液晶分子が同じ方向に向くため、見る角度によって見え方が違ってくる。
この 「斜めから見る」 問題への対策として、これまで液晶分子の配置の方法には、いろいろなやり方が試みられてきた。たとえば、TN 液晶とは逆に液晶分子をパネル面に垂直に配列する VA 方式、ひとつの画素を４つの領域に分割して４方向に傾けることで上下左右ともに均等の広い視野角を実現する MVA、液晶分子を回転させる IPS 方式、その応用の AS-IPS （ Advanced Super IPS ） 方式などがある。
TN 方式に視野角依存性が生じる原因は、液晶分子が斜めに立ち上がることによる。IPS 方式では、液晶が横方向に一斉に回転して偏光を乱し、光が透過するため、構造的に視野角依存性が生じにくい特性を持つ。反面、透過光量や応答速度の面でやや TN 方式に劣るが、IPS 方式の改良を進める日立によって、この欠点を克服する方式も 1995 年に開発された。これが 「 Super-IPS 方式」（同社では 「スーパー TFT 」 という技術名で通っている） で、基板の片側に二本の電極を置いた構造になっている。
液晶分子が水平に９０度、スイッチのように回転する。電圧 OFF 時に黒を表示するノーマリー・ブラックのため、液晶部分が動作不良を起こしても、黒点になる。従って、ドット抜けが生じても目立ちにくい。
なお、日立ディスプレイズや韓国 LG. Philips LCD などが IPS を採用し、シャープや韓国 Samsung Electronics
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IPTV（Internet Protocol TeleVision）：IP（インターネット・プロトコル） を利用してデジタルテレビ放送を配信するサービスのこと、またはその放送技術の総称。
Broadband に接続されたネットワークインフラを利用してテレビを配信するわけで、ブロードバンドの特性を活かして VOD の実現と関連付けられることも多い。IPTV による放送サービスを、同じくインターネットを通じたデータ通信サービスの Web、ならびに音声通信の VoIP と一緒に１本の回線で提供するサービスが、トリプルプレイと呼ばれている。
なお、VoD 自体は以前から利用されてきた技術だが、クライアントマシンの性能向上や通信回線の整備によって、より高画質なサービスを提供できるようになっている。Microsoft は、VOD を実現する IPTV 技術基盤として 「 Microsoft TV IPTV （ Internet Protocol Television ） Edition 」 と呼ばれるプラットフォームを開発、提供しており、ケーブルテレビ事業者や電話会社などが IPTV を配信するためのプラットフォームとして提供する計画を表明している。
この IPTV に各国の電話会社も注目している理由は、限界が見えた固定電話依存の体質を脱却し、携帯、インターネットに IPTV を加えた４事業をまとめて顧客に販売し、顧客あたりの収入を最大化させようというものである。
2005 年 7 月の情報通信審議会中間答申をきっかけに、IPTV の動きが日本でも急速に活発化してきた。日本では YahooBB 系の BBTV など４社が、自主調達のコンテンツを使用した多チャンネルビデオサービスと VOD を行っている。
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IPv4（Internet Protocol Version 4）：現在のインターネットで利用されているインターネット・プロトコル。
アドレス資源の管理に際して、8 ビットずつ四つに区切られた 32 ビットの数値が使われており、「201.230.127.12」などのように、0 から 255 までの 10 進数の数字を四つ並べて表現する。識別できるコンピュータの最大数は 42億台。
しかし、近年のインターネットの急速な普及により、アドレス資源の枯渇が予想以上に早く生じるとの危惧が関係者の間に高まり、128 ビットでアドレスを管理する IPv6 が開発された。
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IPv6（Internet Protocol version 6）：アドレス不足の対策や、継ぎはぎで拡張されてきた IPv4 の仕様を整理することなどを目標に研究開発された。インターネット技術の標準化団体「IETF」が1995 年に標準仕様を発表した。
IPv6 では IP アドレスを、IPv4 の 32 ビットに対して 128 ビットに拡張し、2 の 128 乗個（約340×10億×10億×10億×10億個）のアドレスを確保した。そのため パソコンなどのコンピュータだけでなく、携帯端末やビル制御のシステムなどの機器にもアドレスが割り当てられ、相互に通信できるようになることが期待されている。
JPNIC では 2000 年 1 月から暫定ルールで IPv6 アドレスの割り当て取り次ぎサービスを始めた。このため、ルータなどの IPv6 対応製品が市販されるようになった。
パソコンについても例えばマイクロソフトが IPv6 利用の準備を進めており、Windows XP は対応ソフトを搭載している。また IIJ や OCN、BIGLOBE などのプロバイダが IPv6 接続サービスを始めた。
JPRS （日本レジストリサービス） は 2004 年 7 月 21 日、JP ドメイン名が IPv6 に完全対応したと発表した。TLD の IPv6 完全対応は、KRドメインと共に世界で最初。
JP DNS ネームサーバに付与された IPv6 アドレスがルートサーバに登録され、通常の名前解決で参照できるようになった。JP DNS ネームサーバ６台のうち IPv6 アドレスを持つ４台が対応し、JP ドメインの機器に対し IPv6 による名前解決が可能となった。
JP ドメインでは 2000 年 3 月よりすでに IPv6 のアドレス登録を受け付けており、2001 年 8 月には DNS サーバ自身への IPv6 アドレス割り当てを行っていた。2002 年 8 月に、IPv6 を使って JP ドメインの DNS サーバへアクセスできるよう IANA にルート・サーバへの IPv6 アドレス登録申請を行っていたものの、技術検証の必要性から登録に手間取り、先日 2004 年 7 月 20 日になってようやく登録作業が完了し、IPv6 による名前解決が可能になった。
☆ IPv6 の主なメリット
・端末にIP アドレスを自動設定するしくみが基本仕様に含まれているため、初心者でも容易に端末をネットワークに接続できる
・パケットの暗号化や送信元の認証を実現する
・パケットを識別して、音声やビデオなどのデータが途切れないように実行させられる
☆ IPv6のアドレス表記の例
21DA:00D3:0000:2F3B:02AA:00FF:FE28:9C5A
128 ビットのアドレスを 16 ビットごと８つに区切り、それぞれを 16 進数で表したものを｢:｣（コロン）でつなぐ
2003 年 6 月、米国サンディエゴで開催された 「 IPv6 北米サミット」 において、米国防総省が、現状の IPv4 対応ネットワーク機器の調達を同年秋で終了し、2008 年までに完全に IPv6 ネットワークに移行すると発表した。また同年 11 月には、中国北京で開催された 「 NGN Forum 」 において、中国政府が、IPv6 に関する中国の国家戦略プロジェクトであるCNGI （ China Next Generation Internet ） プロジェクトを正式に発表した。
このように 2003 年はグローバル規模で政府主導による IPv6 移行の具体的な発表が重なる一方で、将来の IPv6 移行を睨んで、新規施工のビルやオフィスのネットワーク設備をあらかじめ IPv6 に対応させる事例が増加するなど、身の回りでも確実に次世代インターネットへの移行が始まっている。
このような中でパナソニック・コミュニケーションズは、2003 年 11 月に世界で初めて 「 IPv6 Ready Logo 」 （フェーズ１） 認定を受けたネットワークカメラを開発し、ついで 2004 年6 月 1 日には、これまた世界で初めて IPv6 対応のカラーレーザープリンターを開発し、IPv6 Ready Logo Committee が認定する 「 IPv6 Ready Logo 」 （フェーズ１） を取得した。
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IPX（Internetwork Packet eXchange）：Novell 社が開発したネットワーク OS である NetWare が使用するプロトコル。
IP と同じような位置付けのプロトコルだるが、TCP/IP 技術をベースとしたインターネットの普及とともに衰退している。
参照⇒ OSI 参照モデル
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IRC（Internet Relay Chat）：1988 年にフィンランド Oulu 大学で開発されたインタ-ネット上でのチャット。
インターネットの TCP/IP ネットワーク上で、リアルタイムにテキストデータを交換する「おしゃべり」システム。
利用者は専用のクライアントで IRC サーバに接続し、そのサーバに接続している複数の相手と会話ができる。サーバ同士を接続して別のサーバにつないでいる相手と会話する機能もある。
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IrDA（Infrared Data Association）：赤外線を利用した近距離のデータ通信を行なう技術仕様を策定するために 1993 年に設立された米国の業界団体。また、同団体が定めた赤外線通信の規格。日本語では「国際赤外線データ通信協会」。
| バージョン 1.0 | バージョン 1.1 | バージョン 1.2 | |
|---|---|---|---|
| 通信可能距離 | 1m 以内 | 1m 以内 | 0.2m 以内 |
| 通信速度 | 2.4k〜115.2kbps まで | 1.152Mbps 及び 4.0Mbps | 115.2kbps まで |
* バージョン 1.2 仕様は低消費電力版。
* バージョン間に互換性はない。
* 接続する相互の機器は同じ転送速度を採用しなければならない。
ノート PC などでは IrDA に対応した赤外線ポートを備えているものがある。Windows 98 では赤外線ポートがネットワークデバイスとして認識されるようになったので利用の幅がかなり広がっている。本体の脇や背面にテレビ・リモコンの受信部と同じような黒い面がある。この黒い面を赤外線通信機能を持った他の機器とを向き合わせてデータの送受信ができる。黒い面を向き合わせて近づけるだけでよい。
Ethernet のようにケーブルを敷設する必要がなく、導入コストが安いことや Windows 98 で標準サポートされたことなどの理由から、今後普及が見込まれた。しかし 赤外線は直進性があるので設置場所が制限されるなど、どうも普及は足踏み状態。
そこで現在は、遮蔽物の影響を受けない電波を利用したプロトコルとして、無線 LAN や Bluetooth といった無線接続の方が期待されている。
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IrMC（Infra-red Mobile Communication）：スウェーデンの エリクソン （Ericsson ） 社 （日本エリクソン社）、米 Hewlett-Packard Development Company, L.P. （ 日本ヒューレット・パッカード ） 社、松下通信工業、フィンランドの Nokia 社 （ノキア・ジャパン） 社、NTT DoCoMo などが提唱し、IrDA が 1997 年 10 月に標準化した、移動通信端末のための赤外線通信規格の名称。
