パソコン用語辞典

パソコン用語辞典（英数）

索引はこちら

http://homepage3.nifty.com/takh/index_A.html

はじめに

　パソコン・インターネットでは専門用語や流行語（？）によく出会います。その都度、主にネットで調べます。ところが年のせいで、調べてもすぐ忘れてしまいます。やむを得ず自分なりに用語集を作って、テキスト形式で保存してきました。

　しかし次第に量が増えてきますと、テキスト形式では探すのが大変です。やはりハイパー・リンクには勝てません。そんなわけで「html」形式で保存するように作り替えることにしました。

　長い年月をかけて作った用語集なので、既に死語になっているものもあるでしょうが、ご披露しようと思います。作成目的が「自分用」だったので、中身は中途半端です。参考にさせていただいたＵＲＬや雑誌名を記録していないので、残念ながら発表できません。著作権侵害や誤った内容がありましたらご一報下さい。訂正あるいは削除します。

平田孝之

**[O]**
[] [OADG] [OASIS] [OC] [OCA] [OCN] [OCR] [ODF] [ODR] [OEM] [OFC] [OFCDM] [OFDM] [OFDMA] [Office Open XML] [OGG] [Ogg Vorbis] [OHP] [OIF] [OLAP] [OLAP キューブ] [OLE] [OLED] [OLPC] [OLTP] [OMG] [ONU] [OOXML] [OP25B] [OpenDocument Format] [OpenID] [OpenOffice.org] [Open PGP] [OpenMG] [OpenPGP Alliance] [OpenType] [Opteron] [Orange Book] [ORB] [ORBS] [ORDB] [Origami] [orz] [OS] [OS/2] [OSC] [OSD（On Screen Display）] [OSD（Open Software Description）] [OSD（Open Source Definition）] [OSI] [OSI 参照モデル] [OSPF] [OSS] [OTF] [OTP] [OTZ] [Outbound Port 25 Blocking] [Overture ] []

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OADG（Open Architecture Developers' Association）：日本 IBM 社の呼びかけで 1991 年 3 月に組織された。正式名称は「PC オープン・アーキテクチャー推進協議会」といい、ソフトウェアとしての DOS/V を使って日本語をサポートすることを推進するハードメーカーおよびソフトメーカーを巻き込んだ団体。正会員会社はシャープ、ソニー、東芝、日本アイ・ビー・エム、日立製作所、富士通、松下電器産業だが、当時独自規格を推進していた NEC と米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ㈱ Apple Japan, Inc.）を除くほとんどの大手パソコンメーカーと多くの周辺機器メーカー、ソフトウェアメーカーなどが参加している。

106 型キーボードは、OADG が、101 型をベースにして、かな漢字変換などで利用するためのキートップ追加して標準化したキーボード。キートップが 106 個あることからこう呼ばれる。
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OASIS（Organization for the Advancement of Structured Information Standards）：米 OASIS とは、「構造化情報標準化振興機構」と和訳され、1993 年に SGML を利用した製品の相互運用の実現を目的として SGML Open という名称で設立され、1998 年に現在の名称となった国際的な非営利組織で、ビジネスにおける情報交換用技術標準を作成して、SGML、XML、ebXML などの普及を目的とする標準化団体。ビジネスでの情報交換を行うためのフレームワーク（枠組み）の策定などを行い、標準化仕様として承認している。
組織でも個人でも参加することができ、世界約１００ヶ国にある数百の企業会員と数万人の個人会員により構成されている。本部は米マサチューセッツ州のビレリカ（Billerica）市にある。主な活動内容としては、「セキュリティ」、「Webサービス」、「XML を使った相互運用の実現方法」、「商取引」などといった分野においての国際的な標準化作業を行っている。

XML や Web サービス関連の標準化団体としては W3C がある。W3C が XML ベースのセキュリティ標準策定の基本仕様を策定するのに対し、OASIS は XML ベースの業界標準化団体として応用仕様を策定するという目的の違いがある。したがって、OASIS はその上位のアプリケーション寄りの標準化を扱う。W3C などが策定した基盤的な Web 標準技術を元に、ビジネスで利用するアプリケーションに必要とされる具体的なデータ形式やデータ交換に関する標準を定めている。セキュリティ、Web サービス、XML によるアプリケーション連携、商取引におけるデータフォーマットなどに関する様々な標準規格を公開している。
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OCA（Open Content Alliance）：The Open Content Alliance （ OCA ）は、2005 年 10 月 3 日、デジタル化された多言語テキストとマルチメディアの恒久的アーカイブの構築および利用促進を目標として設立されたコンソーシアム。
構成メンバーは Yahoo!、米 Adobe Systems （アドビ社日本語表示）、米 Hewlett-Packard Development Company, L.P. （日本ヒューレット・パッカード）社、カリフォルニア大学、トロント大学、ハーバード大学、コロンビア大学、英 National Archives、European Archive、米 Internet Archive、米 O'Reilly Media （オライリー・ジャパン）社、ロンドン自然史博物館、ニューヨーク植物園、ミズリー植物園、スミソニアン協会などの大手企業、非営利団体、大学などで、著作権保持者の権利を守りながら、参加団体から提供されたデジタルコンテンツを元に OCA アーカイブを構築し、自由な検索とアクセスを提供する。なお、同年 10 月 25 日には Microsoft も OCA への参加を表明したほか、北米、英国、欧州の十数の主要図書館が参加を表明している。

OCA では参加企業や団体から提供されたコンテンツを土台に、コンテンツ保持者から寄贈されたコレクションを追加していく。検索対象となるコンテンツには書籍や絵本、専門的な技術文書、学術論文のほかにも、動画や音声のデジタル版まで幅広いコンテンツが含まれている。著作権のあるコンテンツについては、著作権保持者の承諾を得た場合のみ OCA に登録される。コンテンツのデジタル化およびアーカイブの管理は Internet Archive が行い、登録されたコンテンツは Open Archives Initiative Protocol for Metadata Harvesting （ OAI-PMH ）や RSS などを通じて公開される。OCA の Web サイトの検索機能は Yahoo! が提供する。OCA はオープンであることを原則としており、OCA に登録されたコンテンツは Yahoo! Search のほか、他の検索エンジンにもインデックス化を認めている。

書籍のデジタル化プロジェクトについては、2004 年 12 月、Yahoo! のライバル Google がに図書館の蔵書をスキャンして検索対象とする「 Google Print Library Project 」を開始している。OCA のプロジェクトが Google のそれと異なる点としては、OCA に登録されたコンテンツは Yahoo! のほか、他の検索エンジンにも提供が認められていること、OCA は当初は PDF 形式のみでの提供であること、一企業ではなく団体として運営がなされることなどが挙げられる。
Google Print Library Project では、著作権のある書籍も内容の一部を検索対象にしており、提供を拒否するためには出版社の方から Google に連絡する必要がある。このオプトアウトの方針に対しては米作家協会や米国出版社協会が著作権侵害訴訟を起こすなど、出版業界からは根強い反対を受けている。
その点、OCA では著作権保持者の明確な許可を得てからスキャン対象とするオプトインを採用しているため、著作権保持者とのトラブルは避けられる。しかし、オープンアクセス推進者からは逆に、Google Print と比べて検索対象となるコンテンツの規模の増加が見込めないとの懸念の声も上がっている。
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OCN：Open Computer Network。NTTのインターネット用ネットワーク。コンピュータ通信のための新しいインフラストラクチャで、一般利用者にとっては全国規模のプロバイダとほとんど同じ意味になる。
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OCR（Optical Character Recognition / Optical Character Reader）：技術の名称で光学的手法による文字認識、あるいは光学式文字読み取り装置。手書きや印字された文字を光学的に読み取って、文字データを入力する仕組みまたは装置を指す。テキストデータとして読み込むので、パソコン上で読み込んだ文字を自由に編集・加工できる。

高価な OCR 専用機もあるが、スキャナで読み取った画像から文字を識別して文書に変換する OCR ソフトもある。スキャナーを買うと大抵の場合 OCR ソフトが付いていて、画像を読み取った後、OCR ソフトで画像から文字だけを抜き取ることができる。
このおかげで、新聞・雑誌の記事を読み取ってワードで保存し、スクラップ・ブックを作ることができる。また　名刺を読み取って住所録を作成することも可能になった。全ての紙媒体資料はデジタルデータに変換されて、ハードディスクなどに保存される。
OCR 専用機は手書き文字も認識するが、通常の OCR ソフトは印字された文字しか認識できない。

ただし、OCR ソフトの認識精度が問題で、小さすぎる文字、文字が密着し過ぎた文章、和英混合文、図版と文字が混じり合ったページなどは正確に読み取れない場合がある。しわの寄った紙や汚れた紙なども認識率を低下させる。読み取り後に、認識不能文字や誤認識文字を探して補正する必要があるので、画像スキャンほど簡単には処理できない。
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ODF（OpenDocument Format）：複数の XML ファイルを zip 形式でデータ圧縮したオフィススイート用のファイルフォーマット。オープンソースのオフィスソフトである OpenOffice.org で使われていたファイル形式を拡張し、２００５年５月にOASISが、2006 年 5 月 3 日にはISO が標準規格に認定し、また IEC によって標準規格に認定されている。

テキスト、表計算、プレゼンテーションの他、チャート、グラフィックドキュメント、データベースの各形式をサポートしている。また、多言語対応となっており、仕様上は、文章・段落・文字列につき、各々「言語」及び「国又は地域」を指定できるようになっている。拡張子は、ワープロが .odt、表計算が .ods、プレゼンテーションが .odp、データベースが .odb、図形が .odg、数式は .odf となっている。

米マイクロソフトは 2007 年 2 月 1 日、OOXML と ODF との変換ツール「 Open XML Translator 」が完成したと発表した。オープンソース開発者向けサイトの SourceForge から無償でダウンロードできる。OOXML または ODF のフォーマットを採用したワープロアプリケーションのプラグインで、両フォーマットを相互に変換する。Microsoft Office シリーズでは、「 Office 2007 」、「 Office 2003 」、「 Office XP 」で動作検証済みとのこと。
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ODR（Octal Data Rate）：データ転送形式の一種で、クロック・エッジごとにデータを８ビットずつ伝送する技術。つまり、１クロック当たり８回のデータを転送する仕組み。情報転送速度が向上する。
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OEM（Original Equipment Manufacturer）：相手先ブランド製造。相手先ブランドで販売される製品を製造すること。または、製造するメーカー。自動車、家電製品、OA 機器、衣服、アクセサリーなど多くの産業に見られる製造形態で、完成品もしくは半完成品を相手先ブランド名で生産する。

歴史的に見ると、受ける側がコスト競争に勝てなくなり生産工程を放棄した場合や、急速な市場変化に対応できずに、他社から生産設備を借りるケースが発端だった。しかし、現在では、メーカーにとって当然の仕組みであり、むしろ発展を遂げて多様化している。パソコンでは、 CPU 、マザーボード、メモリ、ハードディスクなどほとんどの部品が他社から OEM 供給を受けている。

OEM 版ソフトウェアとは本来パソコン本体のセットの中に含まれているソフトウェアをバラ売りしたもの。見た目は CD とマニュアルだけなので、ソフトウェアの「バルク品」とも呼べる。ハードウェアのバルク品パーツがメーカーのサポートがなく、購入したショップの保証が受けられる程度だが、値段は少し安めになっている。
同様に OEM 版ソフトウェアも、もともとプリインストールされているパソコンとセットで使用するものなので、ユーザーサポートはハードウェアメーカーが行うこととなっており、ソフトウェアベンダーからの直接サポートは受けられない。

OEM 版 OS も同様に安価だがサポートは受けられない。OS でのこの慣例は 1996 年に登場した Windows 95 の OEM 版「Windows 95 OSR2」から始まった。これはは Windows 98 でいう「Second Edition」に相当するが、OEM 版でしかリリースされなかったため、ユーザーの要望に応えてショップがマザーボードやハードディスクなどのハードウェアと抱き合わせで販売するようになった。

OEM 版はもともと単体販売が認められておらず、販売店の自己責任で「隠れて」売られることが多いが、Windows XP については、Microsoft がパソコン本体の代わりとなるハードウェアとセットにすれば販売しても良い、と認めているため、Windows XP の OEM 版はどこのショップでも堂々と売っている。とりわけ Windows XP ではセット販売するハードウェアの条件が緩和され、メモリやフロッピードライブなどとのバンドルも認められるようになった。
Microsoft 側にしてみれば、こういう売り方を認めておけば、ソフトウェアサポートの大義名分を保ったまま、実質的にはノーサポートで Windows だけを販売することができることになる。
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OFC（Oxide Free　Copper）：無酸素銅。結晶を大きくすることで TPC に混入している酸素などの不純物を減らした高級素材。純度は９９.９％以上で、少し高級なケーブルに使用されている。TPC よりも明るてくキレのよい音質・画質が特徴。
スピーカーケーブルには色々なものがあり、値段も 1m/1 ドル以下のものから、1m/1000 ドル以上のものまで売られている。素材は主に、銅、OFC、銀、が使われているが、OFC の音は普通の銅と基本的に変わらない。音の違いは素材の違い以外の要素によるもので、もし２つのケーブルの間に音の違いがあったとしても、それは素材によるものではない。

スピーカーケーブルにとって最も重要なのは抵抗で、抵抗値の違いは音にはっきりと影響を与える。金属の抵抗値は抵抗率で表すことができ、銅の抵抗率は 1.7 マイクロオーム／ cm、銀は銅よりもわずかに低く、1.6 マイクロオーム／ cm、金は少し高く、2.4 マイクロオーム／ cm となっている。
銀と金は抵抗率以外の点で銅と異なっている。金は錆びにくく酸化物を発生しないので、接触面の定期的な清掃を必要としない長所がある。銀は錆びるが、銀の酸化物は伝導性なので接触不良を起こしにくい特徴がある。銅は錆びやすく、しかも、銅の酸化物は不導体なので接触不良の可能性がある。したがって銅をケーブル端子に使用するのは良くない。もちろん、普通の電線には防錆処理がされているので、ケーブルそのものの材質として銅を使用することは全く問題ない。
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OFCDM（Orthogonal Frequency And Code Division Multiplexing）：直交周波数・符号分割多重。無線アクセス方式の一つで、OFDM と CDMA とを組み合わせ、100MHz 帯域の信号を７６８サブキャリアに分割して並列送信する技術の名称。こうすることで、サブキャリアあたりのシンボル長を、マルチパスの遅延時間と比較して非常に長くすることができ、マルチパスの影響を軽減できる。並列送信にあたり、データを各通信者固有に割り当てられた拡散符号を用いて、複数のキャリアにわたり拡散することで、高速化を図ることができる。

下り最大 100Mbps 以上、上り最大 20Mbps 以上の高速パケットデータ通信を実現するが、下り最大 100Mbps の高速パケットデータ通信を実現するためには、100MHz の広帯域の周波数帯域が必要となるが、同時に多数のマルチパス発生による相互干渉の増大を招くことになる。相互干渉の影響を低減するための方式として VSF-OFCDM 方式を採用し、広帯域での効率的な無線アクセスを実現させる。

このように、ＮＴＴドコモが 4G システム用の試作機に実装する無線アクセス方式 VSF-OFCDM の基になっている。MC-CDMA ともいうが、MC-CDMA は cdma2000 の下りリンクで使われる通信方式を指す場合もあって、まぎらわしいのでＮＴＴドコモでは MC-CDMA ではなく OFCDM と呼んでいる。
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OFDM（Orthogonal　Frequency　Division　Multiplexing）： OFDM（オフドム）（Orthogonal　Frequency　Division　Multiplexing）：直交周波数分割多重方式。

[1] 地上波デジタル放送で使用されるマルチキャリアデジタル変調方式の名称で、移動中でも映像が乱れず、現在の放送エリアには現用のアナログ放送の 1／100 程度の電力でカバー出来る。

[2] 直交関係にある複数の搬送波にデータを多重化し伝送する変調方式。IEEE802.11a に採用されている。複数の搬送波を用いるので多くの信号を送れ、高速伝送ができる。また反射波の妨害を受けにくいと言う特長があり、地上波デジタル放送などにも採用されている。

参照⇒ CCK、OFDMA
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OFDMA（Orthogonal Frequency Division Multiple Access）：直交周波数分割多重アクセス。OFDM も OFDMA も、方式としてはほとんど変わらないが、両者には互換性がなく、それぞれ長所とする点が違う。
両者は、１次変調と２次変調のどちらも、微妙に異なり、IEEE 802.16-2004 の場合、まず１次変調では以下のものがサポートされる。

OFDM	PSK（位相偏移変調）、QPSK、16QAM、64QAM
OFDMA	QPSK、16QAM、64QAM

OFDM では最大 64QAM までサポートされているが、PSK も一緒にサポートされていることからもわかる通り、信号の同時転送速度をあまり上げずにすます方向性に振られており、一方、OFDMA では効率の悪い PSK は省かれていて、16QAM / 64QAM の利用がメインになっている。

２次変調自体はどちらも原理は同じだが、が周波数帯の使い方を見ると、OFDM は集中的に帯域を使い切るわけだが、OFMDA ではわりとまばらな使い方をしている。つまり、OFDM は信号の圧縮は軽めで、その分だけ帯域を占有する。周波数利用の観点からいえばやや厳しい使い方だが、その分送受信の際の１次変調／復調の負荷は軽めになる。

一方、OFDMA は周波数の占有には優しいが、その分１次変調／復調の負荷は重くなっている。周波数占有の幅が少ない分を１次変調で補っているから仕方がないが、処理が重いというのはそのまま消費電力増加に繋がり、ひいてはバッテリー寿命が短くなるという形でユーザーの使い勝手に影響してくるの。そんなわけで、両者はよく似た技術であり、周波数帯域を取るか、処理の容易さを取るかという方向性の違いがインプリメントに反映されている、と考えられる。
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Ogg Vorbis（オッグ・ボービス、オッグ・ボルビス）：オープンソースで開発されている、パテントフリーの音声圧縮フォーマット。ライセンスが不要で、圧縮率や音質は MP3 や WMA などに劣らないと評価されている。無償で利用出來る非可逆圧縮方式。ファイルの拡張子は「.ogg 」になる。
Ogg は「特攻する」という意味のネットゲーム用語で、Vorbis は小説「 Small Gods 」に登場する「おしゃれの神」の名にちなんだものだそうで、Ogg Vorbis ＝「特攻するおしゃれの神」となる。

世界的なインターネット運営・開発企業、インターネット業界の大手持ち株会社である米国の CMGI 傘下会社アイキャスト（ iCast ）社に在籍するオープンソースの組織「 Xiph.org 」が開発し、2002 年 7月 19 日、ライセンスフリーな音声圧縮技術フォーマットとして発表した「 Ogg Vorbis1.0 」。
2000 年以来、ベータ版が発表されていたが、今回正式に 1.0 が発表になったことで、企業の利用など、Ogg Vorbis フォーマットの利用が加速することが予想される。

再生するには、Ogg Vorbis 対応のプレーヤー・ソフトが必要となるが、Winamp をはじめとした数種のプレーヤーが既に対応している。だが、携帯プレイヤーやカーステレオに対応しているものが少ないし、エディターも少ないのが難点。アイ・オー・データ機器が、2003 年 11 月末より発売しているネットワーク対応の DVD プレーヤー「 AVeL LinkPlayer （アベル・リンクプレーヤー）」は OggVorbis にも対応している。

Ogg Vorbis 開発のキッカケは 1999 年 9 月に、MP3 の特許を所有するドイツの Fraunhofer IIS-A が、MP3 が普及したところでいきなり特許使用料を徴収し始めた。

MP3の特許使用料金

ソフト：デコーダ 0.5ドル（約60円）／エンコーダ 2.5ドル（約300円）
音楽配信：１ダウンロードにつき料金の 1%、最低でも $0.01（約1円）
ゲーム：１タイトルあたり $2500.00（約30万円）＜販売が5000本未満の場合は免除＞

一見安いようだが、フリーウェアの作者は１円でも払えるはずもなく、公開や対応を中止したソフトも多い。また、音楽配信の場合、非商用の MP3 ファイルの配布の場合は現在は免除されるようだが、CD などの販売促進目的で曲を MP3 で公開する場合は、商用目的と見なされるので注意が必要。ただし、上記の金額や免除される場合も、いつでも値上げ、有料になる可能性があることを頭に入れておかなければならない。たとえば 5,000 本未満の少数生産のゲーム発売直前になって、全面有料に変更される可能性だって考えられる。
そこで、MP3 の代わりに誰でも自由に使える形式として、米国の Green Witch Internet Radio 社（後に iCast 社に吸収）がメンバーを集め、Ogg Vorbis の開発が開始された。しかし、ベータ版が完成した頃に、 iCast 社に資金援助をしていた CMGI が、iCast 社を売却してしまった。それによって iCast 社は事業を停止、Ogg Vorbis の開発も続行不能になった。
その後、Ogg Vorbis 開発の主要メンバーなどは、非営利組織のクシフォフォルス財団（ Xiph.org Foundation ）を設立し、寄付などによって開発を再開した。そして、2002 年 7 月 19 日に正式版 1.0 が発表されることになった。これによって、誰もが一切使用料等を払うことなく、自由に使える音楽フォーマットが完成した。

現在は一般に Ogg と呼ぶ場合、Ogg Vorbis を指すが、本来は、Ogg はデータを格納する入れ物の規格で、Vorbis の部分が圧縮された音楽ファイルの種類になる。それで、現在 Ogg シリーズはいくつかあり、とりわけ次の２種類が有名。

(Ogg) FLAC --- 音声可逆圧縮（最近仲間入り、約２／３程度のサイズになる）
(Ogg) Speex --- 会話と低ビット・レートに特化した音声圧縮

また、Ogg Vorbisは基本的に ABR/VBR （可変ビット・レート）で、MP3 は、VBR も使えるが、CBR （固定ビット・レート）が基本だった。

日本語の説明サイト
リザードのモモヨさんの「 Ogg Vorbisファイルの作り方 for WIN 」
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OHP（Overhead Projector）：講習会などでよく見かけるもので、透明なシートに書いたものを大型のスクリーンに投影する機器。
「トレンスペアレンシ」と呼ばれる透明のシートに書いた文字やイラストを、透過光で光学的に拡大してスクリーンに映し出す。

OHP フィルムは、そのプロジェクターで使用する透明なフィルムで、プリンターを使って、OHP フィルムへ直接印刷することができる。
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OIF（Optical Internetworking Forum）：OIF は、高速光通信 FTTH に関連する規格の標準化に取り組む米国の業界団体で、高速光ネットワーク製品／サービスの開発や普及、相互運用などを目的としている。
シスコ Cisco とシエナ Ciena Corporation が中心になって設立し、ルーセント Lucent Technologies Inc.、米 AT&T ワイヤレス･サービス（ AT&T Wireless Services, Inc. ）、NTT、富士通、KDD 研究所、スウェーデンのエリクソン（Ericsson ）社（日本エリクソン社）といった名だたる企業が参加して、関連のベンダや通信事業者、エンドユーザなど３００社以上が集まっている。
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OLAP（オーラップ、OnLine Analytical Processing）：オンライン分析処理／多次元データ分析処理。ユーザの意思決定を支援するソフトウェア技術で、確率に基づいた what-if 分析分析を使い、多次元データベースから、ユーザが必要な情報をドリルダウン形式でリアルタイム抽出する。DSS や役員情報システム（ EIS：Exective Information System ）などのアプリケーションを想定している。

エンドユーザーが直接データベースを検索・集計して問題点や解決策を発見する分析型アプリケーションの概念で、クライアントトが直接データベースサーバにアクセスして、情報を抽出したり集計できるようになる。企業では、販売データやコンタクト履歴などの膨大な情報がデータベースに蓄えられている。これを経営者や現場の担当者でも簡単に分析できるようにし、戦略立案などに生かすことで生産性の向上につなげるのが狙い。

アーキテクチャの違いから、M-OLAP （多次元 OLAP、Multi‐Dimensional OLAP ）と R-OLAP （関係 OLAP、Relational OLAP ）との２種類がある。M-OLAP はサマリ情報だけを持つため、検索や切り出しがきわめて高速であり、ドリルダウンなどのクライアントでの処理がスムーズに行える。しかし、ヴェンダー間での互換性がなく、データ容量にも制限がある。R-OLAP は RDB に直接検索を行うため、規格の互換性などに縛られないが、検索時間がかかるためサマリテーブルの作成など工夫が必要とされている。

実際に用いられる場合、例えば、顧客の購入履歴を分析し、地域別や製品別、月別などの売上を把握することなどに応用される。解析結果を必要としている部門の人間が、直接システムの操作を行うため、情報技術部門を介すことなく、業務の効率化を実現することが可能となる。

OLAP の概念は、１９９３年に米 IBM サンノゼ研究所のエドガー・F・コッド（ E.F.Codd ）博士により提唱された。日本よりもシステム化が進んでいた欧米では、当時既に大量のデータが蓄積されており、この蓄積されたデータを用いて、９０年代後半から OLAP の概念による分析が行われ始めた。有名な事例としては、いまや流通業界世界最大手となったウォルマート（ Wal-Mart Stores, Inc. ）の成長の裏に、分析技術を取り入れた販売戦略があった。分析をすることで売上を伸ばすというウォルマートの戦略は大成功を収め、同業界２位以下の会社を大きく引き離した。

この分析技術が日本に入ってきたのは２０００年頃だが、この分析システムは大規模なもので、相当な経費と時間が必要だったため、大企業や一部中堅企業が取り入れ始めたに過ぎなかった。また、この時点では大量のデータを蓄積している企業が少なかったことも原因になっていた。しかし今では、中小企業でもシステムの運用を経て、貴重なデータが十分に蓄積されており、このデータを分析に用い、宝の山に変える技術として OLAP が脚光を浴び始めて。

参照⇒　OLAP キューブ
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OLAP キューブ（OLAP Cube、オーラップ・キューブ）：単にキューブともいう。Cube とは立方体を意味する英語なので、いろいろな意味に使われており、例えば、ルービックキューブは１９８０年代初頭に発売が開始され、瞬く間に世界中に大ブームを引き起こした立方体の玩具だし、2001 年 9 月に任天堂から発売された家庭用ゲーム機の名称も「ニンテンドーゲームキューブ」となっている。また、ナスダックの代表銘柄１００の時価総額を加重平均した指数のこともキューブという。

OLAP キューブとは、OLAP で操作の対象となるデータの多次元構造モデルを指し、分析した集計結果を多次元的にまとめた形態のこと。つまりは、OLAP で使用するデータモデルのこ。基本的な使用法にはダイス、スライス、ドリルダウンなどがある。
企業などでの意思決定に利用する。集計の計算結果と元データは統合されて OLAP キューブとなる。原理的には可能性のある問いに対する全ての答えを保持することができるが、潜在的な集計の数が余りに多いために前もって決められた物のみを完全に集計し、残りは要求に応じて集計する場合もある。
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OLE（オーレ）（Object Linking and Embedding）：Windows のアプリケーション開でデータ連係を実現する機能の一つ。Windows3.1 から OS の標準機能としてサポートされるようになった。 OLE を利用することにより、あるアプリケーションで作成した情報を別のアプリケーション上の文書に取り込むことができる。
連係（1inking）では元の情報に変更を加えると、取り込まれた文書上こも変更が反映される。埋め込み（embedding）ではほかの文書に取り込まれたデータを編集する場合に、白動的にそのデータが作成されたアプリケーションが起動する。

Windows には DDE（Dynamic Data Exchange）と呼ぶ動的データ交換機能があるが、これはアプリケーション問の連絡の仕力だけを定めた規格で、送るデータの形式や内容には制限がない。そのため、特定のアプリケーションの組み合わせでしか使えない場合がある。
それに対し OLE は、元のデータを作成したアプリケーション、または OLE システムがデータの表示を受け持つので、データを取り込んだアプリケーションはデータの種類や表示方法を知る必要がない。
OLE2.0 に対応したアプリケーションを使うと、例えばワープロ・ソフトの文書中に表計算ソフトで作ったグラフを貼り込み、グラフをダブル・クリックすると表計算ソフトのメニューに切り替わる（一部のメニューは残る）ので、ユーザーはアプリケーションの違いを意識することなく、文書やグラフを編集できる。
1994 年 3 月にマイクロソフトが発売した表計算ソソト「Excel for Windows Ver.5.0」や同年 9 月発売の日本語ワープロ「Word for Windows Ver.6.0」などには OLE2.0 が組み込まれている。

OLE ではユーザーはデータがどのアプリケーションによって作られたかを意識する必要がない。データが自分自身の処理方法を知っているためである。そのいみで、OLE は Windows のオブジェクト指向化のカギを握る技術と言える。
1991年に登場した OLE 1.0 は Windows 3.1 に搭載された。大幅に機能を拡張した OLE2 が 1993 年に登場して Windows 95 に搭載された。1996 年にはインターネットに対応するための機能を追加したものが登場し、名称も「 ActiveX 」に改められた。
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OLED（Organic Light-Emitting Diode）：有機発光ダイオード（有機 LED）のこと。

OLED ディスプレイは液晶ディスプレイと比べると、自己発光するため、バックライトが不要で非常に薄く作ることができる。また柔軟で、曲げることも可能なので、巻き取り可能なディスプレイなども開発できる。
画素は描画に必要な部分だけが発光するため電力消費が小さく、画素そのものが全方位に発光するため視野角が非常に広い。また信号変化に即座に反応するため画面の応答性が高いという特徴がある。TFT 液晶と比べても発色が鮮やかで鮮明な画質が得られる。

このため、OLED は薄型テレビ、ラップトップパソコン、携帯電話等に現在汎用されている液晶ディスプレイより輝度と明度の優れた現代最先端の画面表示技術といえる。

これまで、液晶ディスプレイの後継技術である有機発光ダイオード技術の国内使用時の標記は「OLED」、「OELD」あるいは「有機発光ダイオード」であった。用語問題は同技術の当初開発国のひとつである日本が主張する OELD 標記を巡って過去２年間議論の的であった。しかし 2003 年 12 月、国際電気技術標準機関（ IEC ）は OLED 標記で国際統一するとした。これを受けて、2004 年 4 月、政府は有機発光ダイオードの正式名称を「OLED」に統一することを決定した。
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OLPC（One Laptop per Child）：ＭＩＴメディアラボの創立者で、マサチューセッツ工科大学のニコラス・ネグロポンテ（ Nicholas Negroponte、1943年～）を中心とする米国の NPOで、２００５年にスイスのダボスで開催された世界経済フォーラムの席上でプロジェクトが発表された。低価格のノートパソコンと、それを用いた革新的な教育を世界中、特に発展途上国の子供たちに提供するプロジェクトを推進する。

OLPC は一般に１００ドルノートＰＣとして知られているノートパソコン・XO を開発した。XO-1 の基本スペックは何世代も前のものだが、1200×900 ピクセル、透過型、反射型のデュアルモードのディスプレイを備え、防水、耐塵などの耐環境性や約４Ｗの省電力性、高機能無線 LAN など、インフラの整っていない現地の状況に即した仕様になっている。砂漠などの過酷な環境や、電気や通信などのインフラが不足している地域でも使えるように、外付けの人力発電機なども用意されてる。

**主なスペック**
CPU	Geode LX-700 （ 433MHz ）
メモリ	256MB
SSD	1GB
OS	Fedora Linux （ UI:Suger ）
無線 LAN	IEEE802.11b/g/s

XO の原価は２００７年現在、＄１８８であり、量産によるコストダウンが期待されている。２００７年１１月には大量生産が台湾の Quanta Computer で開始された。２００８年１月現在の受注台数は約６０万台。OLPC が XO を子供たちに寄付するのではなく、各国の政府が数十万から数百万台の単位で購入し、自国の子供たちに無償で提供するのを原則にしている。それに加えて、個人が２台購入して１台を寄付するという Give 1 Get 1 プログラムが２００７年１１月から１２月末までアメリカとカナダで行われた。売上総額は３５百万ドル、１８万台。２００８年１１月からは対象を４５ヶ国に拡大し（日本は対象外)、Amazon.com と Amazon.co.uk 経由で再開している。

OLPC の活動目的はあくまでも子供たちへの教育の機会の提供であって、ラップトップの開発自体や情報格差の解消が主たる目的ではない。OLPC はこれまで一貫してこのマシンの一般販売を否定してきた。製造委託を受けているメーカーがマイナーなモデルチェンジをして一般用モデルを販売するのではないかという噂もあったが、それも実現していない。
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OLTP（Online Transaction Processing）：オンライン・トランザクション処理。ネットワークにおけるデータの処理方式で、ネットワーク上の端末からの処理要求にもとづいて、ホストコンピュータが処理を行い、結果を即座に端末に返す仕組みを指す。
ネットワークに接続された複数の端末、もしくはトランザクションがそれぞれ、ホストコンピュータ、またはサーバにアクセスして処理を要求し、それに基づいてホストコンピュータがデータの追加・更新・変更・削除といった処理を行い、その処理結果を逐次端末に送り返す形の情報処理方式。

もともと、トランザクションとは、端末がホストに要求する１回の処理単位のことを指し、一般的には複数のデータベース操作を含んでいる。普通の業務システムにおける OLTP のトランザクションは、１件１件の処理は軽いが膨大な数を短時間で処理することが要求される。また、途中で処理が中断されてしまうとデータベースのデータ整合性が取れなくなるため、高い信頼性が要求される。座席予約システムや銀行の ATM システム、クレジットカードを使ったショッピングなどが代表的な活用例といえる。

かつては OLTP を実現するためのコンピュータは汎用機が必要だったが、その後 UNIX やパソコンベースのサーバシステムも出てきた。また、OLTP アプリケーションを Web ブラウザから利用できるようにする製品も出てきている。
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OMG（Object Management Group）：OMG（オブジェクトテクノロジー研究所（旧社名 : OMG ジャパン））は、CORBA や UML などのオブジェクト指向技術の標準化や普及をすすめるため、1989 年に設立された非営利の業界コンソーシアム。
現在は、米 Hewlett-Packard Development Company, L.P. （日本 HP ）、サン・マイクロシステムズ Sun Microsystems 日本語ページ、IBM、Microsoft といったオブジェクト指向製品の主要ベンダや主要ユーザ計約７００社以上が加盟し、OMG 技術に準拠した製品は３００を超えて、名実ともに世界最大のソフトウェアコンソーシアムとしての役割を担っている。

OMG は、特定のソフトウェア企業に依存しない中立の非営利団体であり、オープンなプロセスによって各種標準を策定している。アプリケーション開発の複雑さを低減させることで、アプリケーション開発のコストの低下、開発期間の短縮などを目指している。このため、オブジェクト指向アプリケーションの共通構造フレームワークのためのインタフェース仕様書を提供し、これを広く利用できるようにしている。また、分散コンピューティングシステム開発のための研究と、そこで提案されたオブジェクト技術の実装を専門に行なっている。
1995 年 7 月に標準仕様として策定された CORBA 2.0 は、異なるベンダの製品を相互接続させ、システム間のシームレスな連携を可能にした。CORBA 仕様はこの後何回か改訂され、現在は CORBA 3.0 が公開されている。また、1997 年には、ソフトウェア分析／設計のためのモデリング言語 UML を策定した。さらに近年は、各業種ごとに産業別標準フレームワークの整備も積極的に進めている。
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ONU（Optical Network Unit）：光ファイバー加入者通信網において、パソコンなどの端末機器をネットワークに接続するための装置。FTTH を利用するにはモデムの代わりに「ONU」という機器が必要になる。ONU とは事業者によっては「メディアコンバータ」と呼ぶこともある。光ファイバーを通る「光信号」を LAN で使う「電気信号」に変換する役割を担っている。ONU から先は LAN になるので、あとはパソコンと LAN ケーブルで接続すればよい。なお、ONU は現状では市販されておらず、事業者からレンタルすることになる。
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Office Open XML（OOXML）：２００５年１２月に Microsoft 社がオフィススイート「 Microsoft Office 2007 （開発コード名 Office 12 ）」のファイルフォーマットを標準案として提案していた。その標準ファイル形式である「 Microsoft Office Open XML Format 」をベースとする仕様を、2006 年 12 月 7 日、ヨーロッパを中心とする国際標準化組織 ECMA International が、Ecma-376 とし、Ecma standard に認証したもの。

2005 年 6 月 13 日、米 Microsoft は、次期 Microsoft Office 「 Office 12 」（開発コード名）で標準ファイル形式に XML を採用することを明らかにし、Office 12 は、年内にベータ版、翌年後半に正式版が登場すると発表した。.NET を推進している Microsoft は、以前から XML を強力に支援してきた。Web サービスに関連した各種標準化の動きに参加しているほか、自社製品では Office 2000 から部分的にサポートを始めてきた。

Office 12 で採用される XML は、「 Microsoft Office Open XML Formats 」という同社独自の XML 仕様で、XML と圧縮技術の zip をベースとしている。これには、ワープロ（ Word ）、表計算（ Excel ）、プレゼンテーション（ PowerPoint ）の各ソフトウェアが利用する標準的なファイル形式が含まれる。ファイルは zip 形式で自動的に圧縮され、同じ内容でもファイルサイズは従来より大幅に小さくなる。これによって、Word、Excel、PowerPoint の拡張子はそれぞれ、「 .docx 」、「 .xlsx 」、「 .pptx 」となるが、現行の「 .doc 」との互換性もあるという。

Microsoft 社は長らく Microsoft Office のファイル形式の詳細を公開してこなかったが、Office 2007 からは従来形式をサポートして後方互換性を維持しつつ、新たに XML で記述された規格をデフォルトとして採用し、規格の内容は公開した。XML を標準フォーマットとして採用することで、MS Office Suite のインストールされていない環境でもファイルの読み書きが可能となり、パーツの再利用も容易になった。

「 OpenOffice.org 」などのオープンなオフィススイートが普及し始め、同スイートもサポートしている XML ベースのオフィス文書形式 ODF が標準として広範な支持を集め出したことから、こうした動きに対抗するため Office Open XML 形式を公開したものと見られている。重要な点は、Microsoft が Office Open XML Formats をロイヤルティーフリーで提供するとしていることで、開発者は自社ツールに自由にこの仕様を統合できることになる。幅広い普及を狙う Microsoft の意図がうかがえる。

2008 年 4 月 2 日、ISO は、前回の投票結果が覆され、Office Open XML のフォーマットが標準として承認されたことを明らかにした。オープンソース陣営との戦いで、Microsoft が勝利したことになる。
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OP25B（Outbound Port 25 Blocking）：＝ポート 25 ブロッキング
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OpenID（オープンアイディ）：単一のユーザー・アカウントで複数のサービスを利用するシングルサインオンで、世界中の OpenID 対応サイトで共通して利用でき、URL を ID として利用する認証プロトコル。現在はブログソフトの開発メーカー、米シックス・アパート（ Six Apart ）社の社員であるブラッド・フィッツパトリック（ Brad Fitzpatrick ）氏が発案した技術（その後グーグルに移籍）。OpenID 対応サイトで利用すれば、新たにアカウントを作成したり、ログインするために別々の ID やパスワードを入力する必要がなくなる。

OpenID は２００５年の秋に Internet Identity Workshop （ IIW ）というアイデンティティ系ギークの意見交換の場で紹介された技術。IIW で発表されてから、米 Verisign（日本ベリサイン）社、JanRain、Sxip Identity、NetMesh、Cordance Corporation などの技術者たちが技術やアイデアを持ち寄り、OpenID の名のもと、URL を ID として利用する認証プロトコル仕様の標準化を進め、OpenID 1.1 が生まれた。現在では、先の企業の技術者達がテクニカル・コミッティを形成し、メーリングリストを通じて幅広い層と意見を交換し、２００７年１２月に、OpenID2.0 の仕様が策定されている。

OpenID を利用すれば、これまで、新しいサイトに登録するたびに、登録手続きを繰り返す面倒を回避できる。また、同じ ID とパスワードで多数のサイトに登録することは、個人情報の漏洩確率を高めることになるが、一番信頼できるサイトにだけパスワードを教えておき、そのサイトを通してだけ認証を行えば、利用サイト数が増えたとしてもより安全にアクセスできる。ユーザーは、増加の一方をたどる「 ID とパスワード」を記憶する義務から解放され、OpenID を一つだけ覚えておけば複数のサービスにログインできる。

OpenID に対応するウェブサイトへのログインは、初めてアクセスするサイトでも、OpenID を入力するだけで完了する。その後、そのウェブサイトはログインするために必要とする情報を、その OpenID を提供したサーバに確認する。認証強度を適切に使うことで、オープンソースのフレームワークは、拡張されたシングルサインオンやデータ共有レベル拡張などすべてのタイプの処理に使用することができる｡OpenID フレームワークは、認証以外にも身元認証に関する他のコンポーネントを共有する手段も提供している。OpenID 属性交換仕様書（ Attribute Exchange specification ）の利用により、ユーザーはどの情報（名前、住所、電話番号など）を共有するのかを明確に管理することができる｡

具体的にいうと、例えば Yahoo JAPAN で OpenID を取得し、OpenID 対応サイトにアクセスして OpenID を入力すると、Yahoo JAPAN のページが開いて、

このサイトにはログインできません
このサイトは OpenID2.0 の仕様に未対応のサイトです。

と表示されるか、または

あなたは、次のサイトにログインしようとしています。
XXX.com （ここにログインしようとするサイト名が表示される）
このサイトへログインする場合は、「続ける」ボタンを押してください。

という文言が表示される。指示に従って「続ける」ボタンを押すと、訪問しようとしているサイトでログインは完了するが、対応は２種類に分かれる。

［１］無条件にログインできる。
［２］ログインはできたが、ユーザ登録が要求されて、固有の ID やメールアドレスなどの登録を要請されたり、利用規約の承認をさせられたりする。

２００８年８月の時点では、まだまだ OpenID 対応サイトが少なく、また対応していても OpenID2.0 は未対応だったりする。日本では、2007 年 2 月 14 日から Openid.ne.jp が、OpenID を無料で発行している。ライブドアは 2007 年 5 月 7 日、livedoor の ID やパスワードで外部アプリケーションにログインするための API、livedoor Auth に、OpenID 規格に対応した認証機能のβ版を追加した。米ヤフーは 2008 年 1 月 17 日、OpenID 2.0 デジタルアイデンティティフレームワークをサポートすると発表し、Yahoo JAPAN も 2008 年 1 月 30 日、OpenID の発行サービスをベータ版として開始した。

また、2008 年 2 月 28 日、OpenID ファウンデーション・ジャパン（ OIDF-J ）（仮称）の設立が発表された。発起人企業は、シックス・アパート、日本ベリサイン、野村総合研究所の３社。次いで、2008 年 10 月 1 日、米国 OpenID Foundation が公認する日本支部として、ようやく設立にこぎ着けた。これは有限責任中間法人で、2008 年 10 月 30 日には、本格的に活動を開始すると発表した。

主な会員企業としては、KDDI、NEC、NECビッグローブ、SBI ホールディングス、朝日ネット、インフォテリア、エキサイト、沖電気工業、ケイ・オプティコム、サイバートラスト、ジェーシービー、シックス・アパート、セブン銀行、千趣会、ソフトバンク BB、損保ジャパン・システムソリューション、テクノラティジャパン、ニフティ、日本 IBM、日本航空、日本ベリサイン、野村総合研究所、三井住友海上火災保険、ミクシィ、ヤフー、ライブドア、楽天などがある。

現状では、OpenID の利用を許可するサービスが少ないが、最近になって大手ポータルサイトを中心に OpenID の発行サービスを開始する企業が急増している。国内ではヤフーの１月に続いて、ミクシィが８月に開始。両者とも、自社サービスへログインするのと同じ手順で、他社へもログインできるようにした。１０月２７日には米マイクロソフト、２９日には米グーグルも OpenID を発行することを表明。マイクロソフトは、２００９年にも Windows Live の ID を OpenID 化にする。グーグルは同日、Gmail の ID を OpenID 対応サービスで利用できるようにした。
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Open PGP（Open Pretty Good Privacy）：全世界で広く使われている暗号ソフトである PGP の標準化された規格。GnuPG は Open PGP に準拠している。
OpenPGP は、1991 年にフィリップ・ジムマーマン（又はフィリップ・ジマーマン Philip R. Zimmermann 1954生米）によって開発された暗号ソフト PGP に基づいて作られた公開鍵暗号の標準規格のひとつ。1997 年には IETF に規格の申請がなされた。現在は IETF の標準規格 RFC2440 となっており、どの企業でもライセンス料などを支払わずに OpenPGP に基づく暗号ソフトを開発・販売することができる。

しかし、現在利用されているさまざまな暗号ソフトには微妙に互換性に問題が生じているため、企業の内部など閉ざされた環境の中で用いられることが多かった。今回結成された OpenPGP Alliance では、こうした暗号ソフトの間の技術的な互換性のテストを行なうほか、加盟企業に対して教育や共同マーケティングの機会を開くことで暗号の普及を図っている。
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OpenMG：ソニーが開発した著作権保護技術で、音楽ファイルを暗号化してハードディスクに記録することで不正な音楽ファイルの配布を防止する。
当然、そのままでは再生できない状態にデータを変換する。ただし、元に戻すための特殊なデータ（鍵）が一緒にあれば再生できる。しかし、他のパソコンに音楽データをコピーしても、この鍵がないので再生できない。

パソコンからパソコンへは音楽データをコピーできないが、この技術に対応した携帯型プレーヤーには一定回数（通常は最大で同時に３台）までコピーできる。この場合は、再生に必要なデータ（鍵）も一緒にコピーするしくみになっている。
そして、元のパソコンにデータを戻すと、また別の機器にコピーすることができる。このように、機器へ音楽データを渡すことを「チェックアウト」、元に戻すことを「チェックイン」という。

対応ポータブル機器や対応ソフトに組み込まれ、音楽配信サイトからの楽曲をダウンロード、パソコン上での音楽ファイルの再生、音楽 CD からのリッピング、ハードディスクから対応ポータブル機器や半導体メディアへの転送といった場合に、不正な複製や転送、再生を防止する機能を持っている。
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OpenOffice.org（オープンオフィスドットオーグ）：無償で使えるオープンソースのオフィスソフト。Microsoft 社の「 Microsoft Office 」と高い互換性があり、Linux や Windows など様々な OS で動作する。オープンソースソフトのため、誰でも自由に無償で利用することができ、また、興味があれば開発に参加することもできる。
ワープロソフト「 Writer 」、表計算ソフト「 Calc 」、プレゼンテーションソフト「 Impress 」、図形描画「 Draw 」の４つが統合されている。それぞれ対応する Microsoft 社の製品で作ったファイルを開いたり、その逆を行なったりすることができる。数式エディタの「 Math 」や Web ページ・エディタの「 HTML Editor 」などの機能もある。

OpenOffice.org の元となったソフトは、米 Sun Microsystems （日本サン・マイクロシステムズ）社が 1999 年 8 月に買収したドイツ Star Division 社の「 StarOffice 」（日本での名称は StarSuite ）。同社が StarOffice のコードを公開し、開発をプログラマコミュニティに委ねたものが OpenOffice.org で、StarSuite とは同じコードをベースにして開発されており、非常に近いものになっている。同社は現在も StarOffice の開発・販売を続けており、OpenOffice.org の成果を取り込むなどのフィードバックが行なわれている。

**OpenOffice.org の主機能一覧**
名前	機能	Microsoft Office
Writer（ライター）	ワープロ	Word
Calc（カルク）	表計算	Excel
Impress（インプレス）	プレゼンテーション	PowerPoint
Draw（ドロー）	図形描画	MS Draw
HTML Editor（HTML エディタ）	ホームページ作成	FrontPage Express
Base（ベース）	データベース	Access

2005 年には OpenOffice.org 2.0 が発表され、10 月 27 日から日本語版のダウンロード提供を開始したが、これは、標準化団体の OASIS が承認した XML ファイルフォーマット「 Open Document Format for Office Applications 」（ OpenDocument ）を標準ファイル形式としてサポートし、拡張子が「 .sdw 」から「 .odt 」などに変更された。そのほか、PDF 対応の強化や Java Script など各種スクリプトなどからの制御も可能となった。日本語版には、Windows 版、Linux 版、Solaris 版が用意されている。

今回のメジャーアップグレードの目玉は、なんといっても新しく追加されたデータベースアプリケーション「 Base 」といえる。OpenOffice.org に限らず、これまで Microsoft Office 以外のオフィススイートがどうしても普及に至らなかった要因のひとつには、「 Accessのようなデータベースアプリケーションがない」ことが挙げられる。そういった意味では、オープンソースの活用によってライセンスコストを低減したい企業にとって、「 Base 」はまさに待望のアプリケーションになる。

OpenOffice.org 日本語版を入手するには、OpenOffice.org 日本ユーザー会にアクセスして、インターネット経由でダウンロードすればよい。ファイル容量が大きいので、Broadband でないと、ダウンロードに相当時間がかかるが、パソコン雑誌や解説書の付録 CD-ROM に収録されたものもある。
インストール方法などは、入手した OpenOffice.org の圧縮ファイルの中にあるセットアップガイドに掲載されている。また、OpenOffice.org の日本ユーザー会サイトでも関連ドキュメントを公開されている。
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OpenPGP Alliance：OpenPGP Alliance のページ。
2001 年 5 月 29 日、１１の企業が「 OpenPGP Alliance 」を結成した。この組織は現在さまざまな場所で用いられている PKI ソフトの相互運用性を高めるための活動を行なっている。
OpenPGP Alliance の発足時に参加した企業の中には、アイルランドの暗号技術開発企業 Hush Communications、携帯電話大手の米 Qualcomm （クアルコムジャパン）、インターネットをベースにしたデータセキュリティ技術とソリューション分野における世界有数の開発会社 SSH Communications Security （ SSH Communications Security 日本オフィス）、カナダのセキュリティー・ソフトウェア・メーカーゼロナレッジ・システムズ Zero-Knowledge Systems などが含まれている。
このほかのメンバー企業には、Biodata，Gnu Privacy Guard，Laissez Faire City，LokTek，Tovaris，Veridis，ZendIt，Zero-Knowledge がある。

Open PGP は、1991 年にフィリップ・ジムマーマン（又はフィリップ・ジマーマン Philip R. Zimmermann 1954生米）が個人で開発した E-Mail の暗号化ソフト PGP に基づいて作られた公開鍵暗号の標準規格のひとつ。1997 年には IETF に規格の申請がなされ、現在は IETF の標準規格RFC2440 となっており、どの企業でもライセンス料などを支払わずに OpenPGP に基づく暗号ソフトを開発・販売することができる。

現在利用されているさまざまな暗号ソフトには微妙に互換性に問題が生じているため、企業の内部など閉ざされた環境の中で用いられることが多かった。今回結成された OpenPGP Alliance では、こうした暗号ソフトの間の技術的な互換性のテストを行なうほか、加盟企業に対して教育や共同マーケティングの機会を開くことで暗号の普及を図っている。

この組織の結成について、PGP の原作者であり現在は Hush Communications のチーフ暗号技術者、また、今回の OpenPGP Alliance の創設者でもあるフィリップ・ジムマーマンは「 PGP が難解な暗号化プログラムから何百万人もの世界中のユーザーのプライバシーを守るためのデファクト・スタンダードになり得たのは世界的規模の協力の精神があったからだ。異なった暗号化メールシステムがうまく動作することをみんなで協力して確認すれば、企業は自分たちだけでやっていく孤独感を感じる必要はなくなる」と協力の必要性を説いた。
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OpenType（オープンタイプ）：米 Adobe Systems （アドビ社日本語表示）とマイクロソフトとが１９８９年に共同開発し、１９９６年に発表したアウトライン・フォント。
文字コードには Unicode を採用し、異体字や記号などの文字種が大幅に拡張され、OS や言語といった使用環境の違いに対応できるフォントを目指して開発された。Windows と Mac（Macintosh） OS、どちらでも同じフォントファイルが使える互換性を持ち、アドビシステムズの DTP ソフト、InDesign が対応する。
ちなみに、Unicode は、１９９３年に、ISO で標準化された文字コードで、世界の主要な言語のほとんどの文字を収録している。

これまでは Adobe 社の PostScript Type 1 と Microsoft 社の TrueType フォントとの２つが代表的なフォント形式で、これらの２つのフォーマットは、１０年間以上もの間、世界の出版、オフィス操作業務やオペレーティング・システムで支配してきたが、両者は別々のフォントファイル形式で、互換性がなかった。それぞれのラスタライザ・フォーマットに依存し過ぎたり、２つのフォーマット間には、多数の独特な違いがあったために、フォーマット選択は、多くのユーザーにとって大変な負担だったた。　PostScript が出版業界を占めている一方、TrueType は、オフィス操作業務やオペレーティング・システムで最も広範囲に使用されているフォーマットといえる。

これを統合した形式で、TrueType フォントと、PostScript Type 1 フォントに共通のヘッダを付け、一つのフォントとして扱えるようにした。とはいえ、TrueType と PostScript Type 1 とは全く別物で、実際のフォントデータはどちらかの形式で記述されており、実際のフォントデータは PostScript Type 1 の .otf 形式と TrueType の .ttf/ttc 形式とにはっきり分かれている。利用するにはそれぞれのラスタライザーが必要になる。