赤外線通信については、IrDA 準拠のインタフェースが多くの携帯型情報端末に搭載されてはいるが、違う機種同士、たとえば、パソコンから携帯電話やパソコンからデジタルカメラなどには使えなかった。そこで、IrMC はいくつかの規格を定めた。たとえば、デジタルカメラから PDA や携帯電話などにデータを送る 「 IrTran-P 」 などもそうだが、IrMC はこういった流れの中でできてきたもので、携帯電話と PDA の間で アドレス帳や予定などの PIM 情報がやり取りできるような規格として作られた。
携帯電話はいろいろなデータを持っていたり、あるいはやりとりしていたりする。IrMC は、主に名刺データ、電話帳データ、メッセージ、カレンダー、機器情報といったデータの交換や、音声などのリアルタイム伝送、データ通信が、携帯電話機同士や、PDA、ノートパソコンなどと赤外線による通信を可能にするための規格として作られた。
こういったデータを赤外線でハンドリングするために、IrMC では以下のような規格を定めている。
- オブジェクト交換 （ IrOBEX ） --- IrMC に対応した携帯電話では、電話帳などのデータを赤外線で電話機同士や PDA、パソコンなどとやりとりすることができる。具体的には携帯電話が持っている 「電話帳データ」、「メッセージ」、「カレンダー」、「機器情報」 といったデータの通信ができる。また、データ交換の方法だけでなく、データフォーマットも決められている。たとえば、電子データ形式の vCard や vCalender などがその一つ。
- 音声等リアルタイム伝送 （ RTCON ） --- 電話機での音声をリアルタイムにデータとして他の機械とやりとりするための方法が決められている。電話機から電話回線だけでなく、赤外線を使って IrMC 対応の機器に声のデータを送ることができる。
- データ通信 （ IrCOMM ） --- IrDA の IrCOMM と同様で、RS-232C データ通信をエミュレートしている。これを使って PDA などから、携帯電話を使って、シリァルケーブルなしにデータ転送をすることができる。パソコンからのメールの送受信をモデムやケーブルなしで行なうことができる。
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IRQ（Interrupt ReQuest）： ：割り込み要求。さまざまな機器が CPU に処理要求を通知する際の識別番号。CPU は、この信号の優先度をチェックして受け付けるかどうかを判断する。「受け付ける」と判断した場合には、現在実行中の処理を中断し、識別番号に対応した処理を行う。その処理が終了した段階で一時的に中断していた元の通常処理に戻る。
PC/AT 互換機 では、IRQ は 0〜15 の 16 種類が用意されている。周辺装置はこの IRQ 番号が正しく設定されている必要があり、重複した場合など不正があると動作しない。その内、拡張カードで利用できるのは IRQ0、1、8、13 以外。さらに、過去のソフトウェアとの互換性を保つために、残るいくつかの IRQ も、用途が決まっている。そのため、パソコンの拡張性を向上させる際の足かせとなっている。PCI バスを使うと複数の拡張カードで IRQ を共有できるので、IRQ 不足を緩和することができる。
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IrSimple（アイアール・シンプル）：2005 年 8 月 26 日に NTT ドコモ、シャープ、ITX イー・グローバレッジ、早稲田大学が、共同開発したと発表した、従来よりも高速化した赤外線通信方式。業界標準化団体の IrDA において、国際標準規格として採用された。
IrSimple は、IrDA 方式のプロトコルを効率化することでデータ転送速度の高速化を実現した。現在、多くの携帯電話に搭載されている赤外線通信機能では、通信速度が最大 115.2kbps となっているが、IrSimple では最大 4Mbps を実現する。２００万画素カメラで撮影した 500KB の画像を転送するには、従来方式の IrDA-115K だと５０〜１００秒かかるが、IrSimple であれば約１秒で送信できるという。なお、通信距離や指向性は従来の赤外線通信と同等で、従来の IrDA 方式との互換性があるほか、IrDA にソフトを追加・変更すれば IrSimple 方式に対応させられる。
携帯電話などのほか、テレビやプリンタなどでの活用が見込まれているが、具体的な商品展開については未定。ITX イー・グローバレッジからソフトウェアや IC チップなどが供給される。
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IRTF（Internet Research task Force）：インターネット次世代技術研究委員会。IAB 内部の開発組織でインターネットの長期的な問題の調査を目的としている。TCP/IP 体系の設計、技術開発、運用の責任を持つ組織でインターネット全体を統括する ISOC の下部組織になる。
通常、IRTF における議論や検討の結果、IETF での検討や標準化が必要と認識されると、IETF に提案され、標準化に向けた議論・検討が開始される。
今までに IRTF が支援してきた技術的な課題としては、マルチ・キャストの音声／ビデオ会議や、プライバシーを強化したメールなどがある。現在も様々な問題を調査している。その一つに、予測されるインターネットの成長に対処するために必要な新技術がある。
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IS-54（Interim Standard-54）：米国でデジタル方式自動車・携帯電話に採用されている方式。アナログ方式の標準規格 AMPS と同じ周波数 （波長） 帯を利用している。
周波数帯は移動局送信 824〜849MHz、基地局送信 869〜894MHzで、アクセス方式は TDMA/TDD、チャネル間隔は 30kHz、伝送速度は 48.6kbps、音声符号化（エンコード）方式は VSELP を、デュプレックス方式は FDD を使う。
なお、米国ではユーザ保護の観点から１台の端末がアナログとデジタルの両方式をサポートするように義務づけられている。
世界のデジタル携帯電話技術は、無線アクセス方式で TDMA、CDMA の２種類に、実用規格では GSM、PDC、IS-54、IS-95 の４種類に分類される。
参照⇒ 携帯電話
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IS-95（Interim Standard-95）：米 QUALCOMM （クアルコム ジャパン） 社により開発された米国の第３世代携帯電話の規格の一つ。CDMA を初めて利用した携帯電話方式で、国際的な業界団体 CDG が規定した cdmaOne 方式を、TIA が標準化したデジタル・セルラ方式。
1993 年に標準化が完了し、1995 年に香港で、1996 年には韓国で本格的な商用サービスが開始された。64kbps のパケット・データ通信規格を加えた IS-95B の標準化は、1997 年に完了している。同年、cdmaOne というブランド名も発表された。
国内では日本独自のデジタル携帯電話規格 PDC 方式があるが、これとは別に、日本には cdmaOne という商品名で導入され、1998 年に DDI セルラー・グループと IDO からサービスがスタートした。データ通信としては、14.4kbps の回線交換型サービスが提供されているが、2000 年 1 月からは 64kbps の cdmaOne パケット通信サービス PacketOne （パケットワン）が導入され、次世代携帯電話 cdma2000 の原型となっている。なお、IS-95 は、アナログの FDMA 方式でも使えるデュアル・モード対応になっている。
世界のデジタル携帯電話技術は、無線アクセス方式で TDMA、CDMA の２種類に、実用規格では GSM、PDC、IS-54、IS-95 の４種類に分類される。
参照⇒ 携帯電話
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IS-IS（Intermediate System-to-Intermediate System）：IS とはルーティングを実行するルータのことで、ルータ間の接続状態から構成されるトポロジに基づき最短経路を計算するリンクステート型 ルーティング・プロトコル。ISO 10589 で標準化されている OSI プロトコルで、IS 同士で動的にルーティング情報をやり取りする。
ルーティングプロトコルは、アルゴリズムで分類すると、大別して、距離ベクトル型ルーティング、リンクステート型ルーティング、パスベクトル型ルーティングの３種類がある。距離ベクトル型ルーティングプロトコルの代表は RIP であり、リンクステート型ルーティングプロトコルの代表例は OSPF、パスベクトル型ルーティングプロトコルの代表例が BGP になる。
IS-IS は日本ではほとんど使用されていないが、海外の電話会社やプロバイダでは広く使用されている大規模ネットワーク向きの内部ゲートウェイ・プロトコル。OSPF と同様にリンクステート型の経路プロトコルだが、AS 間でも使用され、IP 以外のネットワークプロトコルもサポートしており、OSI 及び IP トラフィックの双方をルーティングする。
OSPF 同様に 経路情報の差分だけをアップデートし、ルーティングループを防ぐことができる。また、CPU リソースの使用、ルーティングアップデートの処理は OSPF よりも効率的で、一つのルーティングプロトコルで IPv4 と IPv6 とを同時に扱うことができる。
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ISA バス（アイサ・バス）（Industrial Standard Architecture Bus）：バスの一種。1988 年に IBM 社の PC/AT で採用されたバス規格を、IEEE が正式に標準化したもの。
バス幅が 8 ビットあるいは 16 ビットで、動作クロック周波数が 8MHz だから、バス幅 16 ビットとしても、データ転送速度は 8×(16÷8)＝16 で 16MB/sec となる。しかも、これはあくまでもピーク性能で、バスマスタ転送を使っても 10MB/sec に行くかどうかというあたりが実効性能。過去の資産を継承する意味で現在でも搭載されている。
パソコン用のバス規格としてはもっとも普及し、一時期は事実上の業界標準となっていた。しかし最近のパソコンの性能と釣り合わなくなってきたため、EISA、VL-Bus、PCI といった拡張バスが開発されてきた。
2001 年頃には ISA バスはパソコン用のバス規格としてはほぼその使命を終えた。
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ISAPI（Internet Server API、Internet Server Application Program Interface）：マイクロソフト社が提供している、Web サーバの機能を拡張するための API。同社の Web サーバである IIS 用に特別にデザインされており、その機能を拡張する。Web ブラウザが Web サーバーにデータを送信、または要求すると、ISAPI はスクリプトなどのプロセスを実行してそのデータを処理し、処理後のデータを Web サーバーに送信する。または Web サーバーから実行結果を取得すると、それを Web ページの形で Web ブラウザに送信する。
Web クライアントからの入力に応じた処理を行なうような場合、ほとんどの Web サーバーは CGI と呼ぶインタフェースを使用して、外部プログラムを起動する方法がとられている。しかしこの方法では、外部プログラムは Web サーバとは異なるプロセスとして実行されるため、一般に負荷の大きいプロセス生成処理を伴う。
これに対し ISAPI は、CGI を使った場合よりも高速に動作するインタフェースで、Web サーバの拡張機能を実現するプログラムを Windows NT の DLL として作成できるようにし、IIS と同じプロセスでこれを実行できるようにした。ISAPI を利用すれば、IIS が提供する API を利用して、DLLサーバの機能を細かく制御できると同時に、実行時の負荷も軽減できるというメリットがある。
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ISDB（Integrated Services Digital Broadcasting）：NHK が提唱し開発を進めている「統合デジタル放送」の略称で、高品質な音声放送、テレビ放送、文字放送、データ放送等のデジタル信号を利用目的に合わせて単独または組み合わせて伝送する放送。
2007 年頃から使用が可能になる新しい放送電波の 21GHz 帯の利用を考えており、実用化はそれ以降となる。21GHz 衛星の開発や、IDBS 用受信端末の開発など、それまでに解決すべき問題は多い。
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ISDB-T（Integrated Services Digital Broadcasting - Terrestrial）：ISDB は、日本で開発され、放送されている、映像、音声、データなどのあらゆる情報をデジタル・データとして扱う統合デジタル放送の方式規格のことで、ISDB-T は地上メディアに対応し、モバイル用途での利用が想定されている。これは日本における地上波デジタル放送で採用されている通信規格のことで、いわゆるワンセグ放送は、この ISDB-T 方式による携帯端末向けのデジタル放送サービスを指している。
地上波デジタルＴＶで採用されているデジタル画像圧縮技術を使って、HDTV のように高精細画像を伝送するのではなく、画質は現行のままで、同じ帯域を多チャンネル化することによって伝送コストを節約し、テレビ放送と一緒に静止画・文字・データなどを送ることが可能な放送ターミナル形式。ISDB-T では、OFDM 方式に加えて、変調方式を階層化した上で各部分 （セグメント） に分割して伝送することが可能となっている。ISDB-T では、このセグメントのうちの一つを携帯端末向けの信号として処理する。この階層伝送によって、携帯受信向けのノイズやマルチパスに強い変調方式と家庭テレビ向けの比較的弱い変調方式を 「階層」 に分けた上で多重化して放送することが可能となっている。ノイズやマルチパスへの耐性は伝送するビット・レートとのトレードオフになっている。
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ISDB-T SB（Integrated Services Digital Broadcasting - Terrestrial for Sound Broadcasting）：地上波デジタル音声放送。日本が進めている地上デジタル放送には、地上デジタルテレビ放送 （地上波デジタル放送） と地上デジタル音声放送 （地上デジタルラジオ放送） の二つがある。このうち地上デジタルラジオ放送で採用しているのが ISDB-T SB であり、日本の地上波デジタル放送である ISDB-T の移動体向け放送と共通した方式で、この方式に対応したラジオ受信機でデジタルテレビの移動体向け放送を受信することができる。
地上デジタルラジオ放送は、地上デジタルテレビ放送と同様に、マルチパス妨害対策のため、多重方式に OFDM を採用している。OFDM は情報を分割し、直交関係にある複数の搬送波で変調し伝送する方式であり、セグメントごとに変調方式や誤り訂正符号化率などを変えることができ、最大３階層までの階層伝送が可能となっている。
ここでいうセグメントとは ISDB 方式における単位であり、１セグメントで電波帯域 430kHz、使用できる情報量は４つの変調方式のうち移動体に適した方式で 280kbps、圧縮方式は AAC。中継局を同一周波数で使用できる SFN が使用できる。
テレビが１３セグメントで UHF 帯を使用するのに対して、ラジオでは３または１セグメントを一単位として利用し、VHF 帯を使用する。
地上波放送は衛星放送と異なり、ビルなどの建物からの反射によって生じるマルチパス妨害が発生する。OFDM は信号を劣化させずに復調できるため、マルチパス妨害に強いという特徴がある。そのため、主波以外をマルチパスとして取り扱うことにより、エリアが隣接する場所において、同一周波数による再送中継が可能な SFN 方式が可能となり、周波数を有効利用することができる。
携帯電話向け地上デジタルテレビ放送のワンセグは、１３セグメントの内１セグメントを利用し、固定型テレビ向けに放送しているテレビ番組を H.264 にて圧縮してサイマル放送を行っている。一方の地上デジタルラジオ放送にも、１セグメント放送と３セグメント放送がある。データ放送については、ワンセグ放送と同じ放送用記述言語 BML を採用している。
規格内容をまとめると
- 伝送方式 --- OFDM
- 変調方式 --- １セグ：16QAM、QPSK、３セグ：16QAM、QPSK、DQPSK
- 利用する周波数 --- VHF
- １チャンネルの帯域幅 --- １セグメント：432kHz、３セグメント：1296kHz
- 映像符号化方式 --- H.264
- 音声符号化方式 --- AAC
- データ放送 --- BML （３セグメント放送のみ）
- 伝送速度 --- １セグ：412kbps、３セグ：1.2Mbps
ISDN（Integrated Services Digital Network）：デジタル通信の国際標準規格であり世界共通の名称。静止画や動画音声などデータ量の多い情報をより高速に送受信できるデジタル通信網のこと。利用者のところまでデジタル回線になるのでモデムがなくても端末同士で直接デジタル・データを送受信できる。
日本では NTT が「INS ネット64 」という ISDN の提供を 1988 年 4 月から開始した。この場合 電話局側とユーザー側の工事をするだけなので、既存の電話回線をそのまま転用でき、電話線を新たに敷設する必要はない。複数の装置（電話、ファクス、パソコンなど）を同時に接続して使える。
パソコンを ISDN に接続するには、ISDN 用インタフェース・ボードを拡張スロットに組み込むか、ターミナル・アダプタ（TA）と呼ぶ装置を RS-232C 経由でパソコンと接続する必要がある。
日本の家庭用インターネットはアナログの「通常電話回線」から「ISDN」へと進化してきたが、今では「ADSL」、「光ファイバー」の時代になりつつある。
平成 15 年 5 月 30 日 NTT 東西日本は、平成 14 年度加入電話契約数を発表したが、それによると、東西 NTT のどちらも ISDN の契約数が初めてマイナスに転じた。両社合計で平成 13 年度末の契約数 1,115 万件に対し、平成 14 年度末では 1,013 万件となった。このことは、ISDN の時代が終わり、ユーザーが ADSL や FTTH へシフトしている状況を表している。
NTT 東日本「平成１４年度電気通信役務契約等状況報告について」の URL
NTT 西日本「平成１４年度電気通信役務契約等状況報告について」の URL
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ISO（International Organization for Standard Organization）：国際標準化機構。工業規格の国際的統一などを図ることを目的としている国際団体で、ここで制定された国際規格を IS（International Standard）と言う。品質管理・品質保証に関する規格「ISO9000」シリーズも同機関の定めた規格。
ISO のページ[ http://www.iso.ch/]
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ISO2022：1973 年に各国版 ISO-646 に対応するため、制御文字のエスケープ・シーケンスで別個の文字集合に切り替可能を制定。これで各国版 ISO646 を切り替えによって使用できる。
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ISO-2022-JP：日本語文字コード符号化（エンコード）の規格。「JIS から半角カタカナを除いたもの」で、インターネット用に考えられた日本語の文字コード。
EUC-JP やシフト JISは 8 ビットを組み合わせたコード なので、7 ビットのメールしか通さないコンピュータを経由した途端に 1 ビット分が失われる。つまり文字化けをする。これを避けるため 本文では 7 ビットの JIS を使う方法が考え出され。これが後に[ISO-2022-JP] と名付けられた。
ただし、これは ISO の規格ではない。ISO 規格である ISO2022 の機能を利用しているのでこの名があるだけで、ISO-2022-JP 自体が ISO 規格化されているわけではない。
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ISO646：ASCII をベースに｢＋｣や｢-｣のような国際的な共通記号を表現するために制定され、アルファベットの大文字・小文字を合わせた計 52 文字と数字・記号を合わせた合計 83 文字からなるコード表と、各国が国内規格で割り当てられる 12 文字分と制御文字 33 種類の計 128 種類で構成
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ISO9660：別名ハイシエラ （ High Sierra ）。1986 年 5 月に米国ネバダ州のハイシエラ・ホテルで開催された CD-ROM 規格に関する会議で決められた論理フォーマットの標準規格。その時に集まった蘭 Royal Philips Electronics フィリップス （日本フィリップス）社、ソニー、Microsoft、1998 年にCompaq Computer 社に買収された DEC、米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ Apple Japan, Inc.） などがハイシエラ・グループ （ HSG ） と呼ばれているためこの論理フォーマットを 「ハイシエラ・フォーマット （ High Sierra Format ） 」 と呼んでいる。
ISO9660 はこのフォーマットにいくつかのマイナーチェンジを加えたもので、細部に若干の違いはあるが、基本的な構成はハイシエラ・フォーマットと同一規格で、ISO が 1988 年に定めた CD-ROM の世界的な標準論理ファイル・フォーマットを指す。市中に存在する CD-ROM のほとんどが、この ISO9660 に従った論理ファイル・フォーマットで記録されている。
CD-ROM の使用に際し、元来各メーカーが独自の方式でファイル管理をしていたものを統一し、互換性を高めることで、パソコンの機種や OS が違っても CD-ROM の内容を読み出せることを一つの目的としており、現在では Windows や Mac（Macintosh） 等、ほとんどの OS がこの形式をサポートしている。Mac では CD-ROM のフォーマットに HFS という別のフォーマットを使っているが、拡張機能で ISO9660 のデータも読み出せるようになっている。
ファイル名の長さなどによって Level1 から Level3 まで定義されている。どのLevel も使える文字の種類は半角英大文字アルファベットと０〜９の数字、アンダースコア「_」で、ディレクトリの階層は８階層までになっている。
| 水準 | Level 1 | Level 2 | Level 3 |
|---|---|---|---|
| ファイル識別子 | 8+3文字 | 30文字 | |
| ディレクトリ識別子 | 8文字 | 31文字 | |
| ファイル分割 | 不可 | 可 | |