解像度制限を持たないため、OpenType フォントのみで高解像度の出力が可能になり、MacOSⅩ に標準搭載される OpenType フォント（ヒラギノ書体）では、プリンタやイメージプロセッサ側に搭載しなくても出力できる。つまり、フォントデータを必要に応じて送受信することができる「ダイナミックダウンロード」機能が規定されており、プリンタにフォントデータを保存しておく必要がなくなった。また、これを応用すれば、閲覧者のフォント環境の違いを気にすることなく Web サイトで自由にフォントの指定が行なえるようになる。

OpenType 日本語フォントには、現在 Standard と Pro との２種があり、この２種には収納する字種と利用可能な高度タイポグラフィ機能に違いがある。Standard フォントは、AdobeJapan1-3 文字コレクションに基づいており、９,３５４の字種を搭載している。一方、Pro フォントは AdobeJapan1-4 文字コレクションに基づいており、１５,４４４文字を収納していてカーニング情報も含めることができる。
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Opteron（オプテロン）：AMD がサーバ／ワーク・ステーション向けに提供するマイクロ・プロセッサ。 Opteron プロセッサは、32 ビット及び 64 ビットの高性能コンピューティングを同時に実現することにより、システム統合の複雑さを最小限に抑え、ビジネスを簡素化する。

1999 年頃に、 x86-64 命令セットをサポートする、32/64bit プロセッサという程度の発表しかなかった「SledgeHammer」こと Opteron プロセッサは、2003 年 4 月 23 日に発売された。当初リリースされるのは Opteron 240/242/244 の三製品で、型番によって、シングルプロセッサ、デュアルプロセッサと最大８プロセッサまでカバーするマルチプロセッサとがある。
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Orange Book（オレンジブック）：＝オレンジブック
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ORB（オーブ、Object Request Broker）：異なるマシン上に分散して存在する分散オブジェクト（プログラム部品）間で、データや処理要求などのメッセージをやり取りする時の仲介をするミドルウェア。
オブジェクト技術標準化団体の米 OMG が、CORBA の一環として標準仕様をまとめている。

ORB は、CORBA において、クライアントが用いる共通のインタフェースで、オブジェクトが含まれている適切なサーバにリクエストを送り、その結果をクライアントにリダイレクトする。
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ORBS（Open Relay Behaviour-modification System）：メールの不正中継を防止する目的で設けられた任意団体。
セキュリティ上問題のあるメール・サーバを世界中から探して登録しているデータベース。特にアメリカではスパム・メールが深刻化しているので、このような組織がボランティアベースで立ち上がり、スパム・メール対策の活動を続けてきた。
疑わしいと報告されたメール・サーバに対して一定のセキュリティチェックを実施し、何らかの対策を講じる必要がある、と判断した場合はデータベースに登録する。まさに「ブラックリスト」で、世界中にある「問題あり」なメール・サーバのIP アドレスが山ほど登録されていた。このデータベースは一般に公開されており、誰でもアクセスして問い合わせることができた。

しかし、2001 年 5 月 31 日を持ってデータベースは停止した。地元企業が社名を掲載されたことで、提訴して掲載差し止め命令を勝ち取ったため。その後、跡継ぎとして、アリゾナ州フェニックスの「オープンリレー・ブラックリスト」、イギリス、ベイジングストークの「オープンリレー・ブロック・ゾーン」（ORBZ）ができたが、いずれも閉鎖している。
現在はデンマークのオルフスの ORDB（Open Relay Data Base）（日本語）が健在。
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ORDB（Open Relay Data Base）：　参照⇒ ORBS
詳細は ORDB 日本語サイト
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orz（くずおれる男）：OTZ ともいう。アスキーアートの一つで、顔文字というよりも、強いていえば体全体を表現するという視点から「体文字」ともいえる。
実物は、

｛　○|￣|＿　｝または｛　＿|￣|○　｝

で、o が頭で r または T が上半身、z が下半身を表し、人が落胆して土下座あるいは、ひざまづいているように見える。落胆や気分の喪失をあらわす時や謝るときに使う。なお、アスキーアートの一種なので、固定幅ピッチフォント（等幅フォント）でなければ、形が崩れて正しく表示できない。
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OS（Operating System）：基本ソフトウェア。多くのアプリケーションソフトから共通して利用される基本的な機能を提供し、コンピュータシステム全体を管理するソフトウェア。

昔、OS が存在しなかった時代には、アプリケーション自体に今の OS に相当する部分も組み込まれていた。その後、メモリやディスク、周辺機器などのハードウェアの管理や、ユーザー・インターフェースの提供など、各アプリケーションが持っている共通の部分だけを取り出して OS が作られた。アプリケーションの開発者は、OS の提供する機能を利用することによって、開発の手間を省いたり、アプリケーションの操作性を統一することができるし、アプリケーションの容量も小さくすることができる。
また、ハードウェアの仕様の違いは OS が吸収してくれるので、特定の OS 向けに開発されたアプリケーションは、基本的にはその OS が動作するどんなコンピュータでも利用できる。
OS に対してワープロや通信など具体的な作業を行うソフトをアプリケーションソフトという。

企業や家庭の一般ユーザが利用する OS として最もポピュラーなのは Microsoft 社の Windows シリーズであり、 GUI への移行が遅れたために、医学分野、DTP 業界やマルチメディア業界では、米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ㈱ Apple Japan, Inc.）社のMac OS が広く利用されていたが、近年では次第に Windows のシェアが高まってきている。
企業のサーバや学術機関では UNIX 系 OS や、無償配布されている Linux などの UNIX 系 OS が使われることが多い。この分野では、サーバ用の OS として Microsoft 社の Windows NT/2000 がシェアを伸ばしている。
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OS/2（Operating System/2）：米 IBM 社が開発・販売しているコンピュータ用 OS で、MS-DOS の限界であったアドレス空間の不足、マルチ・タスク処理機能の欠如を補完し、既存の MS-DOS 用アプリケーションもそのまま実行できるように設計されている。最初 Microsoft と IBM との共同開発で、Ver.1.x 当時は「MS-DOS Ver 5 」と呼ばれて、次世代の標準 OS になると期待されていた。
Ver.2 以降、Microsoft が拔け、IBM が単独で開発を続行した。Windows 3.0 の成功を見た Microsoft は、OS/2 を見限り、以後、Windows に專念した。OS/2 2.1x 以降のバージョンでは、Windows 3.1 用のアプリケーションを直接実行する機能が追加された。Ver.3 以降は「ワープ Warp 」の愛称を与えられ、Microsoft との関係が冷え切つていた時期の製品で、Windows95 に対抗する意図があつた。

現在普及している最新の Ver.4 は、32bit 動作に対応して、完全マルチタスクを実現し、標準でインターネット接続機能を搭載した「OS/2 Warpファミリー」となる。
基本的な操作は、オブジェクト指向技術を取り入れた GUI で、ほとんどの操作をマウスで行なうことができるが、直接コマンドを入力して実行させるコマンドラインも実装しており、慣れるとこっちのほうが断然早い。また、強力なネットワーク機能や堅牢性の高さ、同社のメインフレームシステムとの親和性の高さから、金融業界など主に企業の業務用 OS として利用されている。

2005 年 7 月 12 日、IBM が公表した OS/2 製品に関するロードマップによると、2005 年 12 月 23 日の時点で OS/2 の最新版である「 OS/2 Warp 4 」、「 OS/2 Warp Server for e-business Version 1 」の CD での提供を中止し、2006 年 12 月 31 日をもってスタンダードサポートを打ち切る。ドライバのアップデート等、以後のサポートに関しては、IBM が提供する「 Service Extensions 」または「 Total Content Ownership 」の有償サービス契約を結ぶことで受け付けるという。OS/2 はここ１０年ほどメジャーアップデートが行われていない状態であり、今回のサポート縮小方針の発表で、事実上自然消滅への道を歩むことになる。

2006 年 12 月 31 日、日本アイ・ビー・エム株式会社は OS/2 および OS/2 Warp に関するすべての活動を終了した。OS/2 は 1987 年に米 IBM と Microsoft とが共同開発し、中途より IBM のみが開発を行なってきた。1996 年にネットワーク／インターネット機能を強化した「 OS/2 Warp4 」を発売した後はサーバー用に専念し、デスクトップ OS としてはサポートのみが継続していた。今回の活動終了に伴い、ホームページ上の製品情報なども削除されている。
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OSD（On Screen Display）：機器の各種設定をテレビなどの表示装置、つまりディスプレイに表示して行う機能のこと、またはそのような機能を持ったディスプレイを指す。もともとはパソコンのディスプレイの設定機能から始まっており、画質などを調節・設定する機能で、画面の表示位置、輝度や明るさ、色度調整、コントラストなどのモニター情報を画面上に表示してそのメニューをみながら調整できる。調整項目のほか、各調整の設定レベル、機能の ON/OFF などさまざまなモニタの状況を表示できるようになっている。モニター自体に小型のマイコンを搭載し、その働きによって調整する。設定項目の選択や調整の状態をディスプレイ上で確認しながら調整でき、各調整項目ごとにツマミを用意しなくてすむなどの長所がある。
簡単そうだが、あらゆる映像信号に同期をとって表示させなければならないので、1990 年代半ばになってようやく普及し始めた。最近は家電でも AV 機器を中心にこの OSD 的な操作形態を備えたものが多く、その場合はテレビで設定を確認しながら行うことになる。本体の小さな液晶ディスプレイで設定を確認するよりもはるかに多くの情報を表示できるが、その反面、設定を確認するには必ずテレビを接続し、電源を入れなければならない。
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OSD（Open Software Description）：ソフトウェアについての情報を記述するための、XML ベースのフォーマット。プッシュ型情報配信技術でソフトウェアを自動配布する、SGML のサブセットで、XML のボキャブラリを使用して、ソフトウェアパッケージの内部依存関係などを記述することを目的としている。

主にインターネットやイントラネットなどのネットワーク環境において、特定のハードウェアプラットフォームや OS、OS のバージョン、使用言語環境などに依存せずに、サーバからクライアントへのソフトウェアの配布（インストール）を行なえるようにするために考案された情報記述ファイルのフォーマット。C 言語や C++、Java、Visual Basic など、あらゆるプログラム言語で作成されたソフトウェアの配布が可能で、Windows や Mac（Macintosh）、UNIX などの異なるシステム環境用で記述したアプリケーションが自動配布できる。

ソフトウェアの概要説明やバージョン、プログラミングに使われた言語、実行ファイルの格納場所、動作に必要な他のプログラム、実行可能な OS、最低限必要なメモリやディスクの空き領域などを記述することができる。
1997 年 8 月に、米 Microsoft とマリンバ（ Marimba ）（ 2004 年 4 月 29 日に BMC Software BMC ソフトウェアに買収されたソフトメーカー）とによって提唱され、WWW の標準化団体 W3C に共同提案された。
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OSD（Open Source Definition）：ソフトウェアの著作者の権利を守りながらソースコードを公開することを可能にするライセンス（ソフトウェアの使用許諾条件）のことで、ソフトウェアの設計図にあたるソースコードを、インターネットなどを通じて無償で公開し、誰でもそのソフトウェアの改良、再配布が行なえるようにする。
ソースコードがあれば、そのソフトウェアの類似品を作成したり、そのソフトウェアで利用されている技術を転用することが容易に可能なため、企業などでは自社の開発したソフトウェアのソースコードは極秘とし、他社に供与するときにはライセンス料を取ることが多い。
それに対し、オープンソースの考え方は、ソースコードを公開して有用な技術を共有することで、世界中の誰もが自由にソフトウェアの開発に参加することができ、その方が素晴らしいソフトウェアが生まれるはずだという思想に基づいている。

「オープンソース」という言葉が注目を集めるにつれ、使う人によって意味が異なるという事態が生じてきたため、米国 OSI （ Open Source Initiative ）という団体によって OSD（Open Source Definition）という定義が発表された。これに準拠しているソフトウェアライセンスには「 OSI 認定マーク」が付与される。OSD は開発者コミュニティなどで厳密な議論をする際には参照されるが、人々が日常使う「オープンソース」という言葉が必ずしも OSD の内容を指しているとは限らない。

オープンソースの定義は 2004 年 2 月 21 日、八田真行さん訳、バージョン 1.9 を参照すればよいが、定義の項目は

自由な再頒布の許可
ソースコードを含んでいて、ソースコードでの頒布も許可
派生ソフトウェアの作成、頒布も許可
作者のソースコードの完全性
個人やグループに対する差別の禁止
利用する分野に対する差別の禁止
ライセンスの分配 --- プログラムに付随する権利はそのプログラムが再頒布された者全てに等しく認められなければならず、彼らが何らかの追加的ライセンスに同意することを必要としてはならない
特定製品でのみ有効なライセンスの禁止
他のソフトウェアを制限するライセンスの禁止 --- そのソフトウェアと共に頒布される他のソフトウェアに制限を設けてはならない
他のソフトウェアを制限するライセンスの禁止 --- ライセンス中に、特定の技術やインターフェースの様式に強く依存するような規定があってはならない

オープンソースグループ・ジャパン OSG-JP （Open Source Group Japan）は、オープンソースソフトウェアまたはフリーソフトウェア文化の普及、啓蒙活動を推進し、オープンソース文化を守るための活動を行い、オープンソースコミュニティの健全な発展に寄与することを目的とした任意団体で、事務所は、東京都に構えており、 2000 年 8 月 13 日に設立された。

参照⇒　GPL
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OSI（Open Systems Interconnection）：開放型システム間相互接続。国際標準化機構（ISO）によって制定された標準規格で、異なる機種の間でデータ通信を実現するためのネットワーク構造の設計方針を定めた規格。
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OSI 参照モデル（OSI Reference Model、Open System Interconnection Reference Model）：別名、OSI 基本参照モデル = OSI Basic Reference Model、OSI 階層モデル = OSI Layer Model。
「 OSI 参照モデル」では、LAN 上で通信を実現する物理的／論理的な仕組みを７つの階層構造に分けてモデル化している。データ通信システムでモデルとして参照される、レイヤ（ Layer、階層）構造プロトコルの代表的な国際標準。ネットワーク機能を説明および理解するためのモデルとして世界的に採用されており、単に「OSI モデル」とも呼ばれる。
コンピュータ通信におけるプロトコルは ITU や ISO という機関が中心となり、国際的に共通の OSI として規定された。その取り決めはケーブルやコネクタなどの物理的な部分から、通信ソフトなどのアプリケーションレベルまで多岐におよんでいる。すべての国や企業がネットワーク全体の構成やプロトコルをこの規定に基づいて作れば、どんなコンピュータでも情報のやり取りが可能となるもので、「 OSI 参照モデル」と呼ばれている。現在、各企業はこのモデルに従ってネットワーク用のハードウェアやソフトウェアを開発さしている。

「 OSI 参照モデル」としてプロトコルを採用することは、異なるメーカーや異機種間のコンピュータであっても問題なく通信が行えるようになるため、たいへん大きな意義がある。逆に独自仕様のコンピュータを採用した場合は他のメーカーとは通信ができなくなり、利用範囲は限られてしまう。このように標準プロトコルの採用はコンピュータ通信の普及にきわめて重要な役割を持っていることがわかる。

「 OSI 参照モデル」では、必要とする多くのプロトコルをそれぞれの機能別に分け、層（レイヤ）と呼ばれるカテゴリーで分類し、各層相互間のことは特に意識する必要がないのが特長。層はコンピュータを使用する人により近い部分を上位層、通信上の電気的な部分に近いものを下位層と呼ぶ。
「 OSI 参照モデル」では７つの層で規定している。現在ではこの７つの層に基づいてさまざまな規定が存在するが、コンピュータ通信を行うためには７つの層のいずれかの組み合わせで実現している。それぞれの層が正しく認識し合うことでコンピュータ通信が成立している。
それぞれの層はアドレッシング、フロー制御、エラー制御、カプセル化、信頼性のあるメッセージ転送といったネットワーク機能を規定している。最下位層にある物理層はメディアテクノロジーに最も近い層であり、下位２層はハードウェアおよびソフトウェアに実装され、残りの上位５層はソフトウェアに実装される。この層モデルによって各層がどんな働きをもち、種々の層の切り分けをすることでハードウェア、ファームウェア、OS、ソフトウェアと各々の責任範囲を明確にしている。

各層の振る舞いは目に見えるものではない。また、一般にいろいろな OS や通信方式では複数の層にまたがって使うことが多くなる。「 OSI 参照モデル」は、TCP/IP に限定しない一般のネットワーク通信に関するモデルで、TCP/IP による通信においては、「 OSI 参照モデル」よりも少ない階層数でモデル化されることがある。例えば TCP/IP では「アプリケーション層」、「トランスポート層」、「インターネット層」、「ネットワークインタフェース層」との４層で構成され、単一のプロトコルで扱われることが多い。

**OSI ネットワーク７階層モデル**
層				TCP/IP	ネットワーク機器	その他	規定している内容
7	アプリケーション層		応用ソフトウェア	HTTP SMTP POP IMAP FTP Telnet			業務に依存した処理
6	プレゼンテーション層		通信制御プログラム				データ表現方法の取り決め（使用する文字コードなど）
5	セッション層						業務を開始／終了するための取り決め
4	トランスポート層			TCP UDP	ゲートウェイ	NetBEUI SPX	アプリケーション同士の電文の送受信
3	ネットワーク層		OS	IP	ルータレイヤ３スイッチ	IPX	コンピュータ同士の電文の送受信
2	データリンク層	LLC	ファームウェア等		ブリッジスイッチングハブ	PPP PPPoE CSMA/CD方式 HDLC手順	隣接したノードに１ビットを転送する
2	データリンク層	MAC	ファームウェア等		ブリッジスイッチングハブ	PPP PPPoE CSMA/CD方式 HDLC手順	隣接したノードに１ビットを転送する
1	物理層		ハードウェア		リピータリピータハブ DCE		伝送路の物理特性（ハードウェア依存）

アプリケーション層 --- レイヤ７、第７層。OSI 参照モデルの第７層に位置し、ネットワークアプリケーションのうちユーザが直接接する部分になる。各種業務に応じた通信機能を実現する層で、上位層がないため相手プロセスと通信することのみ規定している。この層では一般的な通信方法やエラー訂正などよりもむしろサービスに特化した通信方法が規定されている。

電子メール、ファイル転送、データベース、WWW、表計算ソフト、端末エミュレーション（参照⇒　エミュレート）など、さまざまな OSI モデルの外にあるネットワークアプリケーションへのサービスを提供する。アプリケーション層では、対象となる通信相手、および接続に必要な資源の可用性を判別して接続を確立し、関連するアプリケーションを同期（参照⇒　同期をとる）させる。さらに、エラー修復手順を一致させ、データの整合性も制御する。

なお TCP/IP システムでは、OSI 参照モデルのセッション層、プレゼンテーション層、アプリケーション層の機能をまとめて、アプリケーション層と定義している。
セッション層からアプリケーション層までの通信方式は、例えば HTTP や FTP のような単一のプロトコルで定められていることが多い。

プレゼンテーション層 --- レイヤ６、第６層。OSI 参照モデルの第６層に位置し、圧縮方式や文字コードなど、データの表現形式を規定する層。構造を持つデータの入力、授受、表示、制御を行い、応用層に対し共通の表現形式に関する機能を実現する。この層内は一対一の通信路のみで、多重化も分流もない。

個別のバイナリファイルをネットワークで通信できる形式に変換したり、逆にネットワーク経由で受信したデータをアプリケーションソフトが認識できる形式に復元したりする部分にあたる。セッション層からアプリケーション層までの通信方式は例えば HTTP や FTP のような単一のプロトコルで定められていることが多い。

１つのシステムのアプリケーション層から送出された情報を、別のシステムのアプリケーション層が読み出せることを保証する。つまり、データの意味が正しく伝わるように、文字コードなどのデータの表現形式をネットワークに転送できる形式に変換する。また、圧縮・暗号化などについての機能も提供している。
例えば、送信側では、バイナリー形式のデータをテキスト形式のデータに変換し、ネットワークで転送可能な形式にしてデータ転送を行う。一方、受信側では、テキスト形式のデータをバイナリー形式に変換し、アプリケーションが処理できるデータ形式に戻す。

セッション層 --- レイヤ５、第５層。OSI 参照モデルの第５層に位置し、通信の開始時や終了時などに送受信するデータの形式などを規定したもので、上位層が会話を構成し、同期をとり、データ交換を管理するために必要な手段を提供する層。電気信号レベルの物理的な通信路でなくて、セッションといわれる論理的な通信路を確立するための層で、異なるネットワーク機器同士で論理的な通信セッションを確立する。

通信の開始から終了までの一連の手順、つまりセッション・レベルでのプロトコルルで、アプリケーション間のセッションの確立、維持、切断や、アプリケーションレベルのエラー制御、対話制御などの管理をする。
主な仕事としてはコネクションの確立と解放、半二重通信や全二重通信の制御、データ転送、トークン管理、同期点管理、再同期、アクティビティ管理、例外報告などがある。上位層は必要は機能のみ選択してこれらを使用する。

なお TCP/IP システムでは、OSI 参照モデルのセッション層、プレゼンテーション層、アプリケーション層の機能をまとめて、アプリケーション層と定義している。
セッション層からアプリケーション層までの通信方式は、例えば HTTP や FTP のような単一のプロトコルで定められていることが多い。

トランスポート層 --- レイヤ４、第４層。OSI 参照モデルの第４層に位置し、LAN 上における２台のコンピュータ間で、誤りのないデータ通信を行うための機能とプロトコルを規定し、シリァル転送を保証する。パケットを紛失した際の再送制御やパケットの転送速度の制御を行う。一般に、コネクション単位（相手と接続関係を設定してから終了するまでの間）でのデータ転送の管理および制御を行う。このために、コネクションの確立、維持、解放の機能をもっており、また、紛失したパケットの再送などの回復も行うことができる。TCP、UDP などがトランスポート層に属する。

ネットワーク層 --- レイヤ３、第３層。OSI 参照モデルの第３層に位置し、１つ又は複数の通信網を介して中継を行い、システム間のデータ転送を行う。上位層はこの層のおかげで、中継点などを気にすることなく、通信相手のみを意識すればよく、中継機の存在と伝送手順上の違いを意識せずにすむ。この層の機能としては路線選択と中継、ネットワークコネクションの確立、データの分割と結合、誤り訂正、順序制御、フロー制御、優先データの転送等がある。具体的なプロトコルにパケット交換と回線交換方式がある。ネットワーク上の全コンピュータに一意な（同じものの無い）アドレスを割り当て、データの伝送経路選択、パケットサイズの変換などがおこなわれる。IP などがネットワーク層に属し、ルータなどの製品がネットワーク層をカバーしている。ネットワーク上でのデータのルーティングを行うためのもので、その固有な要素としてネットワークアドレスがある。なお、トランスポート層以上の４階層は情報処理的要素が強いのに比べて、このネットワーク層以下の３階層は電気通信的色彩が強いものになる。また、この階層以下だけを含むものが、中継システム、つまりゲートウェイ。

データリンク層 --- レイヤ２、第２層。OSI 参照モデルの第２層に位置し、上位層に対しデータリンクコネクションの確立、維持、解放を行い、データ転送するための機能的および手続き上の手段を提供する。さらに物理リンクでのデータ転送の信頼性を保証し、物理層で発生する誤り検出、訂正を行う。またデータの区切りと同期、フロー制御、データ回線の相互接続制御等の機能を行う。基本的データ伝送制御手順などはこの層に位置する。Ethanet の標準化規格、IEEE803.2 ではデータリンク層を LLC （ Logical Link Control ）層と MAC （ Media Access Control ）との二つの副層に分割・定義する。 LLC 層により MAC 層の違いが吸収され、上位層は MAC 層における、 10BASE-2、10BASE-5、10BASE-T など、種々の LAN の違いを意識せずに共通の上位層（プロトコルやプログラム等）でアクセス出来る。電気信号の誤り訂正や再送要求などがこの層で行われる。PPPなどの規格がデータリンク層に相当しており、スイッチングハブなどの製品がデータリンク層をカバーしている。データリンク層の仕様は、物理媒体ごとに異なるのが一般的で、LAN で利用されている Ethernet や FDDI などが代表例。

物理層 --- レイヤ１、第１層、フィジカル層。OSI 参照モデルの最下位に当たる第１層に位置し、システム間の物理リンクの確立、維持および切断のための電気的仕様、機械的仕様、手順の仕様、および機能の仕様などを定めたもの。具体的には、ケーブルの材質やコネクタ形状、およびデータと電気信号の相互変換方式（電圧などの規定）、無線で用いる電波の周波数（波長）やデータの変調方式などがこの層に属する。RS-232C などのインターフェース規格や、リピータハブやケーブル類といった製品が物理層に相当する。データの内容については一切関知しない。データの誤りなどは上位層が受け持つ。 ---------------------------------------

OSPF（Open Shortest Path First）：IETF の OSPF ワーキング・グループで開発された IP 専用のリンクステート型ルーティング・プロトコルで、各ルータが「リンクステート」と呼ばれる情報要素を作成し、IP マルチキャストを用いてほかの全 OSPF ルータに配信する。
これを受信したルータは、このリンクステート情報に基づき、ほかのルータがどこに存在し、どのように接続されているのかという LSDB を作成し、ネットワーク・トポロジを把握する。このため、OSPF は「リンクステート・アルゴリズム」に基づいたルーティング・プロトコルと呼ばれている。

OSPF は、RIP や IGRP と同じく AS 内部のルーティングを対象とした IGP の一種。ただし、RIP や IGRP よりも大規模なネットワークを主な対象としている。主にインタフェースの帯域幅によって決定されるコスト値の低い経路情報が最適経路として使用される。また、一度リンクステート情報が交換されると、この情報に更新がない場合は、基本的には Hello パケットによる生存確認のみを行い、更新があった場合には、その差分情報だけを交換る。

ルーティングプロトコルは、アルゴリズムで分類すると、大別して、距離ベクトル型ルーティング、リンクステート型ルーティング、パスベクトル型ルーティングの３種類がある。距離ベクトル型ルーティングプロトコルの代表は RIP であり、リンクステート型ルーティングプロトコルの代表例は OSPF、パスベクトル型ルーティングプロトコルの代表例が BGP になる。
RIP　は、かつて非常に多くのネットワークに採用されていた。これは、その実装が比較的容易で、またその当時のリンクステート型ルーティング・プロトコルより安定していたからともいわれている。しかし、ネットワーク規模の拡大や、リンクステート型ルーティング・プロトコルの実装がほぼ安定してきたこともあり、現在では、OSPF などを採用する例が多くなってきている。

OSPF は 1980 年代のなかばから、RIP に取って代わるルーティング・プロトコルとして開発が進められてきた。RIP の持つさまざまな制限をなくし、より大規模なネットワークにおいて効率よくルーティングすることを目的としている。1987 年に IETF によって、OSPF の標準化が開始され、1989 年に RFC1131 として OSPF v1 が公開された。OSPF v1 をさらに発展させて、1991 年に OSPF v2 が標準化された。OSPF v2 は以降もさまざまな機能が盛り込まれ、1998 年に RFC2328 が公開された。
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Outbound Port 25 Blocking：＝ポート 25 ブロッキング
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Overture（Overture Sponsored Search）：＝オーバーチュアのスポンサードサーチ

**[P]**
[P] [P to P] [P/PC] [P-in Free2PWL] [P2P] [P4P] [P5] [P54C] [P54CS] [PA-RISC] [PAE] [Page Fault] [PageRank] [Paging] [PAL] [Palm] [Palm OS] [PAP] [Parametric Stereo] [PASMO] [Path Table] [PayPal] [PBC] [PBX] [PC カード] [PC カード・アダプター] [PC/100] [PC/133] [PC/66] [PC/AT] [PC/AT 互換機] [PC-8001] [PC-9800 シリーズ] [PC2-3200] [PC2-4200] [PC2-4300] [PC2-5300] [PC2-6400] [PC2700] [PC3200] [PC98] [PCI] [PCI Express] [PCI SIG] [PCI エクスプレス] [PCM] [PCM 音源] [PCMCIA] [PCR （Program Clock Reference）] [PD] [PDA] [PDC] [PDF] [PDL] [PDP] [PDS] [PDS（Public-Domain Software）] [Peer-to-Peer] [Peer-to-Peer network] [PEFC] [Penryn] [Pentium] [Pentium II] [Pentium III] [Pentium 4] [Pentium 4 EE] [Pentium 4-3GHz] [Pentium 4-3.06GHz] [Pentium D] [Pentium M] [Pentium Pro] [Pentium XE] [Perl] [PES （Packetized Elementary Stream）] [Peta] [PGA] [PGP] [Phenom] [Phenom X3/X4] [Phone to URL] [PHP] [PHS] [PictBridge] [PIM] [PIN コード] [ping] [PIO] [PiTaPa] [PKI] [pl] [Plain Text] [PlayReady] [PLC] [PLC-J ] [PLCC] [PLL] [Plug and Play] [PM] [PMC] [PMP] [PNG] [PnP] [Podcast] [POP] [POP サーバ] [POP3] [Port Multiplier] [POS システム] [PostScript] [PowerNow!] [PowerPoint] [PPGA] [ppi] [PPP] [PPPoE] [PPT] [PPV] [PRAM] [Precedence] [Prefetch] [Prescott] [Printer Port] [Proportional Font] [Protocol] [Proxy サーバ] [PRT Port] [ps] [PS（Parametric Stereo）] [PS （Program Stream）] [ps ファイル] [PS/2] [PS-E] [PSK（位相偏移変調）] [PSK（秘密鍵）] [PSO] [PSP] [PTP] [PTP-IP] [PTS （Presentation Time Stamp）] [PTT] [Push-To-Talk] [Ｐマーク]

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P（ペタ）：＝ Peta の略号
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P to P（Peer to Peer）：＝Peer-to-Peer
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P/PC：＝パームサイズ PC
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P-in Free2PWL：2003 年 7 月に NTT ドコモが発売したコンパクトフラッシュ型製品で、世界で初めて PHS と無線 LAN の二つの無線方式を利用できるデータ通信カード。
PHS は NTT ドコモの定額データ通信サービス「@FreeD」に対応し、最大データ伝送速度は 64kbps。なお PHS を使ったダイヤルアップ接続にも使用できる。また無線 LAN は IEEE802.11b 規格を採用し、伝送速度は最大11Mbps。
対応 OS は Windows98/Me/2000/XP/CE2.0 以上で、価格はオープンだが実売１万円台半ば。
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P2P（Peer to Peer）：＝Peer-to-Peer
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P4P（Pay-For-Performance or Pay-For-Placement）：Pay-For-Performance もしくは Pay-For-Placement の省略形。検索連動型広告と呼ばれている。ヤフー（ Yahoo! ）やグーグル（ Google ）などの検索サイトにおいて、検索キーワードに応じて結果画面に表示されるテキストベースの広告を指す。
検索キーワードにヒットした広告サイトが複数あった場合に、入札価格が一円でも高いホームページが上位に表示され、検索ユーザーが広告をクリックした時点で課金が発生する。入札価格は、検索結果の閲覧者が広告サイトをクリックする毎に、広告主から検索エンジンのサイト側に支払われる金額で、ワンクリックあたり数円から数千円と業種によって異なる。

現在、主要検索サイトのほとんどが P4P を採用しており、日本においては、Yahoo! や MSN が採用しているオーバーチュアのスポンサードサーチと、グーグルのアドワーズ広告のシェアが高い。
クリックして購買する確率の高いものは、入札価格も高い。また、価格はいつでも変更できるため、順位の変動が激しい。
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P5：米 Intel が開発した 32bit CPU に付けられた開発コード名のひとつで、1993 年 3 月に最初の製品が登場した初代 Pentium を指す。
P5は、0.8μ（ミュー）m BiCMOS プロセスで製造されており、約３１０万個のトランジスタによって構成されている。動作電圧は、5.0V、マザーボードには Socket（CPU Socket） 4 で装着され、動作周波数（参照⇒　波長）には、60MHz と 66MHz のものが存在する。
CPU のサイズが大きかったため価格を下げることができず、また、当時の主流であった i486DX2 と比較しても性能的には大きな差がなかったため、あまり普及しなかった。その後、インテルは P5 にいくつかの改良を施した P54C を発表し、本格的な Pentium 時代を迎えることとなる。
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P54C：米 Intel が開発し、1994 年に発表された 32bit CPU に付けられた開発コード名のひとつ。P5 に続く２代目の Pentium となるもので、P54C が登場することによって、Pentium は本格的に普及するようになった。
製造プロセスが 0.6μ（ミュー）m に縮小され、P5 よりも少し多い約３２０万個のトランジスタによって構成されている。動作電圧が 5V から 3.3V へ変更され、消費電力の低減化が図られており、対応 Socket（CPU Socket）も Socket 5 に変更された。
FSB は 50 / 60 / 66MHz のものがあり、CPU の内部では、ベース・クロックの 1.5～2.0 倍で動作させることが可能で、75 / 90 / 100 / 120MHz の動作周波数（参照⇒　波長）を持つ製品が存在する。
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P54CS：米 Intel が開発した 32bit CPU に付けられた開発コード名のひとつ。Pentium の第３代目に相当するもので、初代の P5、２代目の P54C に続くもの。
P54CS は、製造プロセスがそれまでの 0.6μ（ミュー）m から 0.35μm に縮小され、動作周波数（参照⇒　波長）が高い CPU では、対応 Socket（CPU Socket）が、コア電圧と I/O 電圧が分離できる Socket 7 に切り替えられている。FSB は 60MHz と 66MHz のものがあり、CPU の内部では、ベース・クロックの 2.0～3.0 倍で動作させることができる。動作周波数は 133 / 150 / 166 / 200MHz の製品が存在する。
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PA-RISC（ピーエーリスク、Precision Architecture-Reduced Instruction Set Computer）：PA は Precision Architecture の略で「精密なあるいは高精度のアーキテクチャ」の意味。米 Hewlett-Packard Development Company, L.P. （日本 HP ）社が開発し、1986 年に発表された独自の RISC 方式によるマイクロ・プロセッサのシリーズ名。

Hewlett-Packard 社の UNIX ワーク・ステーションに採用されているほか、日立製作所、三菱電機などが PA-RISC を搭載したコンピュータを開発している。PA-7100、PA-7200、PA-7300LC などの PA-7000ファミリと、PA-8000、PA-8200、PA-8500 などの PA-8000 ファミリとがある。

1994 年に発表された Intel と Hewlett-Packard との提携により、Intel は Pentium の２世代後のプロセッサにこの PA RISC アーキテクチャを応用するとして注目を集めた。両社が共同開発している次世代の 64bit マイクロ・プロセッサで採用された IA-64 アーキテクチャは、PA-RISC シリーズと Intel 社の x86 系プロセッサの両方の上位互換となっている。
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PAE（Physical Address Extension）：物理アドレス（ MAC アドレス）拡張。x86 アーキテクチャの CPU における、4Gbytes 以上の物理メモリを利用可能にする技術。仮想メモリ・アドレスから物理メモリ・アドレスへの変換時に、変換テーブルの段数を２段から３段に増やし、プロセッサがアクセスしうる物理メモリ・アドレスを拡張する。ただし、PAE には、メモリアクセス時に常にオーバーヘッドを発生させてしまうというデメリットもある。米 Intel （日本インテル）社製の Pentium Pro 以降のプロセッサでサポートされている。
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PAL（パル、Phase Alternation by Line）：走査線（ Line ）毎に位相を反転（ Alternation ）させることから名付けられた。地上波アナログカラーテレビ放送の一方式。1967 年に旧西ドイツで開発され、フランス以外の西ヨーロッパ諸国をはじめ、中国などのアジア諸国やアフリカなどで利用されている。水平方向の走査線数が６２５本で、毎秒２５フレーム（１秒間に２５回画面を書き換える）のインタレース方式。
フレーム・レートの値が大きいほど滑らかな動きの映像となるが、同時にデータ量も大きくなる。ちなみに PAL 方式の 25fps に対して、NTSC 方式は 29.97fps、映画映像は 24fps。輝度信号 Y と二つの色差信号 B-Y、R-Y を伝送するシステム。輝度信号は Y＝0.299R＋0.587G＋0.144B で表わせる。

日本や米国などで採用されている NTSC 方式とは互換性がないため、PAL 方式で録画されたビデオ画像などは NTSC 方式のビデオデッキでは再生できない。そのため、日本のビデオや DVD-Video をヨーロッパや中国へ持っていっても、そのままでは再生できない。また、DV カメラやデジタルカメラをテレビにつないで映像を表示するときも、出力方式を NTSC か PAL か選べるようになっていることが多い。日本では、NTSC に合わせる必要がある。

　参照⇒　NTSC
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Palm（パーム）：米国パーム（Palm）社の携帯情報端末（PDA）のシリーズ名。アメリカを中心に大ヒットし、主にビジネスの現場で愛用されている。
住所録やメモ、スケジュール管理などの機能がある。本体が小さく、安価で、連続駆動時間が長く、パソコンなどとの連携が容易などの長所がある。標準の入力機器はペンだが、キーボードを接続して使用することもできる。
Palm III からは赤外線通信機能が搭載され、Palm 同士でデータをやり取りすることができるようになった。

当初、Palm シリーズは、モデムなどで有名な US Robotics 社が開発していたが、同社は 3Com 社に買収された。その後、Palm 部門は分社化され、3Com 社の子会社として Palm Computing 社が設立された。
現在同社は 3Com 社から独立し、社名も Palm 社（Palm Inc.）となっている。また、Palm に搭載されている OS「Palm OS」は他社にライセンス供与されており、Handspring 社や IBM 社、ソニーなどが Palm 互換デバイスを製造している。

パームコンピューティング日本社。
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Palm OS：Palm 社の携帯情報端末（PDA：Personal Digital Assistance）「 Palm 」シリーズで使われている OS 。他社にライセンス供与されており、ハンドスプリング（Handspring）社の「Visor（バイザー）」やソニーの「CLIE（クリエ）」、IBM 社の「WorkPad」、などが Palm 互換デバイスを製造している。開発者向けのソフトウェア開発キット（SDK）が配布されており、各社が対応アプリケーションソフトを作成している。

ACCESS ）は 2007 年 1 月 25 日、米 Palm Trademark Holding Company における米 PalmSource の商標の権利を米 Palm に販売する契約に基づいて、「 Palm OS 」の名称を「 Garnet OS 」に変更したと発表した。これに伴い、これまで PalmSource 製品搭載を示していた「 Palm Powered 」のロゴも「 ACCESS Powered 」ロゴに刷新する。
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PAP（Password Authentication Protocol）： PPP におけるユーザ認証プロトコルの一つで、不正なユーザがネットワークに侵入するのを阻止するセキュリティ機能。

PPP クライアントから、ユーザー名とパスワードの組を平文のまま PPP サーバに送り、PPP サーバはそれを元にしてユーザー認証を行なう。PPP における最も簡単な認証方式であるが、パスワードが暗号化されないなどの弱点がある。
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Parametric Stereo（PS）：２００７年１１月に米 Dolby Laboratories （ドルビーラボラトリーズインターナショナルサービスインク日本支社）に買収された、スウェーデンの Coding Technologies 社とオランダの Royal Philips Electronics （日本語ロイヤルフィリップスエレクトロニクス）社とが共同開発した、デジタルオーディオデータ用の圧縮率を向上した高効率符号化技術。ISO 国際標準規格である MPEG-4 Audio （ ISO/IEC 14496-3 ）において定められた。

1ch の情報をパラメータで左右に振り分けステレオ化する技術で、圧縮時に一度ステレオデータをミキシングし、モノラルに変換してエンコードし、再生する時にはステレオに変換して再生する技術。ステレオをモノラル化することにより、実質的なオーディオデータ量を削減する。ここで、ミキシングの際に失われる左右の音響特性などのデータを、伸張時に補助的なパラメータを用いて復元することが技術的な特徴となっている。

これによって、通信回線上の制限されたデータ転送速度で、従来を上回る高音質データを提供できる上、従来と同等の音質を保持する場合には低いデータ転送速度で可能とするメリットがある。
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PASMO（パスモ）：PASMO とは、首都圏を中心とした鉄道・バスで利用できる共通 IC カードで、2007 年 3 月 18 日からサービスを開始した。ＪＲ東日本の Suica との相互利用ができるため、私鉄やＪＲなど、首都圏のほとんどの交通がこの１枚で利用できるようになった。「 PASMO 」の名称は、「パスネット」の「 PAS 」に、「 MORE 」の頭文字「 MO 」が組み合わされたのが由来という。さらに、「パスモ」の「モ」は、「電車も、バスも、あれも、これも」利用できる、拡張性を表す「モ」の意味も込められているとのこと。

「 PASMO 」の種類は「大人用」と「子供用」とに分かれている。「大人用」は、紛失しても再発行でき、記名者だけが使用可能な「記名 PASMO 」と、紛失したら再発行できないが、だれでも利用可能な「無記名 PASMO 」とがある。「子供用」は「記名 PASMO 」のみで、小児運賃が適用される。「大人用」、「子供用」ともに、定期券としての機能も備えている。

PASMO を購入するためには「デポジット（預り金）」の 500 円が別途必要となる。チャージは、1,000 円、2,000 円、3,000 円、4,000 円、5,000 円、10,000 円単位で上限 2,0000 円まで行え、券売機やバスの車内で入金できる。また、PASMO の残額が一定の金額以下になった場合、改札通過時に自動でチャージされる「 PASMO オートチャージ」など、クレジットカードと連携したサービスもある。
PASMO は、乗車券や定期券として使えるだけでなく、電子マネーの機能も備えており、自動販売機や駅内の売店などで買い物をする際も仕える。
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PayPal（ペイパル）：世界最大のインターネット上の決済サービスで、手数料が少なく、少額送金に対応している。アメリカのインターネット個人間売買コミュニティサイト、米国 eBay の子会社である PayPal 社が運営する、携帯電話を使った送金や支払いが行なえるサービス。携帯電話のテキストメッセージを使用しており、米国、カナダ、英国で利用できる。PayPal にメールアドレスと銀行口座かクレジットカードを登録しておき、メールを使ってお金の送金や受け取りができる。相手先 PayPal 口座を指定して自分の PayPal 口座から送金したり、新聞、雑誌、ポスター広告にある Text to Buy の番号で、携帯電話を使って直接商品を購入したりできるし、寄付などの用途も考えられる。

米国のオークションサービス eBay で個人間決済の手段として広く利用され、その結果 eBay は Paypal を買収した。支払い手数料が安く、取引が迅速に進むなどの利点から米国を中心に世界中で普及しているが、日本語では利用できないため、国内の利用者は限られている。送金は PayPal が仲介するため、クレジット番号や口座番号などの個人情報は取引相手に伝わることがなく、安全に決済を行なうことが。
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PBC（PlayBack Control）：＝プレイバックコントロール
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PBX（Private Branch eXchange）：構内交換機。企業や組織内などの多人数が在籍する組織に設置され、内線電話同士の接続や、内線と外線の交換を行う装置、設備、あるいは交換台を指す。内線電話や転送電話などの機能の多くは PBX の機能によって実現されている。通常、企業・組織の建物構内に設置され、社内の内線電話機を制御するとともに、専用線で接続された他拠点の PBX や、公衆回線を介して電話局の交換機と接続して発着信を可能にする。
デジタル PBX では、ダイヤルイン、保留、転送、短縮ダイヤル、コールバックなどの多彩な機能を提供するほか、内線回線を利用した LAN 構築などにも利用される。

PBX は価格が高いうえ、内線電話システムを導入する拠点ごとに設置する必要があるため、多拠点化すると、導入・運用コストの増大は避けられない。こうした従来型の PBX に対し、構内交換機の機能を IP ネットワーク上で提供・管理する IP-PBX が注目されている。IP－PBX は、コンピューターと同じデータ形式で音声・通信を融合させ、ソフトウェアによって電話会議を行なうための機能などが追加されている。
また近年、PBX の機能を、電話回線を提供する会社にある交換機側で実現させるサービスが登場しており、PBX を持たない大企業も登場している。
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PC カード（PC Card）：米 PCMCIA と日本の JEIDA が共同で策定した、ノートパソコン向け拡張カードの標準規格。または、名詞サイズのカード型拡張デバイスの総称。

デスクトップ PC が PCI などにカードを取り付けることによって、ネットワークやグラフィックの機能を拡張できるように、ポータブル PC では、この PC カードを使用することで機能を拡張する。
フラッシュ・メモリやハードディスク、 LAN などに利用される。また、携帯電話や PHS を接続して通信するカードや、SCSI や IEEE1394 を備えるカードなど、様々な種類がある。

この規格では、以下の機能を備えている。

☆ 32 ビットバス
☆ バス・クロック 33MHz
☆ データ転送速度は最大 132Mbps
☆ DMA 搭載
☆ バスマスタ転送機能をサポート
☆ 電圧切替機能。5V/3.3V で可動
☆ マルチ・ファンクション・カードを実現可能

PCカード規格はカードの厚さによって Type I、Type II、Type III の三つの種類がある。Type I は厚さ 3.3mm で、メモリ・カードなどに使われる。Type II は厚さ 5mm で、最も広く普及しているタイプ。Type III は厚さ 10.5mm で、ハードディスクなどに使われる。
ノートパソコンのカード・スロットに PC カードが挿入できない場合は PC カード・アダプターを使う。
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PC カード・アダプター（PC Card Adapter）：ノートパソコンのカード・スロットに挿入して PC カードを使うためのデバイス。もしくは、カードス・ロットのないパソコンに接続して、PC カードを使えるようにする外付け PC カードスロット。見た目は、普通の TypeII の PC カードと同じ。

PC カードには、いろいろの種類があって、それぞれ大きさが違う。最近のパソコンには、PC カードに対応したスロットが装備されているが、すべてのカードに対応しているわけではない。そこで、まず PC カード・アダプターに PC カードを差し込み、そのアダプターをパソコンのカード・スロットに挿入することで、サイズの違った PC カードに対応する。
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PC/100：米 Intel （日本インテル）社提唱のクロック周波数 100MHz で動作する SDRAM モジュールの規格。
Intel 社の Pentium は発展を続けていったが、 CPU 以外の装置に対する外部クロックは、長らく 60/66MHz でとり残されたままだった。それが、1998 年春にようやくこれに終止符が打たれ、外部クロックは一気に 100MHz に引き上げられた。

100MHz 動作の SDRAM に関して、電気的特性や信号タイミング、温度特性、信号／電源ピンの配列、機能などが規定されている。また、100MHz 動作の SDRAM を用いた PC 用のメモリ・モジュールについても、電気的特性や形状などが規定されている。

半導体チップの規格を策定している JEDEC が基本的な仕様を定めているが、これをベースにして Intel が PC 用にまとめたのが PC100 SDRAM 規格。

　参照⇒　DRAM、SDR SDRAM、 DDR2 、DDR2 SDRAM、DDR3 SDRAM
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PC/133：米 Intel （日本インテル）が策定した 133MHz バス対応の SDRAM と、それを差し込むためのDIMM の規格。PC/100 からさらにデータのスループットを向上させに。もともとサーバ向けの規格だったが、パソコンの高性能化に伴って、パソコンにも採用されるようになった。PC/100 に比べ、データのスループットが飛躍的に向上した。

電気的特性や信号タイミング、温度特性、信号／電源ピンの配列、機能などが規定されている。また、133MHz 動作の SDRAM を用いた PC 用のメモリ・モジュールについても、電気的特性や形状などが規定されている。

　参照⇒　DRAM、SDR SDRAM、 DDR2 、DDR2 SDRAM、DDR3 SDRAM
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PC/AT（Personal Computer/Advanced Technology）：1984 年に IBM 社が発売した 16bit パーソナルコンピュータ。 CPU に米 Inter の 80286 と、５インチ・フロッピ・ディスクを一台か二台搭載し、拡張スロットを 16bit に拡張した。この 16bit 拡張バスは ISA バスとして現在まで引き継がれてきた。

内部仕様の多くが公開されたため互換製品が各社から発売され、事実上の世界標準となった。現在 MS-DOS や Windows が動作するパソコンはこのコンピュータの設計を受け継いでいるので、それらを総称して「 PC/AT 互換機」と呼ぶ。
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PC/AT 互換機（PC/AT Compatible Machine）：IBM 社の「 PC/AT 」と互換性のあるパソコンの総称。パソコン規格の業界標準として広く普及しており、Macintosh など少数の例外を除いて、現在のパソコンのほとんどを占めている。世界中の様々なメーカーがこの規格に合わせたパーツを製造しているため、対応している製品が多く、価格が安い。 CPU に米 Intel （日本インテル）社の x86 互換マイクロ・プロセッサを搭載するため、Intel ベースのシステムと呼ばれることもある。 OS には Microsoft 社の MS-DOS だったが、今では Windows シリーズを用いることが圧倒的に多い。しかし、UNIX や Linux など他の OS を動作させることもできる。
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PC-8001：1979 年に NEC から 16 万 8 千円という、当時としては画期的な安さで発売された８ビットパソコン。キーボードと本体が一体化され、最低限必要である RS-232C とプリンタ、CRT インタフェースを備えるものの、拡張スロットはなく、機器の増設には専用の増設ボックス PC-8012 の購入が必要だった。
競合するほかのマシンといえば、当時は TRS-80 （ 1977 年 8 月、TRS：Tandy Radio Shack 社が発売、価格は US$600 ）や PET-2001 （倒産したコモドール Commodore 社が 1977 年 4 月に発売）などで、軒並みモノクロ表示で、それでも３０万円前後の価格がふつうだった。それが、カラーが使えて２０万円以下だから、飛びつくユーザーが多かった。
もっとも、カラーが使えるといっても、僅か８色なので、フルカラーが当り前の今の環境から考えれば、問題にもならないが、当時は 80×25 文字の８色でも凄かった。カラフルなゲームがたくさん開発され、そのせいで PC-8001 のシェア拡大に拍車がかかった。
PC-8001 の表示機能は新規開発された μPD3301D によってコントロールされていた。多くの LSI がアメリカで開発されたいたなかで μPD3301D は NEC のオリジナルで、LSI 化はコストダウンにも繋がった。PC-8001 が成功した理由にはこの LSI の存在もあるかもしれない。（ μPD3301D は PC-8801 シリーズにも継承されている）

PC-8001 は 1976 年に発表され一部マニアに大好評を博した同社の自作キット「TK-80」がルーツになっている。CPU には Zilog Z-80A ( Intel 8080 を機能強化した互換 CPU )とコンパチブルの「μPD780C-1」(4MHz)、16KB の RAM （最大 32KB ) と当時にしては強力なスペックを誇った同機は安い価格も手伝い大ヒットを記録、初の PC ブームの火付け役となった。

オンボードで Microsoft 社製の Basic ( N-BASIC ) を搭載したことも、BASIC の学習熱が高い当時の時勢にかなっていた。
いままでのワンボードマイコンとは違って、当時急速にシェアをのばしてきたソフトメーカー、マイクロソフト社の開発した N-BASIC という高級言語を搭載した画期的なもので、電源を入れたら即使える、というすばらしいものだった。

それまでは、基盤剥き出しのボードに１６進キーでマシン語を直接入力するという世界だった。プログラムは、自分で書くか雑誌のダンプリストとにらめっこで入力していた。それが、PC-8001 が発売されてからは、プログラムはよく分からなくてもソフトを買ってきて使うというほうが一般的になった。PC-8001 が発売された日を境に大きくパソコンの使用方法が変わった。

PC-8001 は、ゲーム以外の目的でも、ビジネス運用もきちんと考えた設計になっていた。この当時としては画面に 80x25 文字が出せ、ちゃんとしたフルキーボードが使えるというのは、かなり画期的だった。
また、文字コードが JIS　（ ASCII ）標準になっているとか、フロッピーディスクが使えるとかの特長も、ビジネス向けには有利だった。大文字小文字がきちんと使えた。

PC-8001 は、後継機 PC-8001mkⅡ（ 1983 年 3 月発売）がデビューするまでの約３年の間に２５万台が出荷された。現在のようにパソコンが普及していなかった当時としては記録的な数字といえる。
同機の成功により、やがて NEC は８万円台の入門機 PC-6000 シリーズ（愛称はパピコン）と、PC-8001 と完全互換モードを持つ上級機 PC-8800 シリーズを製品化、後に国民機と呼ばれるようになる PC-9800 シリーズの基礎を築いた。