Level3 ではファイル名の制限などは Level2 と変わらないが、一つのファイルを不連続な複数の領域に分散して書き込める 「マルチエクステンド」 形式の使用が可能になっている。
さらに、読み取り専用という特徴を生かし、パステーブル （Path Table） による検索の高速化を図っている。パステーブルとは、ディレクトリ名、位置、親ディレクトリなど、ボリューム中の全ディレクトリの情報を幅優先検索 （ breadth first search ） 順に並べたテーブルで、高速なディレクトリ検索のために利用される。 CD-ROM はシークが遅いので、サブディレクトリを検索する際、一般のファイルシステムのように、散在する各サブディレクトリを順に一つずつたどっていったのでは、非常に時間がかかる。パステーブルは、通常は１〜数セクタ程度とコンパクトなので、常時キャッシュしておくことにより高速にアクセスできる。また、パステーブル中のディレクトリの配列も高速検索に適した配列になっている。
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ISO/IEC 14496-10 AVC（ISO/IEC 14496-10 Advanced Video Coding）：＝ H.264
などが VA 方式を採用している。
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ISO/IEC15408：IT 関連製品やシステムの開発、製造、運用に関わるセキュリティ品質を客観的に評価するための国際評価基準で、情報セキュリティ評価基準として、1999 年 6 月に採択され、た。ITSEC（Information Technology Security Evaluation Criteria）や CC（Common Criteria）とも呼ばれ、同じ意味で扱われる。
対象の製品やシステムが、評価基準に準拠しているかどうかを検証して、基準に達している場合に認証書を発行する。日本においては、 翌 2000 年 7 月に「ISO/IEC15408」に対応する国内 JIS 標準として「JIS X 5070」が制定された。
この規格は、データベース管理、ファイアーウォール、IC カードなど、情報技術に関連した個々の製品のセキュリティの度合いを、さまざまな角度から評価できるよう設定されている。導入したいセキュリティ製品を、共通の基準に基づいて選定できるので、アトランダムに製品を選んで導入するのではなく、この規格に従ってセキュリティ上の問題を分析することで、最低限のコストで自社に最適なセキュリティシステムを構築することができる。
本評価基準の規定内容のうち、「セキュリティ保証要件」については、評価保証レベル「 EAL 」が規定されており、実装の確かさの評価方法についてのレベル付けが決められている。
参照⇒ ISO 、 IEC
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ISO 感度（International Standards Organization 感度）：写真フィルムの感度を示す指標で、ISO が定めたフィルムの光に対する敏感さを数値化したもの。ISO 100、200、400、800 などの種類があり、一般的なネガフィルムでは、ISO 感度 100 や 400 のものが多く使われている。しかし、フィルムの場合、感度が上がると粒子が粗くなる。サービスサイズ程度だと気にならないが、大きく伸ばすとザラザラした感じが目立つようになる。
デジタルカメラの場合、フィルムを使用しなが、光感度の基準がないために 「 ISO100 相当」 といった目安として使われている。数値が大きいほど光に対して敏感で感度が高くなるので、暗くて光りの少ない状況でも写りやすいが、ノイズが多くなって画像が荒くなるなどのデメリットも出てくる。
デジタルカメラだといつでも ISO 感度の設定を変更できる。これは、フィルムカメラでは不可能な便利な点といえる。ISO 感度を 100 から 200 に切り替えると、シャッタースピードが半分になる。暗いところで静止物をきれいに撮影したければ、むやみに ISO 感度を上げるより、三脚＋レリーズを使うべきだが、スポーツ観戦時の撮影など、どうしてもカメラの固定が困難な場合は、積極的に ISO 感度の数値を大きくしてノイズよりも手ブレを防ぐことを優先することになる。
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ISOC（アイソック）（Interet Society）：インターネット学会。インターネット関係者の集まりで、学会的な側面と業界団体的な側面を持つ。世界中の企業、団体、学術機関、政府機関、個人などが集まって、インターネットの普及の促進、関連技術の開発や標準化、インターネットに関する情報提供や教育の推進などを行なっている。下部機関にはIABやIETFがあり、インターネットに関わるさまざまな標準を策定している。
ISOC のページ[ http://www.isoc.org/]
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ISOC-JP（アイソック JP）（Interet Society JP）：ISOC の日本支部、日本人は約300人。1994 年 8 月に、ISOC 支部として初めて認められた支部で、日本に在住する ISOC 会員は自動的に、ISOC-JP 会員となる。
ISOC-JP のページ[ http://www.iaj.or.jp/isoc-jp/indexj.html]
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ISP： 参照⇒ プロバイダ
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ISTF（Internet Societal Task Forse）：インターネット社会政策委員会。ISOC が 1999 年 6 月 22 日から米国サンノゼで開催されたイベント 「 INET’99 」 に合わせた開いた評議会メンバー会合において、インターネットの社会的な側面の課題を解決するための専門組織として、設立することを明らかにした組織。IETF がインターネットの技術的な側面の議論検討を行うに対して、 ISTF は社会学的側面や経済的側面から、インターネットに関する課題や問題の解決を行うことを目的としている。
ISTF の目的は、「インターネットがすべての人のためのものである」 ことを保証することで、背景には、インターネットを使えるかどうかが人々の間に新たな格差を生むとの認識がある。だから、インターネットをすべての地球上の人々のものにすることを実現するために、行うべきことを明らかにし、これを実行することにある。インターネット技術を、発展途上国や技術者以外の人々にも普及させるための方策を議論検討する。
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IT（Information Technology）：コンピュータやデータ通信に関する技術を総称的に表す語。
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IT 基本法 （高度情報通信ネットワーク社会形成基本法 平成 12 年 12 月 6 日法律第 144 号）：高度情報通信ネットワーク社会形成基本法 （ IT 基本法） は、内閣から第１５０回国会に 2000 年 10 月 17 日に提出され、2000 年 11 月 9 日に衆議院で修正可決された後、同年 11 月 29 日に参議院で可決され成立し、2001 年 1 月 6 日に施行された。
高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する基本理念及び施策の策定に係る基本方針を定めた法律で、４章３５条から成り、情報政策における 「憲法」 のような位置付けにあり、５年以内に日本を世界最先端の IT 国家にすることを目指して、国の IT 戦略の基本理念を定めた法律。
具体的には 「高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部」 や、国や地方公共団体の負うべき責務、今後のロードマップなどを定めている。政府は３年以内に施行状況を検討し、見直しを含めて必要な措置を執ることになっている。なお、「高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部」 とは、2000 年 7 月に IT 革命の推進に取り組むために設置され、関係省庁の閣僚によって構成されていた従来の 「情報通信技術戦略本部 （ IT 戦略本部）」 に代わる組織で、内閣に置かれている。2001 年には e-Japan 戦略を発表した。
目次 第一章 総則 （第一条―第十五条） 第二章 施策の策定に係る基本方針 （第十六条―第二十四条） 第三章 高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部 （第二十五条―第三十四条） 第四章 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する重点計画 （第三十五条） 附則 第一章 総則 （目的） 第一条 この法律は、情報通信技術の活用により世界的規模で生じている急激かつ大幅な社会経済構造の変化に適確に対応することの緊要性にかんがみ、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関し、基本理念及び施策の策定に係る基本方針を定め、国及び地方公共団体の責務を明らかにし、並びに高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部を設置するとともに、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する重点計画の作成について定めることにより、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策を迅速かつ重点的に推進することを目的とする。 （定義） 第二条 この法律において「高度情報通信ネットワーク社会」とは、インターネットその他の高度情報通信ネットワークを通じて自由かつ安全に多様な情報又は知識を世界的規模で入手し、共有し、又は発信することにより、あらゆる分野における創造的かつ活力ある発展が可能となる社会をいう。 （すべての国民が情報通信技術の恵沢を享受できる社会の実現） 第三条 高度情報通信ネットワーク社会の形成は、すべての国民が、インターネットその他の高度情報通信ネットワークを容易にかつ主体的に利用する機会を有し、その利用の機会を通じて個々の能力を創造的かつ最大限に発揮することが可能となり、もって情報通信技術の恵沢をあまねく享受できる社会が実現されることを旨として、行われなければならない。 （経済構造改革の推進及び産業国際競争力の強化） 第四条 高度情報通信ネットワーク社会の形成は、電子商取引その他の高度情報通信ネットワークを利用した経済活動 （以下 「電子商取引等」 という。） の促進、中小企業者その他の事業者の経営の能率及び生産性の向上、新たな事業の創出並びに就業の機会の増大をもたらし、もって経済構造改革の推進及び産業の国際競争力の強化に寄与するものでなければならない。 （ゆとりと豊かさを実感できる国民生活の実現） 第五条 高度情報通信ネットワーク社会の形成は、インターネットその他の高度情報通信ネットワークを通じた、国民生活の全般にわたる質の高い情報の流通及び低廉な料金による多様なサービスの提供により、生活の利便性の向上、生活様式の多様化の促進及び消費者の主体的かつ合理的選択の機会の拡大が図られ、もってゆとりと豊かさを実感できる国民生活の実現に寄与するものでなければならない。 （活力ある地域社会の実現及び住民福祉の向上） 第六条 高度情報通信ネットワーク社会の形成は、情報通信技術の活用による、地域経済の活性化、地域における魅力ある就業の機会の創出並びに地域内及び地域間の多様な交流の機会の増大による住民生活の充実及び利便性の向上を通じて、個性豊かで活力に満ちた地域社会の実現及び地域住民の福祉の向上に寄与するものでなければならない。 （国及び地方公共団体と民間との役割分担） 第七条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に当たっては、民間が主導的役割を担うことを原則とし、国及び地方公共団体は、公正な競争の促進、規制の見直し等高度情報通信ネットワーク社会の形成を阻害する要因の解消その他の民間の活力が十分に発揮されるための環境整備等を中心とした施策を行うものとする。 （利用の機会等の格差の是正） 第八条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に当たっては、地理的な制約、年齢、身体的な条件その他の要因に基づく情報通信技術の利用の機会又は活用のための能力における格差が、高度情報通信ネットワーク社会の円滑かつ一体的な形成を著しく阻害するおそれがあることにかんがみ、その是正が積極的に図られなければならない。 （社会経済構造の変化に伴う新たな課題への対応） 第九条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に当たっては、情報通信技術の活用により生ずる社会経済構造の変化に伴う雇用その他の分野における各般の新たな課題について、適確かつ積極的に対応しなければならない。 （国及び地方公共団体の責務） 第十条 国は、第三条から前条までに定める高度情報通信ネットワーク社会の形成についての基本理念 （以下 「基本理念」 という。） にのっとり、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策を策定し、及び実施する責務を有する。 第十一条 地方公共団体は、基本理念にのっとり、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関し、国との適切な役割分担を踏まえて、その地方公共団体の区域の特性を生かした自主的な施策を策定し、及び実施する責務を有する。 第十二条 国及び地方公共団体は、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策が迅速かつ重点的に実施されるよう、相互に連携を図らなければならない。 （法制上の措置等） 第十三条 政府は、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策を実施するため必要な法制上又は財政上の措置その他の措置を講じなければならない。 （統計等の作成及び公表） 第十四条 政府は、高度情報通信ネットワーク社会に関する統計その他の高度情報通信ネットワーク社会の形成に資する資料を作成し、インターネットの利用その他適切な方法により随時公表しなければならない。 （国民の理解を深めるための措置） 第十五条 政府は、広報活動等を通じて、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する国民の理解を深めるよう必要な措置を講ずるものとする。 第二章 施策の策定に係る基本方針 （高度情報通信ネットワークの一層の拡充等の一体的な推進） 第十六条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策の策定に当たっては、高度情報通信ネットワークの一層の拡充、高度情報通信ネットワークを通じて提供される文字、音声、映像その他の情報の充実及び情報通信技術の活用のために必要な能力の習得が不可欠であり、かつ、相互に密接な関連を有することにかんがみ、これらが一体的に推進されなければならない。 （世界最高水準の高度情報通信ネットワークの形成） 第十七条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策の策定に当たっては、広く国民が低廉な料金で利用することができる世界最高水準の高度情報通信ネットワークの形成を促進するため、事業者間の公正な競争の促進その他の必要な措置が講じられなければならない。 （教育及び学習の振興並びに人材の育成） 第十八条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策の策定に当たっては、すべての国民が情報通信技術を活用することができるようにするための教育及び学習を振興するとともに、高度情報通信ネットワーク社会の発展を担う専門的な知識又は技術を有する創造的な人材を育成するために必要な措置が講じられなければならない。 （電子商取引等の促進） 第十九条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策の策定に当たっては、規制の見直し、新たな準則の整備、知的財産権の適正な保護及び利用、消費者の保護その他の電子商取引等の促進を図るために必要な措置が講じられなければならない。 （行政の情報化） 第二十条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策の策定に当たっては、国民の利便性の向上を図るとともに、行政運営の簡素化、効率化及び透明性の向上に資するため、国及び地方公共団体の事務におけるインターネットその他の高度情報通信ネットワークの利用の拡大等行政の情報化を積極的に推進するために必要な措置が講じられなければならない。 （公共分野における情報通信技術の活用） 第二十一条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策の策定に当たっては、国民の利便性の向上を図るため、情報通信技術の活用による公共分野におけるサービスの多様化及び質の向上のために必要な措置が講じられなければならない。 （高度情報通信ネットワークの安全性の確保等） 第二十二条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策の策定に当たっては、高度情報通信ネットワークの安全性及び信頼性の確保、個人情報の保護その他国民が高度情報通信ネットワークを安心して利用することができるようにするために必要な措置が講じられなければならない。 （研究開発の推進） 第二十三条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策の策定に当たっては、急速な技術の革新が、今後の高度情報通信ネットワーク社会の発展の基盤であるとともに、我が国産業の国際競争力の強化をもたらす源泉であることにかんがみ、情報通信技術について、国、地方公共団体、大学、事業者等の相互の密接な連携の下に、創造性のある研究開発が推進されるよう必要な措置が講じられなければならない。 （国際的な協調及び貢献） 第二十四条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策の策定に当たっては、高度情報通信ネットワークが世界的規模で展開していることにかんがみ、高度情報通信ネットワーク及びこれを利用した電子商取引その他の社会経済活動に関する、国際的な規格、準則等の整備に向けた取組、研究開発のための国際的な連携及び開発途上地域に対する技術協力その他の国際協力を積極的に行うために必要な措置が講じられなければならない。 第三章 高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部 （設置） 第二十五条 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策を迅速かつ重点的に推進するため、内閣に、高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部 （以下 「本部」 という。） を置く。 （所掌事務） 第二十六条 本部は、次に掲げる事務をつかさどる。 一 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する重点計画 （以下 「重点計画」 という。） を作成し、及びその実施を推進すること。 二 前号に掲げるもののほか、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策で重要なものの企画に関して審議し、及びその施策の実施を推進すること。 （組織） 第二十七条 本部は、高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部長、高度情報通信ネットワーク社会推進戦略副本部長及び高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部員をもって組織する。 （高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部長） 第二十八条 本部の長は、高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部長 （以下 「本部長」 という。） とし、内閣総理大臣をもって充てる。 ２ 本部長は、本部の事務を総括し、所部の職員を指揮監督する。 （高度情報通信ネットワーク社会推進戦略副本部長） 第二十九条 本部に、高度情報通信ネットワーク社会推進戦略副本部長 （以下 「副本部長」 という。） を置き、国務大臣をもって充てる。 ２ 副本部長は、本部長の職務を助ける。 （高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部員） 第三十条 本部に、高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部員 （以下 「本部員」 という。） を置く。 ２ 本部員は、次に掲げる者をもって充てる。 一 本部長及び副本部長以外のすべての国務大臣 二 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関し優れた識見を有する者のうちから、内閣総理大臣が任命する者 （資料の提出その他の協力） 第三十一条 本部は、その所掌事務を遂行するため必要があると認めるときは、関係行政機関、地方公共団体及び独立行政法人 （独立行政法人通則法 （平成十一年法律第百三号） 第二条第一項に規定する独立行政法人をいう。） の長並びに特殊法人 （法律により直接に設立された法人又は特別の法律により特別の設立行為をもって設立された法人であって、総務省設置法 （平成十一年法律第九十一号） 第四条第十五号の規定の適用を受けるものをいう。） の代表者に対して、資料の提出、意見の開陳、説明その他必要な協力を求めることができる。 ２ 本部は、その所掌事務を遂行するため特に必要があると認めるときは、前項に規定する者以外の者に対しても、必要な協力を依頼することができる。 （事務） 第三十二条 本部に関する事務は、内閣官房において処理し、命を受けて内閣官房副長官補が掌理する。 （主任の大臣） 第三十三条 本部に係る事項については、内閣法 （昭和二十二年法律第五号） にいう主任の大臣は、内閣総理大臣とする。 （政令への委任） 第三十四条 この法律に定めるもののほか、本部に関し必要な事項は、政令で定める。 第四章 高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する重点計画 第三十五条 本部は、この章の定めるところにより、重点計画を作成しなければならない。 ２ 重点計画は、次に掲げる事項について定めるものとする。 一 高度情報通信ネットワーク社会の形成のために政府が迅速かつ重点的に実施すべき施策に関する基本的な方針 二 世界最高水準の高度情報通信ネットワークの形成の促進に関し政府が迅速かつ重点的に講ずべき施策 三 教育及び学習の振興並びに人材の育成に関し政府が迅速かつ重点的に講ずべき施策 四 電子商取引等の促進に関し政府が迅速かつ重点的に講ずべき施策 五 行政の情報化及び公共分野における情報通信技術の活用の推進に関し政府が迅速かつ重点的に講ずべき施策 六 高度情報通信ネットワークの安全性及び信頼性の確保に関し政府が迅速かつ重点的に講ずべき施策 七 前各号に定めるもののほか、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策を政府が迅速かつ重点的に推進するために必要な事項 ３ 重点計画に定める施策については、原則として、当該施策の具体的な目標及びその達成の期間を定めるものとする。 ４ 本部は、第一項の規定により重点計画を作成したときは、遅滞なく、これをインターネットの利用その他適切な方法により公表しなければならない。 ５ 本部は、適時に、第三項の規定により定める目標の達成状況を調査し、その結果をインターネットの利用その他適切な方法により公表しなければならない。 ６ 第四項の規定は、重点計画の変更について準用する。 附 則 （施行期日） １ この法律は、平成十三年一月六日から施行する。 （検討） ２ 政府は、この法律の施行後三年以内に、この法律の施行の状況について検討を加え、その結果に基づいて必要な措置を講ずるものとする。 |