**PC-8001 仕様**
型名	PC-8001、8bit パソコン
価格	168,000 円（本体のみ）
CPU	μPD780C-1(NEC 製 Z80A コンパチ)、クロック 3.9936MHz
ROM	μPD2364C(64Kbit/チップ)、24K バイト(最大 32K バイトまで実装可)
RAM	μPD416-3(16Kbit/チップ)、16K バイト(最大 32K バイトまで実装可)
表示能力	スクリーン構成･最大 80 文字× 25 行
	文字及びグラフィック記号(248種)
	グラフィック機能 160×100 ドット、カラー機能８色(黒、青、赤、マゼンダ、緑、シアン、黄、白)
カセットインタフェース	FSK 方式(1200Hz,2400Hz)、600 ボー
プリンタインタフェース	セントロニクス社製プリンタ仕様準拠パラレルインタフェース
キーボード	JIS 標準配列準拠、英小文字も可能、10 キー付き
シリアルインターフェース	TTL レベル･シリアルインターフェース内蔵
電源・消費電力	電源電圧 AC100V±10%　50/60Hz、20W
外形寸法	430(W)×260(D)×80(H)mm、本体にキーボードを組み込んだ当時はよく見る形状
重量	約4kg

2004 年 9 月 28 日、日本のパーソナルコンピュータ黎明期を飾った名機、NEC 「PC-8001」の出荷開始（1979 年）から２５年が経過した。この日を記念して、9 月 28 日は「パソコンの日」といわれている。
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PC-9800 シリーズ（PC-9800 Series)：NEC（日本電気）が発売してきたパソコンのブランド名で、機種名ではない。初代 98（キューハチ）は PC-8801 シリーズの後継機種 PC-9801 シリーズとして、1982 年 10 月に発売され、その後、PC-9821 シリーズに変わった。正式な機種名は、PC-9821 の後ろにアルファベットや数字が付く。これらのシリーズの総称で、最盛期には国内シェア５０％以上を占めていて、「国民機」と言われるほどの圧倒的なシェアを誇った。

これは同社初の 16 ビットマイクロ・プロセッサ（Intel 社の 8086）を搭載したパソコンで、漢字 ROM を搭載しており日本語が扱いやすかった。また、PC-9801 向けに有力なワープロソフト「一太郎」が発売され、パソコンの普及に伴ってよく売れた。1982 年 10 月から販売を開始した「PC-9800」シリーズの累計出荷台数は、1,500 万台に達したと 1996 年 12 月に発表され。
また、1987 年には EPSON から PC-9801 シリーズと互換性を持ったパソコン「EPSON-PC」シリーズ、いわゆる「98 互換機」が発売され、両者が並立する時代が 1995 年の 98 互換機ビジネスからの撤退まで続いた。
しかし、1995 年の Windows 95 発売の頃から、日本に海外メーカーの安価な PC/AT 互換機が本格進出をはじめた。また、NEC との競争に敗れて、すでに独自路線を捨てていた日本の電機メーカーも、PC/AT 互換機を投入し始めた。
そして、1997 年に NEC は独自設計路線を完全に捨て去り、PC/AT 互換機「PC98-NX シリーズ」を発表した。現在では、NEC は PC/AT 互換パソコンメーカーの一つに過ぎず、シェアも３～４割の「普通」のメーカーとなっている。

そして、2003 年 8 月 7 日にPC-9800シリーズの「終結宣言」出された。同年 9 月 30 日をもって製品の受注を終了した。なお最終モデルは「98MATE R」と「98note Lavie」だった。
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PC2-3200：DDR2 SDRAM DIMM 用のメモリ・モジュール規格の一つ。対応するメモリ・チップ規格は DDR2-400 で、最大データ転送速度が約 4.27GB/s。

パソコンに搭載されているメモリーはメモリ・モジュールとメモリ・チップおよび最大転送速度、クロック周波数とによって類別され、性能が決まっている。現在主に使われているメモリーの類別を以下に表示する。

**メモリーの類別**
チップ規格	モジュール規格	最大転送速度	クロック周波数
DDR333	PC2700	2.7GB/S	166MHz×2
DDR400	PC3200	3.2GB/S	200MHz×2
DDR2-400	PC2-3200	4.27GB/s	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4200	4.2GB/S	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4300	4.27GB/S	133MHz×4
DDR2-667	PC2-5300	5.3GB/S	166MHz×4
DDR2-800	PC2-6400	6.4GB/S	200MHz×4

DDR メモリや DDR2 メモリでは２つの呼び方があり、例えば、DDR2 メモリで、DDR2-400 と PC2-3200 とは同じ製品を示すことが多いが、厳密に言うとそれぞれ違う意味をもっている。DDR2-400 は、「 DDR2-400 というメモリチップ」を示しているのに対し、PC2-3200 は、「 DDR2-400 を搭載したメモリモジュール」を意味している。

　参照⇒　DRAM、SDR SDRAM、 DDR2 、DDR2 SDRAM、DDR3 SDRAM
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PC2-4200：240 ピン DDR2 SDRAM DIMM 用のメモリ・モジュール規格の一つ。266MHz の DDR で動作する。対応するメモリ・チップ規格は DDR2-533 で、最大データ転送速度が約 4.27GB/s。

パソコンに搭載されているメモリーはメモリ・モジュールとメモリ・チップおよび最大転送速度、クロック周波数とによって類別され、性能が決まっている。現在主に使われているメモリーの類別を以下に表示する。

**メモリーの類別**
チップ規格	モジュール規格	最大転送速度	クロック周波数
DDR333	PC2700	2.7GB/S	166MHz×2
DDR400	PC3200	3.2GB/S	200MHz×2
DDR2-400	PC2-3200	4.27GB/s	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4200	4.2GB/S	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4300	4.27GB/S	133MHz×4
DDR2-667	PC2-5300	5.3GB/S	166MHz×4
DDR2-800	PC2-6400	6.4GB/S	200MHz×4

なお、例えば、DDR SDRAM の種類を表す際に、DDR2 533 と PC2-4200 とは同じ製品を示すことが多いが、厳密にいうとそれぞれ違う意味をもっている。DDR2 533 はメモリチップを示しているのに対し、PC2-4200 はメモリモジュールを意味している。

　参照⇒　DRAM、SDR SDRAM、 DDR2 、DDR2 SDRAM、DDR3 SDRAM
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PC2-4300：メモリ・モジュールの規格で、最大データ転送速度が約 4.27GB/s であることを示している。D240 ピン DDR2-533 の DDR2 SDRAM チップに対応するメモリモジュール規格で、266MHz までの FSB の DDR で動作する。

DDR メモリや DDR2 メモリでは２つの呼び方があり、例えば、DDR2 メモリで、DDR2 533 と PC2-4300 とは同じ製品を示すことが多いが、厳密に言うとそれぞれ違う意味をもっている。DDR2 533 は、「 DDR2 という 533MHz 駆動グレードのメモリ・チップ」を示しているのに対し、PC2-4300 は、「 DDR2 533 を搭載したメモリモジュール」を意味している。

パソコンに搭載されているメモリーはメモリ・モジュールとメモリ・チップおよび最大転送速度、クロック周波数とによって類別され、性能が決まっている。現在主に使われているメモリーの類別を以下に表示する。

**メモリーの類別**
チップ規格	モジュール規格	最大転送速度	クロック周波数
DDR333	PC2700	2.7GB/S	166MHz×2
DDR400	PC3200	3.2GB/S	200MHz×2
DDR2-400	PC2-3200	4.27GB/s	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4200	4.2GB/S	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4300	4.27GB/S	133MHz×4
DDR2-667	PC2-5300	5.3GB/S	166MHz×4
DDR2-800	PC2-6400	6.4GB/S	200MHz×4

　参照⇒　DRAM、SDR SDRAM、 DDR2 、DDR2 SDRAM、DDR3 SDRAM
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PC2-5300：240ピンDDR2 SDRAM DIMM のメモリ・モジュール規格の一つで、最大データ転送速度が約 5.33GB/s であるこことから、このように呼ばれる。対応するメモリ・チップは DDR2-667 で、333MHz の倍データレート駆動 FSB に対応可能である。

パソコンに搭載されているメモリーはメモリ・モジュールとメモリ・チップおよび最大転送速度、クロック周波数とによって類別され、性能が決まっている。現在主に使われているメモリーの類別を以下に表示する。

**メモリーの類別**
チップ規格	モジュール規格	最大転送速度	クロック周波数
DDR333	PC2700	2.7GB/S	166MHz×2
DDR400	PC3200	3.2GB/S	200MHz×2
DDR2-400	PC2-3200	4.27GB/s	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4200	4.2GB/S	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4300	4.27GB/S	133MHz×4
DDR2-667	PC2-5300	5.3GB/S	166MHz×4
DDR2-800	PC2-6400	6.4GB/S	200MHz×4

DDR メモリや DDR2 メモリでは２つの呼び方があり、例えば、DDR2 メモリで、DDR2-667 と PC2-5300 とは同じ製品を示すことが多いが、厳密に言うとそれぞれ違う意味をもっている。DDR2 533 は、「 PC2-5300 に対応する DDR2 というメモリチップ」を示しているのに対し、PC2-5300 は、「 DDR2-667 を搭載したメモリモジュール」を意味している。

　参照⇒　DRAM、SDR SDRAM、 DDR2 、DDR2 SDRAM、DDR3 SDRAM
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PC2-6400：240 ピン DDR2 SDRAM DIMM のメモリ・モジュール規格の一つで、400MHz の倍データレート駆動（ DDR ）に対応が可能。最大データ転送速度が 6.4GB/s であることから、このように呼ばれる。対応するメモリ・チップは DDR2 800。

パソコンに搭載されているメモリーはメモリ・モジュールとメモリ・チップおよび最大転送速度、クロック周波数とによって類別され、性能が決まっている。現在主に使われているメモリーの類別を以下に表示する。

**メモリーの類別**
チップ規格	モジュール規格	最大転送速度	クロック周波数
DDR333	PC2700	2.7GB/S	166MHz×2
DDR400	PC3200	3.2GB/S	200MHz×2
DDR2-400	PC2-3200	4.27GB/s	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4200	4.2GB/S	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4300	4.27GB/S	133MHz×4
DDR2-667	PC2-5300	5.3GB/S	166MHz×4
DDR2-800	PC2-6400	6.4GB/S	200MHz×4

DDR メモリや DDR2 メモリでは２つの呼び方があり、例えば、DDR2 メモリで、DDR2-800 と PC2-6400 とは同じ製品を示すことが多いが、厳密に言うとそれぞれ違う意味をもっている。DDR2-800 は、「 DDR2 というメモリチップ」を示しているのに対し、PC2-6400 は、「 DDR2-800 を搭載したメモリモジュール」を意味している。

　参照⇒　DRAM、SDR SDRAM、 DDR2 、DDR2 SDRAM、DDR3 SDRAM
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PC2700：184 ピンDDR SDRAM DIMM用のメモリ・モジュール規格の一。166MHz の FSB で動作する。バス幅を64ビットとすることで、転送帯域幅 2664MB/s となり、約　2.7G/s　を実現するので PC2700 と呼ばれる。対応するメモリ・チップ規格は DDR333。

パソコンに搭載されているメモリーはメモリ・モジュールとメモリ・チップおよび最大転送速度、クロック周波数とによって類別され、性能が決まっている。現在主に使われているメモリーの類別を以下に表示する。

**メモリーの類別**
チップ規格	モジュール規格	最大転送速度	クロック周波数
DDR333	PC2700	2.7GB/S	166MHz×2
DDR400	PC3200	3.2GB/S	200MHz×2
DDR2-400	PC2-3200	4.27GB/s	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4200	4.2GB/S	133MHz×4
DDR2-533	PC2-4300	4.27GB/S	133MHz×4
DDR2-667	PC2-5300	5.3GB/S	166MHz×4
DDR2-800	PC2-6400	6.4GB/S	200MHz×4

DDR メモリや DDR2 メモリでは２つの呼び方があり、例えば、DDR2 メモリで、DDR333 と PC2700 とは同じ製品を示すことが多いが、厳密に言うとそれぞれ違う意味をもっている。DDR333 は、「 DDR という 166MHz 駆動グレードのメモリチップ」を示しているのに対し、PC2700 は、「 DDR333 を搭載したメモリモジュール」を意味している。

　参照⇒　DRAM、SDR SDRAM、 DDR2 、DDR2 SDRAM、DDR3 SDRAM
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PC3200：　参照⇒　 DDR400
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PC98：米 Intel （日本インテル）および Microsoft 社が定めている 1998 年仕様の PC 規格。Windows が動作するために必須となる機能を定義。標準的な PC/AT 互換機をベースに策定されている。紛らわしい名前のおかげで、日本の NEC 製 PC-9800 シリーズと混同しやすい。

新しいハードウエアのガイドラインで、1998 年から 99 年の間に発売される PC システム、バス、および周辺機器設計のためのデザイン。Windows98、や Windows NT5.0 を快適に動作させるためのガイドライン。USB の搭載などが盛り込まれている。

PC98 の前に PC97 があり、その前に PC95 があって、これは「Windows 95 を快適に動かす」ために必要なパソコン性能のガイドラインだった。PC97 と PC98 の具体的な内容は、仕事用のパソコン、家庭用のパソコンなど用途別に細かく分かれていた。
PC97 も PC98 も、マイクロソフトやインテルが希望してる性能の基準だったということで、必ずしも、この基準に沿ったパソコンが発売されたわけではない。しかし、その後も同様に、1998 年には 99 年型のウィンドウズパソコンに関する PC99 が、2000 年には 2001 年型のウィンドウズパソコンに関する PC2001 が発表されている。
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PCI（Peripheral Component Interconnect）：米 Intel （日本インテル）社が 1991 年にパーソナル・コンピュータ用の内部ローカル・バスとして提案した高速バス規格の一つ。
その後 PCI SIG という団体が設立され、外部バスとして標準化し、管理している。

パソコン内部の各パーツ間を結ぶバス（データ伝送路）の規格で、長い間業界標準だった ISA バスに替わる標準規格として急速に普及し、現在はほとんどのパソコンに採用されている。
最初の規格は、バス幅（一回の転送で送れるデータ量）が 32bit でクロック周波数は 33MHz。最大データ転送速度は 132MB/s（ピーク値）であった。最新の規格ではバス幅 64bit 、66MHz の動作で最大 533MB/s の高速な転送速度も規定されている。

特長としては、省電力やコストの低減に配慮している。電源電圧やバスの信号電圧は、5V と 3.3V の双方が規定されているから、3.3V を多用することで消費電力を抑えることができる。
また、PCI バスと他のバスを橋渡しするバスブリッジを利用することで、バスを拡張することができる。バスブリッジには、CPU バスと PCI バス、ISA/ EISA バスと PCI バスという組み合わせのほか、PCI バス自体を仲介する「PCI-PCIブリッジ」もある。
代表的なものは、ISA バスを PCI バスに接続するための「PCI-ISA ブリッジ」。PCI-ISAブリッジの機能は、チップ・セットに組み込まれている。市販されているマザーボードのほとんどでは、PCI-ISA ブリッジを利用して ISA バスが PCI バスに接続されている。
さらに、一つの PCI バスには最大１０個のデバイスを接続できる。ただしスロットに装着される拡張カードは２デバイス分で換算されるため、ブリッジの分を含めると、拡張デバイスは８個、カードなら４枚までとなる。これ以上デバイスを接続したい場合は前述の PCI-PCI ブリッジを用いて PCI バスを延長することになる。
そのほか、 Plug and Play による設定の容易さ、 CPU に依存しないバスの設計などといった点も特徴になっている。
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PCI Express：＝ PCI エクスプレス
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PCI SIG（PCI Special Interest Group）：1991 年に設立された、米 Intel （日本インテル）を中心とした業界団体で、PCI に関する規格を策定し、技術や情報を交換するための討論グループ。

初めて Plug and Play を実装したのは PCI バスだが、PCI デバイスを新規に作る場合、PCISIG に加盟して、「 Vendor ID 」を取得する事が義務付けらている。また、全ての PCI デバイスは自社内で固有の「 Device ID 」をつけることも義務付けられた。これによって、全ての PCI デバイスが区別して認識できるようになり、 Plug and Play が実現した。

PCISIGのURL
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PCI エクスプレス（PCI Express）：米 Intel （日本インテル）社が提唱するチップセット間接続ならびに汎用拡張 I/O 向けシリァル方式の次世代インタフェース。2001 年春に開催された Intel 社の開発者向けカンファレンス「IDF Spring 2001」で公開され、開発コード名「 3GIO 」として、PCI SIG によって策定が進められ、2002 年 7 月、正式に発表された。
仮称だった 3GIO は、「 3rd Generation I/O 」の略で「第３世代の I/O 」という意味。I/O は Input / Output の略で、日本語では入力と出力で、ここでは、データの出し入れをする場所や方式を指す。

パソコンの部品間で頻繁に行き来しているデータの通り道をバスというが、これまでパソコンの進化に伴って、いろいろなバスが使われてきた。そのため、種類が多く、データを送る速さや接続方法が違うなど、いろいろな問題が出てきた。特に今後、パソコンの処理速度をさらに上げるために、もっとシンプルで高速化に対応できるバスが求めらるようになった。そこで PCI エクスプレスが新しく開発された。
第３世代というのは、ISA バス、PCI バスに次ぐ三番目という意味。PCI エクスプレスは、PCI バスの後継になるが、実際には、PCI バスより広い範囲で使われる。

ISA バス、 PCI バス、 IDE などは、複数の導線を使うパラレル方式を採用している。パラレル方式は、一度に多量のデータを送受信できるが、タイミングを合わせてデータを送り出すやり方なので、送り出す速度（回数）を上げるのが難しい。
一方、PCI エクスプレスはシリアル方式なので、送信用と受信用の導線をワンセットにして、それを何組も使うことでさらに高速化できるようになっている。

具体的には、レーンと呼ばれる上り下り一対の通信チャネルから成り、双方向のデータ転送には最小構成（ 1bit シリアル転送）で４本の信号線が必要となる。この最小構成を１レーンと呼び、必要に応じて２レーン、４レーン、８レーン、１６レーン、３２レーンという具合に複数のレーンを束ねることで、求められる帯域幅の提供を可能にする（束ねたレーンの数だけ、帯域幅は増える）。
最大転送速度は 2.5Gbpsだが、さらに通信速度を上げたい場合は、束ねるレーン数を増やして利用することができる。たとえば、２レーンさと、通信速度は 5Gbps になる。
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PCM（Pulse Code Modulation）：パルス符号変調。アナログ音声をデジタルデータに変換して記録し、再生の際にアナログデータに再変換する方式の一つで、DVD が標準でサポートする規格。音を一定時間ごとに数値化（サンプリング）して記録する。記録されたデジタルデータの品質は、１秒間に何回数値化するか（サンプリング周波数）と、データを何ビットの数値で表現するか（量子化ビット数）で決まる。

普通は、サンプリング周波数は 48kHz または 96kHz、量子化ビット数は 16、20、24bitの三種類に対応し、最も高音質の 96kHz/24bit ではダイナミックレンジ 144dBと、自然音域の上限を超える。
音楽 CD（CD-DA）は PCM 方式を利用しており、サンプリング周波数 44.1kHz（１秒間に 44,100 回の数値化）、量子化 16 ビット（0～65,535 の 65,536 段階で音声データを表現）になっている。　参照⇒ ADPCM
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PCM 音源（Pulse Code Modulation Sound）： PCM 方式で音声などを発生させる装置の一種。FM 音源のようにいくつかの周波数（波長）を合成して音を発生させるのでなく、原音をデジタル化して取り込んで再生するので、元の音に忠実な音を再生できる。

PCM 音源のメリットは、メモリに読み込んでしまえば、自由に波形の一部分を取り出したり、加工することができること。この特性を利用したのがサンプリング楽器と呼ばれるもので、PCM 録音した生の音を使って演奏することができる。

米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ㈱ Apple Japan, Inc.）社の Macintosh では、最初から PCM 波形の再生機能を備えており、この機能を利用したソフトが数多く発売されている。NEC の PC-9800 シリーズの PC-9801FA では FM 音源を、PC-9821（MATE、MULTi）シリーズは PCM 音源を搭載していた。
Windows3.1 以降の PCM 音源をサポートしているソフトを使うと、PC-9821 では音声の再生が簡単にで、マイクをつなげば録音ができた。

最近は多くのパソコンが PCM 音源を搭載しているため、ソフトウェア・シンセサイザーを使用すれば、FM 音源などよりも高音質の MIDI 再生が楽しめる。しかし、ソフトウェアシンセサイザを使用すると CPU の負荷が大きいため、パソコンの動作が緩慢になること、CPU の能力が足りないと MIDI 再生の音質が落ちることなどの問題があった。しかし、CPU の性能向上し、メモリも高容量化した現在では、それも昔話になった。　参照⇒ ADPCM、 WaveTable シンセサイザ
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PCMCIA （Personal Computer Memory Card International Association）：PC メモリ・カード国際協会。米国の PC カード標準化団体。1989 年に設立され、1995 年に日本電子工業振興協会（JEIDA）と共同で PC カードの統一規格を発表した。
PC Card はパソコンに取り付けるカードサイズのメモリや入出力デバイスで、この規格に基づいている。
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PCR （Program Clock Reference）：映像や音声の同期をとるための基準時間情報で、TS （Transport Stream）内に含まれている。MPEG-2 TS 送信機と受信機の時刻同期を行う際の基準となるクロックで、MPEG-2 TS ストリーム中に 100ms 間隔で出現することが推奨されている。

映像や音声、その他データを蓄積メディアや通信メディアに適した形式で多重分離を行うにはパケット型多重方式が有効とされる。その代表例である MPEG-2 SYSTEMS 規格（ ISO/IEC13818-1 ）では、復号器におけるシステムクロックの再生法として PCR を使用した方法が示されている。ここで示されたクロック再生法では、受信した PCR と PCR 分離時の復号器内のカウンタ値である STC （System Time Clock）との差分を求め、この差分値に応じて、電圧制御発振器に対する入力電圧を制御している。

もし、送信機と受信機でそれぞれ独自に基準クロックを生成して処理を行った場合、必ず送信、受信機でクロックのずれが発生する。送信機より受信機のクロックが速い場合、受信機が処理する MPEG-2 TS データが底を付き、カクカクした動画、ブツブツ途切れる音声となってしまう。逆に受信機より送信機のクロック速い場合、受信機内で MPEG-2 TS データを一時保管するためのバッファが溢れてデータの欠損が発生し、四角いノイズが発生したり画面全体が崩れたりする。このような問題を回避するために、基準となるクロックとして PCR が必要となっている。

MPEG-2 TS 伝送においては、送受間でのシステムクロックの同期方法として PCR と呼ばれるタイムスタンプを用いたクロック情報の送受信が行われ、受信側では PCR からシステムクロックを再生する際 PLL が用いられるが、PCR は数値情報であるため新しいタイプの PLL が必要となる。また ATM 網で MPEG-2 を伝送する場合、PCR を生成するシステムクロックと、ATM 網の基準クロックとは互いに非同期となり、CDV が PCR の到着時刻を変動させ、受信クロックの再生時、大振幅、超低周波ジッタの発生要因となる。このジッタを抑圧するためには、従来スタッフ同期方式等で用いられていた２次系 PLL モデルでは不十分といえる。
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PD（Phase change rewritable Disk）：1995 年 4 月に松下電器産業が開発した、光ディスクを利用し、相変化技術を用いた書き換え可能な記憶装置。
PD ディスクは、12cm CD と同じサイズの樹脂製の円盤に、レーザー光を使ってデータを読み書きする。四角いプラスチックのケースに入っていて、見た目は大きなフロッピーディスクのような感じがする。一枚の PD ディスクに、CD-ROM と同じ約 650MB のデータを記録できた。
SCSI または IDE のインタフェースで接続するのが一般的。PD ドライブは CD-ROM ドライブとしても利用でき、CD-ROM や音楽 CD を読み出すこともできる。

PD は一時、大容量の記憶メディアとして、それなりに注目されたけど、結局 CD-RW の方が普及した。現在は、より大容量の DVD-RAMに移行している。
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PDA （Personal Digital Assistants）：携帯情報端末。個人情報を管理するツール。現在では手のひらサイズの携帯情報端末の代名詞となった PDA という言葉は、米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan）社が 1993 年にリリースした Newton MessagePad 登場時に同社が使い始めたのがはじまりだった。個人用の電子手帳など、家電とコンピュータが融合した次世代の個人向け情報機器として、同社が提唱した製品概念だった。

なお、日本の電子手帳は、PDA というコンセプトが提唱される以前の製品であることや、パソコンとの連携関係が標準化されていないことなどから PDA とは別に扱われることが多い。電子手帳には、現在の PDA にも通じる住所録やスケジュール、メモ帳などの機能が本体に標準搭載され、IC カードなどで電子辞書機能などをが拡張できた。機能だけをみれば、現在の PDA とよく似ているが、データファイル形式やパソコン連携といった環境の共通化や整備は行われていなかった。

PDA は規格としての名称ではないので、厳密な仕様や規定が定められている訳ではなく、現在使われている PDA という言葉も一般に総称として利用されているにすぎない。PDA という言葉が規格でないことが、メモ帳サイズから手帳、Ａ５サイズのノートまで、多様な機種が登場してきた理由ともいえる。

個人情報管理端末として登場した PDA だが現在では、通信機能が中核となっている。PDA における通信環境は、携帯電話による接続から、PHS による 32Kbps～64kbps データへ移行した。こうしてデータ通信速度の改善により通信利用が実用になったが、通信料金がモバイルでの通信のボトルネックとなった。こうした問題を一気に解決したのが、PHS データ通信の定額サービスで、従来の回線接続方式ではなく、パケット接続方式を採用したウィルコム（当時は DDI POCKET ）の定額制の PHS データ通信サービス「 AirH"」だった。移動中での常時接続環境を手に入れることができるようになり、モバイル環境は大きく前進した。

その後、PDA は無線 LAN や Bluetooth にも対応し、幅広い通信環境を利用できるようになっている。端末も、PC、CF、SD メモリ・カード型や USB 型など、多様なスロットに対応したことで、現在のモバイル通信の主役となっている。
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PDC（Personal Digital Cellular system）：デジタル携帯電話。現在一般的に「携帯電話」と呼ばれている電話の大多数を占めている。日本オリジナルの通信方式なので、日本国内でしか使えない。1993 年 3 月から始まった日本初のデジタル通信方式で、それ以前の携帯電話はアナログ式だった。従来のアナログ携帯電話が第１世代（1G = 1st Generation）で、PDC デジタル携帯電話は第２世代（2G）になる。
アナログ方式に比べると、通話ノイズが少なく、建造物などに跳ね返った電波でもある程度までは使うことができ、通話を傍受されにくく、バッテリーの持ちがいい、などの長所がある。

なお、現在の携帯電話市場は新規格に移行する過渡期にあり、現在の PDC 方式に加え、いわゆる「3G（スリージー）」と呼ばれる第３世代サービス（第３世代携帯電話）が並行して提供されている。正式名称は「IMT-2000」で、DoCoMo と J-PHONE/Vodafone ではそれぞれ「FOMA」、「Vodafone Global Standard (VGS)」の名称で、従来機種と別のブランドとして展開されている。au/KDDI は前身の IDO が「cdmaOne」により、ひと足先に CDMA 方式に移行していた関係で特別な名称はない。

なお、世界のデジタル携帯電話技術は、無線アクセス方式で x15TDMA、CDMA の２種類に、実用規格では GSM、PDC、IS-54、IS-95 の４種類に分類される。

　参照⇒　携帯電話
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PDF（Portable Document Format）：Adobe Acrobat のファイル形式。アドビシステムズ（Adobe Systems）社が開発した、文書を表示するための電子文書フォーマット。

レイアウトソフトなどで作成した文書を電子的に配布することができ、相手のコンピュータの機種や環境によらず、オリジナルのイメージをかなりの程度正確に再生することができる。
文字情報だけでなく、フォントや文字の大きさ、字飾り、埋め込まれた画像、それらのレイアウトなど、従来は特定アプリケーションに依存しなければ扱えなかった文書を、さまざまなプラットフォームで表示できるようになる。最近では、Netscape Navigator 用や Internet Explorer 向けの Acrobat Reader も提供されており、WWWブラウザの中から、PDF フォーマットの文書を表示できるようになった。
また、ブラウザの表示サイズや、ディスプレイのサイズ、パソコンに設定されたフォントなどに関係無く、文書を作成したままの表示ができるので、製品マニュアルやカタログなどに多く使われている。
どのような印刷機器を使っても常に正確に印刷でき、ファイルの閲覧の制限、印刷や修正の禁止等、さまざまなセキュリティを文書ごとに適用でき、文書の改ざん、漏えいの防止ができる。画像データなどを元のサイズの１０分の１以下に小さくすることができ、Windows でも、Macでも、同一のファイルで閲覧できる。

PDF の簡単な履歴

1992 年 1.0 のリリース
1993 年 Acrobat 1.0 のリリース
1994 年 PDF 1.1 をサポートした Acrobat 2.0 のリリース /Acrobat Readerの無償配布を開始
1997 年初の日本語版 Acrobat （3.0）のリリース。以降のバージョンから日本語は標準サポート
1999 年 PDF 1.3 をサポートしたAcrobat 4.0 のリリース、日本語や中国語、韓国語（ハングル）などの２バイト文字の埋め込みに対応
2003 年 PDF 1.5 をサポートした Acrobat 6.0 のリリース

Adobe Systems が販売/配布する PDF 関連アプリケーションは、PDF の生成と編集が可能な「 Adobe Acrobat 」（有償）と、閲覧のみ可能な「 Adobe Reader 」（無償）がある。 PDF　を生成／編集したければ　Acrobat を購入し、閲覧／印刷するだけで足りるのならば無償の Reader を入手すればいい。なお、無償の Reader は、文字列の検索、コピーもできるが、回転、縮小/拡大、ページの抽出／分割などはできない。フリーウエアや安価なサードパーティ製の PDF 生成ツールも少なくない。

国産フリーウエアとして配布されている「クセロ PDF 」
英語のフリーウエアとして配布されている「 PrimoPDF 」
有償ながらも 1,000 円台という低価格のソースネクスト・ドットコム社の「いきなり PDF 」

日本語 Acrobat Reader のダウンロード・サイト
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PDL（Page-Description Language）：＝ページ記述言語
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PDP（Plasma Display Panal）：＝プラズマ・ディスプレイ
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PDS（Passive Double Star）：光ファイバー・ネットワーク構成の一つ（かつては Public Domain Software の略でフリーウェアの意味として用いられていたこともある）。１本の光ファイバーに複数のユーザー回線を収容することを可能にする技術。　参照⇒　 FTTH
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Peer-to-Peer（ピア・ツー・ピア）：通信方式の一つで、複数のパソコンが送信側、受信側の双方が対等（peer）な立場の責任を担う。　参照⇒　Peer-to-Peer network
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Peer-to-Peer network：集中的に処理を行なうサーバを設置するのではなく、コンピュータ同士を対等（peer）な立場で接続するネットワークの接続形態。接続されたコンピュータがクライアントとサーバの両方の機能を持ち、相互にデータのやり取りを実行できる。

比較的小規模なネットワークに適しており、専用のサーバを用意する必要がなく、パソコン同士を接続してソフトウエア面を設定すれば簡単、ファイルやプリンターの共有ネットワークなどが低価格で簡単に構築できる。インターネットを通じたファイル交換技術では、ネットの中心にあるサーバーに依存せず、各ユーザーのパソコンに保存された音楽データを交換できる。
しかし設定や管理が簡単な反面、ネットワークを管理するコンピュータがないので、セキュリティ面には弱く、大規模なネットワークには向かない。このため、ある程度以上大規模化したら、サーバ用のマシンを用意してクライアント。サーバ方式に切り替える必要がある。
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PEFC（Polymer Electrolyte Fuel Cell）：固体高分子形燃料電池。PEFC は、電解質に固体高分子膜を使用した低温作動型（70～80℃程度）の発電装置。
メタノールなどから取り出した水素に空気中の酸素を化学反応させて電気とと熱（温水）とを取り出す発電装置で、家庭用・業務用や、電気自動車用電源への実用化開発が進められている。DMFC （ダイレクト型メタノール燃料電池）も、PEFC の一種で、室温で駆動できる。
原理や動作温度の違いにより PEFC（固体高分子型）、PAFC （リン酸型）などさまざまな種類がある。

　参照⇒　燃料電池、 DMFC 、バッテリー
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Penryn（ペンリン）：2007 年 3 月 28 日に米 Intelが発表した、同社にとって初めてとなる次世代 45nm プロセスルールで製造される CPU の開発コードネーム。

現行の CPU は 65nm プロセスであり、この微細化により、同程度のトランジスタ数であればダイサイズの縮小が、サイズが同じであればより多くのトランジスタの搭載が可能となる。

High-k ゲート絶縁膜やメタルゲートといった新しい材料の採用により、リーク電流の削減、省電効率の向上、クロック周波数の高速化なども実現されているといわれている。

Penryn ファミリには６種類の製品が用意され、サーバ・ワークステーション向けが UP／DP／MP の Xeon、デスクトップ向けが Core 2 Extreme Edition と Core 2、モバイル向けが Core 2 となり、モバイル向けはデュアルコアのみだが、それ以外にはクアッドコア／デュアルコアの２種類が提供される。

トランジスタ数は、デュアルコアが４億１千万個、クアッドコアが８億２千万個。ダイサイズは、デュアルコアで１０７平方ミリで、65nm 世代の１４３平方ミリから２５％の縮小となる。
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Pentium（ペンティアム）：米 Intel （日本インテル）社の x86 系３２ビット CPU で、i486 の後継として 1993 年に発表された。正式には Pentium Processor という。

従来の 8086 との互換性を保ちつつ高速化している。i486DX2 に比べて約３倍の３１０万個のトランジスタを集積している。内部処理は３２ビットだが外部データバスは 64bit（i486 では 32bit）で、パイプライン方式により二つの命令を並列に処理できるようになっている。
分類上は CISC だが、場合によっては RISC 処理も行う過渡期的な CPU。60、66、75、90、100、120、133、166、200 MHz のクロック周波数モデルがあり、マザーボード上のクロックの１倍～３.５倍を選択できた。
参照⇒　P5、P54C、P54CS
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Pentium II：1997 年 5 月に発表された米 Intel （日本インテル）のマイクロプロセッサー。開発コード「Klamath」と「Deschutes」の二種類がある。「Klamath」はオレゴン州を流れる川の名前。
Pentium Pro と同じアーキテクチャを採用し、トランジスタ７５０万個、一次キャッシュ・メモリの増加、16bit コードの実行性能の改良などが行われた。
「Klamath」のクロック周波数は 233～333 MHz で、ベース・クロックは 66MHz。「Deschutes」のクロック周波数は 233～350MHz で、ベースクロックは 100 MHz 。

Pentium と比較すると浮動小数点演算が強化され、グラフィックの処理に向いている。スロット１という新しい CPU コネクタでマザーボードに装着される。コストダウンのためにCPU と同じ基板上に二次キャッシュを実装した。
参照⇒　P5、P54C、P54CS
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Pentium III：クロック周波数 450/500MHz からスタートし、新命令セットKNI（Katmai New Instructions）を搭載した Pentium II の後継 CPU。開発コードが「Katmai」、「Coppermine」、「Tualatin」の三世代がある。

新機能の代表として、ストリーミング SIMD 拡張命令がある。これは、マルチメディア系のデータを上手に処理する機能で、特にインターネットを通じて映像などを受信しながら再生するとき効果が高いとされている。
また CPU に個別の認識番号（プロセッサ・シリアル・ナンバ）（PSN）が組み込まれ、セキュリティー機能を高めることが可能だが、反面プライバシー侵害にあたると反対運動が起きた。

この CPU の「 III 」は、アルファベットの「 I 」が３つで、ローマ数字ではない。
なお、ノートパソコン向けにモバイルPentium III も開発された。 Celeron という CPU もあって、これは当初、Pentium II の廉価版だった。しかしその後、Pentium III の廉価版へと変わった。
参照⇒　P5、P54C、P54CS
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Pentium 4：米 Intel （日本インテル）の Pentium III 後継版で、2000 年 11 月 20 日に最初の製品が登場した。開発コードが「 Willamette 」、「 Northwood 」。トランジスター数は約５,４００万個。システムバス 400 MHzで、クロック周波数は、最初の製品で 1.4GHz と 1.5GHz ギガ時代に突入した。

Pentium II から Pentium III への進化はあまり大きなものではなかったが、Pentium 4 は CPU の核心部分（コアアーキテクチャ）が世代交代して大幅に機能アップされている。
命令は、現在の x86 命令と互換性があり、Pentium III で採用された Streaming SIMD 命令（SSE）がさらに拡張された。現在の OS やアプリケーションはそのまま動作するが、アーキテクチャーが Pentium III とは異なるため、本来のパフォーマンスを出すためには、Pentium 4 向けに最適化されたソフトウェアの使用が望ましい。
インターネットから 3D 技術を使った映像を受信しつつ再生するような場合に効果が大きいとされているが、ワープロソフトや表計算ソフトなどを使っているときは、Pentium III の性能と大差ないともいわれる。

マザーボードへの取り付け方法は、当初は「ソケット 423」という方式で、新発売の「Intel 850」というチップ・セット搭載のマザーボードが必要だとか、高価なRDRAM というメモリが必要といった条件があった。
そのため、Pentium 4 発表と共に RDRAM の支援が開始され、Pentium 4 マイクロ・プロセッサと RDRAM メモリを搭載したパソコン一台につき７０ドルの割り戻し金がパソコンメーカーに支払われた。また、Pentium 4 と RDRAM ２個を一緒に「箱詰めした」パッケージが、小売店向けに販売された。いずれも RDRAM と SDRAM の価格差を埋めるためと言われている。
しかし、2001 年 8 月に新しい Pentium 4 が登場して、「Intel 845」というチップセットと組み合わせると従来の SDRAM を使った DIMM も使えるようになった。CPU のサイズが小型化して、マザーボードへの取り付け方法も「ソケット478」という新方法に変わった。

2002 年 11 月には、ハイパー・スレッディング・テクノロジーに対応した HTTPentium 4 も登場している。

**主な仕様**
製品名	接続	クロック周波数	二次キャッシュ	FSB	アーキテクチャー
Pentium 4 3.0EGHz	Socket（CPU Socket）478	3.0GHz	1MB	800MHz	90nm
Pentium 4 3.4EGHz	Socket478	3.4GHz	1MB	800MHz	90nm
Pentium 4 505	LGA775	2.66GHz	1MB	533MHz	90nm
Pentium 4 516	LGA775	2.93GHz	1MB	533MHz	90nm
Pentium 4 520	LGA775	2.80GHz	1MB	800MHz	90nm
Pentium 4 530	LGA775	3GHz	1MB	800MHz	90nm
Pentium 4 571	LGA775	3.8GHz	1MB	800MHz	90nm
Pentium 4 630	LGA775	3.0GHz	2MB	800MHz	90nm
Pentium 4 631	LGA775	3.0GHz	2MB	800MHz	65nm
Pentium 4 660	LGA775	3.6GHz	2MB	800MHz	90nm
Pentium 4 661	LGA775	3.6GHz	2MB	800MHz	65nm
Pentium 4 670	LGA775	3.8GHz	2MB	800MHz	90nm

**Intel デスクトップ用**
俗　称	コードネーム	クロック	FSB	配線	L1/L2 /L3	MMX /SSE	HT	Socket
Pentium4 EX	Prescott-2M(05年)	～3.8GHz	1066	90nm	8/2048 /2048	MMX /SSE /SSE2/ SSE3	○	478/ LGA775
	Gallatin(XeonMP用)	3.46GHz	1066	130nm	8/512 /2048	MMX /SSE /SSE2/ SSE3
	Prescott	3.40GHz	800			MMX /SSE /SSE2
	Northwood	3.2～3.4G	800			MMX /SSE /SSE2
Pentium4	Prescott-2M(05年)	3.2～6GHz	1066	90nm	-/2048/-	MMX /SSE /SSE2 /SSE3
	Prescott	3.0～5.33G	533 /800	90nm	-/1024/-	MMX /SSE /SSE2 /SSE3
	Northwood	1.6～3.4G	400 /533 /800	130nm	-/512/-	MMX /SSE /SSE2		-
	Willamette	1.5～2.0G	400	180nm	-/256/-	MMX /SSE /SSE2	-	-

**Intel ノート用**
俗　称	コードネーム	クロック	FSB	配線	L1/L2	MMX /SSE	HT	Speed Step	省電力モード
Pentium -M	Dothan	1.7G～	400 /533	90nm	-/2048	MMX/ SSE/ SSE2	-	第三世代	QuickStart, DeepSleep, DeeperSleep
Pentium -M	Banias	900M～1.7G	400	130nm	-/1024	MMX/ SSE/ SSE2	-	第三世代	QuickStart, DeepSleep, DeeperSleep
Pentium4 -M	Prescott	2.66～3.2G	533	90nm	-/1024	MMX/ SSE/ SSE2	○	第二世代	QuickStart, DeepSleep, DeeperSleep
Pentium4 -M	Northwood	1.6～3.06G	400 /533	130nm	-/512	MMX/ SSE/ SSE2	-	第二世代	QuickStart, DeepSleep, DeeperSleep

参照⇒　P5、P54C、P54CS
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Pentium 4 EE（Pentium 4 processor Extreme Edition supporting Hyper-Threading(HT) Technology）：2004 年 11 月に米 Intel （日本インテル）が、発売した CPU で、 FSB が 1066MHz に対応する。FSB が 800MHz から 1066MHz に引き上げられたのに伴い、動作クロック周波数が従来の 3.40GHz から 3.46GHz にわずかに向上している。

現在の Pentium 4 で採用されている 90nm プロセス技術の Prescott コアではなく、Northwood をコアとしており、製造には 130nm プロセス技術が用いられている。
512KB の二次キャッシュ、さらに 2MB という大容量のオンダイ L3 キャッシュを搭載しているのが特徴。ハイパー・スレッディング・テクノロジーテクノロジに対応する。1,000 個ロット時の単価は 999 ドル。
なお、対応チップセット「925XE Express」も発表した。
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Pentium 4-3GHz：2003 年 4 月 14 日米 Intel （日本インテル）が発売。これまで 533MHz が最高だったシステム・バス（ FSB ）のクロック周波数を 800MHz にまで高めた。
システム・バスは CPU とメイン・メモリなどとの間のデータ転送を司っていて、パソコンの全体性能に大きく影響する。システム・バスの速度を高めたことによって、より高度な 3D グラフィックスの表現やギガ（G）ビット・ Ethernet を使った、より高速な通信などを実現できる。また、ハイパー・スレッディング・テクノロジーにも対応した。

なお、FSB 533MHz/400MHz 製品と区別するため、以後の FSB 800MHz サポート製品にはクロックの末尾に「C」が付けられている。2003 年 5 月 21 日発表された FSB 800MHz をサポートする「Intel Pentium 4-2.80C/2.60C/2.40C GHz」などがそうなっている。
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Pentium 4-3.06GHz：2002 年 11 月 14 日米 Intel （日本インテル）がリリース。革新的なハイパー・スレッディング・テクノロジーが初めてデスクトップ・パソコン向けに提供された。なお、システム・バス（ FSB ）のクロック周波数は 533MHz。
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Pentium D：2005 年 3 月 1 日に Intel が Intel Developer Forum （ IDF ）で発表した同社初のデュアル・コア・デスクトップ・プロセッサ（ Dual Core Desktop Processor ）（マイクロ・プロセッサ）。コードネームが「 Smithfield 」と呼ばれていた。2005 年 5 月 26 日、デスクトップ・パソコン向けのデュアル・コア・プロセッサとして正式に公表された 840/830/820 の３種類のモデルがある。同時に、それに対応した最新チップ・セット「 Intel 945G Express Chipset 」、「 Intel 945P Express Chipset 」の２製品も発表された。

**主な仕様**
モデル名	接続	クロック周波数	二次キャッシュ	FSB	アーキテクチャー
Pentium D 820	LGA775	2.8GHz	1MB×2	800MHz	90nm
Pentium D 830	LGA775	3.0GHz	1MB×2	800MHz	90nm
Pentium D 840	LGA775	3.2GHz	1MB×2	800MHz	90nm
Pentium D 920	LGA775	2.8GHz	2MB×2	800MHz	65nm
Pentium D 950	LGA775	3.4GHz	2MB×2	800MHz	65nm
Pentium D 960	LGA775	3.6GHz	2MB×2	800MHz	65nm

いずれも HT （ハイパー・スレッディング・テクノロジー）には非対応で、６４ビット拡張命令の EM64T、EDB の各機能に対応し、90nm の製造プロセスを採用している。ダイサイズは約 206 平方 mm、トランジスタ数は約２億３千万。今回発表されたモデルはいずれも対応ソケットは LGA775 で、コア電圧は 1.25～1.4V。

チップセットの「 945 」は「 G/P 」両製品ともに 800MHz と 1.066GHz の FSB を持ち、Intel High-Definition Audio、シリアル ATA などをサポートする。デュアルチャネル DDR2-667 を最大 4GB までサポートし、High-Definition Audio による 7.1ch サウンドに対応する。また、Intel Matrix Storage Technology のサポートにより、RAID 0/1/5/10 クラスのストレージ保護機能が追加される。また、945G では Intel Graphics Media Accelerator （ GMA ） 950 による内蔵グラフィック機能を搭載しているほか、オプションの Media Expansion Card の追加により、保護機能つきの HDTV 映像閲覧や、２チャンネル同時閲覧、ＴＶ放送の録画といった機能が実現されるようになっている。

Pentium D はワーク・ステーション向けの Pentium Extreme Edition に次いで、同社２番目のデュアル・コアとなる。Intel 自慢の「 Pentium 4 」のブランド名は 2000 年以来、同社の主力デスクトップ・プロセッサの名前として使われてきたが、同社初のデュアル・コア・デスクトップ・プロセッサの立ち上げにより引退することになった。
デュアル・コア・プロセッサは、ひとつの CPU の中に実際の計算などを行なうコアをふたつ持っているので、コアがひとつの CPU より処理速度が速い。従来、パソコン用の CPU はクロック周波数を上げることで処理能力を高めてきたが、2004 年半ば以来、クロック周波数の上昇率が伸び悩むようになってきた。また、クロック周波数の上昇に伴う消費電力の増加や熱の発生も問題になってきた。Intel はシングル・コア・プロセッサのクロックスピードを高める方針から転換することで、高クロックのシングル・コア・プロセッサに伴う熱問題を克服せずともプロセッサの性能を高めることができた。
これは、ウイルススキャン、ビデオ編集、マルチメディアストリーミングなど複数のアプリケーションを同時に動かすデジタルホーム・デジタルオフィス向け次世代パソコンにとって極めて重要だといえる。
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Pentium M：モバイル向けに作られた米 Intel （日本インテル）社製 CPU、処理効率がよく発熱、消費電力、冷却のための騒音が少ないのが特徴。Pentium ４と比べて動作周波数（波長）は低くなっているが、CPU の種類が違うので同じ周波数でも性能が違う。処理する内容にもよるが、目安としては Pentium M はその動作周波数の約 1.5 倍の Pentium 4 の処理能力に相当すると言われている。例えば 1.5GHz の Pentium M の場合大体 1.5X1.5=2.25GHz の Pentium 4 に相当する。

モバイル用途で生まれたが、実はデスクトップ市場でも盛り上がっている。常時起動デスクトップパソコン向けに Pentium M が活用され始めている。さらに、Intel 自身も今後のデスクトップ用 CPU には Pentium M の技術を取り入れていくと発表している。

**主な仕様**
製品名	接続	クロック周波数	二次キャッシュ	FSB	アーキテクチャー
Pentium M 735	Socket479	1.7GHz	2MB	400MHz	90nm
Pentium M 740	Socket479	1.73GHz	2MB	533MHz	90nm
Pentium M 745	Socket479	1.8GHz	2MB	400MHz	90nm
Pentium M 780	Socket479	2.26GHz	2MB	533MHz	90nm

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Pentium Pro：米 Intel （日本インテル）が 1995 年に発表し、日本国内では 1995 年 11 月に出荷され、 CISC-RISC 型と呼ばれる RISC アーキテクチャ採用の３２ビットマイクロ・プロセッサ。 Pentium を全面的に改良した、第６世代の x86 シリーズ。
しかし実際には、すぐに Pentium II が登場したので、あまり存在感はなかった。Pentium II は、簡単にいうと Pentium Pro に MMX テクノロジを加えたものといえる。

集積度は Pentium の約２倍で６００万個のトランジスタから構成され、設計上の処理速度は、Pentium の２倍から３倍。
発表当初は、外部バスクロック 66MHz、内部クロック 133MHz であったが、後に 200MHz まで、150/180/200MHz と３種類の製品が作られた。その後は、MMX 機能が追加されパッケージ形状も変更された Pentium II なども開発されている。

一次キャッシュ 16KBytes に加え、はじめて二次キャッシュ 256KBytes～2MBytes を１パッケージ内に内蔵し、五つの命令を同時に実行できる分散処理、１２段階の分岐予測などの機能を搭載して高速化を図った。しかし、そのせいで製造コストを下げることができなかったため、サーバなど限られた用途にしか使用されなかった。
また、初めて採用された P6 コアは、Pentium などに採用されている P5 コアに比べ、３２ビットのソフトウェアでの性能は飛躍的に向上したが、 MS-DOS や Windows 3.1 から受け継がれた１６ビットソフトウェアの実行速度は劣り、３２ビットのソフトウェア環境に最適化されているため、Windows 95 では Pentium よりも遅い場合があったため、デスクトップ市場で主流になることはなかった。

外部とのインタフェースには Pentium Pro 専用の Socket 8 が使用され、Pentium や Pentium II など他の CPU との差し替えはできない。なお、P6 コア自体は３２ビットコードが増加するにつれて普及が進み、Pentium II/Pentium III/Celeron で採用されるなど、プロセッサコアとしては異例の長寿命を誇ることになった。
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Pentium XE（Pentium Extreme Edition）：米 Intel が計画を大幅に前倒しして、2005 年 4 月 19 日に同社初のデュアルコアとなる、デュアルコアプロセッサー Pentium XE （ Pentium プロセッサエクストリーム・エディション） 840 と対応チップ・セット 955X Express とを発表した。これは、ライバルの米 AMD が同年 4 月 21 日に、ニューヨークで開催されるイベントでデュアルコア・プロセッサを発表する計画であることを見越した上での発表だった。

Pentium XE はインテルが開発した、ゲームやビデオ編集などのように高性能なシステムを必要とするハイエンドユーザ向けの 32bit CPU。Pentium ４ XE の後継となるもので、製品ラインアップとしては、のちに発表された Pentium D の上位に位置する。Pentium D と同様に、64bit のメモリアドレッシングを可能にする EM64T に対応しており、拡張版 SpeedStep 技術が採用されている。

また、１つのダイに Pentium 4 の Prescott コアを２つ内蔵するデュアルコア CPU で、２つのコアがそれぞれハイパー・スレッディング・テクノロジーに対応するため、パッケージとしては１つの CPU だが、OS からは４つに見える。なお、メインストリーム向けの Pentium D は、コアを２つ搭載するが、ハイパー・スレッディング・テクノロジーをサポートしない。Pentium XE 840 は、製造プロセスが 90nm、二次キャッシュは、CPU コアごとに 1MB の計 2MB を内蔵し、FSB は 800MHz、動作周波数は 3.2GHz。
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Perl（パール、Practical Extraction and Report Language）：直訳すると「実用的情報抽出レポート言語」になる。米ラリー・ウォール Larry Wall により 1989 年に開発され、その後も機能強化が続けられているフリーウェアで、多くのボランティアによって各種のプラットフォーム（ UNIX、MS-Windows、Mac（Macintosh） OS ）に移植され広く使われているインタプリタ型のプログラミング言語。日本では、田中良知、清水周一さんによって日本語化された。

インタプリタ型であるため、プログラムを作成したら、コンパイルなどの処理を行なうことなく、すぐに実行することができる。Web サーバ側で CGI によるプログラムを実行する際のプログラム言語などとして広く利用されている。なお、Perl は言語で CGI はインターネット／イントラネットの WWW サーバにおいて、ユーザーからの入力に応じて、動的に処理を行う Web ページを作成可能にするための仕組み。

現在、Perl が注目されている理由の一つは、今までのテキスト処理のツールに比べると、かなり大きなアプリケーションが表現でき、しかも実用的な速度で処理できることで、もう一つの理由は、インターネットの Web サーバにおいてユーザーのリクエストを処理する CGI を書くのに向いていることが挙げられる。Perl の応用範囲は広く、システムユーティリティやソフトウェアツールの作成、データベースへのアクセス、グラフィックやネットワーク処理、そしてウェブプログラミングなどに適している。

Perl はもともと、テキスト・ファイルの加工や整形・出力などのテキスト処理に重点をおいた言語として作成されたが、その後、次々と言語仕様が拡張され、ファイルの移動やリネームなどのファイルそのものの操作を始め、システムプログラミングやネットワークプログラミングなども可能な、汎用言語に勝るとも劣らない多くの機能を備えるに至った。だから、元は論文製作の学生や、大量のログを処理しなければならないシステム管理者に人気があり、そこから徐々にその裾野を広げていった。
最近では、WWW において、ユーザーからの入力を受け取りダイナミックなページを作成するようなシステムが、CGI と Perl スクリプトとを利用して構築されたり、Perl で記述されたスクリプトそのものが、インターネットなどで公開されさたりするなど、汎用プログラミング言語として広く利用されている。
多くの人々に利用されていることから、インターネット上で公開されているフリーソフトや、メーリングリスト、その他専用の掲示板なども数多く用意されている。それら多くの利点に加え、UNIX システム上で開発されていたこともあり、UNIX 系のオペレーティングシステムには最初からインストールされている。