IT-CCD（Interline Transfer CCD）：デジタルカメラに使われる代表的な CCD で、受光素子の列と列の間に垂直転送 CCD と呼ばれる転送経路を通して、画素が蓄積した電荷を転送する方式。一つの素子の中に光を電荷に変換する部分と電荷を転送する部分と両方を持つため、全面で受光できない。そのため、総画素数より有効画素数が少なくなる。また、転送デバイス部分は光が当たらないようにシールドされているが、スミアの発生を完全には防げない。
従来のビデオ用 CCD （ IT-CCD ） は、テレビ画面と同じ構成をしていて、二つのフィールドを２：１インタレース （飛び越し走査） させて一つのフレーム （画像） を作る NTSC 方式に対応させているため、１回の露光では１フィールド分の信号しか読み出すことができず、水平解像度に比べて垂直解像度が不十分になっている。
この CCD をデジタルカメラに使用すると、メカニカル・シャッター無しの場合、１回の露光で十分な垂直解像度を得られず、かつフィールド間の時間のズレが出てしまい、画像にブレが生じる。全画素読み出し CCD は飛び越し走査をしないで、１フィールド期間内に１フレーム （画像） 情報を読み出すことができるので、デジタルカメラに利用した場合は、メカニカル・シャッター無しで CCD の電子シャッター機能を使用して１回の露光で水平解像度と同等な垂直解像度が得られ、画像のブレもない。
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Itanium（アイテニアム）：米 Intel （日本インテル） 社と米 Hewlett-Packard Development Company, L.P. （ 日本 HP ） 社とが共同開発した 「 IA-64 」 アーキテクチャを採用して1999 年 10 月 4 日に発表された、６４ビットマイクロ・プロセッサ。開発コードネーム 「マーセド、Merced 」 の正式名称。世代が進むごとに 「 Itanium2 （コードネーム：McKinley、マッキンリー）」 のように製品名がバージョンアップしていく。
主に、サーバやワーク・ステーションといったパソコンより上位のコンピュータ向けで、2000 年後半に登場した。ただし、正式に発表されたのは 2001 年 5 月、出荷は 6 月からだった。長く Merced の名前で呼ばれてきたが、1999 年 10 月に Itanium （アイテニアム） という名称が発表された。初代 Itanium は 2000 年中頃の出荷をめざして開発されていたが、開発の遅れが重なり、結局リリースされたのは 2001 年 5 月だった。
Itanium シリーズでは、IA-32 と呼ばれている、Pentium などの x86 系マイクロプロセッサ、および Hewlett Packard 社の PA-RISC シリーズ用に作成されたプログラムを実行できるため、これまでのソフトウェア資産を活用することができる。
現在のパソコン用の CPU は、ほとんどすべて３２ビットという単位でデータを処理している。これに対してアイテニアムでは６４ビットでデータを処理できる。要するに、一度に扱えるデータの桁数が２倍になる。その結果として扱えるデータの種類は、２倍ではなくて２乗になり、飛躍的に高性能になった。
６命令を同時発行し、９個の実行ユニット （ブランチ演算３個、整数演算４個、浮動小数点演算２個） で並列処理を行う。プロセッサコアには一次キャッシュと二次キャッシュとが統合され、パッケージ内に 4MB の三次キャッシュが搭載される。0.18μm ルールの６層メタル配線で 2,540 万個のトランジスタを集積し、CMOS 技術で製造される。
これから数世代にわたって６４ビット CPU が開発されていく見込みで、アイテニアムは、その最初の製品になる。これまで長く３２ビット CPU の時代が続いてきたので、コンピュータの世界では、かなり大きな世代交代といえる。 ただし、６４ビット CPU を使うには、CPU 以外の部品やソフトも６４ビットに対応している必要がある。そのため、たとえば 2001 年の秋に登場した Windows XP にも、６４ビットエディション （ Windows XP 64bit Edition ） が用意されている。なお、2002 年 7 月には後継版のアイテニアム２が登場している。
アイテニアム２（Itanium2）：2002 年 4 月 25 日に発表された Itanium の第２世代製品。 McKinley の開発コード名で呼ばれていたハイエンドのサーバー/ワークステーション向け64bit プロセッサー。単純な命令群に細分化することで CPU の命令実行の効率化を図った RISC アーキテクチャーよりも、CPU 内の実行ユニットの動作効率が高いとされる EPIC アーキテクチャーを採用している。
システム・バス （ FSB ） の高速化、一次キャッシュ／二次キャッシュのレイテンシ削減、1.5MBytes と 3MBytes の三次キャッシュのオンダイ統合化、128bit 幅のデータ・バスなどによりシステム・バスのバンド幅は、第一世代の約３倍 （ 6.4GB/s ） になった。トランジスタ数が 2 億 2,000 万に達した 0.18μm プロセスで開発された。
６本の８ステージ・パイプライン処理、６つの整数演算ユニットと６つのマルチメディア・ユニット、２個のロード・ユニットと２個のストア・ユニット、３つの分岐ユニット、そして２個の浮動小数点ユニットを搭載し、さらに命令発行ポート数も第一世代の９ポートから１１ポートに増やされるなど、並列処理性能の大幅な強化が図られている。
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iTMS（iTunes Music Store）：2005 年 8 月 4 日から米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ Apple Japan, Inc.） 社がサービスも開始した日本向けの音楽配信サービス。１曲数百円の価格で 「 iTunes Music Store 」 のホームページから、音楽をダウンロード購入することができ、クレジットカードやプリベイトカードで決済する。このために同社は、１００％出資の子会社 「アイチューンズ株式会社」を東京都内に設立した。iTMS の日本国内サービスは同社を通じて行っている。
オーディオ形式は AAC で、サービス開始当初の登録楽曲数は１００万曲。１曲あたりの販売価格は、９０％の曲が１５０円、１０％が２００円。iTMS の独占販売コンテンツも用意している。決済に使うプリペイド方式の 「 iTunes Music Card 」 は 2,500 円、5,000 円、10,000 円をラインナップし、ビックカメラや、ヨドバシカメラ、ソフマップ、ヤマダ電機、コジマ、Amazon.co.jp、AppleStore などで販売する。
基本的なサービスは、米国など他地域で展開しているiTMS と共通になっていて、DRM は各国の iTMS と同じで、楽曲の供給レーベル （レコード会社） に関係なく一律となっており、ダウロードしたパソコンを含め、最大５台のパソコンで再生でき、iPod、CD-R へは無制限でコピーできる。また、毎週無料楽曲を配信するキャンペーンも実施する。なお、購入した音楽を聴くことが出来る携帯型音楽プレーヤーは 「 iPod 」 シリーズのみとなっている。
iTunes Music Store は 2003 年 4 月 28 日に米国でサービス開始したが、ダウンロード販売楽曲数は、2004 年 7 月に１億曲、2005 年 7 月に５億曲を超え、１日１５０万曲を販売し、米国でのシェアは８２％を超えて、世界最大の音楽配信サービスとなった。いままで、１９カ国で展開してきた同サービスだが、今回２０カ国目として日本で開始された。iTMS 日本版が開始して４日が経過した 2005 年 8 月 8 日現在、アップルコンピュータは１００万曲の販売を達成した。
スタートに先がけ、2005 年 7 月 14 日にエイベックス・グループ・ホールディングスは、子会社のエイベックスネットワークを通じ、iTMS への楽曲を提供することでアイチューンズと最終合意したと発表した。
また、アップルコンピュータはこのほど、リンクシェアと提携して、「 iTunes アフィリエイトプログラム」 をスタートした。個人ブログなどに iTMS の楽曲へのリンクを添付し、リンク経由で購入されれば、売り上げの４％が支払われる。米国や欧州で行っているプログラムの日本版で、対象は日本の iTunes Music Store のみ。ブログや Web サイト、メールなどにアフィリエイトリンクを添付できる。
この影響を受けて、日本の同業先発各社も値下げや転送制限の緩和に向かっている。レーベルゲートの音楽配信サービス 「モーラ Mora 」 は、東芝 EMI、エイベックスネットワーク、コロムビアミュージックエンタテインメント、ブルース・インターアクションズ、ジェイディスクビーイング、レインボーエンタテインメント、エルディー・アンド・ケイの楽曲を１曲１５０円または２００円で販売する。楽曲配信ルールも変更されており、７社の楽曲については、対応デジタルオーディオプレーヤーへの転送が無制限、CD への書き込みが１０回までとなった。
また、USEN が運営する音楽配信サービス 「 OnGen USEN MUSIC SERVER ( OnGen ) 」 もレーベル各社による料金改定方針を反映させた価格改定を発表し、一部の楽曲について、これまで２１０〜２７０円だったシングル価格を１５０円〜２００円に、１,２００円〜２,４００円だったアルバム価格を１,０００円〜２,１５０円に値下げした。
次いでオリコンが同社の Web サイト 「 ORICON STYLE 」 で提供している音楽配信サービスでも一部楽曲の値下げが実施され、２４０円だった楽曲が１５０円になるなど、大幅な値下げが含まれている。
さらにこれらの動きに追尾する形で、NTT レゾナントは 2005 年 8 月 5日、「 goo Music Store 」 の楽曲価格を一部改定すると発表し、１曲２１０円〜２７０円が１５０円〜２００円に、アルバム１枚あたり１,５７５円〜２,４００円が９００円〜１,５００円に値下げされた。
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ITRON（アイトロン、Industrial TRON）：東京大学の坂村健教授が提唱する CPU や OS などのコンピューターシステムの標準化プロジェクトTRON のサブプロジェクトの一つ。TRON に基づいた TRON の工業用 OS を指し、リアルタイム OS と呼ばれるタイプの基本ソフトの規格。
一般に OS は、仮想化、つまりハードウェアをアプリケーション・プログラムに直接操作させず、抽象的なインタフェースを用意することによって、アプリケーション・プログラムの開発効率を向上させているが、それによってメモリと CPU の消費が増えている。ITRON は、必要以上の仮想化を行わないことによって、性能向上やコード量の削減を重視している。