Perl の入手は、Perl.com から無料でダウンロードできるが、雑誌の付録などでも配布されている。標準で付属している Perl のマニュアルは当然英語だが、日本語のマニュアルとしては Perl5.005 付属ドキュメントの日本語訳、Perl5.000 付属ドキュメントの日本語訳などがある。
また、外国生まれのPerl は、日本語１文字を２バイトとして扱うため、Perl の関数や正規表現で期待する効果が得られなかったが、 Perl を日本語対応させるためのバッチ（Batch）、 Jperl のパッチを当てることによって、日本語も１文字として扱うことが可能となり、日本語処理を有効に行うことができる。
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PES （Packetized Elementary Stream）：ES （Elementary Stream）をある単位ごとに分割し、復号化時刻、表示時刻などの情報をヘッダとして付けたもの。符号化された画像・音声のそれぞれを、ES と呼び、画像 ES または音声 ES を適当な大きさに分割してパケット化したものを PES と呼ぶ。MPEG-2 システム規格では ES の分割の単位について詳しく定義していないが、実際の運用においては、映像ならピクチャ単位、音声ならブロック単位などの意味のある単位ごとに分割することが多い。

PES パケットヘッダは、複数の ES 間の同期をとるために、復号化時刻や表示時刻などのタイムスタンプをヘッダーとして付加したもので、再生時刻の情報を含むことができ、これを用いて映像と音声を同期して再生することができる。なお、PES パケットの長さは固定されておらず、可変長になっている。

PES を多重化し伝送又は蓄積する形式について、PS （Program Stream）と TS （Transport Stream）との２種類が定義されている。
MPEG-2 TS は複数の PES を１本のビット列に多重化したもので、PES パケットを細かく分割し、長さ１８８バイトの固定長の TS パケットに格納している。リアルタイムのデータ伝送においては、受信側のバッファが破綻しないよう、送信側と受信側の間で同期を取る必要がある。
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Peta（ペタ）：100 万 Giga、10 の 15乗、千兆。単位の接頭語で P と表記する。

参照⇒　単位一覧
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PGA（Pin Grid Array）：コンピュータ・チップのソケットの一種。 CPU の集積度も高まり、ピンの数がさらに増えてくると、PLCCのように４つすべての側面に配置しても足らない。そこで、チップの裏側に剣山のようにピンを配置したパッケージ。
米 Intel （日本インテル）製 CPU では、80286 の後期製品より PGA が採用され、本格的に広まったのは 80386DX（32bit）から。当時の PGA の CPU は、表面が平らで灰色をしていた。これはセラミック製の PGA パッケージとも呼ばれ、以後 Pentium 200MHz が登場するまでこの形。CPU にはソケットをつけて装着する。

パッケージにプラスチックを用いたものを PPGA 、セラミックを用いたものを CPGA という。

参照⇒　QFP、DIP、PLCC、LGA775、BGA
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PGP（Pretty Good Privacy）：共通鍵暗号方式と公開鍵暗号方式とを組み合わせた暗号化方式。公開鍵暗号の利便性と共通鍵暗号の速さを兼ね備えたことで評価が高い。電子メールメッセージの暗号化、電子署名などの機能を持つ。また、PGP では公開鍵方式の暗号として 128bit の DES を使用している。元々、フリー・ソフトとして公開されていた。

PGP は、フィリップ・ジムマーマン（又はフィリップ・ジマーマン Philip R. Zimmermann 1954生米）が個人で開発した E-Mail の暗号化ソフトとその規格。1991 年に WWW で公開され、世界中に広まった。電子メールやファイルの暗号化に用いられ、Windows、MS-DOS、Mac（Macintosh）、UNIX、OS/2 などほとんどのプラットフォームで利用でき、フリーウェア版と商用版がある。ライセンスの関係で、商用利用する際は製品版を購入しなければならない。

PGP は、送り手の同一性とメッセージの改竄を防ぐための電子認証の機能も備えており、鍵管理サーバは国内でも利用できる。国内のフリー＆シェアーウエアのメール・ソフトの多くが外部プログラムとして PGP をサポートしているほか、商用製品でも対応している。
また、インターネットでもすでに標準となっており、バージョン 2.x の PGP メッセージ交換方式が RFC1991、「 OpenPGP 」と呼ばれる PGP のメッセージ形式が RFC2440 としてそれぞれ IETF に標準勧告されている。PGP は現在 Open PGP として活動が継続されており、現在１０社が OpenPGP Alliance に加盟している。

PGPの仕組みは以下のとおり。

平文を暗号化する際に、まず当該平文を圧縮する
セッション鍵と呼ばれる使い捨ての秘密鍵を作成し、共通鍵暗号方式で暗号化する
セッション鍵は受け手の公開鍵で暗号化し、暗号文とともに送信する
受け手は、自分の秘密鍵で復号化したセッション鍵を用いて暗号文を復号化する

なお、PGP のプログラムはインターネット上から簡単に入手できる。日本語化と解説も兼ねて、PGP のプログラムを入手できる Web サイトとしては、以下のサイトをはじめ多数存在する。

暗号化されたメール本文の解読は事実上不可能とされており、認証は公開鍵方式で行なわれるため安全性・秘匿性が高い。その反面、メールをやり取りする相手と事前に公開鍵を交換しておかなければならないなど面倒なところもあるせいか、PGP の有用性にも関わらず日本では一般への普及が進んでいない。しかし世界的には最もよく利用されている e- メール暗号化ソフトである。
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Phenom（フェノム）：2007 年 5 月 14 日に米 AMD 社が、同社としては初の 65nm 世代デスクトップパソコン向け CPU として、出荷予定を発表したデスクトップ向けクアッドコアの新しいブランド名。しかし発売が遅れて 2007 年 11 月 19 日に、Phenom 9600、Phenom 9500 の２モデルを、新チップセット AMD 7 シリーズとともに発表した。動作クロック周波数は Phenom 9600 が 2.3GHz、Pheono 9500 で 2.2GHz。そのほかの仕様は両者共通で主要スペックは以下のようになる。

	Phenom 9600	Phenom 9500
クロック周波数	2.3GHz	2.2GHz
二次キャッシュ	コアあたり 2MB (512KB×4)
三次キャッシュ	全コア共有 2MB
TDP	95W
メモリコントローラ	デュアル64b
対応メモリ	DDR2-1066MHz
HyperTransport	3.0 （データ転送レート＝3600Mbps）
パッケージ	AM2＋（940ピン）
構成トランジスタ数	4億5千万個
ダイサイズ	285平方ミリ
コア数	4
製造プロセス	65nm

名前の由来は「驚異的な・目を見張る」といった意味の「 Phenomenal 」から来ている。製品名は当初、クァッドコア製品を Phenom X4、デュアルコア製品を Phenom X2 と予告発表されていたが、出荷を目前にして、トリプルコア製品を加えてクァッドコア製品を Phenom 9000 シリーズ、トリプルコア製品を Phenom 8000 シリーズに改称した。また、Phenom X2 のデュアルコア製品は Phenom ブランドではなく Athlon 6000 に改称された。しかし 2008 年 3 月、再び Phenom 9000 を Phenom X4 9000 に、Phenom 8000 を Phenom X3 8000 に再改称した。

4コアプロセッサの分野では、2006 年 11 月 14 日、クアッドコア Xeon 5300 シリーズを正式発表した米 Intel 社に差をつけられてしまった AMD だが、背後にある設計思想によって、Intel に追いつくことは可能との見方をしている。Intel の製品は、基本的には２基のデュアルコアプロセッサを一つのパッケージにまとめたもので、「マルチチップモジュール」という名称で知られている。

しかし、AMD は１基のプロセッサに４つのコアを搭載するという設計を選択した。この設計では同一のダイの上で情報をやり取りするため、Intel 製品よりも高い性能が引き出せるとAMD は考えている。これは、同社のプロセッサ Opteron および Athlon 64 の優位性を決定付けた、統合メモリコントローラや高速インターコネクト技術である HyperTransport のときと同様の議論といえる。チップからいったん外に出て情報をやり取りするよりも、コアを直接接続した方が性能が向上する、というのが AMD の言い分になっている。

これに対し Intel 側は、キャッシュ・メモリと、CPU どうしを外部で接続するフロントサイドバスの速度と性能を向上させることで、プロセッサの性能が向上するとともに、製造上の問題点も回避できると主張している。

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Phenom X3/X4（フェノム）：2008 年 3 月 27 日に AMD から発表されたデスクトップパソコン向け４コア版 Phenom プロセッサシリーズの新製品７モデル。さらに 2008 年 4 月 23 日、Phenom X3 の新モデルとして、Phenom X3 8750 / 8650 / 8450」の３製品が発表された。なお、Phenom X3 8600 / 8400 は３月発売の７製品に含まれているが、どちらも OEM 向けだった。

Phenom X3 は、クアッドコア CPU の Phenom X4 と同じ構造を持ち、４コアのうち３コアだけが動作するように設計されている。使用するコアを減らすことで歩留りを向上させ、低価格化を図っている。

Phenom X4 9850 Black Edition は、２００７年１１月に発表された Phenom 9000 シリーズのマイナーチェンジモデル。設計やキャッシュ容量など性能や機能、消費電力などの基本仕様は全く変わらないが、仮想化支援機能などを使用するときに発生する可能性のあったエラッタを解消した。

Phenom X3	動作周波数	Phenom X4	動作周波数
8750	2.4GHz	9850 Black Edition	2.5GHz
8650	2.3GHz	9750	2.4GHz
8450	2.1GHz	9650	2.3GHz
8600	2.3GHz	9550	2.2GHz
8400	2.1GHz	9100e	1.8GHz

2008 年 7 月 1 日には、Phenom X4 の新製品３モデルを発表した。今回発表されたのは、Phenom X4 の最高クロックモデルとなる Phenom X4 9950 Black Edition と、省電力タイプとなる Phenom X4 9350e、Phenom X4 9150e。いずれのモデルもクアッドコア構成。

	Phenom X4 9950 Black Edition	Phenom X4 9350e	Phenom X4 9150e
動作クロック	2.6GHz	2.0GHz	1.8GHz
TDP	140W	65W
駆動電圧	1.05～1.30V	1.0～1.25V
HyperTransport	3.0
上記の転送クロック	4.0GHz (2.0GHz×2)	3.6GHz (1.8GHz×2)	3.2GHz (1.6GHz×2)

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PHP（Hypertext Preprocessor）：正式名称は「 PHP: Hypertext Preprocessor 」、プログラミング言語の一種で、HTML ファイル内に記述するスクリプト言語。動的に Web ページを生成する Web サーバの拡張機能の一つ。または、そこで使われるスクリプト言語。HTML ファイル内に、処理内容を記述したスクリプトを埋め込み、処理結果に応じて動的に文書を生成し、送出することができる。ただし、HTML 内に記述するとはいえ、ブラウザが解釈して実行する Java Script などとは違い、サーバサイドで実行されるサーバサイド埋め込み型スクリプト言語。

CGI として用いることも可能だが、Apache のモジュールとして Web サーバに組み込むことができるため、CGI よりも高速に動作させることができる。また、XML のサポートや各種データベースとの連携に優れ、シンプルな文法、高いパフォーマンスで人気があり、近年普及しつつある。
プログラムの表記法は C 言語、Java、Perl の各言語から転用したものがベースとなっているが、PHP 独自のものもある。言語仕様やプログラムはオープンソースソフトウェアとして無償で入手することができる。

タグで囲んだスクリプトを HTML に埋め込む形で記述するのだが、スクリプトは Web ブラウザに転送される前にサーバ上で処理されるため、Web ブラウザの互換性の影響を受けることがない。Windows でも利用可能だが、最も一般的なのは UNIX 系 OS で Apache と組み合わせた環境で使われる。

PHP は、1994 年に Rasmus Lerdorf が Web に掲載した、自分の履歴書の閲覧者を追跡するために Perl を基に開発した「 Personal Home Page 」ツールとしてリリースされた。これが、1995 年半ばごろにスクリプティングエンジンと HTML フォームからの入力を解析する FI （ Form Interpreter ）を組み込んだ PHP/FI （ PHP2 ）となった。
1997 年半ばには Lerdorf の個人作業から Lerdorf、Andi Gutmans、Zeev Suraski、Stig Bakken、Shane Caraveo、Jim Winstead らによる共同プロジェクトに移行した。Suraski と Gutmans によってパーサが書き直されたものが PHP3 で、1998 年にリリースされた。PHP3 ではモジュールを作成することで機能を自由に拡張できるようにする API が追加されたほか、文法も改善された。
2000 年に公開された PHP4 は、スクリプティングエンジンが Zend エンジンに変更され、より高速になった。
PHP が Perl をはじめとするほかのスクリプト言語と異なる点は、Perl がシェル上でも実行できるのに対して、Web での使用を前提としていることにある。PHP は CGI インタプリタとしても使えるし、Web サーバのモジュールとして組み込むこともできる。CGI インタプリタとして PHP を使用した場合は、他スクリプトを使った CGI と同じく、スクリプト処理時に PHP のインスタンスを生成するためパフォーマンスは低下する。Web サーバのモジュールとして組み込むと、スクリプトは Web サーバソフトウェアのプロセスと同じアドレス空間で実行されるため、高速で Web サーバへの負荷も小さい。

PHP 開発チーム（ PHP: Hypertext Preprocessor ）は 2004 年 7 月 13日、PHP 5.0 をリリースした。2000 年に登場した PHP4 から約４年振りのメジャーバージョンアップであり、大規模 Web サイトの構築をも視野に入れた機能強化が図られている。
PHP 5.0 では、イスラエルの Zend Technologies がオープンソースモデルのもと開発した「 Zend Engine II 」を言語エンジンとして採用、パフォーマンスが大幅に改善された。オブジェクト指向機能も大幅に強化され、コードの再利用性が向上している。
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PHS（personal handyphone system）：家庭などではコードレス電話、屋外では移動体通信用の端末として使うことを想定して作られた。PHS によるデータ通信の最大速度は、従来 64k ビット／秒だったが、DDI ポケットが最高速度 128k ビット／秒の試験サービスを 2002 年 2 月 26 日から始め、本サービスは同 3 月に始まった。このサービスでは、一つの基地局と最大 32k ビット／秒で通信でき、同時に四つの基地局とつなぐことで、最大 128k ビット／秒のデータ通信が可能になる。
PHS では、32k ビット／秒の ADPCM と呼ぶ方法でアナログ音声を符号化（エンコード）している。これは圧縮率よりも音声のアナログ波形を忠実に再現することを重視した符号化方式。
PHS で利用する周波数（波長）帯域は、1.9GHz 帯の電波を使う。ちなみに携帯電話では、800MHz帯、1.5GHz 帯、2GHz 帯を使っている。一つの基地局は四つのチャネルを持ち、このうち３チャネルは音声通話など、残り１チャネルを制御情報などのやりとりに使う。
現在、PHS の電話番号は、先頭の３ケタが「070」（1999 年 1 月）で、全部で１１ケタで構成されている。なお、携帯電話の番号では、先頭の３ケタが「090」（1999 年 1 月）になり、2001 年 8 月には「080」も加わった。

しかし、携帯電話に比べて電波の届く距離が短く、アンテナをたくさん設置しなければならない PHS は、次第に携帯電話にシェアーを奪われている。
PHS 事業が採算に乗っているのは DDI ポケットだけで、最大のライバルである DoCoMo は、2003 年 9 月に日経新聞が「ＮＴＴドコモは通話用ＰＨＳ（簡易型携帯電話）端末の新規開発を中止した。契約者数の伸びが見込めず赤字続きのため、高速データ通信など次世代分野に研究開発を集中させる。」との報道を行い、業界に衝撃を与えた。だが、その後 DoCoMo はこの報道を否定するコメントを発表している。真相は不明だが、今後の積極的な展開は期待できいない。

NTT ドコモは、PHS サービスの新規受付を 2005 年 4 月 30 日に終了し、２年後を目処に PHS サービスを終了させる考えを明らかにした。同社では、1998 年 12 月に NTT パーソナルから PHS 事業を受け継ぎ、６年余り音声通話、およびデータ通信のサービスを提供してきた。NTT パーソナル時代には、1997 年 9 月に２１２万契約を獲得し、最盛期を迎えたが、ドコモ時代になってからは、2001 年度末に１９２万契約が最高で、2005 年 2 月 27 日時点で１３５万契約と漸減傾向に歯止めがかからない。
NTT パーソナルからの事業を継承して以来、昨年度までの６年間、累積赤字は約３,８００億円を記録し、今年度だけでも２５０億円の赤字が予想されており、PHS サービスはドコモにとって大きな負担となっていた。他社への売却も選択肢にあったが、携帯電話へ誘導したほうがドコモにとって得策と考えたとのこと。

NTT ドコモは、2008 年 1 月 7日 24時をもってドコモグループの PHS サービスを終了したと発表した。事前に希望していた加入者にはウィルコムへの同番号移行サービスが提供されており、移行作業も既に完了している。実際には 7 日 24 時以降、8 日の午前中に全国の基地局が順次稼働を停止した。
ドコモによれば、2007 年末時点での契約数は１５万５千。mova/FOMA への移行優遇サービス受付も７日をもって終了した。ドコモ PHS と同じ電話番号のままウィルコムへ移行するサービスも提供され、ウィルコムによれば８日８時以降にウィルコム端末の利用が可能になっているという。

一方、1999 年 11 月にアステル北海道から PHS 事業を譲り受け、道内でサービスを提供してい北海道総合通信網（HOTnet）は、道内でアステルブランドとして提供している PHS サービスの新規受付を 2003 年 8 月 30 日で終了すると発表した。

また、YOZAN は PHS 事業を 2006 年 6 月 30 日に終了した。以後は次世代無線 LAN 規格「 WiMAX 」のサービスを推進している。同社は 2002 年 8 月に、当時の東京通信ネットワーク（現パワードコム）から PHS 事業「東京電話アステル」を譲り受け、８０億円の事業支援金も受領しており、PHS のインフラ網を IP ネットワークに刷新し、PHS・無線 LAN・無線呼出しサービスを組み合わせた本格的な総合モバイルインターネットサービスを展開していくとしていた。
この時点での契約者数は 240,000 だったが、2006 年 2 月末現在、YOZAN の PHS 契約数は 16,400 と激減した。事業継承後、同社はコスト圧縮策を講じてきたが、契約数減少の流れには抗し切れず、2005 年 9 月に PHS 事業の縮小を発表、11 月には音声サービスを終了させ、今回、同事業から撤退した。

ただし、「 PHS ⇒ 携帯電話」は音声端末の場合だけで、PHS の用途には異動可能な電話という意外に、ワイヤレスアクセスサービスに対抗する定額の PHS データ通信サービスがある。DDI ポケットの AirH" （エアエッジ）やケイ・オプティコムの eo64 エアなどである。

どこでも使いたいときに使えないと、満足できないユーザーが多い。ワイヤレスアクセスサービスと PHS でこの点を比べたら、結果は明らかで、ワイヤレスアクセスサービスが PHS にかなうはずがない。PHS は街中ならほぼどこでも利用できる。地下の店舗や地下鉄に乗っている間など、使えないエリアは限られている。
それに対してワイヤレスアクセスサービスは、無線 LAN の設備がある限られた場所でしか利用できない。

PHS 大手のウィルコムは 2007 年 1 月 22 日、パケット通信のデータ転送速度を同年春以降順次高速化し、これに対応するパソコン用データ通信カードを発売すると発表した。2006 年 2 月から商用サービスとして提供しているパケット通信高速化技術「 W-OAM 」を改良したもの。従来のデータ転送速度は最大 408kbps だったが、今回の改良により最大 800kbps へ引き上げられる。

電気通信事業者協会（ TCA ）は 2008 年 8 月 7 日、７月の携帯電話・PHS 契約数を発表した。

**２００８年７月の PHS 純増数・契約数**
グループ	純増数	累　計
ウィルコム	2,100	4,616,900
PHS総計	2,100	4,616,900

　参照⇒　携帯電話
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PictBridge（ピクトブリッジ）：デジタルカメラとプリンタとを、パソコンを介すことなく USB ケーブルで直接接続して印刷するための通信規格。正式発表前には「 DPS 」の仮称で呼ばれていた。
2002 年 6 月末をもって解散した日本写真機工業会の後を受ける形で同年 7 月 1 日に発足した有限責任中間法人カメラ映像機器工業会（ CIPA、Camera & Imaging Products Association ）が、2003 年 3 月に定めた。詳細はカメラ映像機器工業会の PictBridge 公式サイトを参照。

デジタルカメラで撮影した画像をプリンタで印刷するには、従来はいったんパソコンに画像を取り込んだ上でパソコンから印刷の操作を行う必要があった。しかし、デジタルカメラの普及に伴い、この規格ができる前から、キヤノンやセイコーエプソンなどのプリンタメーカーでは、独自規格であるデジタルカメラからプリンタへのダイレクトプリントをプリンタに採用していが、異なるメーカー間の機器で接続できないなどの問題があった。現在では両メーカーとも PictBridge に対応している。
また、デジタルカメラから写真が記録されたメモリーカードを抜いて、それをプリンタに挿入して印刷できる機種もあった。

PictBridge に対応したデジタルカメラとプリンタの場合は、メーカーが違っても USB ケーブルで接続して印刷することができる。最近のプリンタやデジタルカメラは、ほとんどがこの規格に対応していため、今後は業界標準規格として普及が進むものと見られる。PictBridge に対応したデジタルカメラ機能付きの機器としては、カメラ付き携帯電話や、静止画の撮れるデジタルビデオカメラなどもある。

デジタルカメラ側で用紙サイズなどの印刷設定を指定することができるほか、指定がない画像はプリンタ側の標準設定で印刷する機能もある。また、指定した画像を印刷するだけでなく、縮小した画像の一覧を印刷するインデックスプリント機能や、同一画像の複数枚プリント、エラー表示、日付入りプリントなど多彩な機能を利用することができる。
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PIM（Personal Information Manager）：個人の情報を整理するためのハードウエアやソフトウエア。例えば電子手帳や、パソコン用のスケジュール管理や住所録などをまとめたソフトなど。

PDA などの携帯情報端末には標準でPIMソフトウェアが搭載されており、手帳の代わりとして使用できるほか、パソコン上のデータとの連携も行なうことができる。
パソコンで PIM ソフトを使うと、スケジュールを瞬時に週間や月間へ切り替え表示されるから転記する必要がないとか、スケジュール表に書き込んだ打ち合わせ相手の連絡先を簡単に呼び出せるとか、さらにその人に簡単な操作で電子メールを送れるとか、そういったデータの連係がある。
また、指定した日時にアラームを鳴らしたり、メッセージを表示することができる。

しかし、携帯電話に比べて電波の届く距離が短く、アンテナをたくさん設置しなければならない PHS は、次第に携帯電話にシェアーを奪われている。
PHS 事業が採算に乗っているのは DDI ポケットだけで、最大のライバルである DoCoMo は、2003 年 9 月に日経新聞が「ＮＴＴドコモは通話用ＰＨＳ（簡易型携帯電話）端末の新規開発を中止した。契約者数の伸びが見込めず赤字続きのため、高速データ通信など次世代分野に研究開発を集中させる。」との報道を行い、業界に衝撃を与えた。だが、その後 DoCoMo はこの報道を否定するコメントを発表している。真相は不明だが、今後の積極的な展開は期待できいない。
一方、1999 年 11 月にアステル北海道から PHS 事業を譲り受け、道内でサービスを提供してい北海道総合通信網（HOTnet）は、道内でアステルブランドとして提供している PHS サービスの新規受付を 2003 年 8 月 30 日で終了すると発表した。

ただし、「PHS ⇒ 携帯電話」は音声端末の場合で、データ通信端末「 AirH" 」は比較的健闘している。デジタル携帯電話がもともとデータ通信に不向きで、PHS なら使い放題のプランも選べるという事情が大きいのだが、おかげで「PHS ＝データ通信」のイメージが強くなり、量販店の中には PHS は AirH" だけで音声端末の扱いを中止したところもある。
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PIN コード（ピンコード、Personal Identification Number）：暗証番号、パスワード。データ通信において、機器や個人を特定するための固有な番号で、Bluetooth 機器においてはパスキーと呼ばれることもある。

いろいろな場面で使用されているが、例えば、SIM カードを不正使用から保護するアクセスコード。 PIN コードは、発信するときや、特定のアプリケーションやデータにアクセスするときに、サービスプロバイダから求められる。
また、FOMA カードに設定できる４～８桁暗証番号のことを PIN と呼んでいる。FOMA カードには、PIN1 コード、PIN2 コードという二つの暗証番号を設定できる。PIN1 コードは、第三者による無断使用を防ぐため、FOMA カードを FOMA 端末に差し込むたびに、または、FOMA 端末の電源を入れるたびに使用者を確認するために入力する４～８桁の番号を指す。PIN1 コードを入力することにより、発着信および端末操作ができるようになる。PIN2 コードは、ユーザー証明書利用時や発行申請、積算料金リセットを行なうときなどに使用する暗証番号のこと。

また、ボーダフォンの電子メールサービスである J-SkyWalker （参照⇒　J-SKY ）では、無用な電子メールの受信を防ぐために、PIN が４桁の暗証番号として利用されている。この番号が一致しないメールの受信を拒否することができる。受信する携帯電話で設定した PIN コードと同じ PIN コードが設定されているメッセージだけを受信し、PIN コードが設定されていないとか、違う PIN コードの場合には受信されない。
だから、受信したいメールの送信者には、あらかじめ PIN コードを教えておく必要がある。一般の電子メールソフトなどから送信する場合は、Subject に #xxxx 形式で４桁の PIN を指定する。
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ping（ピング）：データがコンピュータから別のコンピュータへ移動する時間を表している（単位はミリ秒）。同じ接続速度の場合、Ping の値が低い方がダウンロード時間も少なくなる。
Windows 標準搭載ネットワーク解析ツールで、最も基本的な調査ツール。 DOS プロンプトから実行する。

「ping（半角スペース一つ）IP アドレス」
または「ping ホスト名」
で指定のホストまでのパケット到達時間を表示する。

ping の後には半角すぺーすを入れる。

例えば DOS プロンプトで、
C:\WINDOWS>ping smtp.XXXX.com
↓　↓ Pinging smtp.XXXX.com [203.345.56.452] with 32 bytes of data:

C:\WINDOWS>ping news.XXXX.or.jp
↓　↓ Pinging news.XXXX.or.jp [203.345.56.455] with 32 bytes of data:

C:\WINDOWS>ping 203.345.56.215
↓　↓ Pinging 203.345.56.215 with 32 bytes of data:
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PIO（Programmed Input Output）：正しくは Programmed I/O モードのことで、IDEインターフェイスにおいて、コンピュータ内部の各種デバイスとメイン・メモリ間のデータ転送をCPUが管理する転送方式。データ転送の制御を、バスマスタ転送・DMA が独自のコントローラで行うのに対し、PIO は CPU が直接制御する方式。

ハードウェアの設計は DMA より単純になるが、CPU にかかる負荷は重くなる。ハードディスクとのデータ転送などでは、CPU を介さずにデータ転送を行なう DMA 方式が主流となっており、PIO 方式は DMA が正常に動作しない場合の緊急用として用いられている。データの読み書きを行なっている間、CPU は他の仕事ができないため DMA モードに比べデータ転送処理が劣るが、しかし、CPU の高速化により、DMA コントローラを使った転送より高速になった。

しかし現在入手できるハードディスクはほとんどが Ultra ATA 対応なので、それより以前の PIO や DMA の各モードの差については気にする必要はない。
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PiTaPa（Postpay IC for Touch and Pay）（ピタパ）：Postpay（ポストペイ）は「後払い」という意味。関西の４２交通機関（阪急電鉄、近畿日本鉄道、阪神電鉄などの私鉄や、公共交通機関）が加盟する「スルッと KANSAI 協議会」が 2003 年度中の導入を目指して準備中の非接触 IC カードを使った乗車券。協議会のメンバーのうち、まず阪急電鉄と京阪電鉄の二社が先行導入し、大阪市交通局なども追随する。JR 西日本の IC カード乗車券とも相互利用できるようになる見込み。

非接触 IC カードを使った乗車券という点では JR 東日本の Suica と同じだが、「運賃後払い方式」を採用し、当初から IC カードの特性である「多機能化」を意識している点が大きな違い。
利用希望者は駅窓口などで住所、氏名や銀行口座番号などを記入して申し込み、後日郵便でカードを受け取る。鉄道運賃は、毎月登録した銀行口座から引き落とされる。イメージとしては、クレジットカードに似ている。

また、当初からカードで買い物ができる電子マネー（少額決済）機能を盛り込んでいる。スルッと KANSAI 協議会は、私鉄各社の系列店舗以外への普及を最初から視野に入れていて、2003 年 3 月に実施した電子マネーのモニター試験には阪急や京阪の駅ビル内店舗だけではなく、大阪市の道頓堀商店街や天神橋筋商店街の店舗など、鉄道会社系列ではない店舗約 100 店も参加した。さらに、スルッと KANSAI 協議会は決済業務の委託先をクレジットカード大手の三井住友カードにし、その決済端末を PiTaPa 対応にする。
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PKI （Public Key Infrastructure、ピーケーアイ）：公開鍵基盤、公開鍵暗号基盤。公開鍵暗号方式の技術と電子署名を使って、インターネットで安全な通信ができるようにするための環境、社会的インフラのこと。認証機関から証明書を発行する基盤の仕組み。

電子証明書を発行する認証局、取引に当たって発行された証明書を使用して自身を証明する加入者、提示された証明書に依存して取引に応じる依存者、証明書の有効性などを規定する法律「電子署名及び認証業務に関する法律（平成 12 年法律第 102 号）」などから構成される。

企業間取引などにおいて、インターネットを利用した電子商取引には、なりすましや盗聴、改竄などのリスクがある。これを防ぎ、安全な電子通信を実現する技術で、電子商取引のほか、インターネットで行政手続きを受け付ける電子政府・自治体を支える重要な技術。
国内では 2001 年 4 月 1 日に電子署名法（電子署名及び認証業務に関する法律）が施行され、電子商取引の活性化が後押しされると共に、行政の電子サービス化が進むなど、PKI のセキュリティー・インフラとしての重要性が高まっている。

PKI では、ネットワーク上で安全に通信したい人は公開鍵暗号方式で使用する公開鍵を認証局という信用できる第三者機関に登録する。認証局では登録申請してきた人が間違いなく本人であることをチェックした上で公開鍵のデジタル証明書を、電子メッセージの添付ファイルとして発行する。認証局はビートラステッド・ジャパンや日本ベリサインが運営している。
利用者は認証局から受けた秘密鍵をパソコンに格納し、公開鍵を認証局に預けておく。情報の送り手は秘密鍵で電子メールなどの内容を暗号化。ネット上の身分証明書に当たる電子証明書を添付して送信する。受け手は公開鍵を認証局から取り寄せて解読する。ネット上の取引相手を安全に確認できる利点がある。
認証局同士は相互認証することができ、認証局Ａから発行を受けた人と認証局Ｂから発行を受けた人とはお互いに認証可能になる。これで、公開鍵暗号方式を利用しながら電子署名を行うことで、ネットワーク上で安全に通信できる。
PKI は、ソフトウェア・アプリケーションに組み込んだり、サービスまたは製品として提供される。

PKI の主な適用分野を以下に列挙すると、

電子メール
インターネットショッピング（電子マネー、クレジットカード決済、プリペイドカード、デビットカードなど）
インターネットバンキング
インターネット株取引
コンテンツ配信（ XML 、アプリケーション、電子文書など）
電子調達（ネットオークション、資材調達など）
電子申請
インターネット IP-VPN
インターネットEDI （企業間取引、病院情報ネットワークなど）
企業内認証（電子社員証など）

などが想定される。
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pl（pico litre、ピコリットル）：液体の量を表す単位。ピコは、１兆分の１を表す。つまり、1pl は１兆分の１リットルということになる。１リットルは 1,000 立方センチメートルなので、１兆分の１リットルは 0.01 立方ミリメートル、つまり一辺が１００分の１ミリメートルの立方体の容積に相当する。
パソコン関連では、インクジェットプリンタが吹き出すインクの量を表す単位として使われている。インクジェットプリンタは、細いノズルから液体のインクを吹き出して、それを紙に定着させることで印刷している。同じ面積で、インク１滴の量が少ないほど沢山の点が打て、高精細で微妙な階調表現が再現できる。

これまでのインク滴は 1.5～3pl が普通だったが、2005 年 10 月上旬から順次発売すると、同年 9 月 27 日にキヤノンが発表した、複合機を中心としたプリンタ「 PIXUS 」シリーズの新製品は、複合機の MP950、MP800、MP500、単機能の iP7500、iP6600D、iP4200 などだが、全てインク滴 1pl になっている。

参照⇒　単位一覧
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Plain Text（プレーン・テキスト）：＝テキスト
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PlayReady（Microsoft PlayReady）：スペインのバルセロナで開催された「 3GSM World Congress 」で 2007 年 2 月 12 日に公開された Microsoft の新しい DRM 技術。一度料金を支払うだけで、市販コンテンツを複数のデバイスで利用できるシステム。この技術を利用することで、著作権で保護されたコンテンツを携帯電話やパソコンなどの各種デバイス間で共有できるようになる。

ユーザーはまず、自分のドメインに複数のデバイスを登録する。次に、PlayReady に登録した携帯電話事業者やプロバイダ、放送局からコンテンツを購入する。このコンテンツは自分のドメインに登録されたほかのデバイスへと転送することができる。またユーザーは、デバイスにコンテンツを転送するのでなく、デバイスごとにコンテンツをダウンロードすることもできる。

同技術がサポートするコンテンツは、WMA、AAC／AAC+／HE-AAC、WMV、H.264 といったフォーマットの音楽、ビデオ、ゲーム、着信音、画像など。Windows Media DRM 10 の上位互換であるため、PlayReady 対応デバイスで Windows Media DRM 10 ベースのコンテンツを利用できる。
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PLC（Power Line Communications）：⇒　電力線通信
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PLC-J （High Speed Power Line Communication Promoters' Alliance of Japan）：高速電力線通信推進協議会。
平成 15 年 3 月 1 日、関西電力(株)、(株)きんでん、住友電気工業(株)、東京電力(株)、東洋通信機(株)、日本電気(株)、(株)日立製作所、富士通(株)、本多エレクトロン(株)、松下電器産業(株)、松下電工(株)、三菱電機(株)、ラインコム(株)などを主な会員として設立された。
設立目的は、電力線通信の高速化技術、既存システムとの共存技術の検証を行い、日本国内での高速電力線通信の早期実用化を目指すとされている。

　参照⇒　電力線通信
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PLCC（Plastic Lead Chip Carrier）：米 Intel （日本インテル） CPU で、 DIP の次の製品。四側面すべてにピンを配置したパッケージ。上下左右にピンを配置するため、チップの形も自然と細長い形から正方形へと変わった。また、DIP のように足が長く出ていると、四面の場合は差しにくいので、端子はピンではなく埋め込むような形状になった。ソケットの中にすっぽりと埋め込むか、あるいは基盤に直付けする接続方法をとる。PLCC は 80286 に採用されたが、最近では少なくなった。　参照⇒ PGA、QFP
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PLL（Phase Locked Loop）：位相ロックループ、位相同期ループ、電子式フィールドバックループ。入力信号と周波数（参照⇒　波長）や位相のズレがない出力信号を生成する回路技術のことで、位相検出器・低域通過フィルタ・ VCO から構成されている。
入力信号と出力信号との位相差を検出し、正確に同期した（参照⇒　同期をとる）周波数の信号を発信することができる。こうするために、発振器はその発振周波数を電圧によって変化させることができるように、VCO となっている。VCO が発生した信号の位相は、入力信号の位相と比較され、その結果として位相誤差電圧が検出される。この位相誤差電圧によって VCO の発振周波数の制御を行い、VCO の発生する信号の位相が入力信号の位相に等しくなった時点で、位相誤差電圧は零になり、VCO の発振周波数はそこで安定する。
このようにして VCO の出力信号を、入力側にフィードバックして入力信号との位相差を求め、VCO の位相がずれていこうとすると位相誤差が生じるため、VCO はまた元の位相に戻されることになる。入力信号の位相が時々刻々と変化する場合も同様で、VCO の発生する信号が入力信号の位相に一度同期すると、入力信号の位相に等しくなるようにフィードバックがかかるため、VCO は発生する信号の位相を変化させて、常に入力信号の位相に追従することになる。

発信周波数を一定に保つ他、カウンタを組み込むことで入力信号の整数倍の周波数で信号を出力することもできる。携帯電話や無線機の周波数制御に用いられるだけでなく、マイクロ・プロセッサの内部クロック周波数を外部クロックの整数倍にして高速化するのにも用いられている。この高速化技術を初めて用いたプロセッサは米 Intel 社の 486DX2 で、現在の高速デバイスの多くに採用されている。またモデムの中でも、アナログ信号の復変調に PLL が使われている。

PLL を利用すると、FM または AM 信号の復変調や、特定周波数の信号の検出、周波数の変換などが実現できる。アナログ式とデジタル式があるが、どちらかというと後者のほうがより性能がよく、信頼性や安定性、集積化による量産のしやすさなどで優れており、広く普及している。
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Plug and Play：パソコン本体に接続する周辺装置の設定を自動化するための規格で、米 Intel （日本インテル）社と米 Microsoft 社が提唱したもの。システムと拡張カードが情報をやり取りすることで、IRQ や DMA チャネルなどのシステム・リソース値を、他の拡張カードのそれと衝突しないように自動的に設定できるようになる。
省略して「PnP」と呼ばれることもある。PnP 規格は Intel と Microsoft によって作成された。

ISA バスも含めて汎用バスでは、スロット毎に番号が振られていた訳でもなかったから、バスにデバイスを装着しても、それがどんなデバイスなのかを CPU 側から認識する方法は全く無かった。ほぼ全てのデバイスについて「どんなデバイスが装着され、どんなドライバが必要か」を判断するための統一した方法は提供されなかった。そもそも装着されているかどうか、すら判断できなかった。それは人間が判断してドライバを入れるという方法で解決していた。

この状況を解決するために、1993 年 5 月に Intel と Microsoft が共同で制定した仕様が、「 Plug and Play ISA Specification Version 1.0 」で、その後、1994 年 5 月に多少手直しをした Version 1.0a がリリースされており、現在も入手できる。しかしこれは不完全で、満足できるものではなかった。

結果として、初めて Plug and Play を実装したのは PCI バスだが、PCI デバイスを新規に作る場合、PCI SIG に加盟して、「 Vendor ID 」を取得する事が義務付けらている。また、全ての PCI デバイスは自社内で固有の「 Device ID 」をつけることも義務付けられた。これによって、全ての PCI デバイスが区別して認識できるようになり、 Plug and Play が実現した。

プラグアンドプレイをネットワークに拡張したものが UPnP 。
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PM（phase modulation）：位相変調。正弦波に対して情報を載せる正弦波アナログ変調の一つで、ある情報を含む信号に従ってその正弦波の位相を変化させるもの。多くの場合、アナログ信号を元に変調を行なう場合を PM と称し、デジタル信号を元に変調を行なう場合は PSK（位相偏移変調）という。
変調とは搬送波に信号を載せる方法のことで、アナログ変調とデジタル変調とがある。アナログ変調とは伝送したい情報がアナログの場合で、その信号を変調する方式。直流では、電圧が常に一定なのでエネルギーを伝えることはできるが、この中に「電圧がある」という以外の情報は含まれないから、情報伝送に利用できるのは交流に限られる。交流の最も単純な形は定数係数の正弦波だが、こういう単純な波形も直流と何ら変わらずエネルギーは伝送できても情報を載せることはできない。情報を伝送するためには、時間的に交流の「特徴」が変化する必要がある。交流を規定する特徴、つまり搬送波の物理的特徴としては、振幅・位相・周波数（波長）があり、信号をこれら３つの量の変化として変調することができる。

伝送路がアナログ信号しか通さない場合、伝送すべき情報がデジタル・アナログに関係なく、アナログ信号に変換して送り出す必要がある。また受信側では届いた信号をもとの情報へと戻す必要もある。
伝送したい情報を、伝送路の種類に応じたアナログ信号へ変換することを変調といい、もとの情報を復元することを復調という。変調と復調は、符号化（エンコード）・復号化と混同しがちだが、基本的には、情報を伝送路へのせるための技術のことで、復調とは、伝送路によって届けられた情報を、もとの形態へと戻すことを指す。

搬送波をアナログ信号で変調するアナログ変調の場合、送信したい信号の変動に合わせて、振幅の大きさを変動させるのが AM で、同様に周波数を変動させるのが FM 、位相を変動させるのが PM、振幅／位相の双方を変化させる方式は QAM と呼ばれる。

PM は振幅が一定で、信号の位相を変調信号によって変化させる。波形的にも数式的にも FM 変調と同様となる。FM 変調では変調周波数が変化しても基本的に変調度は変化しないが、周波数は位相の単位時間の変化の割合であることから、位相変調では変調周波数が高いほど変調が深く、変調周波数が低いと変調度も低い相関がある。
この変調法の原理的性質として、基準信号（基準位相）を別に伝送しない限り、直流を伝送できない。そのため、デジタル変調としての PSK は基準位相をその都度算出するという手法を用いて使用されるが、アナログ変調としての PM はほとんど実用例がない。しかし、モデムなどがこの位相変調方式で通信している。

参照⇒　アナログ変調
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PMC（Windows Mobile based Portable Media Center）：Microsoft の設計になる携帯ビデオプレーヤーで、2004 年 8～9 月に韓国 Samsung （日本サムスン）社、シンガポール Creative Labs （クリエイティブ）社、韓国 iRiver （アイリバー・ジャパン）社の３社から順次発売された。

これはポータブル映像プレイヤーの仕様を標準化しようとするマイクロソフト社の戦略で、ハードディスクを内蔵して、WMA とMP3 フォーマットの音楽や、WMV フォーマットの動画を液晶ディスプレイで再生できる。米 Apple Computer （アップルコンピュータ Apple Japan）社の iPod に対抗するデバイスとも呼ぶべきこのサービスは音楽だけでなく、ビデオまでサポートしている。テレビ番組、楽曲、映画、写真などを保存することが可能で、Windows XP と WMP 10 を搭載したパソコンから、音楽や映像などのコンテンツを取り込ことができる。
PMC は PMP の一種だが、PMP はコントロールする OS が Linux とマイクロソフト社のものとがある。PMP は Linux ベースの狭義の PMP と、マイクロソフト社ベースの PMC とに大別されている。

クリエイティブメディアは 2004 年 11 月、携帯 AV プレーヤー「 Creative Zen Portable Media Center 20GB 」を発売した。PMC の国内発売は初となり、価格はオープンで、同社オンラインショップ価格は 5 万 7800 円。
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PMP（Portable Multlmedia Player）：ポータブルマルチメディアプレーヤーのことで、３～４インチ前後のカラー液晶ディスプレイとフラッシュ・メモリまたはハードディスク・ドライブを内蔵し、それに多様なコンテンツを搭載し、MP3 音楽はもちろん、映画と動画まで再生して視聴できる携帯用デバイス。

駆動、コントロールする OS は現在 Linux とマイクロソフト社のものとが使われている。Linux ベースの狭義の PMP と、マイクロソフト社ベースの PMC に大別されているが、大部分の PMP が次第に多様なアプリケーションを強みとして持っているマイクロソフト OS を採択するの PMC になると思われる。
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PNG（Portable Network Graphics）：「ping」と発音。主にインターネットなどのネットワーク環境でグラフィック・データを扱うことを考慮して開発された画像ファイル形式。NASA（米国航空宇宙局）のトーマス・ボーテル（Thomas Boutell）によって開発された。

GIF 同様に可逆圧縮だが、GIF 形式よりも圧縮効率が高く、インタレース化や透明化も可能。24 ビット・カラーの画像を取り扱うことができる。WWW の標準化団体 W3C が WWW 用のグラフィックス形式の一つとして推奨しており、Netscape Navigator や Internet Explorer などの主要 Web ブラウザもサポートしている。米ユニシスが画像の圧縮展開ルーチンの特許を持っている GIF フォーマットに代わる新たな画像形式として、今後多く利用されていくと見られている。

参照⇒　 JPEG 、インタレース GIF
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PnP（Plug and Play）：＝ Plug and Play
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Podcast（ポッドキャスト）：＝ポッドキャスト
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POP（ポップ）（Post Office Protcol）：インターネットメールで、メール・サーバからメールをダウンロードするためのプロトコル。メールサーバーは、一般利用者にとっては、プロバイダに設置された郵便局の私書箱に相当する。送信されてきたメールは、プロバイダに保管されており、ユーザーはそのプロバイダに接続して、保管されている自分宛のメールをダウンロードする。

SMTP や ESMTP はメールが届くのを２４時間待っていて、いつでも受信できるが、常時稼働のコンピュータならともかく、一般のパソコン等には不向き。そこで、POP という方法を使い、サーバに届いたメールを受け取りに行く。最近はバージョン 3（ POP3 ）が主流で、これは RFC1939 に記載されている。

なお、メールの送信、およびサーバ間でメールを伝達するときに使うのは「 SMTP プロトコル」。
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POP サーバ（Post Office Protcol Server）：ユーザーあてに届いたメールを一時保管し、ユーザーがメール・ログイン名とメール・パスワードでログインしてそのメールを受信することができるサーバマシ。各メーラーに、POP サーバの名称(ホスト名)を入力する欄がある。
なお、メールを送信する際に使うのは「 SMTP プロトコル」。
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POP3（ポップ３）（Post Office Protcol 3）： POP のバージョン３で、 RFC1939 に記載されている。

POP3 の仕様にはいくつか不便な点がある。
POP3 の仕様は単一の受信環境が前提なので、複数のマシン、複数のメールソフトで同じメールボックスのメールを管理していると、必ず何らかの方法でデータの同期を取るようにしないと、複数の環境を同じ状態に保つことはできない。

また、POP3 はサーバとの間できめ細かいやり取りができないので、メール１通単位で受信する、しないを選ぶしかない。大きな添付ファイルが付いたメールを受信する際、POP3 ではとりあえず本文だけ読めれば良くても、添付ファイルをふくめメール１通分すべてのデータを受信しなければならない。添付ファイルだけを削除したい、ということもできない。

さらに、メールボックスに大量受信メールが溜まった場合など、サーバのメールボックスの中を検索するということができないので、一覧を作って件名や送信者などから確かめるしかない。一覧を作るなら、一覧に必要なヘッダだけ受信することができればもっと早く表示できるが、それはできない。

このように、POP3 プロトコルではメールサーバとの間で柔軟なやり取りを行うことができない。

なお、メールの送信、およびサーバ間でメールを伝達するときに使うのは「 SMTP プロトコル」。
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Port Multiplier（ポート・マルチプライヤー）：SerialATA II から導入された「信号経路の分岐」を可能にする仕組みで、一つのホストに対して複数のデバイスが接続できる。シリアル ATA は今まで１ポート１デバイスだったが、この制限が無くなり、規格上は最大１６台となった。
アクティブなホストは一つ、分岐の深さは１段のみに限定されており、分岐先に接続可能なドライブは最大１５台となっている。この場合、マスターとスレーブというような関係ではなく、SCSI のようなデイジー・チェーンでもなく USB でいうところのハブに相当する。ただし、USB ハブのように２段以上の階層構造はとれない。
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POS システム（ポスシステム、Point Of Sales System）：販売時点情報管理システム。商品の販売・支払いが行われるその場（ point of sales ）で、品名、数量、販売時刻などの販売データを収集することで、販売動向を把握する仕組み。緻密な在庫・受発注管理ができるようになるほか、複数の店舗の販売動向を比較したり、天候と売り上げを重ね合わせて傾向をつかむなど、他のデータと連携した分析・活用が容易になるというメリットがある。

このため、特にフランチャイズチェーンなどでマーケティング材料を収集するシステムとして注目され、主に、スーパーマーケットやコンビニエンスストア、外食産業、ガソリンスタンド、ホテル、ドラッグストアなどのチェーンストア等で導入され、年々その機能が進化しているが、近年はその簡易版が一般商店などにも普及している。

POS システムと経理システムなどを連携させ、クレジット決済や税額の自動算出なども一元的に管理するなど機能を拡張したシステムもある。また、店舗で販売している商品の情報をあらかじめホストコンピュータに記録しておくと、販売時にバーコード情報を元に商品情報を検索し、レシートに購入商品を正確に記録できるのも POS システムの副次的な利点となっている。
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PostScript：1985 年に米アドビシステムズ（Adobe Systems）社が開発したページ記述言語。テキストやグラフィックス、画像、カラーなどを含む文書の書式や描画方法をプリンタなどに指示する。また、Windows、Mac（Macintosh）、OS／2、UNIX などのオペレーティングシステム及びカラーマネージメント上で動作する、ほとんどすべてのアプリケーションソフトウェアが PostScript 技術をサポートしており、DTP では事実上の世界的標準となっている。印刷物の出力など、特に高解像度を要求する印刷処理で一般に利用される。

特徴は、出力装置に合わせた解像度で出力されるため、出力装置に依存せずに文字、グラフィックス、画像を高品位に印刷できること、絵や文字の回転、拡大縮小、変形などが自由にできることなどがあげられる。
この言語を解釈するインタープリタを備えたプリンタのことを、PostScript プリンタと呼ぶ。
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PowerNow!（パワーナウ）：米 Intel の SpeedStep テクノロジの米 AMD 版で、バッテリー駆動時にクロック周波数を下げることによって、消費電力を少なくしバッテリー駆動時間を長くするための省電力技術。
動作クロックが SpeedStep の場合は、マキシマム・パフォーマンス・モード（ Maximum Performance Mode ）とバッテリー・オプティマイズド・パフォーマンス・モード（ Battery Optimized Performance Mode ）という２段階のパフォーマンスモードを規定しており、ＡＣ電源かバッテリかを自動的に判別して、動作クロックと動作電圧の切り替えを行うというものだった。

これに対し、PowerNow! では、AMD 独自のオートマティック・モードを備えており、アプリケーションの動作状況などによって、必要とされる性能を自動的に判断し、オンデマンドで最適な動作クロックと動作電圧を選択するようになっている。また、オートマティック・モードのほか、最高周波数（波長）および最大電圧で動作するハイパフォーマンス・モードに最低周波数と最低電圧で動作するバッテリ・セイバーモードの合計３種類の動作モードを持っている。ただし、PowerNow! テクノロジでは、具体的にどのように動作クロックと動作電圧の変更を行っているかの詳細については公表されていない。他に同様の技術では米 Transmeta （日本法人トランスメタ）社の Crusoe に採用されている LongRun などもある。

2000 年 6 月 27 日に日本 AMD が都内の記者会見で発表し、「モバイル AMD-K6-2+ 」の動作クロック 550MHz 版、533MHz 版、および「モバイル AMD-K6-III+ 」で公式にサポートが表明された。ただし、AMD PowerNow! テクノロジを有効にするには BIOS などの対応が必要。
モバイル AMD-K6-2+は、モバイル AMD-K6-III+ と共に、すでに 2000 年 4 月 20 日に 450/475/500MHz 版が発表されており、今回発表された製品はその高速版に当たる。従来製品を搭載したノートパソコンもすでに富士通、東芝、日本電気、コンパックコンピュータ、米 Hewlett-Packard Development Company, L.P. （日本 HP ）社の各社などから発表されているが、PowerNow! 機能は利用されていなかった。今回、米ヒューレット・パッカードが発表した、「 HP Pavilion N3300 」シリーズの一部で、初めて PowerNow! テクノロジが有効にされたとしている。
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PowerPoint（パワーポイント）：マイクロソフト社のプレゼンテーション専用ソフト。豊富な図形作成機能と動的処理が特徴。Microsoft Office の一部として提供されている。Office に含まれる他の製品と緊密に連携し、データの相互乗り入れなどの面で便宜が図られている。音声を入れたり、文字の動き、プレゼンテーションの時間を設定したりして、スライドの作成ができる。多様なシチュエーションに対応しており、スライドでのプレゼンテーションから LAN 上でのリアルタイムプレゼンテーションまで幅広く利用されている。また、プレゼンテーション時に配布する資料の印刷なども可能なことから、幅広い層のユーザに利用されている。なおファイルは PPT 形式で、拡張子は「 .ppt 」。