ITRON は、制御機器用ソフトの開発などに利用されており、その組み込みシステム用リアルタイム OS はカーナビや携帯電話への搭載が進んでいる。日本の携帯電話の OS には、ほとんどこの ITRON が使われているが、その他、テレビ、ビデオ、デジタルカメラ、炊飯器、留守番電話、自動車、工業用ロボット、エレベータ、自動販売機、人工衛星など非常に広いジャンルの機械に搭載されているコンピュータの制御用として組み込まれている。
ただし、ITRON という特定の OS が存在するわけではなく、ITRON 仕様に基づいた OS が実装されている。また組込用 Linux を ITRON 上に搭載して、ハイブリッド化を目指した製品が販売されるなど、ITRON は単体ではなく、ほかの OS やソフトウェアと組み合わせた使い方もされ、幅広い形態で利用されている OS でもある。
ITRON は、TRON 協会によって仕様が決められているだけで、実際には OS 自体をまず誰か、コンピュータメーカーやソフトウェアメーカーが作らなければならない。実際に、ITRON の実装というのはいろいろなメーカーからいろいろな特徴を持ったものが作られて組み込まれている。
このように幅広く活用されている ITRON には以下のような利点がある。
- 組込用にフォーカスされて OS の小形軽量化が可能な仕様 --- 他の組込 OS と比べて、現実のハードウエアに合わせて、小型軽量化が可能な仕様になっており、ワンチップマイコンにも余裕をもって搭載できる。
- 仕様が無料で公開されていて、自由に利用可能 --- 仕様の制約も比較的制約がゆるやかで、マイクロコンピュータメーカーやそれまで組込機器を作っていたメーカーは、ライセンス料を支払うことなく、それまでの製品に合わせてこの OS を作り、利用することができる。
- 多種多様なマイコンで使用可能 --- 特定の CPU やチップ・セットに依存しない仕様になっていて、各メーカーは ITRON を低性能で安価な８ビットのマイコンから、性能に余裕のある３２ビットの RISC マイコンにまで、数多くのマシン用に作っている。現在、機械の組込用にどのメーカーのマイクロコンピュータを選択しても、ITRON 準拠の OS を調達するのは難しくない。
- 多くのメーカーが採用 --- 特に日本国内で普及しており、多くのメーカーが採用している。
参照⇒ JBlend、JTRON
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ITU（International Telecommunication Union）：国際電気通信連合。電気通信関係の国際組織で、スイスのジュネーブに本部を置き電気通信に関する国際標準の策定や周波数 （波長） 利用の割り当て、途上国への援助などを目的とする国際連合の下位機関。
ITU-R（無線通信標準化部門）と、ITU-T（電気通信標準化部門）の二つの標準化部門を持つ。標準規格はITU勧告と呼ばれている。
欧州各国間での電報サービスが始まった時、料金の分配をはじめとして各種取り決めをする必要があり、1865 年に ITU が成立した。その後 ITU の中には、電信の研究を行う機関 （ CCIT ） と電話の研究機関 （ CCIF ） が並存していたが、1956 年に合併して CCITT （国際電信電話諮問委員会） ができた。 CCITT は 1993 年に ITU-T に移行して現在に至っている。
ITU の URL：[ http://www.itu.org/]
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ITU-T（International Telecommunication Union-Telecommunication Standardization Sector）：国際電気通信連合電気通信標準化部門。ITU の下部組織。旧CCITT。
通信関係の標準化を担当し、モデムや ISDN、最近では ADSL などの標準化を行なってきた。標準化が正式に承認されると ITU-T 勧告という形でまとめられ公表される。
参加者は加盟国の主管庁以外に、各国主管庁から承認された事業者、学術団体、製造業者、融資・開発機関、および電気通信に関する他の団体、国際 (地域を含む) 電気通信機関、国際電気通信標準化機関、国際融資・開発機関、国連、国連専門機関および国際原子力機関などがある。
ITU の URL：[ http://www.itu.org/]
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iTunes（アイチューンズ）：米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan） 社が無料で配布している音楽管理ソフト。アップル社のサイト、iTunes からダウンロードでき、同社の Mac（Macintosh） OS 向けと Windows 向とけがある。
音楽配信サービスの iTMS や携帯音楽プレーヤーの iPod と統合されており、音楽のダウンロード購入や CD からの読み込み、再生、CD への書き込みや iPod への送信まで、一つのソフトで統合的に管理することができる。
パソコンに保存した音楽ファイルや音楽 CD を再生でき、音楽 CD から MP3 や AAC といったオーディオ圧縮ファイルへのリッピング・エンコードもできる。コピー保護されていなければ WMA フォーマットのデータを AAC に変換して取り込むことも可能。
プレイリスト作成といった機能も備わっており、また、ポッドキャスティングと呼ばれるダウンロード型のラジオ番組を手に入れることもできるし、インターネットでストリーミング放送されているラジオ放送を聞くことも可能。さらに、自分で作ったプレイリストを元にオリジナルの音楽 CD を作ることもできる。
同社のポータブルプレイヤー、iPod へ音楽ファイルを転送するにはこの iTunes 上から行うことになる。独自の機能として iTMS という音楽配信サイトへアクセスすることができ、他のソフトを使うことなく iTunes だけで販売されている音楽の試聴・購入することもできる。Microsoft 社の WMP や米 RealNetworks 社 （リアルネットワークス社[日本]）の RealPlayer のような動画再生機能は持っていないが、Apple 社は、同時に QuickTime を配布して、動画をサポートしている。
携帯電話では、NTT ドコモの 「 F901iC 」 が iTunes に対応としている。「 F901iC 」 は、端末を閉じたまま、音楽の連続再生や音量調節、次曲／前曲へのジャンプなどもできるミュージックプレーヤー機能が搭載されている。iTunes の通常設定で、ライブラリ登録時に作成される 128kbps の AAC 形式に対応しているため、iTunes でライブラリ化した音楽データがそのまま利用できる。音楽データの転送は、パソコンでミニ SD カードに音楽データを転送するほか、充電台とパソコンを USB ケーブルで繋げておけば、パソコンの画面上で転送を指示することもできるようになっている。
参照⇒ iPod mini、iPod shuffle
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iTunes Music Store：＝iTMS
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iVDR（Information Versatile Disk for Removable Usage）：2.5インチ型 IDE リムーバブル HDD の新しい規格。
2002 年 3 月キヤノン(株)、富士通(株)、(株)日立製作所、フェニックス テクノロジーズ(株)、パイオニア(株)、三洋電機(株)、シャープ(株)、日本ビクター(株)の８社は、パソコンや AV 機器、情報家電など幅広い用途に対応する小型の可搬型リムーバブル HDD 規格「iVDR」の標準化と普及を目指す「iVDR ハードディスクドライブ・コンソーシアム」設立した。2005 年に入り６１社にまで拡大し、海外メーカーも約３割を占めるなど、賛同者も増えてきた。
同コンソーシアムが設立された時点では、2.5インチ型のハードディスクを使用し、インターフェイス規格には ATA 標準（および拡張／セキュア拡張コマンド）を採用、ファイルシステムとしては独自の iVDR ファイルシステムを採用したものが技術規格として公開された。
2004 年 4 月、アイ・オー・データ機器が iVDR 規格に基づいた最初の製品、リムーバブル HDD「USB2-iVDR/20」を発売した。アダプターと HDD（20GB）のセットで３万４千円。HDD のみでは２万４千円。
策定されている規格に加え、１インチ HDD を利用した「iVDR micro」も暫定仕様として決まっている。
リムーバル HDD は、2.5 インチの HDD、1.8 インチの HDD とほぼ同じ。それらを専用のカートリッジに挿入して使用する。大きさは、 MD とほぼ同じ。
| 基本的な仕様 | iVDR | iVDR mini | iVDR micro |
|---|---|---|---|
| サイズ（縦×横×奥行き） | 2.5 インチ HDD 使用12.7×80×110mm | 1.8 インチ HDD 使用10×80×67mm | 1 インチ HDD 使用50×50×8mm |
| 耐衝撃性 | 非動作時で 900G 以上を確保 | ||
| コネクターの仕様 | 26 ピンの独自仕様（50ピンもある） | ||
| コマンド体系 | ATA 準拠＋著作権保護（オプション） | ||
他の記録メディアと比較した場合、容量が増大したり形状が縮小しても、規格を刷新する必要がないことがメリットになる。様々な容量・形状が存在するが、コマンド体系は基本的にはすべて ATA で互換性を保っている。
iVDR コンソーシアム [http://www.ivdr.org/]
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IXアイ・エックス）（Internet eXchange）：インターネット相互接続点。プロバイダのネットワークを相互に接続してトラフィックを中継する場所、またはその機能。インターネットではデータは「バケツリレー式」で運ばれるというイメージがあるが、実際にリレーする場所が IX 。
インターネットの仕組みからいえば、プロバイダ同士が直接相互接続を行なえばよいわけで、プロバイダは必ずしも IX に接続しなければならないということではない。
だが、この場合プロバイダ自体が中継点になるため、各プロバイダは接続数ぶんの通信回線を確保する必要があり、また別のプロバイダのトラフィックを中継するという余計な負荷もかかることになる。だから、すべてのプロバイダが直接接続するのはコスト的にも効率的にも非現実的で、IX のような中継機能が必要とされている。
日本では 1994 年から慶應大学を中心とした WIDE プロジェクトによってプロバイダの相互接続実験が行なわれ、「NSPIXP（エヌ・エス・ピー・アイ・エックス・ピー）」という IX が運営されている。現在は NSPIXP-2 が東京に、NSPIXP-3 が大阪に設置され、多くのプロバイダによって利用されている。また 1997 年ごろからは KDD による「Japan IX（JPIX）」や、TTNET による「メディアエクスチェンジ（MEX）」といった商用 IX の運営も始まっている。
だが IX のほとんどが東京に集中しているため地方プロバイダのトラフィックは地方内のルーティングであっても、大手プロバイダを介していったん東京を経由しなければならないという問題が生じている。このような通信コストの無駄を省くために地方内のトラフィックはその地方でさばける仕組みの「地域IX」設置が進められている。代表的な地域 IX には、TRIX（東北）、Y-NIX（山梨）、TKiX（東海）などがある。