2004 年 8 月 23 日に公開された Microsoft Office 2003 Editions には、オンラインおよび店頭で購入できるパッケージ版として、
Microsoft Office Professional Edition 2003
Microsoft Office Standard Edition 2003
Microsoft Office Personal Edition 2003
の３種類がある。この内最後の Microsoft Office Personal Edition 2003 だけは PowerPoint が組み込まれていない。
プレインストール版としては、
Microsoft Office Professional Enterprise Edition 2003 と
Microsoft Office Personal Edition 2003
とがあり、パッケージ版と同じく Microsoft Office Personal Edition 2003 には PowerPoint が組み込まれていない。
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PPGA（Plastic PGA/Plastic Pin Grid Array）：集積回路のパッケージ方法の一つ。PGA のセラミックをプラスチックとしたもので、黒いプラスチック製の平たいパッケージの下面に外部入出力用の多数のピンを剣山のように規則正しく並べたもの。
それまで一般的だった SPGA パッケージに比べて軽量で、製造コスト的にも有利といわれている。また一般に、放熱効果も高いといわれている。
Pentium -166MHz の一部、Pentium-200MHz のすべてで採用されている。最近は Celeron にも採用し始めた。
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ppi（pixels per inch）：　参照⇒ dpi
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PPP（Point to Point Protocol）：ポイント・ツー・ポイント（Point-to-Point）とは、ノード間を、一対一で直接接続している構成で、IP パケットの転送を行う機能。デジタル専用線や RS-232C などのように、通信路の両端だけにノードが接続されている。三個以上のノードが同一のリンクに接続されることは、決してない。
ポイント・ツー・ポイント・インタフェースでは、一般的に、PPP というプロトコルが適用される。

PPP とは、モデムなどで接続するダイヤルアップ・ IP 接続。電話や専用線などのシリァル回線を用いて、ネットワークに接続する通信プロトコル。

利用時に一時的に IP アドレスを割り与える方式をとる。インターネットにダイヤルアップで接続する方法として主流になっている。
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PPPoE（Point to Point Protocol over Ethernet）： Ethernet（イーサネット）上で PPP を利用した接続をするための機能。ネットワークへのアクセスを認証する際、コンピュータから打ち込まれたユーザー名とパスワードを確認できるための新しい技術で、利用者とプロバイダとの間での認証や IP アドレスの取得など、本来ダイヤルアップ接続で使う仕組みが利用できるようになる。

PPP はもともと、電話回線や ISDN 回線など、「呼び出し」を要する通信回線を介してネットワークに接続するために開発された。これを LAN などの「つなぎっぱなし」の環境でも利用できるようにしたものが PPPoE で、通常の PPP と異なり、ネットワークカードの持つ固有の「 MAC アドレス」によって双方のコンピュータを識別し、その間に仮想回線を展開する。常時接続して使用する Broadband（ブロードバンド）・ネットワークの場合に、LAN 上で PPP によるダイヤルアップ機能を擬似的に実現する。これによって、LAN 上のユーザーからもダイヤルアップ接続と同じように、PPP によるユーザー認証などができるようになる。

PPPoE を要求するプロバイダを利用するなら、パソコン側で PPPoE をサポートする必要がある。もし OS が PPPoE を標準でサポートしていなければ、別途 PPPoE ソフトウェアをインストールする必要がある。ADSL 接続サービスを提供しているプロバイダは、同時に PPPoE クライアント・ソフトウェアも配布していることが多い。また、PPPoE はルータを経由できないので、ローカル・ルータを利用している場合は、ローカル・ルータ自体が PPPoE クライアントとして機能する必要がある。ローカル・ルータは PPPoE をサポートする製品が増えているほか、既存製品でもファームウェアのアップデートで対応可能な場合が多い。

もともとは xDSL サービスの利用者（加入者）とサービスを提供する通信事業者の便宜を向上させるために、米国の大手通信事業者ユーユーネット（UUnet）や機器ベンダーの米レッドバックネットワークス（Redback Networks）により考えられた技術であり、インターネット関連の技術標準を策定する IETF により、「RFC 2516」として標準化されている。
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PPT：Microsoft 社のプレゼンテーションソフト「 PowerPoint 」で保存されたファイルの形式で、拡張子は「 .ppt 」。専用のビューワーがなければ見ることができない。最新のビューワーは「 PowerPoint Viewer 2007 」で、2006 年 11 月 9 日に無償ダウンロード配布を開始した。PowerPoint Viewer 2007 ダウンロードページからダウンロードすることができる。

このビューワーを使うと、プレゼンテーション自体をを編集することはできないが、PowerPoint 97 およびそれ以降のバージョンで作成されたプレゼンテーションを忠実に表示することができ、パスワードで保護された Microsoft PowerPoint プレゼンテーションも開くことができる。また、プレゼンテーションの表示および印刷も可能となっている。
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PPV（Pay Per View）：有料放送で、デジタルコンテンツをネットワークで提供する場合に、データをダウンロードした回数に応じて課金する方式のこと。リモコン操作で映画１本、スポーツ１試合、コンサート１回などの単位で番組を購入する。例えば、VOD システムで映画を１本見るたびに課金するような方式をいう。
もともと CATV の有料チャンネルでの課金方式として使われていたもので、BS デジタル放送・CS デジタル放送では、番組単位で購入契約が必要な有料番組のことを指す。欧米では衛星放送、ケーブルテレビ事業者などが提供するサービスとして定着している。しかし、日本のケーブルテレビの有料チャンネルでは月額定額の課金形態が一般的。

有料のテレビ放送で映画を見る場合、今のケーブルテレビや衛星放送は、サービスごとかチャンネルごとに毎月一定の料金を払う方式が多い。映画などの専門チャンネルを契約すると、見ても見なくても毎月数千円を払うことになる。PPV 方式が普及すると、映画１本、スポーツ中継１試合など、番組ごとに数百円くらい課金されるようになる。
このほか、インターネットを通じて映像や音楽を流すサービスでも、見た分だけ、あるいは聞いた分だけ払う方式が導入されつつある。これらも、PPV 型のサービスといえる。

しかし、PPV　を実現するには、どの契約者がどの番組を見たかをサービス提供者が把握する必要がある。インターネットの場合はユーザー ID があるから現実性もあるが、ケーブルテレビや衛星放送だと新たな手間がかかる。電子マネーを使って見る前に払う方法もあるが、これはインターネットでもまだまだ普及しているとはいえない。
利用者も、番組を見る前に料金を確認したり、課金を了承する必要がある。電子マネーの場合は、そのサービスに対応した電子マネーを事前に用意しなければならない。

インパルス PPV （ Impulse PPV ）：Impulse は「衝動的、瞬間力」の意味。
番組を選択した瞬間に契約が成立する有料テレビ番組サービスの総称。見たいと思う番組を契約して視聴する PPV の中で、番組を選択した瞬間にスクランブルが解除されるなどの方式で提供される放送システム。
デコーダなどに蓄積された課金情報は、電話回線などを使って情報センターに送られ、後日まとめて請求される。事前に視聴契約をする方式は、オーダー・エントリー PPV （ Order Entry PPV ）と呼ばれる。このオーダー・エントリー PPV では、あらかじめ申し込みをしている視聴者の一覧表を作成し、その情報にもとづいて個別にスクランブルが解除されるような信号を送出する方法をとる。
今後、通信網の双方向性を高めれば、好きな時間に見たい番組を選ぶと、その瞬間に視聴可能な状態になり、さらに課金情報が自動的に集約されて銀行口座から放送局に支払われるようなシステムも可能になる。このような映像伝送サービスも VOD と呼ばれている。
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PRAM（Phase Change RAM）：ピーラム／プラム、開発した米 Ovonyx,Inc. にちなんで OUM （ Ovonic Unified Memory ）とも呼ばれる相変化メモリー。米 Intel、韓国サムスン Samsung （日本サムスン）社、伊仏 STMicroelectronics 社など世界半導体ランキング上位の大手半導体メーカーが、フラッシュ・メモリの後を継ぐ不揮発性メモリとして、最有力視している。

記憶素子には、ゲルマニウム・アンチモン・テルル（ GeSbTe：GST ）合金を使う。この材料は、６００度Ｃ以上の熱を加えると溶融し、冷却のさせ方で抵抗値が変わる。ゆっくり冷やすと低抵抗の結晶、急激に冷やすと高抵抗のアモルファスとなる。双方の抵抗値の違いからデータを記憶する。

PRAM は、DRAM のコンデンサ部分を GST 膜に変更するだけで動作するため、 DRAM の製造ラインとほぼ同じプロセスを使用することができる。そのため、生産性の観点から見た場合、他の不揮発性メモリに比べ設備投資も含めトータルコストを抑えることが可能となる。最初に商用化が検討されている容量は 256M ビット程度のもので、パソコンでの使用ではなく、携帯電話やデジタル家電で使用されている DRAM の代替が想定されている。
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Precedence：参照⇒　メールのヘッダ～「Precedence:」
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Prescott（プレスコット）：米 Intel が開発した 32bit CPU に付けられた開発コード名のひとつ。Pentium ４の３代目に相当するもので、初代の「 Willamette 」、２代目の「 Northwood 」に続く。
2004 年 2 月に最初の製品が発表された Prescott では、製造プロセスが 90nm にまで縮小された以外に、CPU のアーキテクチャにも改良が加えられている。パイプライン処理が Northwood の２０段から３２段に増加され、PNI （ Prescott New Instruction ）と呼ばれる１３の新しい命令が追加された SSE3 が採用されている。
また、二次キャッシュの容量が 512KB から 1MB に増加され、データ用の CPU 内部キャッシュも 8KB から 16KB に増やされている。トランジスタ数は、1 億 2,500 万個にもおよび、従来よりも消費電力が増大している。FSB は、Northwood と同じ 533MHz に加え 800MHz の製品が投入され、クロック周波数は 2.8GHz 以上の製品が存在する。なお、Prescott コアを用いた CPU には、通常の Pentium ４以外にも、ハイパー・スレッディング・テクノロジーを用いた「HT Pentium ４」もある。

Willamette （ウィラメット） は米 Intel が開発した 32bit CPU に付けられた開発コード名のひとつ。初代の Pentium ４のことで、2000 年 11 月に最初の製品が登場した。初代 Pentium で採用されていた P5 アーキテクチャ、Pentium Pro / Pentium II/ Pentium IIIで採用された第６世代アーキテクチャの後継にあたり、x86 アーキテクチャの第７世代にあたる。Pentium Pro 以来続いてきた第６世代から５年ぶりに新設計された NetBurst アーキテクチャに基づく CPU。

製造プロセスは 0.18μ（ミュー）m、4,200 万個のトランジスタによって構成されており、二次キャッシュは、CPU コアに内蔵された 256KB となっている。初期の Willamette は、CPU をマザーボードに取り付ける Socket（CPU Socket）が 423 ピンの PGA パッケージ（ PGA423 ）として提供されていたが、のちに 478 本のピンで構成された mPGA478 に変更された。後継となる Northwood が mPGA478 のみの対応となるため、PGA423 は次第に市場から消えてゆくことになる。
FSB は、400MHz と Pentium IIIの３倍になっており、CPU コアの２倍のスピードで動作する整数演算ユニットで、動作クロックは PGA423 対応が 1.3GHz～2GHz までで、mPGA478 対応が 1.5GHz～2GHz までとなっており、Willametteのクロックはここで打ち止めとなる。

パイプライン処理の段数は、Pentium III の１０段から２０段に倍増し、Athlon、PentiumIIIの倍の深さのハイパーパイプラインを持つことによって高クロック化を容易にして、１つの処理時間を短くすることでクロック周波数を高めやすい構造になっている。さらには MMX と SSE を改良した SSE2 も採用された。しかし、高クロック化を容易に実現することに重点を置いた設計であるためにクロックあたりの性能は PentiumIII / Athlon に劣ることが多い。コアのサイズは１７０平方ミリで、Pentium III より６０％大きく、コストが上がる原因となった。
その後 Pentium ４としては、製造プロセス 0.13μm の「 Northwood （ノースウッド）」や 90nm の「 Prescott （プレスコット）」も発表されている。

**Willamette と Northwood の仕様**
製品	コードネーム	周波数など	備　考
0.18μm Pentium４	Willamette	1.3～2.0GHz 256KB on-die
0.18μm Celeron	Willamette-128K	1.7～1.8GHz 128KB on-die	非常に短命
0.13μm Pentium４(HT)	Northwood	1.6～3.4GHz 512KB on-die	HT 技術搭載
0.13μm Celeron	Northwood-128K	2.0～2.8GHz 128KB on-die
0.13μm Mobile Pentium４	Northwood	2.4～3.2GHz 512KB on-die	発熱が問題
0.13μm Mobile Pentium４-M	Northwood	1.4～2.6GHz 512KB on-die	A4ノートなど
0.13μm Mobile Celeron	Northwood-256K	1.2～2.5GHz 256KB on-die

Northwood （ノースウッド）は米 Intel が開発した 32bit CPU に付けられた開発コード名のひとつ。Willamette の後継となる NetBurst アーキテクチャを採用した Pentium ４の２代目に相当するもので、2002 年 1 月に最初の製品が登場している。
初代の Pentium ４の Willamette では、0.18μ（ミュー）m プロセスにより製造されていたが、Northwood では、製造プロセスが 0.13μm にまで縮小されている。そのため、CPU コア内蔵の二次キャッシュ容量が 256KB から 512KB にまで増加されており、5,500 万個のトランジスタによって構成されている。CPU パッケージの Socket（CPU Socket）は、後期の Willamette と同じ 478 本のピンで構成された mPGA478 となっている。この結果、整数演算能力の強化が図られ、さらなる高クロック化を実現できるようになる。
また、FSB も、Willamette と同じ 400MHz に加えて、新たに 533MHz～800MHz の製品が投入され、動作周波数は、1.6GHz～3.06GHz。3.06GHz 版及び FSB 800MHz 対応版ではこれまで OFF にされていたハイパー・スレッディング・テクノロジーが ON にされ、さらに性能が向上した。なお、FSB クロック 400MHz 用のものは 2.6GHz で打ち止めとなった。
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Printer ポート：＝プリンター・ポート
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Proportional Font（可変ピッチフォント）：＝プロポーショナルフォント、参照⇒ 固定幅ピッチフォント
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Protocol（プロトコル）：＝プロトコル
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Proxy サーバ（プロキ(ク)シ・サーバ）：「proxy」は「代理」の意味。単にクシ（串）とも呼ぶ。

企業などの LAN とインターネットの境にあって、ネットワーク内部コンピュータの「代理」としてインターネットとの接続を行なうコンピュータ。または、そのための機能を実現するソフトウェア。ネットワークに出入りするアクセスを一元管理し、内部から特定の種類の接続のみを許可したり、外部からの不正なアクセスを遮断するために用いられる。
ファイアーウォールなどで外部のインターネットから保護された LAN では、 LAN 内部のパソコンもファイアーウォールによって、外部に接続することはできない。そこで、Proxy サーバを用いる。

Proxy サーバがアクセスして得た情報は Proxy サーバ内に貯えられ、キャッシュの役割を果たす。あるマシンへアクセスした情報がこの中にある場合、貯えられた情報が自分のマシンに送られる。
例えば、社内のユーザーがある Web ページにアクセスすると、その内容を Proxy サーバーは一定期間記憶しておき、次に別のユーザーが同じページにアクセスした場合は、インターネットにアクセスする必要はなく、Proxy サーバーが持つ情報をユーザーに返送すればよい。こうすればインターネットアクセスの頻度を減らせる。

Proxyサーバの設定方法 ----（Internet Explorer、Windows）
☆ Internet Explorerの[ツール(T)]-[インターネットオプション(O)]を選択し、「インターネットオプション」を表示する。
☆ インターネットオプションの[接続]タブをクリックする。
☆ [接続]タブの[LANの設定(L)]をクリックすると、「ローカルエリアネットワーク(LAN)の設定」が表示される。
☆ 「自動構成スクリプトを使用する」にチェックをし、アドレス欄に
「http://www.XXX.co.jp/proxy.pac」などと入力する。
☆ [OK]ボタンをクリックするとインターネットオプションに戻り、もう一度[OK]ボタンをクリックする。
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PRT ポート（Printer Port）：　参照⇒　プリンター・ポート
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ps（ピコ・セカンド）（ピコ秒）：　参照⇒　ナノセカンド
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PS （Program Stream）：MPEG-2 方式の一つで、DVD など、エラーの発生しない環境でのデータの伝送・蓄積に適用されることを想定されている多重化形式。複数の PES（Packetized Elementary Stream）パケットを連結し、先頭にパックヘッダを付与したものをパックと呼び、さらに複数のパックを連結したパックの集まりで構成される。MPEG-2 ではパックを構成するパケットを、PES パケットと呼び、映像や音声などの個別のストリームを分割したものに PES パケットヘッダが付加される。

PS には、映像や音声のPES のほかに、Program Stream map とよばれる各 ES （Elementary Stream）の詳細情報や、Program Stream directory とよばれる再生時刻とビットストリーム上のオフセット値を含む、ランダムアクセスのための情報を挿入することができる。
MPEG-2 PS 形式は CD や DVD パッケージメディアに格納することが前提となっているため、ディスクのセクタサイズ単位でデータを区切り、再生時にはランダムアクセスすることを考慮した方式となっている。

MPEG-2 の規格では広範囲なアプリケーションに対応するため、ビデオストリームとオーディオストリームとを同期（参照⇒　同期をとる）させてできるストリームとして、PS 方式と TS （Transport Stream）との２種類の方式が規定されている。これらのストリームは、MPEG-2 ストリームの用途や、再生ボードや再生ソフトウェアの規格に合わせて選択することになる。
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ps ファイル（ps file、Post Script file）：PostScript で書かれているファイル。

参照⇒　eps ファイル
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PS/2（Personal System/2）：IBM 社が 1987 年 4 月に発表した IBM PS/2 と名付けられた PC/AT 互換機パソコン。同製品で初めて採用されたキーボードやマウスを接続するコネクタの規格、つまり PS/2 ポートの意味で用いられることもあり、名称の由来となっている。

パソコン側 PS/2 コネクタ

コンピュータ内部のデータ伝走路であるバスの規格に、当時主流だった ISA バスではなく独自の MCA バスを採用し、互換機メーカーからライセンス料を徴収しようとしたが、メーカー各社から反発にあい、普及しなかった。PS/2 にあわせて新たなパソコン向け OS である OS/2 も発表されたが、途中まで OS/2 を共同開発していた Microsoft 社の Windows に押され、あまり普及していない。

接続口であるポートの形状は６ピンのミニ DIN 規格だが、実際に信号線や電源ラインとして使われているのは、このうちの４本だけで、キーボード、マウスともに同型。同じコネクタなので、物理的にはどちらにでも挿入できる。ただし、各コネクタに接続できる機器はあらかじめ決まっており、キーボード専用コネクタにマウスを接続したり、あるいはその逆に接続しても使用できない。こうした間違いやすい仕様のため、この２つのコネクタを区別できるよう、キーボードやマウスを表すアイコンがコネクタ付近に記してあったり、コネクタ自体の色でマウスとキーボードとを区別できるようになっている。なお、電源をオンにしたまま抜き差しをすることはできない。
それ以前のキーボード端子と比べると、ふた回りほど小型化されているが、電気特性的には互換性があり変換コネクタで相互に接続できる。つまり、２０年以上前のパソコン用キーボードは現在でも利用できる。現在、入出力機器用コネクタの規格は PS/2 から USB への置き換えが徐々に進んでいる。

PS/2キーボード・コネクタ

PS/2マウス・コネクタ

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PSK（Phase-Shift Keying）：位相偏移変調。一定周波数（波長）の搬送波の位相を変化させることで変調するデジタル変調技術。

変調とは搬送波に信号を載せる方法のこと。アナログ変調とデジタル変調とがある。アナログ変調とは伝送したい情報がアナログの場合で、その信号を変調する方式。直流では、電圧が常に一定なのでエネルギーを伝えることはできるが、この中に「電圧がある」という以外の情報は含まれないから、情報伝送に利用できるのは交流に限られる。交流の最も単純な形は定数係数の正弦波だが、こういう単純な波形も直流と何ら変わらずエネルギーは伝送できても情報を載せることはできない。情報を伝送するためには、時間的に交流の「特徴」が変化する必要がある。交流を規定する特徴、つまり搬送波の物理的特徴としては、振幅・位相・周波数があり、信号をこれら３つの量の変化として変調することができる。

伝送路がアナログ信号しか通さない場合、伝送すべき情報がデジタル・アナログに関係なく、アナログ信号に変換して送り出す必要がある。また受信側では届いた信号をもとの情報へと戻す必要もある。
伝送したい情報を、伝送路の種類に応じたアナログ信号へ変換することを変調といい、もとの情報を復元することを復調という。変調と復調は、符号化（エンコード）・復号化と混同しがちだが、基本的には、情報を伝送路へのせるための技術のことで、復調とは、伝送路によって届けられた情報を、もとの形態へと戻すことを指す。

デジタル変調は、アナログ変調と異なり、搬送波に不連続な変化を与えることで変調する。この変化のことを表すのに当初は電信技術の用語からキーイング（ Keying ）という用語を用いた。アナログ変調で変調波形を矩形波にした場合と考えることができる。そして、矩形波による変調は、搬送波をスイッチ（ key ）で切り換えることと同じであることから、デジタル信号で変調する方式は、送信したい信号の変動に合わせて、振幅の大きさを変動させる AM、同様に周波数を変動させる FM、位相を変動させる PM に対応して、ASK、FSK、PSK と呼ばれる。

PSK は位相の異なる波を切り替えることで信号を送信する。変化した位相の種類を増やすことによって、変調１回あたりの送信ビット数を増やすことができる。２つの位相の波を用いる場合を特に BPSK と呼び、４つの波ならば QPSK と呼ぶ。例えば、４相 PSK （ QPSK ）は最初の１周期は位相が０の波形、次の２つ目の周期は位相を９０°遅らせてあり、第３番目の一周期は位相を１８０°遅らせ、４番目は２７０°遅らせると、基準となる波形からの位相のずれに対し、それぞれ「 00 」、「 01 」、「 10 」、「 11 」という数値と対応させると、デジタルコードが作れる。しかも、この場合には周波数帯域はほとんど基準波の周波数のごく近傍にあるので、アナログ的には狭い周波数帯域で通信できる。

最近モデムの速度が急激に速くなっているが、この PSK を８相とか１６相、２４相などと引き上げることで実現している。これらの規約は、ITU の V シリーズとして国際標準になっている。FSK のように複数の周波数帯を占有しないし、ASK のように雑音に弱くないという特徴がある。

PSK は位相差で情報を伝える変調方式だが、位相識別のための基準信号も伝送しない限り受信側ではどの位相がスタートの「 0 」なの解らない。そこで、現在の一つ前に伝送されてきた正弦波の位相をその都度「 0 」と解釈して位相を判別する方法が採られていて、これを DPSK と呼ぶ。デジタル符号伝送では専らこの方法が使われ、単に PSK と呼ばれていても、正確にはほとんど DPSK であることが多い。その他には４相 DPSK の一種で同じ位相が連続しないように工夫された「 π/4 Shift QDPSK 」などがある。

参照⇒　デジタル変調
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PSK（Pre-Shared Key）：既知共有秘密鍵。マイクロソフト製品では、「事前共有キー」という用語が公式な日本語訳として使用されている。

TKIP 暗号プロトコルにおいて、暗号化キーを生成するために用いられる共有（秘密）鍵のこと。この鍵を用いて直接暗号化を行うものではなく、暗号化鍵を生成するためのものであることから「事前共有鍵」と呼ばれる。PSK は、事前共有鍵を用いる認証方式を表す場合もある。

たとえば、既知共有秘密鍵の利用方法としては、既知共有秘密鍵を事前に設定し、それを元にして生成した公開鍵を二つのグループ間で鍵交換し、秘密鍵を更に生成するなどの方法が考えられる。

WPA には、認証サーバといった大がかりな機器を設ける必要がなく、PSK というパスワードが利用される。パスワードで無線 LAN を暗号化するのは WEP と同じだが、WPA にはその暗号を容易に解読できないようにする TKIP が利用されている。TKIP の特徴は、暗号化に利用する鍵を一定時間おき、またはパケットごとに変更することができるようになっていること。そのため、いくらパケットが傍受されても、そのたびに異なる鍵が使われているので、暗号を解読することが不可能になっている。
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PSO（Protocol Supporting Organization）：プロトコル支持組織。ICANN の支持組織の一つで、「Protocol Council」と呼ばれる評議会、「PSO General Assembly」と呼ばれる総会とで構成されている。プロトコルに関するポリシーを議論し、ICANN 理事会に勧告を行うという役割がある。

PSO Webページ[http://www.pso.icann.org/]
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PSP（PlayStation Portable）：2004 年 12 月に発売されたソニー・コンピュータエンタ・テインメント（ SCE、Sony Computer Entertainment Inc. ）による初の携帯型ゲーム機。
据置型家庭用ゲーム機では後発ながら「プレイステーション」、「同 2 」でトップシェアを獲得した同社だが、携帯ゲーム機市場は任天堂の「ゲームボーイ」、「ゲームボーイアドバンス」シリーズによる事実上の独占状態にあり、SCE が据置型同様に成功できるかどうか注目される。同時期に任天堂も新携帯ゲーム機「ニンテンドー DS 」（ NDS ）を発売したが、SCE は「 NDS は子ども向け、PSP は大人向け」として、直接の競合にはならないとの見解を示している。
なお、名称からは「プレイステーション」の小型版とも受け取れるが、従来の「プレイステーション」、「同 2 」用ソフトとの互換性はない。

PSP は「プレイステーション 2 なみ」ともいわれる3D グラフィックス機能や動画再生機能を備え、従来は据置型でしか楽しめなかったような 3D 表現や音声・ムービーを多用したゲームを楽しむことができる。
ゲームを供給するメディアには独自の「 UMD 」（ Universal Media Disk ）と呼ばれる光ディスクが採用された。これはシングル CD よりも一回り小さい直径 6cm のディスクをカートリッジに収めたもので、1.8GB の容量を持つ。メディア ID による識別と 128 ビット AES による強力な暗号化によってコンテンツが保護される。また、ソニーが推進するメモリカード規格のメモリスティック PRO、メモリ・スティック Duo にも対応し、ダウンロードしたデータの保存などに使われる。

USB 2.0 や無線 LAN （ IEEE802.11b ）、赤外線（ IrDA ）による送受信機能を内蔵している。PSP 同士を結んでの対戦やデータ交換、外部の機器との連携、ソフトウェアやデータのダウンロード、オンラインゲームへの参加なども可能となっている。
16：9 のワイドスクリーン TFT （ 480×272 ピクセル、1,677 万色表示）液晶を中央に配置し、左右に方向キーとボタン類が配されている横長の端末で、外形は 170mm×74mm×23mm、重量はバッテリーを含め 260g。内蔵ステレオスピーカーや外部ヘッドホン／マイク端子を備え、スクリーン輝度調整・サウンドモード選択などの設定が行える。
CPU は独自の「 PSP CPU 」で、動作周波数（波長）は最高 333MHz。メイン・メモリは 32MB と混載 DRAM （ eDRAM ） 4MB を内蔵する。

以上のように、PSP は基本的にはゲーム機だが、AV 機器としての実力もかねそろえてる。最近では国内や海外のメーカーを含めて、動画を持ち歩いて屋外で見るためのプレーヤーが多数発売されているが、この PSP もメモリ・スティックに動画を詰め込めば、他の AV 機器と同様に屋外でドラマや映画などを楽しむことができる。
また、動画を連続再生して５時間もバッテリーがもつようなので、これだけあれば、たいていの用途で問題を感じることはないだろう。
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PTP（Picture Transfer Protocol）：Windows XP と Mac OS X とから対応している画像転送プロトコル。米 FotoNation 社がが開発し、I3A （ International Imaging Industry Association ）によって規格化されたもので、ISO 15740 として国際標準化されている。

デジタルカメラとパソコンとを USB で接続し、画像の転送やカメラの制御などを行なうための通信プロトコルで、Windows XP などでは特別にドライバを入れることなく標準で利用できる。PTP の拡張仕様として、PTP のデータ転送機能を無線 LAN を通じて利用可能にする PTP-IP や、画像だけでなく音声や動画などのデータも転送可能とする MTP などが開発されている。
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PTP-IP（Picture Transfer Protocol over TCP-IP networks、Picture Transfer Protocol over Internet Protocol）：CIPAが 2005 年 11 月 8 日に策定し、公開すると発表した PTP の拡張規格で、正式名称は、CIPA DC-005-2005 という。PTP というのは、デジタルカメラで撮影した画像をパソコンやプリンターに転送したり、カメラコントロールを行なったりするための画像転送プロトコルの標準規格であるが、それを無線 LAN や Ethernet などのインターネット・プロトコル・ネットワークにしたもの。

実際には、米 FotoNation 社が提案していた PTPIP 規格を CIAP 規格として承認したもので、これにより USB 接続だけでなく、TCP/IP ネットワークを利用できるようになる。

ISO 標準規格にもなっている PTP の基本的な機能を保ちつつ、無線での利用を可能にした規格で、無線を利用するため、配線の必要はなく、複数のデジタル機器を同時に接続することも可能となっている。また PTP は対応機器同士ではドライバなどを必要としないので、接続設定など行う必要がなく、データの転送を非常に簡単に行うことができる。CIPA によると、規格の正式名称は「 PTP-IP 」とハイフンによってつなげられるが、スラッシュを用いる「 PTP/IP 」の表記も一般的に用いられている。
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PTS （Presentation Time Stamp）：表示時刻タイムスタンプ。同期（参照⇒　同期をとる）再生のための時間情報を指し、PES（Packetized Elementary Stream）のデコード結果を提示する時を示すタイムスタンプで、90KHz の送受合わせたタイマ値で規定される。

MPEG-1、MPEG-2 システムではパケットによる多重方式が用いられており、映像・音声・付加データなどの個別ストリーム、つまり ES （Elementary Stream）はパケットと呼ばれる単位に分割される。パケットのサイズはアプリケーションによって決めることができる。この映像や音声などのパケットを順次切り換えてつなぎあわせることによって時分割の多重が実現される。パケットにはパケットヘッダが付加され、そこには ES を識別するコードやパケットのサイズ、同期再生のための時間情報である PTS や DTS （Decoding Time Stamp）、その他の制御情報などが記述される。
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PTT（Push-To-Talk）：「押して話す」というトランシーバのような通話スタイルを実現するための技術、およびサービス。携帯電話の音声通話サービスの一つで、複数のユーザーのうち１人が端末のボタンを押しながら発話すると、他のユーザーの端末が音声を受信できる仕組み。いわば携帯電話版のトランシーバ機能といえる。
携帯電話のように相手の電話番号をダイヤルするのではなく、通話可能な相手を選択しボタンを押すことで、わずか数秒で接続できる。半二重通信（参照⇒　全二重通信）であるため、相手との接続後は通話用のボタンを押している時間だけ、相手に音声を届けることができるが、ボタンを押している間は相手からの声は聞こえない。会話を行うためには、お互いに短いやり取りでボタンを押したり離したりする必要がある。また、１対１のやり取りだけではなく、グルーピングした複数の相手との同時接続もできる。この場合は、ボタンを押している端末からの音声が、残りの全端末に送信される。

インターネットプロトコルを利用してデータ通信網で通話を行う VoIP の一つで、携帯電話や PDA といった携帯端末向けに開発されている。通常の回線交換方式と違ってデータ通信網を使うため、通話コストが安くなることから、利用者にとってのメリットも大きい。既に米国を中心として普及しており、世界的にも徐々に広がりを見せている。また、NTT ドコモグループ９社が 2005 年 10 月 19 日に発表たプッシュトークの新サービスも、2005 年 11 月 25 日から、KDDI および沖縄セルラー電話が始めた Hello Messenger も MCA（Multi Channel Access）を利用したこのシステムの応用。なお、今のところ PTT 機能は同じ事業者に属する端末同士でしか通信できない。

PTT スイッチ（ Push to Talk Switch ） は上記発話する時に押すボタンを指し、マイクに付属している送受信切換ボタンで、このボタンを押すことによって話すことが可能になるスイッチ。
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Ｐマーク

Ｐマーク（Privacy Mark）：個人情報の取扱いについて適切な保護措置を講ずる体制を整備している民間事業者などに対して付与されるマークで、付与された民間事業者は、事業活動に関してＰマークの使用を認められる。Ｐマークは財団法人日本情報処理開発協会（ JIPDEC ）が付与する。
日本情報処理開発協会により付与される評価認定制度の一つで、事業者単位で付与され、JISQ15001 に準拠した個人情報の取り扱いに関するコンプライアンスプログラム（個人情報保護措置）に基づいて、従業員への教育と運用実績があることが認定の最低条件となっている。認定後も消費者からの苦情に基づいて、運用改善命令が出されるなど制度の実効性を保証する仕組みがなされている。

個人情報の保護に関する法律（平成１５年５月３０日法律第５７号）が平成 17 （ 2005 ）年 4 月 1 日から全面的に施行されたことを踏まえ、個人情報の取扱いにおける事故等に関する公表などが積極的に行われるようになってきた。また、Ｐマークへの関心も一段と高くなり、申請及び申請検討中の事業者が多くなってきた。また、この全面施行を受けて、平成 11 （ 1999 ）年年 3 月 20 日制定の JIS Q 15001：1999 「個人情報保護に関するコンプライアンス・プログラムの要求事項」が JIS Q 15001：2006 「個人情報保護に関するマネジメントシステム－要求事項」として改正され、平成18 （ 2006 ）年 5 月 20 日に制定された。

Ｐマークの目的は、大きく分けて三つある。

個人情報の保護に関する、事業者・従業員おのおのの意識の向上を図る
民間事業者の個人情報の取り扱いに関する適切性の判断の指標を各人に与える
民間事業者に対してコンプライアンスプログラムへのインセンティブを与える

なお、ここでいうインセンティブとは、当該事業者が公的基準を満たしたものであるということを示すセールスポイントとしてＰマークを利用できる点にあり、その利用範囲は、「店頭、封筒、契約約款、便箋せん、ホームページなど」に及ぶ。事業者の資格維持のためには、年１回以上事業者内部の個人情報の取り扱いについて監査することなどが必要であり、常にコンプライアンスプログラムを維持するよう、努めなくてはならない。Ｐマーク付与の更新は２年に１回行われる。

**[Q]**
[] [QAM] [QCELP] [QFP] [QoS] [QPI] [QPSK] [QR コード] [Quick Launch] [QuickTime] [QVGA] [QWERTY] [QX6700] []

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QAM（カム、クアム、Quadrature Amplitude Modulation）：直交振幅変調。AM と PM を組み合わせたような変調で、振幅と位相との両方の要素を変化させることで複数の情報を一度に伝達できる変調方式。アナログ変調としてもデジタル変調としても利用される。

変調とは搬送波に信号を載せる方法のこと。アナログ変調とデジタル変調とがある。アナログ変調とは伝送したい情報がアナログの場合で、その信号を変調する方式。直流では、電圧が常に一定なのでエネルギーを伝えることはできるが、この中に「電圧がある」という以外の情報は含まれないから、情報伝送に利用できるのは交流に限られる。交流の最も単純な形は定数係数の正弦波だが、こういう単純な波形も直流と何ら変わらずエネルギーは伝送できても情報を載せることはできない。情報を伝送するためには、時間的に交流の「特徴」が変化する必要がある。交流を規定する特徴、つまり搬送波の物理的特徴としては、振幅・位相・周波数（波長）があり、信号をこれら３つの量の変化として変調することができる。

伝送路がアナログ信号しか通さない場合、伝送すべき情報がデジタル・アナログに関係なく、アナログ信号に変換して送り出す必要がある。また受信側では届いた信号をもとの情報へと戻す必要もある。
伝送したい情報を、伝送路の種類に応じたアナログ信号へ変換することを変調といい、もとの情報を復元することを復調という。変調と復調は、符号化（エンコード）・復号化と混同しがちだが、基本的には、情報を伝送路へのせるための技術のことで、復調とは、伝送路によって届けられた情報を、もとの形態へと戻すことを指す。

デジタル変調は、アナログ変調と異なり、搬送波に不連続な変化を与えることで変調する。この変化のことを表すのに当初は電信技術の用語からキーイング（ Keying ）という用語を用いた。アナログ変調で変調波形を矩形波にした場合と考えることができる。そして、矩形波による変調は、搬送波をスイッチ（ key ）で切り換えることと同じであることから、デジタル信号で変調する方式は、送信したい信号の変動に合わせて、振幅の大きさを変動させる AM、同様に周波数を変動させる FM、位相を変動させる PM に対応して、ASK、FSK、PSK（位相偏移変調）と呼ばれる。

具体的な実現方法は互いに位相が９０度ずれた２つの正弦波（それぞれ I、Q と呼ばれる）を個別に振幅変調して合成する。すると、三角関数の合成公式により、合成された正弦波は I 波、Q 波の大きさに従って振幅と位相が変化する。デジタル変調としては、例えば振幅／位相がそれぞれ異なる１６種類の正弦波を用意し、デジタル信号に応じてこれらの正弦波を送出すれば一度に１６の状態、つまり４ビットの情報を伝送できる。これを 16QAM という。同様に 32QAM、64QAM、128QAM、256QAM などがあり、高速モデムや固定系データ通信回線などに採用されている。ただし状態数が増えるとノイズの影響を受けやすくなるので、何らかのエラー訂正機構が必須となる。アナログ変調としての例では、NTSC ビデオ信号の色信号伝送や AM ステレオ放送の左右信号の重畳伝送などがある。

8QAM は上記の ASK と PSK とを組み合わせて、振幅変調で２段階、位相シフトを４段階として、多値信号としたもので、V.34 という FAX モデムに使われている。
16QAM は、近年話題の xDSL や CATV のケーブルモデムなどの変調方式に使われている。
32QAM は３２種類の正弦波を用いる QAM で、一度に３２の状態、つまり５ビットを伝送することができ、アナログモデムの 9,600bps 全二重通信などで使われている。
64QAM は 16QAM からさらに伝送効率を高め、1シンボルで６ビットの情報を伝送可能にした変調方式で、ケーブルモデムのダウンストリーム用の変調方式として採用されている。
128QAM はデジタルＴＶの伝送などにも使われている。
変換された後の波の振幅と位相の両方を使って情報を表現するため、限られた帯域幅で効率よくデータを転送することができる。

参照⇒　アナログ変調、デジタル変調
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QCELP（キューセルプ、Qualcomm Code Excited Linear Prediction）：CELP をベースにして、米 QUALCOMM （クアルコムジャパン）社が自社 CDMA 方式携帯電話システムで使うために開発した音声圧縮技術で、同社が現在、PureVoice と呼んでいる音声コーデック（参照⇒　Codec ）。人の声と思われる音以外をノイズと判断してカットすることで、高効率の圧縮が行われると同時にクリアな音質を確保できる。IS-95 （ cdmaOne ）に採用されている。

au （ KDDI ）の ezmovie では、MPEG-4 ファイルフォーマットのオーディオ符号化（エンコード）方式として、MP3 とともに QCELP が使われている。QCELP は転送速度が 1.2kbps / 2.4kbps / 4.8kbps / 9.6kbps の４段階可変になっており、ビット・レートが 6.8K / 14Kbps、サンプリングレートが 8KHz で、MP3 に比べると音質は落ち、ステレオ再生ができない。だが、音声を中心とした動画ファイルの再生には十分に役立っている。
また、KDDI の着信ボイスとしても利用されている。同社の着信メロディには SMAF が使われているが、既存パターンを使う MIDI を拡張した SMAF に比べ、サンプリングデータをすべて読み込ませて音を再現する QCELP は、人の声や動物の鳴き声を扱うのに適している。
ちなみに、QCELP による着信ボイスを自分で作るには、Qualcomm の「 QUALCOMM PureVoice Converter 」を使って、WAVE ファイル形式のデータを qcp 形式に変換すればよい。だが、SMAF に比べるとファイルサイズが大きくなるため、長時間の音楽の再生には向いていない。

QuickTime 6 がサポートする 3G 用オーディオコーデックには、3GPP 用に AAC と AMR（Adaptive Multi-Rate）、さらに 3GPP2 用には QCELP も用意されている。QCELP は AMR によく似た狭帯域オーディオのためのコーデックで、cdma2000 対応の携帯電話に採用され、聞きやすい音声会話を可能にしている。
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QFP（Quad Float Package）：CPU の形態の一種。本体の底面ではなく横四方に細かく足が出ているパッケージで、基盤に直付けされることを前提にした作りになっている。そのため、QFP の CPU を取り外すことは困難。80386DX の廉価版である 80386SX（i386SX-32/16bit）や SL（i386SL-32/16bit）は QFP。

　参照⇒ DIP、PLCC、PGA、LGA775、BGA
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QoS（Quality of Service）：サービスの品質。とりわけネットワークにおいて、ユーザーの意図通りの回線利用を実現するための技術として注目されている。最近、医療関係者がよく使う用語に QOL （ Quality of Life ）というのがあるが、似たような発想概念だろう。

ネットワーク上で、ある特定の通信のための帯域を予約し、通信品質の保証と、それを実現する技術の総称。通信の遅延やパケットロスがないなど、一定以上の品質で通信サービスを提供するための目安として用いられる。保証内容としては大きく「帯域保証」と「遅延保証」の２つがある。帯域保証とは、拠点間で決められた以上の速度が出せることを保証し、遅延保証は、パケットを送ってから決められた時間内で相手まで届けるという保証をいう。「最大遅延保証」と呼ぶことも多く、月間での平均遅延時間を何ミリ秒以下に抑えるといったサービスとして提供される。
QoS は、すでにATM には実装されているが、音声や動画のラジオ・テレビ型リアルタイム配信やテレビ電話など、通信の遅延や停止が許されないサービスにとって重要な技術。さまざまな通信インフラが混在するインターネット上で QoS を実現するため、標準プロトコル RSVP の策定などの技術開発がすすんでいる。

従来、企業などでは専用線接続サービスなどのギャランティ型と呼ばれる QoS が保証された通信サービスの形態が利用されていたが、現在はベストエフォート型と呼ばれる、通信品質を保証しない通信ネットワークや通信サービスの利用が主流となっている。
ベストエフォート型の典型例であるインターネットでは、通信の参加者や通信データの量が増えてくると、通信帯域の低下が発生し、業務のために不可欠な通信が優先度の低い通信によって阻害され、速度が低下することも起こりうる。このため、特定の通信帯域を予約して、一定の通信速度を保証する技術が必要とされてきている。通信品質をユーザが意図した通りに制御する技術としては、ネットワーク上を流れる通信パケットの優先順位を制御するルータなどの機器や、対応する通信プロトコル、機能を実装したアプリケーションなどが挙げられる。
Broadband が普及するにしたがい、基幹業務システムがインターネットを前提とした形態となり、音声や動画のリアルタイム配信やテレビ電話など、通信の遅延や停止が許されないサービスの利用が拡大してくる。IPv6 の特長を活かした動画配信などのサービスでは特に重要となる。これにより、レスポンス保証や QoS 保証といったサービス品質により関心が高まってきている。
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QPI（Quick Path Interconnect、キューピーアイ）：Interconnect とは「相互に連絡する」という意味の英語。これまで使われてきた米 Intel CPU の FSB に代わる、高速インターコネクト。アーキテクチャ的には、完全に一新される。従来の FSB は、最高が 1.6Gtps の転送レートで、インタフェース幅の広い、双方向の共有バスだった。それに対して QPI は、最初の世代でも、最高 6.4Gtps の転送レートで提供される。

これは差動信号方式で、インタフェース幅の狭い、片方向のポイントツーポイント（ PPP ）型リンクとなる。

現在の FSB は１本の信号を１本の線で送っているが、差動信号方式では２本の線で１本の信号を送ることになる。これを従来と同じパラレル・インターフェイス接続してしまうと、単純に倍の配線が必要になり実装面積が大きくなりすぎてしまう。しかし差動信号方式はノイズに強いため高クロック化が容易なので、バス幅を狭くしクロックを引き上げることで、実装面積を逆に減らしている。

PCI エクスプレスなどのシリァル・インターフェイスバスは、クロック信号をデータ信号に埋め込むことが必要だが、QPI ではデータ線に加え、これと別にクロック信号線（平衡なので２本で一対）がある。だから厳密には、QPI はシルアルバスとはいえない。しかし、クロック信号が別であってもシリアルはシリアルなので、一応はシリアルバスといえる。

Intel の IA-32 系次期マイクロアーキテクチャ Nehalem と、IA-64 系 Tukwila からは、QPI を採用することでシステムアーキテクチャが一新される。
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QPSK（Quadrature PSK、Quadrature Phase Shift Keying）：四位相偏移変調。PSK（位相偏移変調）の一種で、変化した位相の種類を増やすことによって、変調１回あたりの送信ビット数を増やす方式。QPSK は４相 PSK といって、最初の１周期は位相が０の波形、次の２つ目の周期は位相を９０°遅らせてあり、第３番目の一周期は位相を１８０°遅らせ、４番目は２７０°遅らせ、基準となる波形からの位相のずれに対し、それぞれ「 00 」、「 01 」、「 10 」、「 11 」という数値と対応させることで、デジタルコードが作れる。しかも、この場合には周波数（波長）帯域はほとんど基準波の周波数のごく近傍にあるので、アナログ的には狭い周波数帯域で通信できる。

変調とは搬送波に信号を載せる方法のこと。アナログ変調とデジタル変調とがある。アナログ変調とは伝送したい情報がアナログの場合で、その信号を変調する方式。直流では、電圧が常に一定なのでエネルギーを伝えることはできるが、この中に「電圧がある」という以外の情報は含まれないから、情報伝送に利用できるのは交流に限られる。交流の最も単純な形は定数係数の正弦波だが、こういう単純な波形も直流と何ら変わらずエネルギーは伝送できても情報を載せることはできない。情報を伝送するためには、時間的に交流の「特徴」が変化する必要がある。交流を規定する特徴、つまり搬送波の物理的特徴としては、振幅・位相・周波数があり、信号をこれら３つの量の変化として変調することができる。

伝送路がアナログ信号しか通さない場合、伝送すべき情報がデジタル・アナログに関係なく、アナログ信号に変換して送り出す必要がある。また受信側では届いた信号をもとの情報へと戻す必要もある。
伝送したい情報を、伝送路の種類に応じたアナログ信号へ変換することを変調といい、もとの情報を復元することを復調という。変調と復調は、符号化（エンコード）・復号化と混同しがちだが、基本的には、情報を伝送路へのせるための技術のことで、復調とは、伝送路によって届けられた情報を、もとの形態へと戻すことを指す。

デジタル変調は、アナログ変調と異なり、搬送波に不連続な変化を与えることで変調する。この変化のことを表すのに当初は電信技術の用語からキーイング（ Keying ）という用語を用いた。アナログ変調で変調波形を矩形波にした場合と考えることができる。そして、矩形波による変調は、搬送波をスイッチ（ key ）で切り換えることと同じであることから、デジタル信号で変調する方式は、送信したい信号の変動に合わせて、振幅の大きさを変動させる AM、同様に周波数を変動させる FM、位相を変動させる PM に対応して、ASK、FSK、PSK と呼ばれる。

QPSK はBPSK の変調器を二つ用意して、片方のキャリアの位相を90°ずらして変調・合成して、つまり直交変調して得られる。90°位相の異なる４つの状態に符号を割り振り、変調密度を上げたデジタル変調方式で 4PSK とも呼ばれる。変換された後の波における４つの異なる位相にそれぞれ１つの値を割り当てることにより、１回変調で４値（２ビット）のデータを送受信することができる。普通の PSK に比べて情報を多く送ることができる反面、符号の分解能が減少するのでエラーは増す傾向にある。また、余裕がなくなるので設計が難しくなり、雑音にも弱い。

デジタル衛星放送や IMT-2000 などの移動通信、ケーブルモデムなどに用いられている。CS デジタル放送は、１８放送事業者が参画し、2002 年 4 月から、11.2 ～ 12.7GHz 周波数帯（ TV 82 ch 分）が、割当てられ SDTV で数十チャンネルが、QPSK 変調方式で放送されている。
最近モデムの速度が急激に速くなっているが、この PSK を８相とか１６相、２４相などと引き上げることで実現している。これらの規約は、ITU の V シリーズとして国際標準になっている。
QPSK の一種である π/4QPSK と呼ばれる方式が、PDC や PHS で用いられている。また、さらに多値化した 8PSK や 16PSK なども存在し、振幅変化を取り入れることでさらに多値化する QAM もある。

参照⇒　デジタル変調
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QR コード（Quick Response Code）：バーコードは、商品パッケージなどに印刷されている縞模様で、基本的には、商品番号などの数字が記録されている。読み取りの速さと正確さ、操作性の高さなどの特長から広く普及してきた。
通常のバーコードは縦縞で、その線の太さと間隔の組み合わせで数字を表す仕組みになっている。そのため、線と直角の一方向にしか読み取ることができない。そして、記録する情報量（桁数）を多くしようとすると、横方向に大きくなってしまう。あるいは、複数のバーコードを組み合わせることになる。

バーコードが普及し、その便利さが広く認識されるに伴い、「より多くの情報を収納できるコード」「より多くの文字種を表現できるコード」「より小さなスペースでの印字」・・・など市場からは様々な声もあがってきた。
そのため、情報量を多くするためにバーコードの桁数を増やしたり、複数のバーコードを並べたり・・・という工夫も施された。しかし、これらの工夫は一方で表示面積を大きくしたり、読み取り操作を煩雑にしたり、印刷コストを上昇させたり・・・という問題も引き起こした。こうしたニーズや問題に応えるため、２次元バーコードが開発された。

２次元バーコードは、黒と白の正方形の組み合わせで数字などを記録している。縦と横の二方向を使うので２次元という。２次元バーコードにも複数の種類があるが、日本では QR コードが普及している。
この QR コードは、1994 年にデンソーウェーブが開発し、1997 年 10 月に AIM International(国際自動認識工業会)規格として制定され、1998 年 3 月には JEIDA（日本電子工業振興協会）規格として制定（JEIDA-55）された。さらに、1999 年 1 月に日本の工業の標準規格である JIS 規格（JIS X 0510）、2000 年 6 月には国際的な標準である ISO 規格（ISO/IEC18004、）としても採用されている。

デンソーウエーブより転載の QR コード

QR コードは全体が正方形で、その３隅に２重枠の正方形がある。これは、読み取り方向を示している。そして、それ以外の部分は小さな正方形のまだら模様になっている。この、まだら模様の部分に情報が記録される。
２次元バーコードは、従来の線のバーコードより多くの情報を記録することができる。同じ情報量を記録するなら、従来のバーコードよりはるかに小さく印刷できる。しかも、印刷に少々かすれなどがあっても読み間違いが起きにくい。現在のバーコードでは数十文字分の情報しか表せないが、QR コードは数字なら最大 7,089 字分も情報を詰め込むことができる。

QRコードには「切り出しシンボル」と呼ばれるマークがあって、これを読み取りする機械が判断することで、360 度全方向から読み取りができるようになっている。もし、コードが変な位置にあってもイチイチ読み取り機の向きを変える、というようなことをする必要はない。さらに、誤り訂正機能も実装されており、データの中に、内容を検証するためのデータを書いておくことで、もしコードの一部が読めなくても読み取り機がデータを復元して識別することができる。

QR コードでは、商品コードだけでなく、商品の名前や特徴など、より多くの情報をコード内に入れることが可能なため、コンサートのチケット代わりにコンサートの日時や席次、購入した人の名前を入れることもできる。携帯電話のアドレス帳登録用データというのも、多くの情報を記録しておける２次元コードだからこそできる、というわけで、この情報量の多さが、携帯電話でも使えるような応用範囲の広さを生んでいる。

最新型の携帯電話なら、QR コードをカメラで撮影するだけで、データを電話帳に入力したり、URL 情報を入手して Web サーバにアクセスする、などということもできるようになった。また、QR コードを読み込める名刺管理ソフトも出てきている。
さらに様々な分野で QR コードが活用され始めた。例えば NTT ドコモの「コンビエン」は、コンビニエンスストアの店頭において携帯電話料金を支払えるサービスで、支払いの際に i モード端末の画面上へ QR コードを表示させて、この QR コードを店頭にある読み取り機で読ませることで、コンビニ側はいくら料金を請求すればいいかが分かる。
また、新しい情報端末型自動販売機「Cmode 自動販売機：シーモ」は画面上へ QR コードを表示させて自動販売機に読み取らせ、チケットなどの代わりに使う、というタイプのサービス。i モードと連携することにより、キャッシュレスショッピングをはじめ、待受画面や着信メロディのダウンロードなどの多彩なサービスが利用できる。
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QuickTime（クイックタイム）：米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ㈱ Apple Japan, Inc.）が開発したマッキントッシュ（Mac（Macintosh））パソコンの標準的な動画や音声を扱うためのソフトウェアと、その動画技術の総称。特別なハードウェアを追加を必要としない。映像や音声をタイムベースで管理しているのが特徴で、マシンの処理速度に関係なく、ムービーを一定の速度で再生できる。