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J-SKY：J-フォングループ各社が同社の携帯電話網で提供しているインターネット接続サービス。電子メールサービスの J-SkyWalker と、コンテンツサービス のJ-SkyWeb とから構成される。利用するためには対応した携帯電話が必要。
J-SkyWalker はインターネット標準の電子メールシステムに対応し、他社の携帯電話やパソコンなどともメールのやり取りができるほか、数千字に及ぶ長いメールの送受信もできる。 J-SkyWeb は NTT ドコモの i モードに似たサービスで、情報提供会社が WWW を利用して発信している情報にアクセスしたり、インターネットバンキングやチケット予約などのアプリケーションサービスを利用したりすることができる。
しかし、2003 年 10 月、J-フォンがイギリスの携帯電話事業者ボーダフォン社に買収され、社名およびサービス名を 「ボーダフォン」 に変更したのに伴い、インターネットサービスの名称もボーダフォングループ全世界統一名称の 「ボーダフォンライブ！」（Vodafone live!） に変更され、2004 年 12 月 15 日には、さらに Vodafone live!BB に変更された。
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JAN コード（Japanese Article Number）：JIS （ JIS-X-0501 ） によって規格化されたバーコードで、商店に流通しているほとんどの商品にマーキングされており、わが国の共通商品コードとして流通情報システムの重要な基盤となっている。とりわけコンビニエンスストアを中心に広く利用されている POS システムをはじめ、受発注システム、棚卸、在庫管理システムなどに利用されており、さらに公共料金等の支払システムへの利用など利用分野の拡大がみられる。
なお、JAN コードは日本国内のみの呼称で、海外では EAN コード （ European Article Number ） と呼ばれ、アメリカ、カナダにおける UPC （ Universal Product Code ） と互換性のある国際的な共通商品コードである。 JAN コードには、１３桁の標準タイプと８桁の短縮タイプの２つの種類がある。さらに、標準タイプには、最初の７桁が JAN メーカコードとなっているものと、９桁が JAN メーカコードとなっているものに分けられる。なお、短縮タイプは消しゴムなど、小さくて標準タイプのコードがつけられない場合にのみ許可されている。
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Janus（ヤヌス）：Janus とは、土星の第１０衛星で、ギリシャ神話にでてくる前後に顔を持った、門の守護神であり、2004 年 5 月に米 Microsoft が詳細を明らかにした同社のデジタルコンテンツ保護技術。WMA のコピー・プロテクション技術を進化させ、推進している次世代のデジタル著作権管理プロジェクトの名称。
「 Windows Media DRM for Portable Devices 」 と 「 Windows Media DRM for Network Devices 」 とを組み合わせたもので、WMP 10 の主要な追加機能。WMP 10 に Janus を統合することで、Microsoft は DRM 技術で保護されたプレミアムコンテンツを各種の携帯機器で利用できるようにした。
今回新たに提供される機能には、著作権侵害の不可能なデジタル・コンテンツを、携帯用デバイスやホームネットワークへ持ち込むことをねらったものがある。
社内で 「 Janus 」 という開発コード名で呼ばれているこの技術は、米 Napster 社や米 RealNetworks 社のの有料音楽配信サービス Rhapsody などの契約型音楽配信サービスで提供する楽曲を、携帯型の MP3 プレイヤーでも再生できるようにするもの。毎月利用料を支払えば加入者が音楽を無制限に聴くことのできるこれらのサービスは、いまのところパソコンと連携するのが一般的。
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JAS（Japanese Agricultural Standard）：JAS 法に基づいて定められた飲食料品や農林産物などの製品の基準で、農林水産省所管の社団法人、（社）日本農林規格協会 （ JAS 協会）が管理している。
JAS 法の正式名称は 「農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律」 といい、この法律は JAS 規格 （日本農林規格） と食品表示 （品質表示基準） の二つのことを定めている。この法律で定められたルールにしたがって身の回りの食品などには、JAS マークや原産地などの表示が付いている。1950 （昭和 25 ）年 に制定された当時は、JAS 規格についてだけの制度だったが、1960 （昭和 45 ）年 の改正により、食品表示についても定めるようになった。さらに、1999 （平成 11 ）年 7 月の改正で消費者に販売される全ての食品に表示が義務づけられるようになった。
その具体的な表示事項・表示方法等を定める 「加工食品品質表示基準」、「生鮮食品品質表示基準」、「遺伝子組み換えに関する品質表示基準」、「玄米及び精米品質表示基準」、「水産物品質表示基準」 は、2000 （平成 12 ） 年 3 月 31 日付けで告示され、「生鮮食品及び水産物に関する基準」 は、2000 （平成 12 ） 年 7 月 1 日以降に販売されるものから、「加工食品・遺伝子組換え、玄米及び精米に関する基準」 は、2001 （平成 13 ） 年 4 月 1 日以降に製造・加工・輸入または販売されるものから適用されている。
現在、JAS 法については、改正の可能性も含め、「 JAS 制度のあり方検討会」 において検討を進めている。
（社）日本農林規格協会は、公益法人として1962 （昭和 37 ）年 12月に設立され、農林水産省の指導のもと、生産業者、消費者に加えて販売業者の協力を得ながら、JAS 制度と JAS マーク品との普及促進と充実向上のための諸事業を推進している。JAS 協会会員は、業界団体・JAS 登録格付機関をあわせて４７団体のほか､JAS 認定工場などの生産業者等１,０５０社余 （事業所単位） から成り、総計１,０５０社の多くの団体、企業が加入している。［ 2002 （平成 14 ）年 4 月現在］
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JASRAC（ジャスラック）（Japanese Society for Rights of Authors、Composers and Publishers）：（社）日本音楽著作権協会。1939 年 11 月 18 日設立、職員数 515名（2002 年 4 月）、保有作品資料数 国内作品：約110万曲、外国作品：約500万曲（2002 年 4 月）、信託契約者数 12,215名（2002 年 4 月）。平成 13 年度（2001 年 4 月〜2002 年 3 月）の使用料徴収総額は1,052 億 8,000 万円、携帯電話の IC チップにプレインストールされている着メロ録音使用料は約 15 億円、着メロ・ダウンロードサービスの使用料は約 38 億3,100 万円だった。
仲介業務法（著作権に関する仲介業務に関する法律、昭和 14 (1939)年 12 月 15 日施行）に基づく文化庁長官の許可を受け、音楽著作権の仲介業務を行っている唯一の組織で、作詞家、作曲家、音楽出版社を会員とし、音楽著作権の管理等を目的として組織された法人。原則として、会員の現在および将来のすべての楽曲について、演奏権、録音権等、そのすべての著作権の信託譲渡を受けて、これを独占的に一括管理してきた。しかし、平成 13 (2001)年 10 月、仲介業務法は廃止され、代わって「著作権等管理事業法」が施行されたことによって、独占体制は終った。
新しい「著作権等管理事業法」は、参入規制では許可制が登録制に代わり、管理委託契約約款も許可制から届出制となり、それを受けて（株）イーライセンス（e License Inc.）、（株）ジャパン・ライツ・クリアランス（Japan Rights Clearance 略称JRC）、ダイキサウンド（株）などが著作権管理事業者として届け出を行った。
JASRAC のページ
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Java（ジャバ）：最初は Sun Microsystems 社が家電製品用に開発したプログラム言語。プログラム全体の容量が小さいので、低性能な CPU や小容量メモリを搭載した機器（家電製品など）でも使うことができる。また 機器や OS の種類を問わない。
今までの言語にない完全なオブジェクト指向性を備えている。また、強力なセキュリティ機構や豊富なネットワーク関連の機能が標準で搭載されており、ネットワーク環境で利用されることを強く意識した仕様になっている。
Internet Explorer や Netscape navigator の動いているパソコンにはこの Java プログラムを動かすための仮想のコンピュータがあり、Java アプレットがページ上にあるとこの Java 仮想計算機が動き出してこの Java プログラムを実行するようになっている。
日本 Sun Microsystems のページ[ http://jp.sun.com/]
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JavaBeans（Java ビーンズ）：Java 言語を用いて開発され、部品化されたプログラムで、Java アプリケーションや Java アプレットのためのコンポーネント。これを組みあわせてアプリケーションソフトを構築する。
プログラムを部品化することで、複数の開発者間での共有やコードの再利用が容易になり、出来合いの Bean やサードパーティから提供される Bean を組み合わせてアプリケーションソフトを開発することにより、開発効率が飛躍的に向上する。
また、プログラミングの知識がないユーザーでも、組み合わせてアプリケーションや、アプレットに仕立てられる。
このように、Java の部品を使って Java プログラムを簡単に作れるようにする規格 のことも JavaBeans という。
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Java（Java Script）：Netscape Communications 社による簡易スクリプト言語。名前こそ Java と似ているが両者はまったくの別物で、Java の簡易版ではない。HTML ファイルに組み込めるスクリプト言語。ページにプログラミング的なアレンジを施したり、HTML と Java アプレットとのスムーズな連携を担うインタフェースに使ったりする。
一般的なプログラム言語は専用のソースファイルとライブラリファイルなどを使い、直接実行したりコンパイル作業を行って独立したプログラムを作成したりするのに対し、Java スクリプトはそれ自体別の言語と言える HTML ソースファイルの中にプログラムを書き込み、HTML では実現できない複雑な動作を実現するために使われる。HTML を文書として考えれば、Word のマクロに相当する存在。 参照⇒ スクリプト
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Java Servlet（ジャバ・サーブレット）：Web サーバ上で実行されるモジュール化された Java プログラム、Java を用いて Web ページのための HTML 文書などを動的に生成するサーバ上で動くプログラム、またはその仕様。単にサーブレットと呼ばれることが多い。サーブレットを追加することによって、Web サーバの機能を拡張することができる。
通常、クライアントの Web ブラウザから Http リクエストで要求があると、サーブレットのプログラムが HTML やその他のリソースを動的に生成して結果を WE