当初は同社の Mac OS 用だったが、現在では「QuickTime for Windows」をインストールすることで、Windows でも圧縮・再生が可能となった。
1991 年に最初のバージョン 1.0 が登場し、Mac OS に標準添付され。1998 年 2 月には、国際標準化機構（ISO）によって、動画フォーマットの国際標準 MPEG-4 規格のファイルフォーマットとして採用された。1998 年 5 月に登場した 3.0 では Windows 標準の動画・音声フォーマットである AVI 形式や WAVE ファイル形式の再生もサポートされた。1999 年 6 月にリリースされた 4.0 では本格的にインターネット対応を強化し、動画や音声をダウンロードしながら再生するストリーミング機能のサポートや、Java版クライアントの追加などが行われた。
派生技術として、３６０度パノラマ映像を見せるパノラマムービーや物体をあらゆる方向から見せるオブジェクトムービーを再生する「QuickTime VR」がある。
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QVGA（Quarter VGA）：320×240 ピクセルの解像度のこと。 VGA の４分の１の画素数であるためこう呼ばれる。 PDA や携帯電話などで採用されている。

参照⇒　XGA
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QWERTY（クワーティ）：読み方は、クワーティというのが一般的だが、クアーティ、クエーティなど、さまざまな読み方がされている。１９世紀に考案された、英文タイプライターのキー配列の一つ。現在でもコンピュータのキーボードのキー配列として利用されているが、これは、タイプライターのキー配列に慣れた人が多かったからといわれている。上から２段目の左から６文字が「 QWERTY 」であることから、QWERTY 配列と呼ばれる。現在販売されているキーボードの英字パターンはほとんどが QWERTY 配列を採用している。ASCII 配列キーボード、JIS 配列キーボードのいずれも英字の配列は QWERTY 配列を採用している。

1880 年代、タイプライターの黎明期にはすでに登場していた。初期のタイプライターは打つのが速すぎると印字バーが絡まったので、故意に打ちにくくして速く打つのを難しくするために設計されたと揶揄される傾向があるが、実際には左右交互の打鍵になるように配慮して配置されている。だが決して高速なキー入力に適しているわけではないので、もっと速く楽に打てるキー配列やキーボードがいくつも提案されてきたが、どれもほとんど普及していない。また、ローマ字入力を行なうと左右交互打鍵にならないため疲労が大きいとして、親指シフトや DVORAK 配列を利用する人も多い。
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QX6700（Core 2 Extreme QX6700）：米 Intel が 2006 年 11 月 15 日発表した、パソコン用としては史上初となるクアッドコア CPU で、開発コードネームは Kentsfield （ケンツフィールド）。

高速・低消費電力で人気の Core 2 Duo プロセッサーと同じ、「インテル Core マイクロアーキテクチャ」を採用。デュアルコア CPU のダイを２枚、ひとつの CPU パッケージ内に収めて４コアを実現している。クロック周波数 2.66GHz の「 Core 2 Duo E6700 」を２つ、１パッケージに収めたものと考えると分かり易い。

リテールパッケージ版の販売は 2006 年 11 月 16 日からスタートした。価格は１２～１３万円台。

**スペック**
クロック周波数	2.66GHz
FSB	1066MHz
二次キャッシュ容量	8MB
TDP	130W

**[R]**
[R] [R&D] [RAD] [RADEON] [RAID] [RAM] [RAMDAC] [RAR] [RAS 信号] [RAT] [RAW データ] [RAW モード] [RC 版] [RC4] [RC5] [RCA 端子] [RCC] [RDB] [RDF] [RDRAM] [RDSL] [REACH] [RealAudio] [ReadyBoost] [ReadyDrive] [RealPlayer] [RED Book] [References] [Registered DIMM] [Reply-To] [Residential Gateway] [RFB プロトコル] [RFC] [RFID] [RGB] [RGW] [RIA] [RIFF/RMP3 MP3 形式] [RIFF/WAV MP3 形式] [RIMM] [RIP] [RISC] [RJ-45] [RLDRAM] [RLDRAM II] [RMT] [robot.txt] [Robots Meta タグ] [Robson] [RoHS] [ROM] [rootkit] [RPG] [RS-232C] [RS-MMC] [RSA] [RSS] [RSVP] [RTCP] [RTF] [RTFJ] [RTM] [RTP] [RTSP] [RWIN] []

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R&D（Research and Development）：「研究開発」の略語。なお、Restructure & Development で、「リストラ及び開発」を指す場合もある。
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RAD（Rapid Application Development）：コンポーネントによってプログラムを部品化し、それを Windows 上で組み立てていくプログラム開発ツール。非常に効率的で高速にアプリケーションが開発できる。
RAD ツールを使うと、基本設計は必要な部品を引き出しから引っ張り出してきて、それをフォームと呼ばれる基本の Window 上に置くだけでボタンやメモ帳の機能を設計することができる。

著名な RAD ツールとしては

RAD ツール	言　語	メーカー
Visual Basic	Basic	Microsoft
C++ Builder	C++	Borland
Power++	C++	Powersoft

がある。
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RADEON（ラディオン）：加 ATI Technologies Inc. （ ATI テクノロジーズジャパン）が 0.18 ミクロンの配線技術を用い、3,000 万個のトランジスタを搭載して開発した GPU シリーズ。または、グラフィック・アクセラレータ・ボードのシリーズ名。ATI Technologies 社以外からも、RADEON シリーズを搭載したグラフィック・アクセラレータ・ボードは発売されている。初代 RADEON は 2000 年 4 月 24 日にリリースされ、座標変換と光源処理をハードウェアで処理する機能を持っていた。その後、RADEON という名称は ATi 社のパソコン向けグラフィック・チップのブランド名として定着した。

現在の RADEON シリーズでは、ハイエンド機向けとローエンド機向けでおよそ一世代異なる設計を採用しており、最新のチップがまずハイエンド機向けに投入され、しばらく経ってローエンド機向けに安価なチップが出回るという構造になっている。もっとも、RADEON シリーズの型番は「 RADEON 8500 」のように数字だけで表されているため、ハイエンド向けとローエンド向けの区別はあまり明確でない。 RADEON のライバルとして有名なの米エヌビディア NVIDIA 社（エヌビディア NVIDIA 社の日本語ページ）社の GeForce シリーズで、こちらも初代チップの名称がシリーズ名として定着したという経緯を持つ。
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RAID（レイド、Redundant Arrays of Inexpensive Disk）：複数台のディスクを仮想的な一台のディスクとして使用することで、パフォーマンスを向上させ、故障などからディスク内のデータを守る目的で用いられる技術。

これらの目的に応じて、RAIDはレベル0、1、…と分類されている。

☆ 「RAID レベル 0」---仕事を分担して高速化する

CPU の速度と比べて、ディスクがデータをやり取りするスピードは、格段に遅い。そこで、データを細かく（数～数十 KB 単位）分割して、複数台のディスクに並列で送り出す方法が考案された。
例えば、1GB のハード・ディスク三台を組み合わせたシステムでは、全体で 3GB のハード・ディスクのように扱える。ただし、データを分割・再生する手間が余分にかかるので、読み書き速度は単純に３倍にはならない。また、どれか一台でもディスクが故障すると、ファイル全体が読み出せなくなる。

☆ 「RAID レベル 1」---常にコピーをとってデータを守る

二台のディスク装置に全く同じデータを書き込む仕組み。「ミラーリング」とも呼ばれる。同じデータが二つのディスクに記録されているから、どちらかのドライブが壊れても、別のディスクからデータを読み出せる。また、破損したディスクを新しいものと交換すれば、自動的に元と同じ状態に戻る。

☆ 「RAID レベル 5」---データの保護と高速化を両立

「RAID レベル 0」の高速性と「RAID レベル 1」の安全性を両立する技術。例えばディスク四台を組み合わせ、三台を使ってデータを分割して記録することで高速化を図る。残りの一台には、先の三台に記録したデータから計算で求めたエラー訂正用のコードを記録する。
データを記録した三台のうちの一台が壊れても、残った二台のデータとエラー訂正コードの三つの情報から、データを復元できる。壊れたディスク装置を新しい装置に交換すれば元の状態に戻る。
エラー訂正コードを書き込んだディスクが壊れても、データはすべて残りの三台に残っているので心配ない。ディスクを交換すると、自動的にエラー訂正コードが書き込まれる。

RAID システムは、複数のハード・ディスクとこれを制御するコントローラーを組み合わせた製品として販売されている。データを分割して、どのディスクに記録するかを選択したり、データ訂正用のコードを計算してディスク装置に送り出すことがコントローラーの仕事になる。
また、ユーザーが既に持っている複数のディスク装置を RAID システムとして利用できるようにするために、RAID のドライバー・ソフトも販売されている。
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RAM（Random Access Memory）：任意のアドレスを指定して読み書きすることが可能な半導体メモリ。電源を切ってしまうとデータが消えてしまう揮発性の記憶デバイス。 RAMを大雑把に分類すると、 DRAM と SRAM の二種類がある。

両者の違いは、データの記憶方法にある。SRAM はトランジスタによる順序回路で構成され、この回路に「1」、「0」という論理値レベルでデータが記憶される。一方 DRAM はトランジスタ一個とキャパシタ一個で構成され、このキャパシタに電荷を蓄えるか否かで「1」、「0」を記憶する。

SRAM は一つのセルを構成するのに四つ(またはそれ以上)のトランジスタが必要となり、配線数も多いため、「消費電力が大きい」「実装密度を上げにくい（大容量化が難しい）」といった問題はあるが、トランジスタによるスイッチ回路で全てを構成するため高速動作が可能になる。そのため、パソコンのメモリ・モジュールのように大容量を要求されるものには不向きだが、プログラムを ROM に収納し、RAM を作業メモリとして使用するような一般の電子機器や、高速性が要求されるキャッシュ・メモリとして利用される。

PC/AT 互換機では、メイン・メモリやキャッシュ・メモリのほか、ハードウェア構成などの情報を保持している CMOS RAM 、グラフィックス・カード上のフレーム・バッファなど、いろいろなところで RAM が使用されている。RAM のパッケージ表面には、型番の後ろに「-XX」という形式で RAM のスピードを表わす数字が書き込まれていることが多い。一般的にこの数字は、メモリへのアクセスが始まってから実際にデータが読み書きされるまでの時間を表わす（アクセスタイムと呼ぶ）。メイン・メモリ用の DRAM なら 60～100nsec、二次キャッシュ用の SRAM なら 8～25nsec 程度であることが多い。
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RAMDAC（ラムダック）（RAM Digital/Analog Converter）：ビデオ・メモリ内のデジタルデータをアナログ RGB（赤緑青）信号に変換し、ディスプレイに出力できるようにするためのデバイス。
デジタルボードの描画を高速処理するために採用された。 DAC は、ディスプレイのピクセルのカラーである RGB の各信号ごとに必要で、変換するデジタルコードのビット数により種類が分かれる。

変換の際に色データと信号レベルを対応付けた参照表を使用することがあり、この表を RAM に保存していることから RAMDAC と呼ばれている。高速な RAMDAC が搭載されていれば、それだけより広くより色数の多い画面で、よりチラツキの少ない表示が可能となる。
最近はグラフィックチップに内臓されていることが多い。今でこそ RAMDAC はグラフィックスチップに内蔵されて高クロックで動いているが、昔は外付けが普通だった。
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RAR：⇒ WinRAR
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RAS 信号（Row Address Strobe Signal）：メモリにアクセスするためには、メモリのどの位置にアクセスするかを決定しなければならない。アクセスする位置を決めるために使用するのが Row Address（行アドレス）と Column Address（列アドレス）。このアドレスを与えるタイミングを決める信号のことで、アクティブな間に流れるデータは行アドレスを指す。　参照⇒　 CAS 信号
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RAT（Remote Admin Trojan）：RAT は三語の頭文字を取った略称であるのは明らかだが、その元はというと、Remote Admin Trojan、Remote Administration Tool、Remote Access Trojan と三通りほどに解釈が分かれており、どれも複数のソースに広まっているため、どれが本来の語源なのかわからない。
RAT はバックドア型で、トロイの木馬のうち最もポピュラーなタイプのリモート・アクセス・ツール。ユーザーが知らないうちに裏口のドアを開くような動作をすることからバックドア型と呼ばれる。リモートアクセス・ツールとは離れたパソコンをネット経由で操作できる遠隔操作ソフトウェアのことで、本来は自宅から会社のパソコンを操作するなどの目的で正規利用されるソフトウェアだが、悪質なハッカーは感染先コンピュータを遠隔制御するために、リモートアクセス・ツールをユーザーのコンピュータにインストールしたり、他のウイルスやワームなどのように何らかのファイルやソフトウェアの形をとってコンピュータへ進入しようとする。

トロイの木馬は自然拡散しないため、攻撃者はまず何らかの方法で攻撃対象に RAT を実行させるようにし向ける。その手段は windows のファイル共有に対するリモート・アクセスであったり、メール添付ファイルであったり、フリー・ダウンロードのゲームに含めたりと多種多様。そうして実行される RAT では特定のポートを開くため、攻撃者は目的の RAT が開くそのポートを探してネットワーク上でポート・スキャンを行う。そして目的のホストを見つけるとリモート・コントロールが開始される。
バックドアによってリモートアクセスが可能になった感染マシンは、ファイルのダウンロード/アップロード、登録やファイルの変更・削除、情報の盗用、キーストロークの監視、ログインや操作の乗っ取りなどのあらゆるコントロールが可能になる。

このようなプログラムの進入を防ぐためにはファイアーウォールでコンピュータ／ネットワークを保護し、悪質なプログラムの実行を防ぐためにはアンチウイルスソフトでの監視や駆除が必要になる。また未知のファイルの実行やシステムの共有に注意するという基本的な対策も重要。

　参照⇒　ボット
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RAW データ（Raw Data）：Raw（ロー）とは、英語でナマ肉とかナマ魚というときの「生の」という意味。Raw データは、何も処理をしていない「生のデータ」という意味。一般のコンピュータ用語として使う場合は、文字通り「手を加えていないデータ」「元のままのデータ」になる。
デジタルカメラの分野で RAW データとは、撮影した映像をそのまま記録するファイル形式をいい、デジタルカメラ内部で何の処理もしてない画像データで、 CCD などの撮像素子から得られた電気信号を単純にデジタル化したものを指す。

デジタルカメラで撮った写真は、画像データとして保存されるが、ほとんどの機種は JPEG か TIFF という画像フォーマットで保存される。ただし、一部の高性能機種では、JPEG などの画像フォーマットに変更する前の、つまり撮ったままの画像データを保存することもできる。そして、このデータを Raw データと呼んでいる。
Raw データの場合、それをパソコンに移しても、そのままでは、一般のグラフィックソフトで開くことができないし、プリンタで印刷することもできない。デジタルカメラに付属の専用ソフトを使って、パソコン上で JPEG などの画像に変換する必要がある。
しかし Raw データで保存しておくと、後から必要に応じて JPEG にしたり TIFF にしたり、設定の違う画像データを作ることができる。

ただ Raw データは圧縮しないので JPEGと比べてデータ量が多く、JPEG の最高画質と比べても２倍強のサイズになる。このため、デジタルカメラでの記録時間が長く、連写が使えないなど、撮影の軽快感が失われることが少なくない。また、パソコン上での変換にも時間が必要なので、数十枚の RAW データを一気に変換するとかなり長い時間パソコンを占有してしまう。

2005 年 6 月 20 日、米 Microsoft は、Windows XP 上で RAW フォーマットの画像ファイルを閲覧したり、Explorer 上でサムネイル表示させるためのプラグインを公開した。対象となるのは Service Pack 2 以上を適用した Windows XP で、Home Edition などのあらゆるバージョンで利用できる。このプラグインは、同社のダウンロードサイト（英語版）からダウンロードできる。

RAW データフォーマットはプロフェッショナル向けであるという理由と、メーカー間での共通仕様がないという問題もあり、これまで Windows では RAW のネイティブサポートは行われておらず、AdobeのPhotoshop といったグラフィックソフトウェアでのサポートに頼りきりだった。今回提供されるプラグインを組み込むことで、Windows XP の Explorer 上で RAW ファイルのサムネイル表示が可能になるほか、同画像ビューワ上で画像の確認や印刷が可能となる。Microsoft .NET Framework 1.1以上がインストールされている必要があり、未インストールの場合は、プラグインの導入時に自動的にバージョンが更新される。
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RAW モード（Raw Mode）：Raw（ロー）とは、英語でナマ肉とかナマ魚というときの「生の」という意味。一般のコンピュータ用語として使う場合は、文字通り「手を加えていないモード」になる。

CD-R/RW ドライブなどでは、何の加工も施されていない状態のデータを書き込む方法のことで、単純に「0」と「1」のデータ（バイナリ）の状態で書き込む方法を指す。このモードをサポートしていない CD-R/RW もある。

CD におけるセクタ（最小単位）は、「ブロックサイズ」または「フレーム」と呼ばれ、１フレームは２,３５２バイト（２４バイト×９８個）で構成されている。CD を丸ごとセクタレベルで読み込んでしまうことを RAW という。
CD を RAW モードで読み込ませるためには、ライディングソフトとドライブが RAW モードに対応している必要がある。
ライディングソフトでは、「B's Recorder GOLD」や「WinCDR」、「Easy CD Creator」なと一般的なライディングソフトは、RAW モードに対応していない。RAW モードに対応したライディングソフトには、「CloneCD」、「CDRWIN」、「DiscJuggler」、「BlindWrite」などがある。
一方、ドライブの場合、RAW モードも何種類かあるが、「RAW DAO」が表示されていれば対応している。

音楽 CD を RAW モードで複製すると、音質が劣化しない。一度 CD-DA を WAVE ファイルデータにして複製すると音質が悪くなるのは、リッピングの精度の問題である。
RAW モードだと先頭から丸ごと読み出すので位置ずれが起こりにくく、音質の劣化はない。位置ずれとはフレームからフレームに移るときのアドレスのずれのことで PCM データが若干離れてしまうと、プチノイズなどの違和感が生じる。

念のためにバックアップを取っておきたいと思っても、最近の CD はコピーを防ぐためにプロテクトが掛かったものが多い。RAW モードだと、プロテクトなどを完全に無視して「0」と「1」のバイナリデータで書き込むことができる。
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RC 版（Release Candidate version）：出荷候補版。ハードウエアやソフトウエアの開発段階のひとつで、製品候補としてのテスト工程に入ったものを指す。評価段階として関係者などに提供されるベータ版の段階を終了し、より出荷段階に近づいた、出荷候補（ Release Candidate ）となるものが RC 版であり、さらに改訂作業が進められることとなる。改訂の段階に応じて RC 1、RC 2、とバージョン分けされる場合も多い。RC 版がテストを終了すれば、製品出荷、つまり RTM 版として、製造の工程に移行されてゆく。
OS などのように強い影響力をもつソフトウエアなどでは、最終的な評価テストとして、ユーザーの一部に RC 版が配布される場合も少なくない。これによってユーザーが実際に用いる環境での性能を検証することもでき、あるいは、マーケティングの手法として有効な販促効果を期待できる。
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RC4（Rivest's Cipher 4 、Ron’s Code 4 、アール・シー・フォー）：共通鍵暗号方式で使用されるデータ暗号化アルゴリズムで、1987 年に RSA データセキュリティ社（ RSA データセキュリティ社日本語ページ）の Ron Rivest によって設計・開発され、仕様の詳細は公開されていないが広く利用されている。

１ビット単位で暗号化を行うストリーム暗号で、同じ共通鍵暗号方式である DES と比べると１０倍以上高速であるといわれている。暗号鍵の長さは可変長で、最大 2,048 bit までだが、40bit と bit のものがよく使われている。RC4 は、Web ブラウザと Web サーバ間のセキュリティプロトコルである SSL などで使用されていて、 Netscape Navigator などに組み込まれている。
十分な鍵長を持ちかなり安全であると考えられているが、輸出規制に適合するために不十分な鍵長で実装されることがよくある。

なお、RC4 の前に RC3 という暗号方式も研究されていたが、完成前に効率的な解読手段が発見されてしまったため、実用には至っていない。また、RC2 の後継にあた RC5 は同じ共通鍵暗号方式だがブロック暗号を使っている。
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RC5（Ron's Code 5 、アールシーファイブ)：アルゴリズムが公開されている共通鍵暗号方式の一つ。RC2 の後継にあたり、暗号の方法はブロック単位に暗号化・復号化を行うブロック暗号。ブロックはワードと呼ばれる単位を設定して、２ワードの平文から２ワードの暗号文を生成する。ワード長、鍵長、ラウンド数（内部で行う暗号処理の繰り返し数）は制限があるものの、任意に設定することができ、ラウンド数は 0～255 、鍵サイズは 0～2048 bits まで可変で、ブロックサイズは 32／64／128bit を設定できる。

1995 年に RSA データセキュリティ社（ RSA データセキュリティ社日本語ページ）の Ron Rivest によって設計・開発されたが、国際標準を目指すために、開発当初からアルゴリズムが公開された。
もともとは研究用の暗号方式だったため、非常にシンプルな実装となっている。このため、計算能力が高くないコンピュータでも利用することが可能で、非常に広く使われている。

また、 RC5 は RSA Security 社によって暗号解読コンテストが開催され、distributed.net という分散コンピューティングプロジェクトが数万台のコンピュータを半年以上稼動させてようやく解読に成功したことで話題となった。
このとき使われたのは鍵の長さが 56bit の「 RC5-56 」と呼ばれている暗号方式だが、その後鍵長 64bit の「 RC5-64 」も同じく distributed.net が５年がかりで解読に成功した。なお、RC5 の弱点を分析し、修正を加えたものに「 RC6 」方式がある。
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RCA 端子（Radio Corporation of America Termina）：＝コンポジット・ビデオ端子
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RCC（Ringing Choke Converter）：トランスに帰還巻き線を設けてスイッチング動作を繰り返す自励発振型コンバータ。多くの場合、エネルギーの伝達方式としてはトランスを使ったフライバック型コンバータが採用され、入力と出力との間はトランスによって絶縁されている。入力電圧や出力電流の変化に応じて周波数（参照⇒　波長）が大きく変動する。回路構成が簡単で安価にできるといった長所があり、比較的小出力の５０～６０Ｗ程度までの電源として多用されている。
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RDB（Relational Database、リレーショナルデータベース）：Relational とは、「関係のある、相関的な」の意味。1970 年に IBM 社の E. F. コッド（ Edgar F. Codd ）によって提唱されたリレーショナルデータモデルの理論に従ったデータ管理方式の一つ。また、その方式に基づいて設計されたデータベース。

大量のデータを効率よく管理するためのソフトウェアがデータベースで、カード型、リレーショナル型などがある。パーソナルコンピュータ上のデータベース・ソフトウェアとして有名な MS Access は、カード型データベースの代表的ソフトウェアとして挙げられる。
RDB とは、あるレコードを他のファイルのレコードと関連づけして処理を行なうデータベースで、データベース同士を結合したり、データベースから特定のフィールドを取り出して別のデータベースを作ったりできる。

データを行と列からなる２次元の表（テーブル）に格納するのが基本で、複数のテーブルを用いる場合はそれらを関係付けて扱うことができる。テーブルはレコード（行）から構成され、レコードは複数のフィールド（列）から構成される。複数のテーブルを主キーで関連付けすることで、データベース間の連携（結合・参照・更新など）を容易に、１つのテーブルのように扱うことができたり、データベースから特定のフィールドを取り出して別のデータベースを作ったりできる。
中小規模のデータベースでは最も一般的な方法。データベースの操作には SQL と呼ばれる言語を使うのが一般的。

データベースとは、一言でいえば、「たくさんのデータを蓄積して簡単に利用するための仕組み」。現在データベースといえば、リレーショナルデータベースと呼ばれるものが主流になっている。
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RDF（Resource Description Framework）：XML によって作られた、メタ・データを記述する言語の標準仕様で、データの内容、サービス、処理ロジック、機能、各種の属性などの記述に用いられる。RDF は、RDF そのものの構造や構文を定める Model and Syntax と、メタ・データのボキャブラリを規定する Schema の二つの仕様から構成される。

RDF で記述される情報は書籍における図書カタログのようなもので、コンピュータが扱う情報の分類や検索などの自動化・効率化を図ることができる。米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ㈱ Apple Japan, Inc.）社によって提案された MCF を Netscape Communications 社が買い取り、XML をベースとしたものに改良して標準化団体 W3C に提案し、1999 年 2 月に正式な勧告となった。
RDF では、メタ・データのプロパティを定義可能にし、異なるアプリケーション同士が、 WWW を通じてデータの交換を行なえるようにする。このプロパティセットを利用することで、異なるアプリケーション間で人間が判別可能な状態でデータを交換したり、ソフトウェアが解釈可能な形でデータを交換したりできるようになる。　参照⇒ RSS
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RDRAM（Rambus DRAM）：米ラムバス社が開発したメイン・メモリ用 DRAM で、 DDR SDRAM と同様、高速なデータ転送ができるが、両者が採用している高速化手法は異なっており、互換性はない。

一般に、メモリと CPU 間のデータ転送速度を速くするには、
（1）データの通り道（バス幅）を広げる
（2）データ転送周波数（波長）を速くする
などの方法がある。

RDRAM は高速化手法として、データバス幅は狭いが、データ転送周波数を速くする、という方法を採用している。対するDDR SDRAMは、DRAMモジュールでみた場合、RDRAMと比較して、バス幅は広いが、データ転送周波数は遅い。
メモリ専用の特殊なバス（Rambus 社が提案した Rambus と呼ばれるバス）により実現する。また、RDRAM 自信の設計も従来の DRAM に比べ単純な設計にし、バス幅を 16bit にしている。（通常の DRAM は 64bit）

RDRAM と DDR SDRAM は、SDRAM の次のメモリの主流の座を争っていた。一時、米 Intel （日本インテル）は「次世代の主流は RDRAM 」として、積極的なサポートを進めていたが、RDRAM の価格が高かったなどの理由でなかなか普及しなかった。一方、DDR SDRAM は SDRAM 並みの安い価格で販売されたこともあって、人気を集めた。結局、Intel も 2001 年末に DDR SDRAM 対応チップ・セットを発表し、現在では DDR SDRAM を主流としている。
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RDSL：参照⇒ xDSL
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REACH（Registration, Evaluation, Authorisation and Restriction of Chemicals）：欧州における化学物質の総合的な登録・評価・認可・制限に関する制度。2003 年 10 月 29 日に欧州委員会案で公表され、その後欧州議会の第一読会、第二読会を経て、2006 年 12 月 18 日にＥＵ環境閣僚理事会で承認を受け、2006 年 12 月 30 日に新しく公布後、2007 年 6 月から正式に施行された。

欧州にはこれまでも化学物質の登録や人の健康・環境へのリスク評価を行うシステムがあったがうまく機能せず、人の健康や環境へのリスクが明らかでない化学物質が数多く欧州市場に出回る結果となっていた。こうした化学物質にまつわる不確実性を低減させるための統一的な仕組みとして、REACH が導入されることになった。

REACH の規制対象は欧州市場に流通する化学物質とそれを含む製品とされているため、これらを欧州に輸出している日本企業も REACH による規制を受けることになる。公布された規則の分量は８４９ページの大部に及び、規制対象となる化学物質の数は３万を超えるといわれている。

REACH が実施されると、既存・新規を問わずＥＵ域内で年間１トン以上の化学品を販売するには、一部例外を除き、REACH-IT と呼ばれるシステムへ情報登録が必要となる。また、製品についても、意図的な放出がある場合は登録、有害性に関して高い懸念のある物質が含まれている場合は届出が必要とされている。

製造・輸入量が年１０トン以上になると、収集した情報を基に、どの程度の有害性かを判定する有害性評価が必要となる。その結果、一定以上の有害性があると分類されると、更に人や環境中の生物がどのくらいの量の当該物質に曝されるかを調べる暴露評価及び有害性と暴露評価から人の健康や生物に影響を与えるかどうかを調べるリスク評価を行い、許容できるリスクとするための適切な方法の提示が求められる。

しかし、REACH 規則は 2007 年 6 月から、約４０あるＥＵの法律に取って代わることになっているが、企業が参照すべき細則部分はまだ作られていない。欧州化学品庁が新しい機関として設立されるのは 2008 年 6 月で、REACH 規則の仕組みが本格的に動き出すのは早くとも 2010 年 12 月からとなっている。

日本企業にとって関連が深いと考えられるのは登録義務で、欧州へ輸出するものが製品である場合、製品中の化学物質の用途については登録が求められる場合もある。インクジェットプリンターやサインペンなどのように化学物質の意図的な放出の場合では、手続に則った登録が必要となる。また、化学物質の意図的な放出がないものの、リストアップされている物質に該当する場合には、届出が義務付けられている。
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ReadyBoost（レディブースト）：フラッシュ・メモリを使ってシステムの反応速度を高める Windows Vista の新機能。USB メモリなどのフラッシュ・メモリをそのままシステムメモリの拡張として利用できる仕組み。なお、USB メモリだけでなく、SD メモリ・カードやコンパクトフラッシュ（ CF ）なども利用できる。

USB メモリの場合は USB2.0 接続であることが前提で、いわゆるキャッシュとして働くことになる。ページファイルや DLL ファイルだけでなく、あらゆるファイルをキャッシュして高速化する。決してページファイルが移動するわけではなく、あくまでもキャッシュ。途中で取り外されても大丈夫なように、必ず「ハードディスク → USB メモリ」という順で書き込まれ、USB メモリに書き込まれているキャッシュはすべて暗号化されている。
ただしどんな USB メモリでも動作するわけではなく、拡張メモリとして十分な速度が得られる USB メモリの場合のみ、ReadyBoost 用に使用するかどうかを尋ねられるという仕組みになっている。

ReadyBoost に使用する場合、USB メモリの寿命に影響するが、マイクロソフトによると、アルゴリズムによって磨耗パターンが最適化されているので長期間使用できる、とのこと。なお、ReadyBoost として使える条件としては、ランダム読み込みが毎秒 2.5MB 以上、ランダム書き込みが毎秒 1.75MB 以上が要求されている。また、USB メモリの中には最初の 128MB 分だけが高速でそれ以外は低速というものもあり、そういう場合には値を満たしていても使用できない。ReadyBoost に使用できる最小容量は 256MB、最大容量は 4GB。

マイクロソフト社 Windows Hardware Developer Center のWindows PC アクセラレータ : Windows Vista のパフォーマンステクノロジによると、

Windows ReadyBoost テクノロジをサポートするフラッシュデバイスを使用すると、Windows Vista のメインメモリのディスクキャッシュ機能を拡張できます。ReadyBoost 対応デバイスは、USB 2.0 フラッシュデバイス、Secure Digital （ SD ）カード、CompactFlash カードなどのさまざまなフォームファクタに実装できます。

キャッシュ用に ReadyBoost 対応のフラッシュメモリデバイスを使用すると、Windows Vista では、通常、従来のハードドライブの場合と比較して８～　１０倍の速さというパフォーマンスでの、ランダムなディスクの読み取りが可能になります。キャッシュは、ページファイルやシステム DLL だけでなく、ディスクのすべての内容に適用されます。
当然、ほとんどのフラッシュデバイスでの順次入出力は、ハードドライブよりも低速です。ReadyBoost には、パフォーマンスを最適化するための、大規模な順次読み取り要求を認識するロジックが組み込まれており、それらの要求をハードドライブから送ることができます。

ReadyBoost 対応の外部デバイスは、いつでも削除される可能性があります。そのため、ReadyBoost の設計の目標の１つは、削除が発生したときに、システムサービスが中断したり、データが損失したりしないようにすることでした。データは必ずハードディスクに書き込まれてからフラッシュデバイスにコピーされるので、フラッシュデバイス内に保持された各データビットをハードディスクに安全に複製できます。
フラッシュデバイスをしばらく使用していれば、機密情報が保存されることもあります。ReadyBoost は、データが生成された PC システムでのみ使用されるデータを暗号化します。

とあり、また、同じマイクロソフト社の Windows Vista → 機能 → パフォーマンスによると、

システムメモリ（ RAM ）の追加は、ほとんどの場合、PC のパフォーマンス向上に役立つ最適な方法です。メモリの増設によって、ハードドライブにアクセスすることなく、アプリケーションを実行できるようになります。ただし、メモリのアップグレードは必ずしも簡単な作業ではありません。必要なメモリの種類を確認してメモリを購入し、コンピュータのカバーを取り外してメモリを取り付けるといった作業が必要になります。場合によっては、サポート契約が無効になることもあります。また、一部のコンピュータではメモリの増設容量に制限があるため、RAM を追加したくてもできない場合があります。

Windows Vista では、システムへのメモリの追加に新しい概念が導入されました。Windows ReadyBoost では、USB サムドライブなどのリムーバブルフラッシュメモリデバイスを使用することにより、コンピュータのカバーを取り外すことなくメモリを拡張し、システムパフォーマンスを向上させることができます。フラッシュメモリに保存されているデータへのアクセスは、ハードディスク上のデータにアクセスするよりもはるかに早く、PC が応答するまでの待機時間が短くなってシステムパフォーマンスが向上します。SuperFetch のテクノロジとの組み合わせによって、システムの応答速度の大幅な向上につながります。

Windows ReadyBoost テクノロジは信頼性の高いテクノロジであり、デバイス上のデータは安全に保護されます。メモリデバイスは、データを失ったり、システムに悪い影響を及ぼしたりすることなく、いつでも取り外すことができます。ただし、メモリデバイスを取り外すと、パフォーマンスがデバイス設置前のレベルに戻ります。また、リムーバブルメモリデバイス上のデータは暗号化されるため、デバイスを取り外しても、データへ不正にアクセスすることはできません。

と記されている。

SuperFetch が管理するページファイルのうち、アクセス頻度が高いものをこのフラッシュメモリに記録することで、ハードディスクへの実アクセスを低減させる。フラッシュメモリは、高速なものだと、読み出し性能は最高 60MB/s、書き込み性能でも 30MB/s 程度ある。バースト転送性能はともかく、ハードディスクのような機械的な動作がないため、ランダムアクセス時におけるパフォーマンスの低下がない。

ちなみに、ReadyBoost によるキャッシュシステムは、ハードディスクに対して遅延書き込みを行わないライトスルー方式になる。つまり、システムから書き出されるデータは、必ずフラッシュメモリとハードディスクの双方に記録されるため、物理メモリからハードディスクへの書き込みは、ハードディスクアクセス低減に寄与しない。逆にいえば、ReadyBoost でアクセラレーションされるのはハードディスク→物理メモリの読み出し時のみということになる。もっとも、このライトスルー機構のおかげで、フラッシュメモリはいつ取り外しても問題ないようになっている。
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ReadyDrive（レディ・ドライブ）：Windows Vista に実装されており、HHD を活用した省電力機能で、ハードディスク内に専用のフラッシュ・メモリを実装し、キャッシュ代わりに利用することで省電力化と高速なアクセスを可能としている。フラッシュメモリを制御する専用の命令を実装しており、この命令を通じセクタ単位で読み書きの制御を行う。だから、この命令を使わない限りは通常のハードディスクと同じ動作しかしない。

同様の技術として米 Intel が提唱する Robson もある。こちらはフラッシュメモリーをマザーボードか専用の拡張ボードに搭載する方式となる。両者の違いは使用できる OS やハードディスク、マイクロ・プロセッサにある。ReadyDrive では使用可能な OS は Windows Vista に限られており、HHD の搭載が前提となっている。マイクロプロセサやチップ・セットなどは選ばない。これに対して Robson は通常のハードディスクが使え、OS も Windows Vista に限らない。ただし、米 AMD などの他社製マイクロプロセサを使うことができない。

Vistaでは NAND 型フラッシュメモリを「ブート・ファイル格納領域」、「アプリケーション・ソフトウエア格納領域」、「読み出しキャッシュ」、「書き込みキャッシュ」の四つの領域に分けて使う。パソコンの起動時に NAND 型フラッシュ・メモリから OS のブート・ファイルを読み出すことで起動時間を短くする。ハードディスクのスピンアップが完了するまでは NAND 型フラッシュ・メモリからデータを読み、ハードディスクの準備ができ次第、フラッシュ・メモリとハードディスクの両方から残りのデータを転送する。パソコンの電源を切る際に、NAND 型フラッシュ・メモリにブート・ファイルが保存される。

ReadyDrive は、ハードディスクの内部にフラッシュメモリーを搭載した HHD を使う高速化機能で、一方 ReadyBoost は USB メモリーなど外部接続型のフラッシュメモリーを利用して、パフォーマンスを向上させる。ただし、USB メモリーをメインメモリーとして利用するわけではなく、ハードディスクのキャッシュとして使われる。Vista で新たに採用された SuperFetch テクノロジーが、ReadyBoost や ReadyDrive のテクノロジーの基盤となっている。
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RealAudio（リアルオーディオ）：Internet 環境において、Web ブラウザでのリアルタイムな音声再生を可能にした技術で、米 Progressive Networks 社（現 RealNetworks 社）が開発した音声圧縮方式と、その配布・再生のためのシステム。
これまで、ネット上の音声データを Web ブラウザで再生するには、音声ファイルを全部ダウンロードする必要があった。しかしこの RealAudio では、全部をダウンロードしなくても、受信（ダウンロード）しながら、同時に再生できる。
データをダウンロードしながら同時に再生するストリーミング方式に対応している上に、圧縮率が高いため、インターネット上で音声コンテンツを配信するのに使われる。
ただし、メモリなどに保存して、別途に再生することは想定されていない。

2003 年 4 月現在、RealPlayer の最新バージョンは「RealOne Player」で、RealPlayer と RealJukebox の機能を融合し、デジタルメディアの楽しみ方がもっと、スマートになった。
「RealOne Player」の入手はこちらからだが、有料版の「RealOne Player Plus」の記事が大きくて、無料版を見つけるのが大変。
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RealPlayer：リアルネットワークス、RealNetworks 社の動画や音声を再生するためのソフトウエア。このソフトウエアで再生するためのデータ形式は、動画の場合は Real Video、音声の場合は RealAudio という。動画や音声を圧縮して配信するため、データ量が少なくて済むこと、またデータが全部そろっていなくても再生を開始できることから、インターネットで動画や音声を配信する際に、広く使われている。無償版の RealPlayer は RealPlayer から、最新版を入手できる。
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RED Book（レッドブック）：＝レッドブック
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References（リファレンス）：インターネットメールで参照という意味。　参照⇒　メールのヘッダ
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Registered DIMM（レジスタード・ディム、レジスタ・ディム、Registered Dual In-line Memory Module）：モジュール基板上にアドレス信号を増幅するバッファを搭載した DIMM。レジスタードバッファと呼ばれる LSI を内蔵したメモリ・モジュール製品。これが組み込まれていないものは Unbuffered DIMM という。

コンピュータ用語のレジスタは一時記憶領域などと表現されることが多いが、メモリ・モジュールの場合、レジスタードバッファは本体のチップ・セットから出力された信号をいったん取り込み、クロック信号とのタイミングを合わせたり、電流の波形を整えたり増幅したりして、メモリ・チップへ出力する。この結果、メモリへのアクセスを安定して行なうことができる。
また、メモリアクセスをバッファ回路が取り持つことによってメモリバスへの負担が軽減される。その結果、メモリ・チップやモジュールの数が同じ場合に、より安定してアクセスできるので、モジュール１枚当たりのメモリチップ数や、マザーボードに装着できるモジュールの数を増やすことができる。

Registered DIMM は１本のメモリバスに装着できるモジュール数も多い。Unbuffered DIMM は多くても３枚程度までだが、Registered DIMM の場合一般的には３～４枚以上装着できる。ただし、途中にレジスタ・チップが回路に挿入されているため、同じメモリ・チップを使っているなら、Unbuffered DIMM より Registered DIMM は１クロック分だけレイテンシが生じて、アクセス速度が若干低下する。

こうした特徴から、Registered DIMM には多くのメモリ・チップを搭載できるほか、システムに搭載可能なメモリ・モジュール数も多いため、大容量メモリを必要するサーバやワーク・ステーションによく採用されている。しかし製造コストは高めなので、メモリ容量が少なめで済むデスクトップパソコンやノートパソコンでは、より安価な Unbuffered DIMM というタイプに分類されるメモリ・モジュールが利用されている。
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Reply-To：インターネットメールで返信先。　参照⇒　メールのヘッダ
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Residential Gateway（レジデンシャル・ゲートウェイ）：略語は「RGW」、「Residential」は「住宅の、住宅向」の意味、家庭内ゲートウェイ。

ホーム・ネットワークを実現するためのホーム・サーバ。パソコンだけでなく、家電製品なども含めた家庭内のネットワークを取りまとめ、 IP 電話サービスやインターネットへの接続にも対応し、ゲートウェイとして機能するハードウェアとソフトウェア。
Ethernet だけでなく、 Bluetooth や無線 LAN の IEEE802.11b、さらには IEEE1394 など、さまざまな有線・無線インタフェースにも対応し、家庭内の情報と外部との情報の接点になる。
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RFB プロトコル（Remote FrameBuffer Protocol）：８ビットのバイトストリームをベースとしており、GUI 操作によってリモート・アクセスを行うための単純な通信プロトコルで、フレームバッファに記憶されるピツト・マツプ形式の画像を外部の端末へ転送する。このプロトコルは表示装置へ画像を表示するためのフレームバッファレベルで動作するため、Microsoft Windows、Mac（Macintosh）を含む、全てのウィンドウシステムとアプリケーションに適合し、VNC で使われるプロトコルである。シンクライアントなプロトコルで、RFB プロトコルの設計は、クライアントにほとんど制約を課さないことに重きを置いている。そのため、クライアントは多彩なハードウェア上で動作し、クライアントを実装する作業は非常にシンプルになっている。

アクセス権が管理された電子文書であっても、その電子文書を画面表示するためのビットマップデータはもはやアクセス権の管理下にはなく、VNC などを用いて RFB プロトコルで画面表示を外部へ転送することで、本来アクセス権が管理された文書を、アクセス制限の無い画像データとして外部へ転送してしまうことになる。

ユーザ側（つまり、ディスプレイとキーボードやマウスがある側）の終端を、RFB クライアントと呼び、、フレームバッファへの変更が発生する側（つまり、ウィンドウシステムやアプリケーションが動作している側）を、RFB サーバーと呼ぶ。クライアントとサーバの間では、メッセージと呼ばれる可変長データ構造の塊を相互に受け渡して通信を行う。
クライアントがサーバに接続すると、最初にプロトコルのバージョンや、認証や解像度の取り決めなどの交渉を行う。これをハンドシェイクと呼ぶ。その後に、セッションが確立され、イベント駆動型の通信に移行する。クライアントがメッセージを送り、サーバがそれに対して返事をする形となる。利用者が操作しなければメッセージはほとんど流れない。

クライアントがサーバに送信するのは、主に入力に関するメッセージで、利用者の操作に対応して、マウスの移動、押下・解放や、キーボードの押下・解放等のイベントを、定められたメッセージにカプセル化してサーバに送る。サーバがクライアントに送信するのは、主に画面表示に関するメッセージで、クライアントの入力メッセージに対応し、画面上の任意の矩形領域の情報をクライアントに送り返す。

符号化を拡張できるように制定されているため、VNC を発展させたソフトウェアは数多く存在する。RFB 自身は暗号化や認証機能については定めていない。
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RFC（Request For Comment）：インターネットに関する技術の標準を定める団体である IETF が正式に発行する文書のことで、提案された規格案、提案に対する議論内容、決定した標準規格などを文書化したもの。

IETF が管理、配布する文書は、1979 年に最初の文書が作成されて以降年々積み重ねられ、インターネット上で公開されており、誰でも自由に入手、参照したり、コメントを付けることができる。技術内容ごとに番号が割り当てられていて、例えば

IP の規定は RFC791、
TCP の規定は RFC793、
Http は RFC 2616、
FTP は RFC 959

などがある。

RFC の日本語リストの URL
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RFID（Radio Frequency IDentification）：IC タグ、無線タグともいう。MHz 帯から GHz 帯の電波を用いた非接触自動認識システム。人や物を自動識別する目的で作られた非接触型 IC を使って、検出装置の側を通過するだけで、IC 内の情報を読み取ることができる。主にデータを記憶する IC タグ、および IC タグリーダ／ライタから構成される。IC タグは１ミリ角から数ミリ角程度の IC チップとアンテナから構成され、その種類はバッテリーを必要とするタイプと必要としないタイプがある。後者の電源は電磁波としてアンテナ経由で供給される。
バーコードシステムと比較すると、情報容量が大きく、情報の更新や追加ができ、複数個体の一括認識も可能で、透過性があるなどの特徴を備えており、また、電波・電磁波で交信するため、汚れ、ほこり等の影響を受けにくく、障害物（金属等を除く）があっても、データの交信が可能などの特徴があって、バーコードに変わる次世代の個体認識技術として期待されている。

これら非接触 IC カードの国際標準規格には、その通信距離に応じて密着型のISO/IEC 10536、近接型（～10cm）のISO/IEC 14443、近傍型（～70cm）のISO/IEC 15693がある。
無線 IC タグの標準化をめぐっては、大きく二つに分かれている。一つは、米マサチューセッツ工科大学が主導し、欧米企業が中心になって 1999 年に設立した「オート ID センター」。米ジレットやウォルマートなどが出資しており、2003 年 1 月 22 日に慶応大学湘南藤沢キャンパス内に国内初となる IC タグ関連の研究開発拠点を設置し、国内の半導体メーカーなどに参加を呼びかけている。
もう一つは、2003 年 3 月 11 日に発足した国内企業中心の「ユビキタス ID センター」で、東大の坂村健教授や NEC、日立製作所など国内勢が主導し、海外のメーカーや流通業者に参加を呼びかけている。
いずれも IC タグを業務に利用するときの規格策定を目指しているが、両センターが標準化を進めている規格は少しずつ異なる。例えば、「ユビキタス ID センター」では IC タグに格納するデータを１２８ビットのコードとして記述するが、「オート ID センター」は９６ビットで記述する。後者はインターネットの利用を前提に、IC タグの仕組みを検討しているのに対し、前者は既存のコード体系を生かせ、オフラインでも使えるといった特徴を武器に、インターネットに接続しない方法を考えている。

この画期的な IC タグの利用法については、2003 年春の時点ではまだ模索中の域を出ていない。検討されている主な用途は次の通り。

出版物に IC タグを予め埋め込んでおき、万引き防止や商品管理に使う。
牛に IC タグを埋め込み、誕生から出荷までの履歴を把握する。
IC タグを添付した工業製品では、その履歴を検索したり、製造ラインや製造時期を特定したりできるので、部品調達から生産、在庫、出荷、販売、入金までを垂直統合的に一元管理できる。
食品安全性などの観点から、商品などの流通経路を追跡できる管理システムが重要になってきている。食品に IC タグを埋め込んでおけば、生産地や生産者などの情報を得られるため、導入が進めば消費者も恩恵を受けることができる。
携帯電話に IC タグを内蔵させる構想もある。RFID を使い、プリペイド・カードの機能を携帯電話で実現させる。
コンビニなどのレジでカゴに入れた商品を一度に精算する。

具体的な試みとしては、IC タグ関連の民間企業団体「IC タグ技術協力企業コンソーシアム」が 2003 年 3 月 19 日、正式に発足した。このコンソーシアムは出版業界における IC タグの導入を目的とした異業種による研究団体で、出版社、書店、IT ベンダー、IC タグ・ベンダーなど８１社が参加している。

NTT コムウェア（株）は 2004 年 2 月 3 日より、商品や資産などに取り付けた IC タグを使い、在庫や物流の管理を実現する「 RFID ミドルウェア」を中核としたシステム・インテグレーション・サービスの提供を開始した。RFID ミドルウェアは、IC タグから得られる物品個々の商品情報や位置情報を、ネットワーク上に置かれたサーバに集約し、複数の企業間で情報を連携・共有できる RFID ネットワークシステムを構築することができるプラットフォーム。

2005 年 4 月 26 日、この「 RFID ミドルウェア」が、（株）三越と（株）阪急百貨店とに採用された。三越と阪急百貨店では同日より、三越の日本橋本店と阪急百貨店のうめだ本店の婦人靴売場で、同システムを導入してサービスを開始した。靴箱に IC タグを取り付け、入荷検品や棚調べなどのバックヤード業務は、IC タグ対応のハンディターミナルで IC タグを読み取って行う。
接客中の在庫の確認は PDA で靴に付いている IC タグ情報を読み取ることで実現でき、在庫確認を行うたびに倉庫と売り場を往復する必要がなくなった。顧客自身が靴の在庫確認を行うには、IC タグ情報の読み取り装置と連動したタッチパネル・パソコンから情報が確認できる。これらの操作から得た商品の履歴情報は、バックヤードのパソコンでリアルタイム参照ができ、照会数が多い商品の情報も明確になる。
従来、百貨店の婦人靴売場では、販売にあたり顧客が希望する靴の色・サイズ確認のため販売員が倉庫を往復する時間が不可欠で、在庫確認で顧客を長時間待たせてしまい、混雑時の対応遅延などによる販売機会の損失や、多品種・多サイズを展開するがゆえの欠品による販売機会の損失が課題となっていた。こうした課題を解決し、顧客へのサービス向上と販売機会損失を削減するための効果的な手段として、IC タグによる商品管理が注目されている。今回のシステムは、商品ごとに IC タグを取り付ける個品管理であり、顧客サービスの向上に主眼を置いていることが特徴で、IC タグ活用の新しい利用シーンの提案になっている。

複数の取引先・店舗間での利用を考慮し、ネットワーク型の構成をとっており、データベースなどの共有情報はデータセンタで一元的に管理し、店舗側は簡易な機器構成で対応できることも大きな特長といえる。また、店舗の売場面積を圧迫しないように、NTT コムウェアが独自開発した文庫本サイズの Linux サーバ「 L-Box 」を採用した。
ちなみにに L-Box は、救急車の車内に置ける情報端末制御装置として、救急車と病院をリアルタイムに結ぶ「モバイル・テレメディシン・システム」プロトタイプにも採用されている。

イタリアのピサで開かれた学会において、オランダのアムステルダムにある大学、Vrije Universiteit Amsterdam でコンピュータシステムグループを研究している３人の研究者たち、Melanie R. Rieback、Bruno Crispo、Andrew S. Tanenbaum が、世界でも初となる RFID タグ上で動作するウイルスを作成したと研究論文で発表した。

３人は論文の中で、RFID タグのデータ記述エリアが「バッファオーバーフロー」や「 SQL インジェクション」といった攻撃に利用される可能性を指摘しており、実証のために記述した RFID タグ用ウイルスを披露した。これまで可能性としては考えられていたものの、実際に RFID ウイルスは発見されたことがなく、Rieback らによれば、これが世界初の RFID ウイルスになるという。
この二つのテクニックはどちらもシステムの脆弱性を利用したものだが、これを駆使することでシステムの乗っ取りなどの悪影響を与える、いわゆるマルウェアと呼ばれるプログラムの記述が可能となる。

これまで、こうしたRFIDウイルスの登場が指摘されつつもその存在が確認されてこなかったのは、RFID タグの利用があまり広まっていないという要因以外に、マルウェアのようなプログラムを記述するだけの十分なメモリ空間が、RFID の中にはほとんど存在しないと考えられていたからだ。ところが今回の論文で示されたウイルスは、わずか百数十バイトのコードで記述されており、将来的にこうしたプログラムが登場する可能性を十分に示している。

参照⇒　電磁誘導
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RGB（Red Green Blue）：Red （赤）、Green （緑）、Blue （青）という光の３原色。パソコンの画面では、この３色で表現されていて、小さな光の点で表現される。たとえば解像度が 1024×768 ドットなら、横方向に 1,024 個、縦方向に 768 個の点が並んでいて、その、ひとつひとつの点が、赤、緑、青の光の組み合わせで表現されている。テレビの画面も同じ３色で表現されていて、このことは、テレビの画面を思いっきり近くで見るとわかる。

Windows は、内部的な色情報を RGB 各 8bit の情報として保持している。赤、緑、青それぞれ何段階の明るさを出せるかによって、パソコンで表現できる色数が決まる。たとえば、R=0、G=0、B=0 は黒を表わし、逆にR=255、G=255、B=255 なら白を表わす。この場合、色の組合わせは 256 の３乗とおりあるので、全部で 16,777,126 種類の色を表現できる。これをフルカラーと呼んでいる。この 256 段階の明るさを設定するには、8bit のデータを必要とする。そのため、ひとつの点につき 8bit×３色分で 24bit のデータを使う。このためフルカラーを 24bit カラーとも呼ぶ。
ディスプレイモードが、256 色モードなどで、このすべての色を表示できない場合は、ディザリングによる色の混ぜあわせなどを行なって表示を行なう。

名　前	別　名	１色あたりのビット数	最大色数
パレット・カラー（Palette Color）	インデックス・カラー（Index Color）		256 色
８ビットカラー	２５６色カラー	8bit	256 色
ハイ・カラー（High Color）	１６ビットカラー	16bit	65,536 色
トゥルー・カラー（True Color）	フルカラー（Full Color）、２４ビットカラー、1677 万色カラー	24bit	16,777,216 色

　参照⇒　bit
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RGW（Residential ）：＝ Residential Gateway
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RIA（Rich Internet Applications、リッチインターネットアプリケーション）：Web ブラウザのクライアント機能を活かした、柔軟なインタフェースをもつ Web アプリケーション。ユーザインターフェースに Flash（Macromedia Flash）や Java アプレット、Ajax などを使うので、単純な HTML で記述されたページよりも操作性や表現力に優れている。

HTML は文字や静止画像を組み合わせて静的なページを記述することが目的で設計されているので、Web アプリケーションの操作性や表現力は通常のアプリケーションソフトから考えると大きく見劣りする。ページ遷移を伴う操作は動作が重く誤操作の原因ともなりやすい。こうした状況を改善するため、Web ブラウザに Flash などで実装されたクライアントを読み込ませて実行させることによって、Web アプリケーションのメリットを活かしたまま操作性や表現力を向上させた。

この言葉は、時代とともに中身が変わってきており、最初に生まれた当時は、主に Flash 技術による直感的な操作性を持ったインターネットアプリケーションを指していたが、最近では単純な HTML で実装される際の「制限」や「非直感的な」操作感を排除する方向性を持つものすべてを指すようになってきている。

RIA が注目を集める背景には、サービス拡大を狙うネットサービス各社の戦略がある。ユーザー数だけでなく、ユーザー１人当たりの利用度合いも増やすことができる。具体的には、金融商品関連のシミュレーション、チケットや旅行関連などの予約受付、パソコンや自動車などオプションが多い製品のコンフィグレーター、音楽やビデオ配信などのあいまい検索、キーボード入力が苦手な高齢者向けのユーザーインターフェース、音、アニメ、映像で伝えたほうがより魅力的に説明できる商品コンテンツなどがる。
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RIFF/RMP3 MP3 形式：RIFF＝Resource Interchange File Format。 MP3 の情報フィールドを拡張したもの。ID3 タグは３０バイトという制限があるのに対し、すべてのフィールドを可変長で扱うことができる。拡張子は「RMP」または「MP3」。歌詞を丸ごと記録することができたり、ID3 タグとも互換性がある。
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RIFF/WAV MP3 形式：RIFF＝Resource Interchange File Format。内部データは MP3 だが、WAVE ファイルとして扱えるようにしたものを MP3 形式の WAV と言い、これに情報フィールドを付加したもの。 CD-R に焼いても普通のオーディオ機器では再生できない。ちなみに拡張子は WAV。
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RIMM（Rambus In-line Memory Module）：というメモリ・チップを使った新しい方式。ただしこれを使っているパソコンは少ない。現在、パソコンのメモリは、ほとんどが DIMM と呼ばれる小さな基板になっている。そして、メモリを増設するときは、パソコン本体の中にあるメモリ・スロットに DIMM を差す。以前は、 SIMM を使うパソコンが多かったけど、今は DIMM が主流。

SIMM、DIMM、RIMM では大きさと形が違うので基本的には共有できない。ただし、まれに２種類を混ぜて使えるマザーボードもある。

詳細は RDRAM を参照。
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RIP（リップ、Routing Information Protocol）：IPv4 ネットワークで使用する小規模システム用のルーティング・プロトコル。ネットワーク内でルータなどの制御機器が経路情報を相互に交換する。TCP/IP 用や IPX / SPX 用など上位のプロトコルごとに種類があり、それぞれが全く違う。ルータ等の制御機器は、RIP で得た経路情報を元にパケットをどこに送ればよいかを判断する。

ルーティング・プロトコルはアルゴリズムで分類すると、大別して、現在地から宛先までのルータ数を目印として最適なルートを判定する距離ベクトル型ルーティング、リンクステート型ルーティング、パスベクトル型ルーティングの３種類がある。距離ベクトル型ルーティングプロトコルの代表は RIP であり、リンクステート型ルーティングプロトコルの代表例は OSPF、パスベクトル型ルーティングプロトコルの代表例が BGP になる。

RIP は、IP 用のルーティング・プロトコルとして、非常に古くから使用されてきた。このプロトコルは、UDP のブロードキャスト・データ・パケットを用いて、経路情報を隣接ルータにアナウンスする。この中には、「メトリック」と呼ばれるあて先ネットワークまでのディスタンスを表す情報が含まれており、ルータを超えるごとに１つずつ加算される。このメトリックを利用してネットワーク・トポロジを把握するため、「ディスタンス・ベクタ・アルゴリズム」に基づいたルーティング・プロトコルとも呼ばれている。
距離ベクトル型のプロトコルである RIP では、ある宛先ネットワークへの経路上のルータの段数を距離として表現する。この距離の最大値は、１５となっており、ルータが直列に１６段以上並んでいるネットワークでは使用できない。RIP では、これらのすべての経路情報を３０秒周期で隣接ルータにアナウンスすることにより、情報の更新を行う。

RIP は、かつて非常に多くのネットワークにて採用されてきた。これは、その実装が比較的容易であり、またその当時のリンクステート型ルーティング・プロトコルより安定していたからともいわれている。しかし、ネットワーク規模の拡大や、リンクステート型ルーティング・プロトコルの実装がほぼ安定してきたこともあり、現在では、OSPF などを採用する例が多くなってきている。
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RISC（リスク）（Reduced Instruction Set Computer）：Reduced は「減じた、切り詰めた」の意味。縮小命令セット・コンピュータ。
CPU の設計様式には CISC タイプと RISC タイプとがあり、RISC は CPU を制御する基本命令などを簡素化、数を少なくすることでマイクロ・プロセッサの小型化、低価格化、高速化を狙うとともに消費電力も抑える。

1980年に、David Patterson と David Ditzel が書いた論文で、初めて RISC 型マイクロプロセサの概念が発表され、米 IBM 社のジョン・コック（John Cocke）によって1974年に考案された。1989 年以降、米 Sun Microsystems の SPARC や米 MIPS Technologies の MIPS、米 IBM の PowerPC といった RISC チップが登場し、現在も主流となっている。

これまでは主にワークステーションの CPU として採用されていたが、米 DEC 社（現在は Compaq Computer 社の一部門）の開発した RISC チップ「Alpha AXP」搭載のサーバーが Wjndows NT をサポートしたり、1994 年 3 月に米 Apple Computer, Inc. （アップルコンピュータ㈱ Apple Japan, Inc.）社が発表した「Power Macintosh」シリーズに米国のモトローラ Motorola （日本法人モトローラ）社と米 Apple 社、米 IBM が共同開発した PowerPC シリーズが採用されたように、パソコンにも RISC チップが採用されつつある。
また、従来の CISC プロセッサーである 8086 系のプロセッサーである米 Intel （日本インテル）社の i486 や Pentium プロセッサーも RISC 技術を取り入れている。
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RJ-45（Registered Jack 45）：モジュラジャック規格の一つ。一般に LAN 回線で、メタルケーブルに使用されているモジュラ型ジャックやプラグを称して RJ 型という。電話線の両端についている四角い端子（コネクタ）のことで、普通は、幅が約１センチのプラスチックになっている。両端がモジュラージャックになっている電話線をモジュラーケーブルと呼ぶ。
昔の電話線は、線が直接壁から出て電話機に直結していた。これをローゼット式という。これを外したり付け替えたりするには、資格を持った人が工事をしなければならない。今は、電気店でいろいろな長さの電話線（モジュラーケーブル）が売られていて、自分で付け替えることができる。ただし付け替えるには、壁の端子と電話機の端子がモジュラージャックに対応していないといけない。最近の電話機は、ほぼすべてモジュラージャック式になっている。

RJ-45 は、Ethernet や ISDN 回線などで使われる、モジュラ式コネクタ。電話回線で使われる RJ-11 に形状が似ているが、電話線が６芯なのに対し、こちらのほうが一回り大きく８芯になっているので、誤って電話線のジャックに差し込んだりする心配はない。
ノイズ耐性などにより複数の「カテゴリ」に分かれ、カテゴリが高いほど品質が高く、高速なネットワークであるほど数値の大きい、上のカテゴリが必要となる。上のカテゴリほど値段も高価になる。

なお、モジュラージャック式でないとモデムなどを接続できない。もし、今もローゼット式の場合は、NTT に相談してモジュラージャック式に変更しないと、インターネットに接続できない。なお、普通のモジュラージャックをよく見ると、金色の導線が２本（６極２芯）のものと４本（６極４芯）のものがある。４本のタイプは親子電話や多機能電話に対応したもので、一般の電話機やモデムをつなぐなら２本のタイプでよい。しかし、４本のタイプを使っても支障はない。

ISDN を使っていて、なおかつ DSU と TA が別々になっている場合、両者をつなぐのに普通より大きなモジュラージャックを使う。LAN を組む場合も、今は 10BASE-T などのモジュラーケーブルを使う方法が一般的で、やはり電話用より大きな８極８芯のモジュラージャックになっている。

・RJ-11 ----- ４線式または６線式のモジュラ・コネクタ。通常は、標準電話回線に使用される。
・RJ-12 ----- ６線式のモジュラ・コネクタ。
・RJ-14 ----- RJ-11 と同じ外観のジャックだが、、２本の電話回線をサポートしている。
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RLDRAM（Reduced Latency DRAM）：独インフィニオン・テクノロジーズ（Infineon Technology）と米マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）が共同して開発を進めてきた DDR SDRAM の一種。

独インフィニオン・テクノロジーズが 2001 年 4 月に発表し、2002 年 2 月から出荷を開始した。300MHz までのクロック周波数で動作し、DDR インタフェースを採用している。バンド幅は 2.4GB/s。特徴はランダムアクセスタイムが 25ns と通常の DRAM が 50ns 以上であることに比べて格段に速い。これにより、RLDRAM は通常の DRAM と SRAM の中間的な能力を持つメモリとなる。　参照⇒　 RLDRAM II
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RLDRAM II（Reduced Latency DRAMII）：独インフィニオン・テクノロジーズ（Infineon Technology）と米マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）が共同して開発を進めてきた DDR SDRAM の一種。独インフィニオン・テクノロジーズが 2001 年 4 月に発表し、2002 年 2 月から出荷を開始した RLDRAM に続いて、米マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）が 2003 年 10 月にサンプル提供を開始した。

400MHz のダブル・データ・レートで動作する 288Mbit タイプで、144 ピン FBGA パッケージ（11mm×18.5mm）を採用。８個のメモリバンクを内蔵したアーキテクチャ、36 ビットのインタフェースと 400MHz のクロック周波数を使って、最高 28.8Gbps のデータ伝送速度を実現。ランダムアクセスタイムが 20ns で RLDRAM の 25s よりも速い。

高速のランダム・アクセス、超広帯域、高密度を一体化しており、通信やデータ・ストレージ分野での使用に適している。今日の高速ネットワーキング・アプリケーションは、高速でのデータ伝送のため、帯域を増やす必要がある。
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RMT（Real Money Trade、Real Money Trading）：複数のユーザがネットワークを通じて同時に一つの世界に参加してプレイするオンラインゲーム内の通貨やアイテム、キャラクターなどのデータを、現実世界の金品によって売買する行為のこと。
日本でいわれる RMT とは、発祥の地であるアメリカでの RM にあたる。当初は、日本でも RM と言う呼び方をしていたが、いつのまにか RM=RMT となり、ついには RM と呼ぶ人はほとんどいなくなって、日本では RMT が定着した。

もともとは、ゲームにあまり時間を割けないが強力なアイテムやゲーム内貨幣のほしい社会人などが、暇に任せてゲームをプレイしてアイテムや貨幣を大量に所持している学生などから現金でそれらを購入することから始まった。しかし最近は、プロの売人らしい組織が活発に活動している模様で、レアものなどはかなり高価に取引されている。また、詐欺も多発している。

多人数参加型のネットワークにおいて生じる現象で、ゲームを運営する企業の多くは RMT を会員規約などで禁じているが、取引はゲーム外のネットオークションなどで行なわれ、現実世界では特に違法なわけでもないため、実効的な取り締まりは難しい。立法措置がとられるか、裁判で判決でも出なければ、違法かどうかがはっきりしない。

「ドラゴンクエスト」や「ファイナルファンタジー XI （ Final Fantasy XI、FF11 ）」などを提供するスクウェア・エニックス社は、2004 年 12 月 9 日付で「プレイオンライン会員規約」や「ファイナルファンタジー XI 利用規約」を改定し、RMT の禁止を明確化した。
また、「信長の野望」や「三國志」などで有名なオンラインゲームポータルサイト「 GAMECITY 」を運営するコーエーネット社は、2004 年 12 月 17 日、提供するオンラインゲーム内における RMT の禁止項目をより明確にするために規約を改正した。いずれも RMT 行為が発覚した場合はアカウント停止、強制退会など厳しい処置が執られる。
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robot.txt：サーチエンジンの WWW ロボットに特定のディレクトリやファイルを探索させたくない場合に、Webサーバのルート・ディレクトリーに、設置するテキスト・ファイル。方法は、テキスト・エディタなどを使って robots.txt というファイルを作成し、他に余計な空行などを入れないで、次の二行を記入する。

User-agent: *
Disallow: /xxx

「*」は全ての検索ロボットを回避したいという意味で、特定の検索ロボットを回避したい場合は、ここで「*」の代わりに、その検索ロボットを指定する。
これで、ロボットは /xxx 以下のファイルを取得しない。
複数のディレクトリに制限を加えたい場合は、/xxx の次の行に続けて制限したいディレクトリを記述する。

一部の検索ロボットを除き、検索ロボットの自動巡回時には、まずこの robot.txt が参照される。「ここは索引化しないでほしい」といった情報を自動的に確認してくれる。しかし、この robot.txt を参照しない検索ロボットも存在する。robot.txt を設置したからといって、確実に索引化を回避できるわけではない。

検索ロボットによる自動登録を回避したいが、robot.txt をルート・ディレクトリに設置できない場合は Robots Meta タグを利用する。
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Robots Meta タグ：検索 WWW ロボットによる自動登録を回避したいが、robot.txt をルート・ディレクトリに設置できない場合に利用する。
Robots Meta タグは HTML ファイルの中にに挿入する Meta タグ。ただし、全ての検索ロボットが拒否設定を守ってくれるわけではない。
逆にアクセスを増やしたい場合は、META タグにヒットしてほしい検索キーワードを記述したり、検索結果のページ説明文などを入れておけば、思い通りの情報を検索サイトに表示することができる。

■ Robots Metaタグによる自動登録の回避

★ 一般的な記述例
meta name="robots"---Robots Meta タグであることを定義する
content="「ページを索引化させるか否か、ページのリンクを追跡させるか否か」を記述"

<例文>
<meta name="robots" content="noindex,nofollow">---ページの索引化とリンクの追跡拒否
<meta name="robots" content="index,follow">--ページの索引化とリンクの追跡許可
<meta name="robots" content="noindex,follow">---ページの索引化拒否とリンクの追跡許可
<meta name="robots" content="index,nofollow">---ページの索引化を許可し、ページのリンクの追跡拒否

■ 検索ロボットにキーワードを認識させる

★ 検索キーワードを記述
meta name="keywords"---検索キーワードを定義
content="キーワード1,キーワード2"：キーワードとなる単語を入れる（カンマ区切り）

<例文>
<META NAME="KEYWORDS" CONTENT="キーワード1, キーワード2">---キーワード1,2を認識

★ 検索結果のページの説明文
meta name="description"---ページ説明文であることを定義
content="ページの説明文"---検索結果で表示されるページの説明文

<例文>
<META NAME="DESCRIPTION" CONTENT="説明文">---説明文の内容を検索結果に表示

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Robson（ロブソン）：現在は Intel Turbo Memory と呼ばれる不揮発性メモリ（ NAND 型フラッシュメモリ）を用いたディスク・キャッシュ技術で、パソコンの起動時間短縮と省電力との機能を持っている。米 Intel 社が提唱しているハードディスクのキャッシュ方式で、ハードディスクのキャッシュとして mini PCI スロットに専用のフラッシュ・メモリを実装することで、省電力化と高速なアクセスを可能としている。

Windows Vista の ReadyDrive と異なり、一般的なハードディスクをそのまま使用することは出来るが、Robson を埋め込む専用のスロットを必要とし、Intel 社製のフラッシュメモリを使用しなければならず、コスト高になる可能性も指摘されている。Vista では、専用ドライバより ReadyDrive と ReadyBoost とに対応しているので、Vista 標準機能からは外れてしまったということになる。

ReadyDrive との違いは、使用できる OS やハードディスク、マイクロ・プロセッサにある。ReadyDrive で使用可能な OS は Windows Vista に限られており、ハイブリッド・ハードディスクの搭載が前提となっている。マイクロプロセサやチップ・セットは選ばない。これに対して Robson は通常のハードディスクが使え、OS も Windows Vista に限らない。ただし、米 AMD などの他社製マイクロプロセサを使うことができない。
インテルによれば、1996 年 1 月から現在までの１０年間でプロセッサのパフォーマンスは３０倍になったが、ハードディスクのパフォーマンスはわずか１.３倍になったのみだという。性能差が年々拡大していくなか、ハードディスクの手前に高速なキャッシュ・メモリを設置する手法の有効性がさらに高まってきている。

Robson を採用すると、アプリケーションのプログラムをハードディスクから読み出してメモリに展開し、起動するまでの時間が半分に短縮されたり、ノートパソコンで利用されているハイバネーションからの復帰時間が半分になったり、ノートパソコン全体での消費電力が 0.4W 低減できたりといった効果が期待できる。これは、ハードディスクが静止した状態から、モーターでスピンドルを駆動し、回転が安定するのを待ってデータの読み出しを開始するまでの待ち時間が、Robson ではほぼゼロに近いところまで短縮できることによる効果だといえる。

インテルの規格では通常のハードディスクを使うことができるが、マザーボードがインテル製に限られ、一方マイクロソフトの規格はマザーボードに制限は無いものの、フラッシュメモリを組み込んた専用のハードディスクを使わなければならない上、OS は Windows Vista が必須となる点などを考えると、現時点ではどちらの規格が優位に立つか微妙なところにある。両者並立はビデオテープの規格や、CD+R と CD-R、DVD の規格に見られるような混乱を招きかねない。
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RoHS（ローズ、Restriction on Hazardous Substances）：家電・電子機器に含まれる特定有害物質の使用制限に関する指令。正式名称は「 Directive of the Restriction of the Use of Certain Hazardous Substances in Electrical and Electronic Equipment 」。

2003 年 1 月にヨーロッパ連合 EU 加盟国１５ヵ国で採決され、同年 2月 13 日に EU の官報に掲載されて発効した指針であり、2006 年 7 月 1 日以降、EU 加盟国内で製品を製造、あるいは EU 加盟国内に製品を輸出する企業は、大型・小型家電製品、情報機器及び通信機器、民生機器、照明装置、玩具・レジャーおよびスポーツ機器、自動販売機などの対象機器にこれらの有害物質が含まれていないことを保証しなければならない。各加盟国は 2004 年 8 月 13 日までに国内法を整備しなくてはならない。

加盟国は電気・電子機器における危険物質の法規定を整備し、生産から処分に至る全ての段階で、環境や人の健康に及ぼす危険を最小化する。使用を制限されたのは、重金属類の鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、およびハロゲン化物質のポリ臭化ビフェニール（ PBB ）、ポリ臭化ディフェニール（ PBDE ）の６物質。これらの有害物質が一定量以上含まれた製品は EU 全域で販売できなくなる。違反に対しては罰則が用意されている。現在、上記６物質について技術的な代替物がないものについては、適用除外リストが策定されているが、このリストは４年ごとに見直される。

RoHS 指令は、WEEE 指令とセットになって発効する。WEEE は、わが国でいう家電リサイクル法に相当し、電気電子機器の回収とリサイクル費用負担を製造者に義務付けるもの。一方、RoHS は WEEE 指令の対象となる電気電子機器に対する有害物質の使用を制限する。
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ROM（Read Only Memory）：読み出し専用の半導体メモリ。 RAM と違い、電源を切ってもデータは消えない不揮発性の記憶デバイス。一度書き込まれた情報を読み出すための記憶装置で、書き換える必要のない情報や、書き換えられては困る情報を記憶させる。
CPU では、最初に実行するコードや BlOS をディスクからロードするためのコードなどが格納される。 RAM に比べるとアクセス速度は遅い。高速な ROM もあるが高価なので PC にはあまり使われない。

転じて、 BBS 、メーリング・リスト、ニュースグループなどのメンバーのうち、書き込みをしないで読むだけの人のことを指し、「ろむる」とか「ろむって」などと使う。
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rootkit（ルートキット）：いわゆるトロイの木馬やログ改竄ツールなど、一般にクラッカーが遠隔地のコンピュータに不正侵入して利用するためのソフトウェアをまとめたパッケージ。その内容は rootkit の種類によって異なるが、ただ一つ共通する点は「 rootkit 」という名前の通り、ターゲットとした端末の「 root 」、つまり管理者権限を奪い、それを維持することを目的として作られているということ。

セキュリティ・ホールなどを利用して他人のコンピュータに不正侵入を行なった攻撃者は、侵入を隠蔽するためのログ改ざんツール、侵入口が塞がれても再び侵入できるようにする裏口（バックドア）ツール、侵入に気付かれないための改ざんされたシステムコマンド群などをインストールする。これらを素早く導入するため、一連のソフトを使いやすいパッケージにまとめたもので、いくつかの種類がある。これらのソフトのほかにも、ネットワークを盗聴するスニッファツールや、端末のハードディスク内の情報を管理者に気付かれないように分割して少しずつ送信するツール、侵入したコンピュータを踏み台にして他のコンピュータを攻撃するための攻撃ツールなどがパッケージされたものもある。

2005 年に米 SONY BMG 社が販売した音楽 CD に付属していたコピープロテクト用のツール XCP は、音楽 CD を Windows から用いた場合、利用者にわからないように「 rootkit 」をインストールしていたことが判明した。DRM 用のプログラムやデータファイル、レジストリ等の情報をユーザーが勝手に消去したりすることができないようにするために、rootkit の手法を使っていた。
また、これを悪意のある第三者が利用すると、著作権管理以外のプログラムも同様に存在を隠すことができ、容易にバックドアなどを仕掛けることができる。この rootkit は、Windows の中枢部分を書き換えた上で、CD の不正コピーを防止し、また情報をインターネットを通じて送信させており、大きな批判を浴びた。

その結果、米 SONY BMG 社は 2005 年 11 月 11 日、XCP 採用の CD を製造中止し、2005 年 11 月 16 日には、XCP を採用した音楽 CD について、市場から引き上げる方針を示した。XCP を採用した CD について、コピー防止ソフトを持たない同タイトルの CD に交換するプログラムを実施すると共に、販売店に対しては、XCP を採用したすべての CD の店頭在庫を回収するよう依頼した。
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RPG（Role Playing Game）：ロール・プレイング・ゲーム。ゲーム中のある人物を操って、物語を進めていくゲーム。役割(Role)を演じる (Play)ゲーム(Game)のこと。通常、「ロープレ」と略される。
もともとアメリカ生まれで、日本の RPG 初期では英語のルール・ブックをそのまま使っていた。そのため用語は英単語だらけになってしまい、それがとっつきにくい印象を与えた。
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RS-232C（Recommended Standard 232 version C）：1969 年に米国の EIA が定めた規格の名称で、コネクタの形状や信号線の機能などを定めたもの。
特長は、１ビット単位でデータを送るため、データ転送用の信号線は一本でずむが転送速度は遅い。このように１ヒうト単位でデータ転送するインタフェースをシリァル・インターフェイスと呼ぶ。
シリアル通信方式としては最も普及しており、ほとんどのパソコンに標準で搭載されている。ケーブルの最大長は約 15m で、最高通信速度は 115.2kbps。

よく似たものに、プリンター・ポートがあるが、こちらは８ビット単位でデータを転送するので RS-232C よりも高速になる。このように数ビットを一度に転送できるものをパラレル・インターフェイスと呼ぶ。ただし、フリンタポートが単方向のデータ転送しかできないのに対し、RS-232C では双方向のデータ転送ができるという利点がある。

RS-232C に接続して使う周辺機器はモデム、スキャナやプロッタなどがある。しかし、RS-232C ではあまり転送遠度を上げられないため、プロッタはブリンタホートにつなぐほうが一般的だし、イメージスキャナも専用のパラレル・ポートを使うものが多い。
最近は、 USB などの新しい方式が普及して、シリアルポート自体あまり使われなくなっている。

そのほか、以前は二台のパソコンでデータをやりとりする場合などに、パソコンを RS-232C でつないでデータを送ることもあった。しかし、転送速度はあまり速くないので、今はもっと他の方法を採用する。
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RS-MMC（Reduced-Size MultiMediaCard）：サイズを縮小した MMC （マルチメディア・カード）。携帯電話では、2004 年 9 月 22 日にボーダフォンが発表した第３世代携帯電話「 Vodafone 702NK 」などで利用されている。

MMC は 1997 年に独 Siemens （シーメンス・ジャパン）社と米サンディスク（SanDisk）社が共同開発し、その後 1998 年には両社と NEC、日立、米国のモトローラ Motorola （日本法人モトローラ）社、フィンランドの Nokia 社（ノキア・ジャパン㈱）社などで業界団体「 MMCA 」（MultiMediaCard Association）を設立し、規格の策定・普及を推進している。

RS-MMC も MMC と同じく MMC の標準化団体である MMCA が 2002 年 11 月に発表した、フラッシュ・メモリカード規格。機能的にも MMC と互換性があり、付属のアダプタを利用することで、MMC リーダーライターで RS-MMC のデータを読み書きできる。「バス」でデータを流すタイミングなども MMC と全く同じになっている。
カードバスはシリァル・インターフェイスとなっており、最大３０枚までの MMC の接続も可能で、メモリカード以外の I/O デバイスをサポートするためのプロトコル SPI も規定されている。小さいながらポテンシャルをもったメモリカードで、最大転送速度は 20Mbps となっている。ピン数や、厚みが MMC と同じだが、サイズは幅 18mm×奥行 24mm×厚さ 1.4mm、重さ 0.8g と MMC のおよそ半分の大きさ、重さとなっている。

MMC には、メモリカードでは一般的な３Ｖ電源を利用する従来タイプに加えて、最近では１.８Ｖという低電圧でも駆動できる「デュアルボルテージ版」が登場してきている。RS-MMC にも、同じく低電圧駆動が可能なデュアルボルテージ版が用意され、「 Dual Voltage RS-MMC 」を略して、「 DV-RS-MMC 」と表記することもある。携帯電話をはじめとするモバイル機器では、バッテリーでの駆動時間を長くするために、システムの低消費電力化が進められており、携帯電話の中には、通常の RS-MMC でなく、デュアルボルテージ版の RS-MMC しか利用できない場合がある。

日立製作所半導体グループは 2002 年 11 月 25 日に、RS-MMC の第一弾として１６Ｍバイト品「 HB28H016RM2 」と、３２Ｍバイト品「 HB28D032RM2 」、６４Ｍバイト品「 HB28B064RM2 」とをサンプル出荷し始めた。2004 年 6 月 3 日、フィンランドの Nokia 社もメガピクセル対応のカメラ付き携帯電話機で、６４Ｍバイトの RS-MMC を搭載した「 Nokia 7610 」の出荷を始めた。
2005 年 3 月、Transcend トランセンドから RS-MMC メディア「 RS-MMC 」が登場した。同社のウェブサイトでは 128/256/512MB の３モデルがラインナップされている。今回の製品のアダプタはアルミ製となっている。同社のウェブサイトによると読み込み、書き込み速度ともに 2MB/s。対応電圧は 2.7～3.6V となっている。
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RSA （ Rivest Shamir Adelman、アールエスエー）：公開鍵暗号方式のアルゴリズム。
1977年に MIT （マサチューセッツ工科大学）の R. リベスト（ Ronald Rivest ）、A. シャミア（ Adi Shamir ）、L. エーデルマン（ Leonard Adleman ）の３人が開発し、1978 年に公開された代表的な公開鍵暗号方式の一つ。開発者３名の頭文字から命名され、公開鍵暗号の標準として広く普及している。
その後、1983 年 9 月 20 日に MIT が特許を取得し、RSA Data Security 社（ RSA データセキュリティ社）（ RSA データセキュリティ社日本語ページ）に独占的なライセンスが付与された。そのため他社が暗号化製品を開発・販売する際には、同社にライセンス料を支払う必要があった。しかし、特許の有効期限が取得から１７年後の 2000 年 9 月 20 日に期限切れを迎えた。

暗号には、データの暗号化と復号化に同じ鍵（パスワード）を使う共通鍵暗号方式と、別々の鍵を使う公開鍵暗号方式とがあり、RSA 暗号は後者に属する。共通鍵暗号方式は、アルゴリズムが単純なため暗号化／復号化の処理が速いという利点がある一方、暗号化データを相手に送る際、別途安全な方法で鍵を相手に渡さなくてはならないという問題がある。これに対し、公開鍵暗号方式では、本人のみが持つ復号化鍵と一般に公開して使う公開鍵の二つの鍵を使う。公開鍵で暗号化されたデータは対となる復号化鍵のみで復号化が可能なため、送信先の公開鍵で暗号化すれば、送信先のみが復号化できることになる。

この暗号化方式は、文書の暗号化と電子署名のすべてを提供する。送信元の電子署名が付けられていれば、受取側は送信元の署名の検証を行ない、検証されれば間違いなく本人が送信してきたと証明できる。
公開鍵暗号方式で問題となるのが、その公開鍵が本当に本人ものであるかを証明する必要があることである。そこで利用されるのが第三者機関が公的に本人認証を行なうための PKI で、認証局が発行した電子証明書と共に公開鍵を管理することで本人性を保証し、なりすましやデータの改竄のリスクを防いでいる。そのため、公開鍵暗号方式は電子商取引を安全に行なうための本人認証として利用されている。
インターネットを活用したコラボレーションが活発化すると、電子的な情報交換の相手が不特定多数かつ広範囲になることから、鍵の管理が容易で、相互運用性に優れた方式としては RSA のような公開鍵暗号方式が最適であり、PKI の基本技術になっている。

RSA 暗号方式では、公開鍵で暗号化、復号化鍵で復号化を行うだけでなく、復号化鍵で暗号化、公開鍵で復号化できる仕組みにもなっている。RSA は、整数論であるオイラーの定理と二つの素数を使って公開鍵暗号の仕掛けを実現しており、大きい数の素因数分解の困難さを暗号化手法としている。RSA 暗号を解読するには、巨大な整数を素因数分解する必要があり、効率の良い鍵の発見方法はまだ見つかっていない。
因数分解を利用した暗号アルゴリズムは 1976 年に Diffie と Hellman によってその概念が初めて紹介され、1978 年にアメリカの MIT ではじめて効率性と保安性を兼ね備えた暗号システムが開発された。
素因数分解アルゴリズムの最近遂行能力から見ると、512bit の RSA 暗号化システムでは弱いと判断されて、768bit 以上が推奨されている。さらに高い安全度のために 1024bit またはそれ以上のモジュラスが使われることがある。
512bit 以上の RSA 暗号化アルゴリズムは一般的に輸出が制限されていて、たとえば Cybercash 社の 768bit RSA は金融取引だけで使われるという限定的な条件で輸出が許されている。

しかし、RSA 暗号化遂行速度は DES と同じ共通鍵暗号方式に比べて速度が遅いという弱点がある。したがって実際 RSA 暗号化は共通鍵暗号方式の暗号化鍵と短いデータの暗号化に使われている。
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RSS（RDF Site Summary）：サイトの要約を記述し、更新情報を提供するための標準・規格化された XML 情報。1999 年に米 Netscape が自社の My Netscape にチャンネルを登録するための技術として最初に開発した。これは RSS 0.9 と呼ばれ、同年、Netscape は見出しだけでなくより詳細な情報も追加できる RSS 0.91 を発表した。
仕様的には大きく分けて RDF ベースのものと、そうでないものの二種類があり、バージョン 0.9、 1.0 は RDF ベース、バージョン 0.91、 0.92、 0.93、 2.0 は非 RDF。
しかし多くの RSS リーダーではどのバージョンの RSS でも読み込んで閲覧できるので、閲覧者側はあまりバージョンの違いを意識する必要がない。

相互に内容を参照し合いながら書かれているタイプの日記系サイトや、ニュース記事にリンクして独自のコメントを付けるタイプのニュース系サイトなど、頻繁に更新される個人運営のサイトは、日本でも多くなってきている。さらに企業が発信するニュースサイトも少なくない。それらのサイトを継続的に読んでいこうとする場合、効率よく更新サイトだけを訪問するためには、RSS が必要になる。

RSS の主要な使い方は、サイトの更新情報の提供で、RSS 対応ソフトをインストールし、ウェブログ・サイトについての RSS 情報が存在する URL を登録しておくと、ソフトが定期的に RSS 情報を取得し、新しいコンテンツが追加されていれば、それをリストアップしてくれる。つまり、更新のないサイトを順番に延々とめぐっていく手間と時間から解放される。また、複数のサイトの新しいコンテンツが一つのリストに表示されるので、どのコンテンツを読むかを選ぶのも容易になる。

通常、RSS のファイルは Web サイトの HTML ファイルと同じフォルダでサーバーに置かれている。しかし、HTML ファイルならWeb ブラウザで表示できるが、RSS ファイルはブラウザーでは表示できない。この情報は RSS リーダーに与えるための情報である。
ブログまたはサイトを運営していれば、RSS フィードを発行できる。ただし、どのような環境で運営されているかにより、その方法と難易度は異なる。運営しているサイトの管理ツールを調べて、フィードに関するオプションや設定があるかどうかを確認する必要がある。そのようなオプションや設定が存在しない場合は、RSS 配信機能を追加するためにプログラミングスキルが必要になる。

RSS 対応ソフト

★ glucose News Browser
国産で無料提供されている RSS リーダー。標準画面はメールソフトのように三分割されており、左側で、あらかじめ登録した「チャンネル」を選ぶと、右上のウインドウには、そのチャンネルで更新されたニュースや記事の見出しが並ぶ。

★ SharpReader
米国製なのでサイトもソフトの表示も英語だが、フリーウエアで、英語が読めなくても直感的に使える。「.NET Framework」上で動作する Windows アプリケーションなので、事前に「.NET Framework」を「Windows Update」から入手してインストールすれば、特に意識することなく Windows 上で使用できる。もちろん日本語サイトでも問題はない。

★ NewsGlue
国産だが 3,000 円（税別、送金手数料別）のシェアウエアなので、継続して使用するにはライセンスを購入しなければならないが、期間限定で全機能が体験できる体験版もある。

★ Headline-Reader
国産だが 1,500 円のシェアウエアで、InfoMaker製。

★ ニュースクリッパー
国産だが　3129 円のシェアウエアで、インターチャネル社製。

日本で RSS を活用しているサイトとしては、

CNET Japan
Wired News
Asahi.com
Nikkei It
日刊スポーツ
などがある。

その他 rss-jp.net には、日本で現在配布されている RSS ファイルサイトの一覧が掲載されている。
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RSVP（Resource reSerVation Protocol）：リソース予約プロトコル。TCP/IP の上位プロトコルで、RFC2205～2216 で規定されている。
IP ネットワーク上で CPU やバッファ、送信先までの帯域を予約し、通信品質を確保する。自分が受け取りたいパケットストリームの情報（帯域幅、ジッタ、最大バーストなど）を他のノードに通知できるようになる。インターネット上で画像や音声データをリアルタイムで送受信する際に、一定の帯域を確保できる。画像や音声は流通するデータ量が大きいので、安定した送受信を行うためには、このようにして伝送路を確保する必要がある。これが実装されると QoS を実現できる。

現在のインターネットではどのデータも平等に扱われているため、テレビ会議やリアルタイムの動画像配信など、即時性、連続性が求められるトラフィックを優先させる目的で開発された。かなり無理な略し方で、素直に略せば「 RRP 」になる。欧米で手紙や電子メールの末尾に書く R.S.V.P. （ Repondez s’il vous Plait、仏語で「ルポンデ・シルブプレ、返事ください」の意味）をもじったためにこうなった模様。
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RTCP（RTP Control Protocol、Real Time Transport Control Protocol）：リアルタイム・データ転送制御プロトコル。音声や動画などのデータストリーミングをリアルタイムに配送するためのデータ転送プロトコルである RTP と組み合わせて使い、データのフロー制御や送受信端末間でのクロック同期をとるなど、および送信者と受信者の情報を記述するための仕様。
RTP のセッションを制御するためのプロトコルで、RTP 同様に RFC 1889 で規定されている。データストリームの受信者が RTCP パケットを定期的に送信することで、送信者の伝送レート等の調整を行なう。

RTP は、リアルタイム転送のために映像や音声のデータを運搬するパケットに時間的な情報を付加して転送するプロトコルだが、データを転送するだけのプロトコルであり、通信の状況を伝えるような仕組みをもっていない。ネットワークが十分空いているときはこれでもよいが、ネットワークが混雑している場合は、データの転送速度や転送量を減少させて、ネットワークの混雑がさらに悪化するのを避ける必要がある。
また、受信側の受信速度が転送速度に追いつかない場合などにも、転送側でデータ転送速度の調節を行う必要が生じる。RTCP は RTP がもたない「通信状況を伝える機能」を補う。このような点から RTCP は、RTP の拡張プロトコルと見ることもできる。ただし、RTCP は、IP における ICMP のように転送速度を落とすなどの直接的な制御はしない。RTCP は、セッションの参加ホストにセッションの状況を通達するだけで、実際の転送制御は上位のアプリケーションが行う。
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RTF（Rich Text Format）：日本語だと「リッチテキスト」という。Microsoft 社が策定・提唱した文書ファイルのフォーマット。テキストデータだけではなく、文字の大きさやフォント、字飾り、色、表組みや図版の配置、グラフィックなどの文書属性情報を埋め込むことができる文書形式で、他のワープロにコンバート（参照⇒　コンバータ）することができる。Windows に標準で付属するワードパッドなどのアプリケーションソフトで読み書きすることができる。

最初は、同社のワープロソフト Word の Mac（Macintosh）版と MS-DOS 版との間でデータを交換するためのものだったが、賛同するソフトウェアメーカーが増え、異なるソフトウェア間でもかなり互換性を保てるようになってきている。MS-Word、一太郎、WordPerfect、Framemaker ほか、多くのソフトが採用している。また、Windows 以外でも Mac、UNIX、Linux でも対応ソフトや、コンバーターが増加している。

RTFJ は、RTF を基に日本語用に縦書きなどをサポートしたもの。汎用的な文書フォーマットとしては、米 Adobe Systems （アドビ社日本語表示）の PDF があるが、PDF は「電子の印刷物」を目指しており、ワープロ間の汎用フォーマットである RTF とは方向性が違う。
この形式のファイルには「.RTF」という拡張子が付く。また、この形式は電子メールで使うことができる。電子メールの形式には、「テキスト形式」、「 HTML 形式」、「リッチテキスト形式」がある。ただし、メールソフトによってはこの「リッチテキスト形式」のメールを表示できない場合もあるので、一般的には「テキスト形式」を使用するのがマナーとされている。
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RTM（Release To Manufacturing）：直訳すると、「工場へ出荷する」となり、「製造工程向けリリース」という意味。ハードウエアやソフトウエアの開発段階のひとつで、製品として出荷するための製造工程に入った段階のことを指し、製品の開発における最終段階となる。まず製品が起草された段階のアルファ版、次いで概容が組み立てられ関係者などにも提供されるベータ版、さらに出荷候補（ Release Candidate ）としての RC 版で細かな改訂作業が進められ、あらゆる問題点が除かれる。RC 版のテストが終了したものが、RTM 版として、製造ラインに渡されることになる。

RTM の次は発売日だが、アメリカは国土が広いので、店頭に一斉に並ぶということがないらしく、工場に出荷した日で発表しており、日本のように「発売日」という言葉を余り使わない。日本は、リテールショップで一斉に発売できるので、「発売日」を使っている。マイクロソフトの社内では、開発終了予定日になり、誤って確定日のように報道されることが多い。
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RTP（Real-time Transport Protocol）：音声や映像をストリーミング再生するためのリアルタイム・データ伝送プロトコルであり、RFC 1889、1890 で規定されている。また RTP を用いたオーディオやビデオ会議については RFC 1890 で、オーディオ配信は RFC 2198 で規定されている。
パケットロス対策や伝送時間保証などは行われていない UDP を利用したプロトコルで、通常は RTCP による通信状態レポートとセットで用いられる。RTCP によって実効帯域幅や遅延時間などをサーバに送出し、サーバは報告された通信状態に合わせて RTP で送信するデータの品質を調整して送信するという形を取る。1996 年に提唱されたプロトコルで、現在は QuickTime や RealPlayer が RTP に対応している。

RTP は、映像と音声データを利用して遠隔会議を行うアプリケーションなどで利用されることを想定し、映像や音声データをリアルタイムに適した形で転送することを目的に設計されている。RTP は、時間単位でデータをパケットに分割して、パケットにデータの時間情報や、データの順序番号、データの種類などの情報も一緒に付加して転送する。これらの情報があることでユーザーはリアルタイムにデータの再生が可能になる。RTP のアプリケーション・ポート番号は偶数を使用し、RTCP はその一つ上の奇数番号を使用している。

このようにして、RTP パケットを受信したホストは、各パケットの時間の情報から時間的な関係を把握して、データを再生することができる。RTP のパケットもほかのパケットと同様に、ネットワークを経由して転送されていくうちに、喪失したり、遅れて配送されたりする。しかし、映像や音声のデータは、データの一部が欠けていても再生が可能であり、データの受信側では、喪失したり、遅れて配送されたパケットは無視して、受信側が期待する時間に到着したパケットだけを利用してデータの再生を行うことができる。

インターネットや LAN で標準的に利用されるデータ転送の規約 TCP/IP よりもさらに上位の新規格で、映像・音声等の実時間転送に適した仕様として用いられ始めている。具体的にはは VoIP や動画配信、IP 電話など、インターネット上での AV データのリアルタイム伝送に用いられており、端末間でストリーム・データを適切に扱うための機能を担う。たとえば、パケットにタイム・スタンプを貼り付けて送信し、受信側で再生時間の同期をとることや、遅延時間が大きくなりすぎたパケットの廃棄などを独自に行なうことができる。
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RTSP（Real Time Streaming Protocol）：マルチメディアデータの大規模かつリアルタイムな配信を制御するプロトコルとして、事実上の業界標準になってきた。インターネットやイントラネットなどの TCP/IP ネットワーク上で、音声や動画などをリアルタイムに配信する。再生位置の指示などをサーバに送ることができる。主に RealPlayer で使われていることで有名なプロトコルで、データをダウンロードしながらコンテンツを再生するストリーミングが可能となる。

クライアント／サーバ型のマルチメディアプレゼンテーション制御プロトコルで、IP ネットワークでマルチメディアを効率よく配信することを目的として設計されている。RTSP は HTTP のような WWW の既存のインフラを利用し、大量の視聴者に対応するだけでなく、たった１人の視聴者にもオンデマンドで対応できる。
リアルネットワークス、RealNetworks 社、Netscape Communications 社、Columbia 大学が共同で策定し、IETF の MMUSIC working group の協力を得て、1998 年 4 月に IETF 標準となり、RFC 2326 として勧告されている。
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RWIN（Receive Window）：通信ネットワークにおいて、パケットの受信確認を行う回数。
TCP/IP による通信は、一つのデータを送信し、相手が受信し終わるとそのたびに確認を行う。相手が受信できているかどうか分からない状態で次のデータをどんどん送信してしまっては、もし正しく受け取れていない場合に無駄な仕事をしていることになる。そのため受信作業が終わった時点で、受信側は送信側に確認の信号を送り返する。送信側はそれを受け取ってから次のデータを送るようになっている。
この回数が多いと、それだけ着実にデータが送られることになるが、確認信号を送っている時間は実際のデータは送られないため、それだけデータのやり取りは遅くなる。
RWIN 設定とは、この値を変更して確認せずに送るデータのサイズを増やすよう調整することをいう。

RWINの単位は「バイト」で、例えば、RWIN が 64KB になっているコンピュータで 512KB のデータを受信する場合、最初の 64KB を受信すると受信確認を送り、次に 128KB まで受信するとまた受信確認を送り…といった具合になり、これが全データを受信するまで繰り返される（この例では８回）。参照⇒　 MTU

**[S]**
[S 端子] [Ｓバンド] [S レジスタ] [S/MIME] [S-EBXA] [S-SIM カード] [S-VHS] [SaaS] [SACD] [SafeDisc] [SAN] [SAR] [Santa Rosa] [SAS] [SASI] [SATA] [SATA2] [SAW フィルタ] [SBM] [SBR] [SBS] [SC-FDMA] [SCM] [SCR （System Clock Reference）] [scRGB] [SCSI] [SCSI-1] [SCSI-2] [SCSI-3] [SCSI バスフェーズ] [SD メモリ・カード] [SD-Audio] [SDD] [SDHC] [SDI] [SDIO] [SDK] [SDMA] [SDMI] [SDR SDRAM] [SDRAM] [SDSL] [SDTV] [SeaMonkey] [SED] [SEM] [Sempron] [SEO] [SET] [SFN] [SGML] [SGRAM] [Share] [Shareaza] [Shift_JIS] [Shockwave] [shtml] [SI] [SI 単位] [SIG] [SiGe] [Silverlight] [Silverthorne] [SIM カード] [SIMD] [SIMM] [SIP] [SISD] [Skype] [SLC] [Sleipnir] [SLI] [SLIP] [SMAF] [SmartMedia] [SMB] [SMF] [SMIL] [SMS] [SMTP] [SN 比] [SNS] [SNTP] [SO-DIMM] [SOA] [SOAP] [Socket] [Socket（CPU Socket）] [SOCKS] [Soft Power Off] [SOHO] [Solaris] [SOP] [SoundFont] [SoundVu] [South Bridge] [SPARC] [SPD] [SpeedStep] [SPF] [SPGA] [SPI] [SPIT] [Spreadsheet] [SPX] [Squawker] [SQL] [SQL インジェクション] [SRAM] [sRGB] [SSD] [SSE] [SSFDC] [SSH] [SSI] [SSL] [SSTL] [STB] [STC （System Time Clock）] [STD Mode] [sTLD] [STN 液晶] [Strategy] [Sub-Woofer] [Suica] [Sun ONE] [Super3G] [SuperFetch] [Super Video CD] [SVCD] [SVG] [SVGA] [SWF] [sYCC] [Symbian OS] [SYN] [System V] []

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S 端子

S 端子（Separate Terminal）：S-Video 端子とも呼ぶ。Separate の「 S 」を使って S 端子という。S-VHS のビデオデッキや高品質テレビで使用されている、映像を入出力するための端子。
通常、ビデオ映像の接続には黄色のピン端子が使われるが、この黄色の端子は映像のシャープさに関わる輝度信号と色信号の両方を一つにしたコンポジット・ビデオ信号。一方、家庭用のビデオケーブルで利用するのは、４ピンの丸いコネクタ。Y/C 分離フィルタによって、輝度（ Y ）信号と色（ C ）信号とに分離したコンポーネント・ビデオ信号を伝送するための端子。S 端子は S ケーブル（ S ビデオケーブル）で接続する。
NTSC 信号の色情報と輝度情報を分離して出力する端子。NTSC 方式に比べ、鮮明な画像が得られ、特に斜めの解像度が格段に向上する。

S 端子の構造は、メス側の端子で見た場合、右側に輝度信号（ Y ）、左側に色信号（ C ）の端子がある。S 端子の拡張規格として、「 S1 端子」、「 S2 端子」がある。
S1 端子は、通常の４：３の画面の映像信号と１６：９のワイド画面のスクイーズ信号（画面を水平方向に圧縮して記録）をVTR 側で記録する。S1 端子を備えたテレビに入力すると、テレビ側で判別信号を検知して、自動的に縦方向はそのままに、横方向を１.３３倍して強制的にフルモードに切り替えて再生することができる。
S2 端子を使うと、ワイドクリアビジョン放送の識別信号を検出してテープ上に記録し、再生時には S 端子出力の色信号側に２.５Ｖの直流成分が重畳された信号を S2 端子対応テレビ側で検知し、縦横共に１.３３倍に拡大したズームモードに強制的に切り替える。

**AV 機器の接続**
			説明１	端子名	高画質順位	説明２	説明３	説明４
映像信号	映像端子	アナログ方式		D 端子	②	映像信号を輝度信号と青色差信号信号、赤色差信号の3つの信号として伝送する	D1からD5まで5種類の規格があり、数字が大きくなるほど、高解像度の映像信号の伝送が可能
				コンポーネント端子	③	映像信号を輝度信号と青色差信号信号、赤色差信号の3つの信号として伝送する	1080i や 720p といったハイビジョン映像フォーマットにも対応。映像信号（音声信号は別）だけで３本のケーブルを接続しなくてはならず、接続もやや面倒
				S 端子	④	輝度信号と色信号が分離され、別々に伝送	480p 以上の映像フォーマットには対応しておらず、ハイビジョン放送をそのままのクオリティーで伝送することはできな
				コンポジット・ビデオ端子	⑤	通称「ビデオ端子」とも呼ばれる。コンポジット音声端子と合わせて「 AV 端子」と呼ばれることも多い	映像信号の三要素である「輝度信号」、「色信号」、「同期信号」が複合されて伝送される。ケーブル１本で映像信号を送れるメリットがあるが、輝度信号と色信号が複合されているため、輪郭部分に黒っぽいドットが生じるドット妨害や、虹色のような「クロスカラー」といった画質を劣化させる現象が生じ、画質的には不満が残る。ハイビジョン映像フォーマットには非対応。コネクタには RCA 端子が利用され、コネクターの色は黄色が一般的
		デジタル方式	ノイズに強く、ケーブル長が長くなっても画質が低下しない	HDMI 端子	①	映像信号と音声信号、さらには制御信号までを１本のケーブルで送信できる	D/A 変換せずにそのまま送信するので、画質が劣化せず、鮮明な映像を得られる。音声信号も同時に送ることができる。ケーブル１本で映像と音声の両方の伝送が可能なので、接続の手間が省け、ケーブルの取り回しも楽
				DVI 端子	①	主にパソコンで利用されているデジタル映像インタフェース規格	DVI-I	デジタル信号だけを伝送
				DVI 端子	①	主にパソコンで利用されているデジタル映像インタフェース規格	DVI-D	デジタル信号と従来のアナログ信号の両方に対応
音声信号	音声端子	アナログ方式	アナログ音声信号をそのまま伝送。コネクタの形状は数種類あるが、AV 機器では通常、RCA 端子を利用	アナログ音声端子	①	１本で１チャンネル分の音声信号しか伝送できないため、ステレオなら２本、5.1ch サラウンドなら６本のケーブルを接続する必要がある。ケーブルの本数が多いことと、デジタル方式に比べてノイズなどに弱いことが欠点
		デジタル方式		光デジタル音声端子	①	可視光を利用してデジタル信号を伝送するのが特徴で、ケーブルに光ファイバーを利用。デジタル音声端子には、２チャンネル以上の複数チャンネルの音声信号を１本のケーブルで伝送できるというメリットがあり、5.1ch のサラウンドステレオもケーブル１本接続するだけ
		デジタル方式		同軸デジタル音声端子	①	１本のケーブルで複数チャンネルの音声信号を伝送できる。電気信号によってデジタル信号を伝送する。このためケーブルには通常の電線が利用されている。コネクタとして RCA 端子が用いられており、色はオレンジが一般的

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Ｓバンド（S band）：マイクロ波の帯域の一で、UHF～SHF 帯の帯域。アップリンク 2.6GHz、ダウンリンク 2.4GHz。元々は米軍用語で、暗号的に付けられた名称なので、Ｓという名に深い意味はない。
一般的に周波数帯域 1.55～3.9GHz をＳバンドと呼んでいる。1992 年に ITU は、日本を含むアジア・太平洋地域に衛星デジタル音声放送サービスを提供するための周波数として、Ｓバンドの 2,630～2,655MHz の 25MHｚを割り当てた。
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S レジスタ（S Register）：モデムでは、各種設定値を保存するために、モデム内部に設けられた領域をレジスタ（S レジスタ）と呼ぶ。通常モデムの各種設定は AT コマンドによって変更するが、S レジスタの値を指定して、複数の設定を一回のコマンド実行でも行えるようにしている。
S レジスタとは、AT コマンドと同様にモデムに関する各種設定、保存を行うための記憶領域を指す。S レジスタにアクセスすることで、パソコンからモデムの設定を行ったり、確認したりすることができる。　参照⇒　レジスタ
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S/MIME（Secure MIME、Secure Multipurpose Internet Mail Extensions、エスマイム）：MIME 形式の機能を拡張して、メッセージをメールサーバ間で安全にやり取りするために暗号化や電子署名について定めた仕様。メッセージ仕様は、Version2 が RFC2311 および RFC2312 に、Version3 が RFC2632 および RFC2633 で定められた国際規格。

RSA データセキュリティ社（ RSA データセキュリティ社日本語ページ）によって提案され、IETF によって標準化された S/MIME は、RSA 公開鍵暗号方式を用いてメッセージを暗号化しており、送信者は公開鍵で暗号化処理を行い、受信者はメッセージを読むため秘密鍵を用いる。このため、認証局が発行した電子証明書が必要となる。この方式で暗号化メールをやり取りするには、受信者側も S/MIME に対応している必要がある。

S/MIME のプロトコルは PGP の抱える問題点、「暗号鍵の有効性の確認」に関して、PGP とは異なるアプローチでこれを解決しようとしている。PGP の場合、暗号鍵、特に公開鍵が現在有効なものかどうかを確認するには、相手が公開鍵サーバを利用していればそこに問い合わせるという方法もあるが、普通はメール以外の手段で相手に直接確認するか、もしくは相手と現在メールをやり取りしている人から公開鍵をコピーしてもらうぐらいしかない。
しかし S/MIME では暗号鍵は必ず「認証局」と呼ばれる機関に登録しておくことになっているため、メールの送信者は送信時に今手元に持っている公開鍵が有効かどうかをその認証局に問い合わせることで、既に無効になっている公開鍵を使用するようなことを防ぐことができる。

ちなみにこの認証局は自前で構築することもできるが、そのためにはサーバの構築などに関する知識が必要だし、運用も面倒。そのため、大企業などの大規模な運用の場合は別として、個人ベースで S/MIME を利用する場合はベリサイン（日本ベリサイン㈱）などが提供している「電子署名発行サービス」を利用するのが一般的となっている。ただこのサービスは基本的に有料のため、PGP や GnuPG のように気軽に試すわけにはいかないのが難点といえる。

導入に当たっては、「相手がどの方式を利用しているか」による選択がメインになるだろうが、とりあえず個人で安く暗号メールを使いたいというのであれば、やはり PGP か GnuPG を選択することになる。どちらを使うかは個人の好みにもよるので一概にはいえない。一方企業などのある程度大規模な環境であれば、今のところ S/MIME に軍配が上がる。別に PGP の機能が S/MIME に劣るわけではないが、PGP 製品版の国内サポートに不安が残る現状では S/MIME を選択せざるを得ない。
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S-SIM カード（S-SIM Card）：韓国サムスン Samsung （日本サムスン）電子社が 2006 年 11 月 8 日、発表した 1GB の SIM カード。
Samsung 電子は同社の「 SiP （ System-in-Package ）」技術によって 1GB という大容量を可能とした。既存の SIM カードの場合 32～64KB 程度の容量しかなかったが、この結果、既存の SIM カードと同じ大きさのまま、SIM カード用チップと NAND 型フラッシュメモリ、そして高速インタフェースといった複数の機能が一つに統合された。

現在、携帯電話でマルチメディアデータを保存するには、携帯電話の外部メモリに保存したり、パソコンにデータを移動する必要がある。しかし S-SIM カードの登場によって、電話番号情報や電話帳、SMS メッセージといった基本的なデータの保存だけでなく、e メール、写真、動画、音楽、ゲームなどのマルチメディア情報も保存することができるようになる。
また、SIM インタフェースを搭載しているので既存のネットワークシステムと互換性があるほか、USB プロトコルなどにも対応しているので、素早いマルチメディアデータの転送も可能となっている。

日本でも今後 W-CDMA がさらに広く普及すれば、SIM カードがより日常的になることが予想される。また通信速度の高速化やカメラの高性能化、音楽配信サービスの流行などで、携帯電話内のデータは増える一方となる。そんな時、S-SIM カードのような大容量カードが利用できれば、大変便利になることが予想される。
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S-VHS（S-Video Home System）：従来の VHS と同サイズのテープを利用し、高画質化した上位規格。輝度信号の記録帯域を VHS のおよそ１.６倍の 5.5MHz へと拡大し、水平解像度４００本での記録を可能にしている。水平解像度２４０本前後の VHS と比べて高画質になる。VHS １０周年の 1987 年に発売された。
S-VHS による記録・再生を行なうには S-VHS に対応したデッキの他に、S-VHS に対応したテープも必要。最近では「S-VHS ET」規格によって、ノーマル VHS テープでも高品質なものには S-VHS にかなり近い画質での記録ができるようになった。
S-VHS 対応のデッキやテープは上位互換なので、それぞれ VHS 対応デッキ・テープとしても使用できる。
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SaaS（Software as a Service）：「サース」あるいはアルファベットをそのまま「エス・エー・エー・エス」と読み、「サービスとしてのソフトウェア」の意味で、ネットワークを通じて顧客にさまざまなアプリケーションソフトの機能を提供する事業形態の一つ。ユーザー側は Web ブラウザを用いて利用する形式で、ソフトを保有している必要がないため、維持管理コストなどを抑制できる。
ユーザーが開発者などからソフトウェアの提供を受けるに当たり、必要な機能のみを選択して利用できるようにしたソフトウェアのことだが、それを実現するためのメカニズム、あるいはそのようなソフトウェア提供形態のことをいう場合もある。

いわゆるパッケージソフトウェアは、多くのユーザーが共通に使用するソフトウェア機能の集合体と見なすことができるが、一般にソフトウェアの進化・成長に伴って肥大化し、ある特定ユーザーから見たとき、あまり使用しない機能の増加を招く。その解決策として、ユーザーが利用したい機能を必要になったときにネットワーク経由でプロバイダから直接入手し、その使用分に対して対価を支払うようにするというコンセプトなので、コストもコンピュータの資源も高効率となる。

ネットワークに接続されていれば、ユーザは自分のコンピュータにアプリケーションをインストールすることなく、ネットワークを通じて随時ソフトウェアを利用することができる。パッケージ化されていない状態で、機能単位で提供されるため、用途ごとに必要最小限のサービスを利用することができる。また、提供する側は顧客ごとに別のサーバを用意するのではなく、ひとつのハードウェアで複数の顧客に対応することができ、その上で顧客ごとに個別の設定を行うことが可能になっている。

これは通信費用の低下や Web サービスの機能向上といった利用環境の向上によって実現したサービスであり、ユーザ固有の設定を保存しておくこともできるため、すべてのユーザに同一の機能を提供する ASP とは区別され、ASP から発展したものと位置づけられる。
ASP という言葉が登場したのは、インターネットバブルまっただ中の 1990 年終わり頃のことで、当時の ASP サービスは、データセンターのサーバー上に置かれたソフトウェアにインターネット経由で接続し、アプリケーションを利用した分だけ料金を支払うというものだった。
ところが市場参入が相次いだにもかかわらず、ユーザーへの普及は今ひとつで、その理由として、当時は高速なインターネット回線がかなり高価であったこと、提供されていたアプリケーションの性能や機能が満足するレベルに至っていなかったことが挙げられる。そのため、新規参入した多くの ASP ベンダーは早々に市場からの撤退を余儀なくされた。
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SACD（Super Audio CD）：音楽を記録するための新しい音楽ＣＤ規格で、1999 年にソニーと蘭 Royal Philips Electronics フィリップス（日本フィリップス）社が共同で開発した。サイズは、ＣＤと同じく直径 12cm で、4.7GB の記憶容量を持っているが、ＣＤ規格にはない 20kHz 以上の高音を記録することができる高音質性と、著作権保護のために暗号化と特殊なピット形状が用いられていることが特徴。
レーザーを利用するという原理では Laser Disk の一種で、ＣＤや DVD と同じだが、基本的にはこれらの記憶媒体との互換性はない。記録層は半透明であって多層構造をなすことが可能であり、高密度（ 4.7GB ）単層のシングルレイヤーディスク、高密度２層（２枚貼り合わせ）のデュアルレイヤーディスク、ＣＤ互換（高密度層＋ＣＤ互換記録層の貼り合わせ）のハイブリッドディスク、と３種類がある。

中でもハイブリッドディスクにおいては、半透過層と完全反射層のうち完全反射層において音楽ＣＤ（ CD-DA ）との互換性を持ったデータが記録されることになるが、SACD に対応していない再生機器では、半透過層を無視して完全反射層のデータのみが読み取られることになるので、CD-DA との上位互換性が保たれ、広く普及した既存の再生機器で再生できる。ただしその際、再生される音質は特に CD-DA と変わらない。シングルレイヤーディスクとデュアルレイヤーディスクについては、CD-DA との互換性はない。

音楽データは、5.1ch サラウンドに対応しており、サンプリング周波数が 2.8224MHz、音声信号のデジタルデータへの変換は、広く普及している PCM ではなく、オーバーサンプリングで使用されるΔΣ変調機の出力を直接扱い、量子化ビット数１ビットの DSD という新しい方式が採用されている。ダイナミック・レンジは 120dB で、可逆圧縮に対応しており、２チャンネル音声と６チャンネル音声を１層ディスクに両方記録する場合、再生時間はそれぞれ最大約７４分で CD-DA と変わらない。記憶容量が大幅に増加しており、再生周波数帯域が、CD-DA の20kHz に対して、100kHz に達するなど、増加分は高音質化に費やされている。

また、著作権保護に重点を置いており、暗号化と特殊なピット形状を用いることによって、対応プレーヤ以外での再生を困難にしている。音楽ＣＤの後継規格としては、音楽記録に特化した DVD 規格の一つで、松下電器産業などが推進する DVD-Audio があり、DVD-Audio では、データ記録方式に従来式の PCM 方式が採用されているため、SACD との互換性はなく、両者が競り合っている状況にある。しかし、最近は SACD と DVD-Audio との両方が再生できるハイブリッドタイプのプレイヤーも多い。
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SafeDisc：著作権保護技術（コピーガードならびにDRM）の開発とライセンスに特化した研究開発型ベンチャー企業の米マクロヴィジョン（Macrovision）社が開発したプロテクト技術で、一部のアプリケーション、音楽ＣＤやゲームＣＤなどで採用されている。このプロテクトが施された CD-ROM は、対応したライティングソフトや、ドライブを使用しない限り、複製を作成することはできない。
非対応のドライブを使用すると、正確な複製を行ったつもりでも、一部オリジナルと違う情報が書き込まれてしまう。このため、バックアップしたＣＤでは、ソフトウェアのインストールが行えない。

再配布のためにＣＤをコピーする、いわゆる「海賊版」の作成などは著作権法違反になるが、ＣＤが破損した時の用意に、バックアップを取っておきたい場合もある。プロテクトが施されたＣＤのバックアップは、著作権違反にはならないが、ソフトウェアの使用許諾の内容によっては、契約違反になることもある。

いずれにしても、コピーさせたくないメーカー側とコピーしたいユーザー側との攻防が続いており、プロテクトの技術とそれを破る技術とは、当然ながら進歩している。
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SAN（Storage Area Network）：接続されているストレージをサーバから切り離し、ストレージのみで独立したネットワークを構築する仕組み、あるいは設備。専用の高速伝送速度を持つファイバー・チャネルによって接続された複数のストレージが使われる場合が多い。各ストレージをまとめて効率よく使うための管理用コンピュータや、データを自動的にバックアップする仕組みも用意される。
高い性能が要求されるサーバに用いられ、複数のサーバが連携して一つの機能を提供する場合や、一つの大容量記憶装置を複数のサーバで共有する場合に特に有効とされる。

SAN 内のデバイスを一元管理するための標準仕様がまだ確立しているわけではないが、実際にはファイバー・チャネルという技術を用いて構成されるものを指す場合が多い。

ただ、かなり大がかりな設備になり、機器や回線も、SAN に対応したものを要求されるため、もう少し手軽な対策として NAS も注目されている。これは既存のネットワークにファイルサーバ専用機を直結することで、ストレージの集中管理を実現する方法で、SAN に比べてネットワークに負荷をかけるというデメリットがあるが、需要は高まっている。
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Santa Rosa（サンタローザ）：米 Intel が 2007 年 5 月 9 日に発表したノートパソコン向け新世代プラットフォーム Centrino の開発コード名。Centrino とは、インテル製の特定の CPU、チップ・セット、無線 LAN 製品を含んだノートパソコンに与えられるブランド名。

CPU はこれまでと同じ Core 2 Duo だが、FSB が 800MHz に上がり、新しい省電力技術と性能向上技術が導入された。チップセットは開発コード名 Crestline のモバイル Intel 965 Express ファミリーに移行。無線 LAN モジュールも、インテルが「従来より５倍速くて２倍届く」とアピールする IEEE802.11n に対応する開発コード名 Kedron の「 Intel Wireless Link 4965AGN 」が採用された。

対応する CPU として今回登場するのは、下表の６種類。

**新世代 Centrino Duo 構成 CPU**
製品名	動作クロック周波数	FSB クロック	二次キャッシュ容量	備考
Core 2 Duo T7700	2.60GHz	800MH	4MB
Core 2 Duo T7500	2.40GHz	800MH	4MB
Core 2 Duo T7300	2.20GHz	800MH	4MB
Core 2 Duo T7100	1.80GHz	800MH	2MB
Core 2 Duo LVL7500	1.60GHz	800MH	4MB	低電圧版
Core 2 Duo LVL7300	1.40GHz	800MH	4MB	低電圧版

Santa Rosa は、モバイル向けに消費電力を低減したほか、グラフィックの強化、無線 LAN の高速化などの機能を搭載した。また、Windows Vista が対応している ReadyBoost と同様の技術といわれている開発コード名 Robson の Turbo Memory という技術を採用している。さらに、NAND 型フラッシュメモリを内蔵することによって、ノートパソコンの起動を高速化し、パフォーマンスを向上している。
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電話会社	機種名	SAR 値
NTTドコモ	N504iS（PDC）	0.615W/kg
NTTドコモ	N2051（FOMA）	0.578W/kg
au	A5303H（CDMA2000）	0.337W/kg
au	A5302CA（CDMA2000）	0.538W/kg
J-フォン	J-SH52（PDC）	0.700W/kg
J-フォン	J-VN701（UMTS）	0.230W/kg

SAR（Specific Absorption Rate）：電波の平均エネルギー量を表す比吸収率。ある一瞬時に対象となる組織（たとえば脳細胞）を電磁波が通過することによって発生した熱の量を計測した値で、単位質量の組織に単位時間に吸収されるエネルギー量のこと。
電波法関連総務省令（無線設備規則第14条の2 ）で規定されている算出方法は、人体が電波にさらされることによって、１０グラム当たりの組織に６分間に吸収されるエネルギー量を１０グラムで除し、さらに６分で除して得た値のことで、ワット・パー・キログラム（ W/kg ）の単位で表される。日本国内における SAR の許容値は 2W/kg （アメリカの規定値は 1.6W/kg 以下）。なお省令とは、各省大臣が命令した法律の実施のために必要な規則などのこと。

これは電波が人間の健康に影響を及ぼさないように設けられた基準で、2002 年 6 月 1 日より法制化されたことにより、携帯電話事業者や各メーカーがインターネットページ上で SAR 値を公表している。各サイトで最近の機種について数値を調べてみると右表のようになる。これらの数値は、いずれも送信電力を最大にした場合の最大値で、実際に利用する際にはさらに低い数値となる。すべての携帯電話は、財団法人テレコムエンジニアリングセンター（ TELEC ）などによって、技術基準適合証明を受けており、SAR もその対象に含まれる。

電波が身体に与える影響に対しては、これまでいろいろな測定方法がとられてきたが、国際非電離放射線防護委員会（ ICNIRP ）のガイドラインによって、頭部における局所 SAR の標準測定方法が示された。国際ガイドラインによると人体への影響は、携帯電話の数十万台に相当する、138KW/kg 相当の電波を２時間から３時間、眼球に浴びた場合に白内障を生ずると報告されている。
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SAS（Serial Attached SCSI）：SCSI の新たな規格で、シリアル ATA やファイバー・チャネルの特徴を活かして開発され、SCSI をそのままシリァル接続方式で強化したもの。

それまでの SCSI 方式は、インフラの規模や複雑さの点で、対応できる範囲の限界にきていた。それが、クロック伝搬遅延時間や信号劣化の問題が解決されており、リンクごとに最高 300MB/sec の転送速度を実現。全二重通信ポートを備え、１ポートで同時にデータの読み書きが可能で、データ／コマンド／ステータス情報を双方向で利用できる。また、２本のシリアルインターフェイスを同時に使用可能なデュアルポートに対応し、データ転送レートは約 600MB/sec となった。

米コンパック（ Compaq Computer、2002 年 5 月 3 日、ヒューレット・パッカードが合併）、米 IBM 社、LSI Logic、Maxtor、米 Seagate （日本シーゲイト）社の５社が 2001 年 11 月 26 日に、設立した業界団体「 Serial Attached SCSI Working Group 」が開発していた規格で、その後、Adaptec、富士通、日立、Western Digital なども支持を表明し、Intel、Adaptec、Maxtor、HP やその他複数のベンダーからなる SCSI 技術の標準化団体 STA （ SCSI Trade Association ）が 2002 年 2 月 4 日に、承認した技術。さらに、ANSI が運営されている標準化団体 INCITS （ International Committee for Information Technology Standards ）は 2004 年 1 月 28 日に、安定した技術として承認した。
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SASI（サジー、サシー）（Shugart Associates Systems Interface）：米 Shugart Technology（現在の Seagate Technology）社と NCR 社によって 1981 年に開発されたシステムインタフェース。ハードディスク以外の機器を接続することはできず、最大接続台数も２台までと、拡張性は乏しかった。この SASI が元となって、 SCSI が開発さた。現在では SCSI や IDE が主流になり SASI は市場から姿を消してしまった。
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SATA（Serial ATA）：シリアル ATA の略。
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SAW フィルタ（Surface Acoustic Wave Filter）：弾性表面波フィルタ。必要な周波数（参照⇒　波長）だけを選択して透過する特性をもつフィルタで、携帯電話のキーパーツとして使用される。圧電単結晶上にすだれ電極を形成した弾性表面波を利用したフィルタを指す。
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SBM（Social BookMark）：＝ソーシャル・ブックマーク
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SBR（Spectral Band Replication）：スペクトル帯域複製。Dolby Laboratories （ドルビーラボラトリーズインターナショナルサービスインク日本支社）に買収された、スウェーデンの Coding Technologies 社が開発した技術で、この技術を使うと、AAC の音質を３０％程度改善できる。同社のデモでは 48kbps でオーディオＣＤ相当のステレオ 2ch、128kbps で 5.1ch サラウンドを実現している。

SBR の技術は、エンコード時の前処理と、デコード時の後処理にあり、高い周波数成分の楽音は低い周波数成分と強い相関関係にあることを利用している。例えば、サンプリング周波数が 44.1kHz のソースなら、半分の 22.05kHz でエンコードする。高い周波数成分の情報は前処理で抜き出し、低い周波数成分のエンコード結果の AAC ストリームに多重化して格納する。逆に HE-AAC をデコードする場合は、低い周波数成分の AAC データのデコード結果に、後処理で高い周波数成分のデータを合成する。ここでは、高い周波数成分のデータ作成に低い周波数成分の情報を利用する。
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SBS（Social Bookmark Service）：ソーシャル・ブックマーク・サービスを指す。
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SC-FDMA（Single-Carrier Frequency Division MultipleAccess）：シングルキャリア周波数分割多重アクセス。3.9G に相当する LTE で上り無線区間に採用された多重アクセス方式。周波数帯域を分割し、複数の端末間で異なる周波数帯域を用いて伝送することで、端末間の干渉を低減することができる。また、送信電力の変動が小さくなる特徴を持つことから、端末の送信器の構成が比較的簡素にできる。

GSM などのピークツーアベレージ比の低い従来からあるシングル・キャリア方式と、マルチパス耐性がありチャネル内周波数スケジューリングの柔軟性を持った OFDM とを組み合わせたハイブリッドの変調方式。OFDMA にかかる高いピーク電力対平均電力比を抑え、OFDMA のマルチパス耐性を実現しようとするアクセス方式といえる。
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SCM（Supply Chain Management）：供給連鎖管理。経営効率化手法の一つで、企業横断的に調達から生産・販売・物流の業務の流れを一つの「供給の鎖」（サプライチェーン）と捉えて、全体を最適に管理するマネジメント手法。取引先との間の受発注、資材の調達から在庫管理、製品の配送までの各部門をネットワークで結び、情報をリアルタイムに共有して、無駄を極力省くための管理方法を追求すること。余分な製品・部品などの在庫を削減し、コストを引き下げる効果があるとされる。

SCM を導入する以前は、製造者が販売情報を把握することはなかった。そのため、店頭で売れていても、小売業者が追加発注する前に、製造者が製造をストップしてしまったり、逆に、店頭で全く売れていないのに、製造者が製品を作り続けて在庫の山を築くというようなことがあった。インターネットなど安価な通信手段の登場によって SCM が導入しやすくなった。

リードタイムの短縮や在庫削減などの効果があるほか、需要予測や市場の変化と連動した生産の調整が可能になるため、機械損失を極小化するなどによって、コストを下げ、収益の増加をもたらす。
最近では、SCM を自社内だけではなく、協力会社や取引先とのコラボレーションにも適用し、企業間の受発注や物流を対象とした生産管理を行うことで、さらに効率を高める事例が増えている。しかし、日本では、多段階で複雑な流通ルートがあり、建値制や販売奨励金（リベート）などの古い商慣習が残っていて、しかも、中小企業の情報化が遅れていることなどから、SCM に必要な企業間の連携を阻害している。
ERP などの基幹業務系システムとの連携により、さらにスピーディな戦略立案や事業の遂行が可能になる。

現在では、受注データを入力すると関係する全セクションが瞬時にデータを共有し、最適な調達、生産、配送へと動く仕組みを構築することが可能になった。部品供給会社からメーカー、卸や小売り、そして顧客に至るまでのモノの流れをネットワークで統合し、生産や在庫・購買・販売・物流などの各情報をリアルタイムに交換し、経営効率を大幅に向上させることができるようになっている。

国分、菱食、日本アクセスなど酒類・食品卸業界の大手１０社は 2006 年 7 月から、商品情報データベースを共通化する取り組みを始めた。これに先立ち、国分、菱食、日本アクセスは３社が共同出資し、2006 年 4 月 10 日に共通化のための新会社ジャパン・インフォレックス（東京・中央）を設立した。新会社は、商品ごとに名称や、商品画像、重量、カロリー表示、内箱や外箱の寸法、原材料、アレルギー情報など約１２０項目の情報を食品メーカーから入手。これをデータベースに入力して商品マスターとして登録し、約２００万アイテム分の商品情報を電子データで卸各社に提供する。

上記１０社の売上高の単純合計は約６兆円で、酒類・食品卸市場全体が約１６兆円なので、その４割程度を占めることになる。他の食品卸にも参加を呼びかけており、新データベースは事実上の業界標準になるとみられる。これは、商品情報の整備が流通業界全体で SCM を実施する前提となるからで、卸主導の流通効率化を目指したものといえる。

欧米では、メーカー・卸・小売りが標準規格に基づいて一つの商品情報を共有する GDS（Global Data Synchronization）の取り組みが進んでいる。日本でも経済産業省が 2005 年 12 月から GDS の実証実験をしており、小売りではイオンやイトーヨーカ堂など、卸では国分や菱食などが参加している。新会社は、将来的に GDS への対応を視野に入れるが、卸・小売り間の共有の前に、まず、卸業界内で商品情報の整理・共有を進めることを方針としている。
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SCR （System Clock Reference）：映像や音声の同期をとるための基準時間情報で、PS （Program Stream）内に含まれている。映像と音声を同期をとって再生するために MPEG-1 システムでは STC （System Time Clock）と呼ばれる基準時間が定義されている。MPEG-1 システムの復号器は 90kHz の STC を持っていて、符号化した時の基準時間が復号器の STC で再現されるようにパックヘッダ中の SCR の値が参照される。

映像や音声にはそれぞれアクセスユニットと呼ばれる復号・再生の単位があり、その単位ごとに基準時間のどこで復号し、いつ再生すればよいかを示すタイムスタンプがパケットヘッダの PTS （Presentation Time Stamp）、DTS （Decoding Time Stamp）に記述される。アクセスユニットは映像が１フレーム、音声が１オーディオフレームとなっている。
PTS はアクセスユニットを再生する時刻で STC と PTS とが一致したときにアクセスユニットが復号器から出力される。また、MPEG-1 ビデオで符号化されたストリームは復号する順序と再生する順序が異なる場合があるため、この場合には PTS に加えて復号する時刻を示す DTS が付加される。これらのタイムスタンプによって映像と音声を同期再生することができる。
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scRGB（relative scene RGB color space）：sRGB を拡張し、より多くの色を滑らかに再現できるようにした色空間。浮動小数点（参照⇒　FPU ）で階調情報を持ち、露出範囲の輝度（参照⇒　輝度信号）レンジだけでなく、カメラのセンサーが捕らえたすべての輝度情報を保存できる。scRGB で保存したデータに対して露出補正をかけると、それまでに見えていなかった部分のディテールも浮き上がってくる。scRGB は CIE （INTERNATIONAL COMMISSION ON ILLUMINATION、国際照明委員会、日本国際照明委員会）可視色域より遙かに広い範囲を細かく表現できるため、輝度だけでなく色情報に関しても、後々の修正で彩度が飽和して情報が失われたりといったことがない。

ユーザーはこれまで、JPEG に保存して RAW の情報を完全に失うか、まだ RGB にもなっていない巨大な RAW データを扱うか二者択一を迫られていたが、scRGB の圧縮をサポートする HD Photo であれば、RAW データが本来持っていた情報をほとんど失わずに、ソフトウェアで扱いやすい RGB データとすることが可能になった。

scRGB はインクジェットプリンタに採用されており、デジタルカメラの色空間は、sRGB よりも色域が広い sYCC になっているのに、いまだにモニタの色空間が sRGB 標準のままでは、デジカメ画像のデータが十分に再現できない。そんな中で、マイクロソフトが発表した HD Photo はこの scRGB 色空間をサポートしている。
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SCSI（スカジー）（Small Conputer System Interface）：パソコンと、ハードーディスクや CD-ROM、スキャナなど高速のデータ伝送が必要な周辺機器とを接続するためのインタフェース規格。同時に 8bit のデータを転送でき、一台のパソコンと最大８台の周辺機器を数珠つなぎに接続できる。
RS-232C のようなシリアル伝送に比べると、データ伝送速度は高速で、同期式で最大 4MB/秒、非同期式で最大 1.5MB/秒となっている。特長は、これまで各メーカーごとに独自に開発していた周辺機器との接続インタフェースが標準化できる点で、異なるメーカーの SCSI 装置間でもデータの転送ができる。

SASI を元に、さらに汎用性を高めたシステムインターフェイスで、 ANSI で標準化が行なわれた。この ANSI での最初の標準規格を SCSI-1 と呼ぶことが多い（規格そのものは「SCSI」であり、数字はつかない）。
その後、互換性の強化、性能の向上など多くの改良が施され、 SCSI-2 、 SCSI-3 と規格化された。

SCSI という名称は、上記の SCSI-1、SCSI-2、SCSI-3 の総称として用いられるほか、ANSI 標準化以前の SCSI を指すこともある。一般に SCSI は、両端にターミネータを持つバスと、そこに接続される SCSI デバイスで構成される。

SCSI の規格
規　格	転送幅	接続数	最大転送速度	最大ケーブル長
SCSI	8bit	7	5Mbyte/sec	6m
SCSI-2（FAST SCSI）	8bit	7	10Mbyte/sec	3m
SCSI-2（Wide SCSI）	16bit	15	20Mbyte/sec	3m
SCSI-3（Ultra SCSI）	8bit	7	20Mbyte/sec	3m
SCSI-3（Ultra Wide SCSI）	16bit	15	40Mbyte/sec	1.5m or 3m（４台以内）
Ultra 2 Wide	16bit	15	80Mbyte/sec	12m

SCSIの長所は、一つの IRQ に対して多くのデバイスを接続できることと、デバイス・ドライバの供給が IDE に比べて早いことだった。

しかし最近は、価格、速度、利便性などから、IDE、 E-IDE 、 USB などが中心になった。
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SCSI-1：公式には SCSI-1 という規格は存在しないが、一般には 1986 年に刊行（規格化は1985 年 12 月）された ANSI による最初の標準規格をこのように呼ぶ（規格番号：X3.131-1986）。　参照⇒　 SCSI
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SCSI-2：1994 年 1 月 31 日に承認された SCSI 規格（規格番号：X3.131-1994）。 SCSI-1 との互換性を最大限に尊重しながら、高性能化とソフトウェア（コマンドセット）の互換性の強化を図った。　参照⇒　 SCSI
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SCSI-3： SCSI-2 をさらに発展させた形の規格。SCSI-2　と最も大きく異なるのは、パラレル・インターフェイスに加え、次世代の高速シリァル・インターフェイスへの対応が加えられた点にある。　参照⇒　 SCSI
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SCSI バスフェーズ（SCSI Bus Phase）：Phase は「段階、相、位相」という意味の英語で、バスはデバイスとデバイスを繋ぐインタフェースを指す。一般に SCSI は、両端にターミネータを持つバスと、そこに接続される SCSI デバイスで構成されているが、そこでデータの転送等が進行していく時に通過する各段階が「 SCSI バスフェーズ」で、SCSI バスは、さまざまな SCSI バスフェーズを遷移しながら、データの転送を行なっている。

SCSI バスの動作は次の通り。

バスフリー・フェーズ（ BUS Free Phase ）：どのデバイスも SCSI バスを利用していない状態
アービトレーション・フェーズ（ Arbitration Phase ）：接続された SCSI デバイスがバスの使用権を取得する
セレクション・フェーズ（ Selection Phase ）：イニシエータがバスの使用権を取得した場合は、セレクション・フェーズでターゲットを決定する
リセレクション・フェーズ（ Reselection Phase ）：ターゲットからイニシエータへのリコネクト（再接続）を要求するフェーズで、時間がかかる処理をターゲットが行なう際に、SCSI バスからディスコネクトした場合などに必要となる
情報転送・フェーズ（ Information Transferphase ）：イニシエータとターゲットとが SCSI バスを使用できるようになると、情報転送・フェーズが始まる

情報転送・フェーズでやり取りされる情報には、実際に情報を SCSI バス経由でやり取りするという意味で、

コマンド・フェーズ（ Command Phase ）：イニシエータからターゲットへの入出力命令（ READやWRITE など）を転送する
データ・フェーズ（ Data Phase ）：コマンドによって読み書きされたデータを転送する
ステータス・フェーズ（ Status Phase ）：コマンドの実行結果であるステータスを転送する
メッセージ・フェーズ（ Message Phase ）：イニシエータとターゲットとの間で、データ転送シーケンスの管理や制御を行なうために交換されるメッセージを転送する

の４つを情報転送・フェーズと呼ぶ。

コマンドがイニシエータからターゲットへ送られるのに対し、メッセージはイニシエータからも、ターゲットからも送ることができる。メッセージには命令実行の中止、バスリセット、同期転送を行なうかどうか、WIDE 転送を行なうかどうか、といった直接データのアクセスに関係しない内容が含まれており、イニシエータとターゲット間でのメッセージ交換をネゴシエーションと呼ぶこともある。
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SD メモリ・カード（SD memory card、Secure Disc memory card）：1999 年に SanDisk 社、松下電器産業、東芝の三社が共同開発した小型メモリ・カードの規格。この３社が中心となって 2000 年 1 月に「 SD アソシエーション」が設立された。2000 年 3 月には、SD メモリーカード規格が策定され、さらに 2000 年 6 月には世界初の SD メモリーカードが発売されている。SD は Secure Digital の略で、音楽のオンライン配信に適した著作権保護機能 CPRM を内蔵しており、携帯音楽機器の記憶装置としての需要を見込んでいる。
SanDisk 社のマルチメディア・カード（MMC）を発展させたもので、縦横のサイズはマルチメディア・カードと同じだが、少し厚味がある。サイズは縦 32mm×横 24mm×厚さ 2.1mm。そのため、SD メモリ・カードスロットに MMC を差し込んで使用することができる。
ただし、MMC には著作権保護機能が搭載されていないため、記録の際に著作権保護機能を必要とする音楽データなどは、物理的に MMC を差し込める場合でも記録はできないようになっている。
データ転送速度はカードごとに異なるが最高で毎秒 20MB 程度。最大記憶容量もカードごとに異なり、16MB～512MB の製品が市販されている。　参照⇒　ミニ SD、SD カード総合情報サイト
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SD-Audio：SD メモリ・カードにおける応用規格の一つで、音楽データ用のフォーマット。強力な著作権保護機能 CPRM に対応した音楽データの利用ができることを大きな特徴とし、音楽データは MPEG-2 AAC、MP3、WMA のいずれかで圧縮される。

対応機器としては、Vodafone、au、DoCoMo 各社の携帯電話が中心で、あとは Panasonic の SD マルチカメラ「 D-snap 」など音楽再生に対応したデジタルカメラ、同じく Panasonic 製歴代 SD オーディオプレーヤーや東芝が 2002 年 11 月 7 日に発売した携帯情報端末「 GENIO e550GS 」などしかない。SD メモリーカードが使用可能なポータブルプレーヤーは、絶対的な数としてはそう多くない。なお、SD カードスロット付きプレーヤーが、必ずしも SD-Audio 規格に対応しているという訳ではない。

このような著作権保護機構があるため、SD-Audio 対応の携帯電話ユーザーで、SD カードに手持ちの CD といった音楽データを携帯電話で楽しみたいというような場合でも、MP3 などの音楽データを単純にパソコンから SD カードに転送するだけでは再生することはできない。あらかじめ決められた方法で音楽データを SD カードに転送しなければならない。パソコンには、SD-Audio データのチェックアウトができる松下電器産業の「 SD-Jukebox 」といったソフトウェアと、セキュア対応の SD カード用リーダーライターを使う。これでパソコン上で CD を再生したり、MP3 データを用意してくることで、暗号化されたセキュア MP3 データを作成し、SD カードに送ることができるようになる。
また、一部の携帯電話には、単体でセキュア MP3 データを作る機能があるので、直接オーディオ機器を接続して、携帯電話上でセキュア MP3 を作ってしまう方法もある。

ニフティは 2005 年 10 月 31 日に、SD-Audio 対応の音楽配信サービス「 MOOCS （ムークス）」をスタートさせた。
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Class2 のロゴ。データ転送
速度が 2MB/s 以上になる
ことを示している

SDHC（SDHC High Capacity、Secure Disc High Capacity）：SD メモリ・カードの上位規格。ハイビジョン映像を記録できる HDD カメラなどでの利用を想定し、記録速度の高速化や、容量の大容量化などに対応している。
SD メモリーカードは１９９９年に誕生し、またたくまに普及したが、実はファイルシステムが FAT32 に未対応で、FAT16 が使用されていたため、最大容量が 2GB どまりだった。その後１０年を待たずしてデジタルカメラは 1,000 万画素を超えるほどの高画素化が進み、またムービーなど SD カード応用機器の誕生によって 2GB では物足りない状況となってきた。

そこで２００６年１月、業界団体である「 SD アソシエーション、SCA （ SD Card Association ）」が新しい SD メモリーカード規格を Ver.2.00 として策定した。FAT32 対応と 4GB 超の大容量とを実現し、同時に、転送速度について最低保証転送速度によるクラス分けを新たに設けた。この新規格 Ver.2.00 に準拠した SD メモリーカードを SDHC と呼ぶ。これで、規格上は最大 32GB までのメモリカードを作れるようになった。

サイズは 32×24×2.1mm、約 2g で SD メモリーカードと全く同じ。上位互換性を保持している。なお、SDHC メモリーカードは SDHC 用に設計された機器でないと使用できない。デジタルカメラもカードリーダも例外ではない。つまり、従来設計の SD 応用機器が SDHC メモリーカードを使用することはできない。
例えば携帯電話でも、SD メモリカードのみに対応した携帯電話で SDHC メモリカードにデータを読み書きすることはできない。ただし、SDHC ロゴが表示されている携帯電話ならば、SD カードと SDHC カードの両方を利用できる。

また、新たにデータ転送速度の最低保証値によるクラス分けが定義された。このクラス分けは SD スピードクラスと呼び、従来の SD メモリーカードに対しても順次、適用されていく。ちなみにクラスは三つあって、それぞれ、

SDHC Class2：最低保証速度 2MB/s --- HD サイズの MPEG4 AVC
SDHC Class4：最低保証速度 4MB/s --- HD サイズの MPEG-2 撮影
SDHC Class6：最低保証速度 6MB/s --- デジタル一眼レフカメラの RAW モード連射など

となっており、それぞれ専用のロゴが付けられる。これは動画といった連続的な記録に適した性能をユーザーにわかりやすく伝えるために定められたもので、ディスクにクラス表示がされるので、ユーザーはそれを手がかりに必要なディスクを選択できる。上記の数値はあくまで最低保障であり、実際にはさらに高速な転送を活用できる場合もある。カード自体が Class 6 対応でも、機器が Class 2 にしか対応していなければ、速度は Class 2 相当にしかならない。同様に、装置が Class 6 対応でも、カードが Class 2 対応品なら、速度は Class 2 相当にしかならない。

SD 規格では、コントローラー経由でどのようにメモリをアクセスするか、という点だけでなく、メモリカードをどのようにフォーマットしなければならないかという点についても定めている。これまでの SD カードでは、メモリアドレスの表現方法に 32bit、メディアのフォーマットには FAT12、または FAT16 という形式を使わねばならなかった。そのため、物理的には 4GB、論理的には 2GB までしか利用することができず、当然、従来の SD カード／miniSD カード対応携帯電話などでも、2GB までのメモリカードしか扱えないようになっていた。

SDHC カードは、これまでの SD カードと同様に、

SD カードで音楽を楽しめるようにする機能を持った SD-Audio
映像データ用の機能を持った SD-Video、
携帯電話で着うたなどのコンテンツに対して著作権管理をするための機能を持った SD-Binding

などのアプリケーションに対応している。
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SDI（Single Document Interface）：Windowsアプリケーションソフトにおいて、アプリケーションソフトのウィンドウに一つの文書のみを表示する方式。複数の文書を開くとその分だけアプリケーションソフトが起動する。メモ帳などに採用されている。最近は MDI よりもこちらが推奨されている。
IEは、ひとつのドキュメントを開くために、ひとつのウィンドウが開くしくみ（SDI）のため、 OS への負担が大きくなってしまう。しかしタブ型 Webブラウザは、複数のドキュメントをひとつのウィンドウで閲覧できるしくみ（MDI）なので、 SDIに比べると、格段に負担が軽減される。
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SDIO（Secure Digital Input/Output）：I/O カードと呼ばれる、データの入出力を行うカード型機器の規格のひとつで、2002 年 1 月に、SD メモリ・カードの拡張規格として SD メモリ・カード同様に、SD カードアソシエーション（ SDA ）が定めている。SD メモリカードと同一のインタフェースを持つ I/O カードの拡張規格で、SD メモリ・カードと同じ端子・形状のカードスロット（差込口）を拡張カードに利用できる。PC カードなどよりも小さな形状のスロットやカードが利用できるため、ノートパソコンより筐体の小さな PDA でよく採用されている。
主に PDA 向けの PHS 通信カードや Bluetooth 通信カード、無線 LAN カード、あるいは GPS、デジタルカメラ、バーコードスキャナーから FM ラジオといった様々な用途を備えることができる。SDIO に対応したカードスロットは SDIO スロット、拡張カードは SDIO カードと呼ぶ。

外形寸法は SD メモリ・カードと同一形状だが、「長さ 37mm まで」だけ保たれておればよく、それ以外の形状は自由で、どれだけはみ出ていてもよいことになっている。ただし端子の数や配置、電気的条件などは全く同一でなくてはならない。SDIO カードに対応したスロットで SD メモリ・カードを使用することはできるが、従来の非対応 SD メモリ・カードスロットに SDIO カードを挿しても利用はできない。

SD メモリ・カードでは、カード内にコントローラとメモリがあり、SD カードスロットを持ったパソコンや PDA では、コントローラとカードスロットの間をシリァル転送でデータをやりとりしている。しかし、SDIO カードでは、コントローラの先にメモリではなく、I/O インタフェースや PHS モジュールなどの装置が搭載されている。

2006 年 9 月 28 日、ゼンテック・テクノロジー・ジャパンは、世界初の SDIO 規格対応ワンセグ・チューナーを開発したと発表した。販売開始は 2007 年 1 ～3 月期。サイズは幅２４×奥行き５５×高さ２．１ミリと小型で、デジタルカメラや携帯プレーヤーなど、さまざまな小型機器でワンセグ放送の視聴が可能になる。

2007 年 3 月 24 日、エルザジャパンは、SDIO スロットを利用するワンセグチューナ「 Telebit 」を発表した。価格はオープンだが店頭予想価格は 12,800 円前後。形状は SD カードに内蔵アンテナ部が約 2cm 外に飛び出すだけのコンパクトな製品。電源はバス・パワーで供給される。
現時点でのサポート OS は、Windows XP SP2以上、および Windows Vista Home Basic / Home Premium だが、OS はいずれも 32bit 版のみ対応となっている。受信アンテナは、本体内蔵アンテナのほか、最大 17cm まで伸びるロッドアンテナ、長さ 1.5m のケーブルで自由に設置できるマグネット台座付きの高感度テーブルアンテナの３種類が用意され、使う場所や受信感度に合わせて選択できる。
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SDK（Software Development Kit）：ソフトウェア開発者向けに用意される、開発ツールや、ライブラリ、サンプルプログラム、サンプルデータ、説明書などを総称したもので、ソフトを作るために必要なプログラム類のセット。OS や API セットの開発者は、そのシステムに備えられた機能を使ったプログラムの普及、促進を図るため、このような SDK を用意して、開発者やサードパーティに便宜を図っている。

Windows 用に作られたソフトは、Windows の上でしか動かないし、Mac（Macintosh）用のプログラムは、マック OS の上でしか動かない。そのため基本ソフトの提供元は、対応ソフトを作るための必要なものをまとめ、キットとしてワンセットでプログラマーなどのソフトウェア開発者に提供している。
基本ソフトだけでなく、DirectX に対応したソフトを作ろうとか、業務用のデータベースソフトを動かすためのプログラムを作ろうといった場合も、それぞれ対応する SDK が用意されている。また、Java を使ったプログラムを作るためには、サン・マイクロシステムズ Sun Microsystems が Java 開発パッケージ、JDK （Java Development Kit）を提供している。

対応ソフトが増えれば、その基本ソフトや技術にとってメリットになる。そのため SDK は通常、無料で配布されている。
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SDMA（Space Division Multiple Access）：空間分割多重アクセス、同じ周波数を使って複数端末と通信する空間分割多元接続。一つの基地局が同じタイミングで同じ周波数を使って複数の端末と通信できる技術。マルチアンテナ技術を用い、指向性を動的に制御できる技術を使って、電波の放射パターンを絞り込むことで可能となる。PHS や iBurst で採用されているほか、様々な次世代無線方式への採用も検討されている。

複数端末が同じ周波数で同時通信するので、同時接続する端末数が SDMA で分割できる空間の数以下であれば、基地局は同時接続する各端末に規格上の最大速度を割り振ることが可能になる。
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SDMI（Secure Digital Music Initiative）：SDMI はデジタル音楽著作権保護を目的に、RIAA （ Recording Industry Association of America 全米レコード工業会）とアメリカ音楽業界最大手の５社、SME （ Sony Music Entertainment、BMG Entertainment と合弁し、SONY BMG MUSIC ENTERTAINMENT となる）社、WMG （ Warner Music Group ）社、BMG （ BMG Entertainment、Sony Music Entertainment と合弁し、SONY BMG MUSIC ENTERTAINMENT となる）社、EMI （ EMI Recorded Music ）社、UMG （ Universal Music Group ）社が共同で、1998 年 12 月に設立したフォーラム、あるいは同団体による音楽配信システムの規格。
現在、全世界に共通して使用できる著作権保護技術の統一方式を開発するために約１３０社以上の企業・団体がレコード業界、コンピュータ業界、民生用エレクトロ二クス業界などから構成されている。
この団体によって作られたルールを SDMI ルールといい、このルールに沿った方式や機器を SDMI 準拠という。SDMI 内に組織された携帯音楽プレーヤーに関するワーキンググループが、業界標準仕様の策定を進め、1999 年 7 月にポータブルプレイヤーに著作権保護機能を盛り込む最初の仕様、規格書第１版 PhaseⅠ を発表した。

インターネットを通じて安全に音楽を配布・販売できるフォーマットの確立に向けたプロジェクトで、MP3 というフォーマットを悪用した海賊データがインターネットに氾濫している現状を打開するため、違法コピーを規制する仕様を盛り込んだ標準フォーマットで、IT 関連企業、関連団体などが参加し新しい著作権保護技術をつくり出した。この仕様がプレーヤーやソフトウエアに組み込まれると、デジタル音楽がコピーされる回数を制限できる。この圧縮技術は MP3 をベースにしており、MP3 にコピー制限などの機能を付加したものといえる。米 AT&T （ AT&T Global Network Services Japan ）社や米 AOL （America Online, Inc）（日本 AOL）社、IBM 社、Microsoft 社など、ハイテク業界の大手企業も支持を表明している。
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SDR SDRAM（Single Data Rate SDRAM、Single Data Rate Synchronous Dynamic Random Access Memory）：DDR SDRAM に対して、従来のつまり、片面に８４個の端子を備えた１６８ピン型の SDRAM を指す。DDR SDRAM が登場する以前の SDRAM、つまりクロック信号の１周期の間に１回データ転送を行う従来の SDRAM を指す用語。DDR SDRAM の登場後、SDRAM という用語が DDR SDRAM を含む SDRAM 規格全体を指す際にも使われるようになったため、「 DDR：Double Data Rate 」と対をなすように「 SDR ：Single Data Rate 」という単語を付けることで、明示的に従来の SDRAM を指し示す場合がある。

SDR SDRAM を用いたメモリ・モジュールしては、動作クロックが 66MHz の PC/66、100MHz の PC/100、133MHz の PC/133 の３種類が一般的である。

**メモリ・モジュール規格の種類**
モジュール規格名	メモリ・チップの種別	モジュール帯域幅	クロック周波数	データ幅
PC66	SDR SDRAM	0.53Gbytes/s	66MHz×1倍	64bit
PC100	SDR SDRAM	0.80Gbytes/s	100MHz×1倍	64bit
PC133	SDR SDRAM	1.06Gbytes/s	133MHz×1倍	64bit

SDR SDRAM の入出力回路は、メインクロックと同じ周波数で動作するので、メインクロックの１倍のデータ転送速度となる。DDR SDRAM では、これが２倍となり、DDR2 SDRAM では、４倍になる。

　参照⇒　DRAM、 DDR2 、DDR2 SDRAM、DDR3 SDRAM
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SDRAM（Synchronous DRAM）：メイン・メモリ用 DRAM （Dynamic RandomAccess Memory）の一種。 Fast Page DRAM や EDO DRAM はメモリ側のタイミングで動作していた。主に 60ns などのタイミングで DATA の出し入れを行っていた。60ns はクロック周波数に計算し直すと 16.6MHz。66MHZ でシンクロして動作すると約 15ns で動作する事になる。100MHZ の PC では、10ns という高速なタイミングで動作する事になる。

CPU の動作クロックが外部クロックに同期して動くため、自ずと CPU および SDRAM のクロックがシンクロナスし、アクセス時のロスが少なくなる。　参照⇒ DDR SDRAM
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SDSL（Single lineDigital Subscriber Line）：　参照⇒ xDSL
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SDTV（Standard Definition Television）：標準画質のテレビ放送で、放送方式は480i方式。走査線数５２５本（有効走査線数４８０本）のインターレス方式。画面アスペクト比比は１６：９のものと４：３のものがあるテレビ放送規格。
アナログの SDTV といえば現行の NTSC のことで、地上波デジタル放送の場合、６メガヘルツの帯域内では HDTV １チャンネルか SDTV ３チャンネルのどちらかが放送できる。　参照⇒　走査線
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SED（Surface-conduction Electron-emitter Display）：表面電界ディスプレイ。キヤノンと東芝が開発したもので、表面伝導型電子放出素子（ Surface-conduction Electron-emitter ）という表示素子を応用した新薄型のディスプレイ装置。
電界放出ディスプレイ（ FED ）の一種で、 CRT のような明るくてコントラストの高い画面を大型平面ディスプレイで実現できる。

CRT と同じで電子銃から電子を飛ばして、蛍光体に当てて発光する方式だが、今までのブラウン管と違うのは、電子銃を１画素サイズにまで小さくして画素の数だけ電子銃を装備し全てから電子を飛ばすこと。
ガラス基板上に微小な突起状の電極が画素と同じ数だけ格子状に並んでおり、各々が数ミリ離れて向かい合って配置されたガラス基板上の蛍光体に向けて電子を発射する仕組みで、その間を真空封止した構造のディスプレイになっている。このため、一つ一つの電子銃のサイズが小さくなり薄型となる。特徴として高画質、高応答性、高コントラストとされていて、液晶ディスプレイやプラズマディスプレイを凌駕する画質を、４０インチを超える大画面、数センチという薄さで実現することができる。
さらに、低消費電力も SED の特長のひとつで、電気エネルギーが光に変換される発光効率が 5lm/W 以上の高い値となり、消費電力としてはおおむねプラズマディスプレイの３分の２となり、CRT や液晶に対しても優位性がある。

キヤノンと東芝が共同開発する SED パネルが、ついに表舞台に現れた。2004 年 9 月 14 日、キヤノンと東芝は、大画面テレビ用パネルとして、SED の量産を 2005 年 8 月から始めると発表した。両社は、画質だけではなくコストでも、液晶ディスプレイやプラズマ・ディスプレイと競争していけると主張している。
しかし、技術の内容については多くを語らず、両社の開発の中身は厚いベールに包またまま。
2004 年 10 月 5 日～9 日に開催された「CEATEC JAPAN 2004」で、３６インチ型の SED パネルの試作品を一般に初めて公開したが、展示ブースには黒山の人だかりができた。

キヤノンと東芝は 2006 年 3 月 8 日、共同開発を進めている SED の発売時期を、当初予定していた今年春から、2007 年 10～12 月に１年半程度延期すると発表した。キヤノンは延期の理由について、薄型テレビの価格下落が想定以上に激しく、SED の製造コスト引き下げが追いつかないためと説明。発売延期によって、SED は急速に普及している液晶、プラズマ両テレビとのシェア争いや価格競争で不利な状況に追い込まれる可能性もある。
両社は兵庫県太子町に、計１８００億円を投資して SED の工場を建設中で、2007 年中に量産を始める予定だったが、この時期も遅れる見通し。キヤノンは「2008 年の北京オリンピック開催には量産を間に合わせ、消費者向け市場へ商品を本格投入したい」としている。
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SEM（Search Engine Marketing）：サーチエンジンから自社 Web サイトへの訪問者を増やすマーケティング手法で、日本語だと「検索エンジンマーケティング」となる。もともと、サーチエンジンの検索結果ページから自社サイトを訪れる人はその分野に関心を持っている可能性が高いため、優良な見込み客であることが経験的にわかっていた。この経験則を一歩進め、サーチエンジンを広告媒体として積極的に活用するマーケティング活動。

サーチエンジンのより上位に自社サイトが掲載されるようコンテンツを最適化して、通常の検索結果で上位表示を図る SEO と、検索したキーワードに応じて表示される「キーワード連動型広告」や有料リスティングサービスによる広告掲載などの手法がある。またサイト来訪者の動向を解析することによる効果の検証も重要となる。

日本ではまず 2002 年頃から SEO が注目され始め、大手企業での導入も進んだ。つづいて、グーグルの「アドワーズ広告」に代表される「検索連動型広告」も 2003 年から急激に市場が立ち上がり、インターネット広告全体の伸びを牽引する存在となっている。今後はページ内容を解析し適切な広告を表示する「コンテンツ連動型広告」の伸びに注目が集まる。

昨今の SEO ブームで、サーチエンジンでの上位表示が可能になったが、日本中のホームページ制作会社や個人が SEO を導入することにより、数多くのサイトが上位表示されるようになり、SEO だけでは思ったよりも集客が出来ない環境になりつつある。そこで SEM が注目されてきた。
更に SEM は費用対効果を重視するので、個人のサイトなどは必要が無く、よりコンバージョンレートが高い潜在顧客を獲得できるといわれている。
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Sempron（センプロン）：米 AMD 社が 2004 年 6 月に発表した新マイクロ・プロセッサ製品系列で、廉価版プロセッサの製品シリーズ名。米 Intel Celeron D の対抗製品となり、従来の Duron シリーズに代わる製品系統。同社の Athlon 64 シリーズから、キャッシュ容量を削減して６４ビット機能を外した製品で、性能より価格が重視される低価格帯の成熟市場向け製品シリーズといえる。

2004 年 7 月 28 日に最初の製品が正式発表されたが、デスクトップ向けの「 AMD Sempron 」