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■自然エネルギーへの転換を

 自然エネルギーの特徴は大きく言って1.資源が無限ないし現時点では未使用資源を活用 2.分散型 3.有害な廃棄物が出ないクリーンなエネルギーであることの3点にあります。
【太陽光発電】  
 シリコンなどの半導体に光が当たると電気が発生するという光電効果を利用したソーラー発電により、太陽の光を直接電気に換えて発電を行うものです。

<メリット>

・太陽光は誰でも無料で無限に利用できるエネルギ・個人宅での設置が簡単で、家庭でも発電できる
・地球温暖化の原因となるCO2やSOx、NOx等の有害物質を排出しない
・一度設置すればメンテナンスがほとんど不要
・発電して余った電気は売電できるので経済的メリットが得られ、省エネに対する意識も高まる

<デメリット>

・天候や周辺の建物の高さなどに影響されやすい
・エネルギー交換率が低い

クリーンエネルギーライフクラブ(CELC)太陽光発電設置者の集い
生活クラブ生協東京と神奈川の組合員で太陽光発電を設置している人たちの会です。
自然エネルギー普及活動を行っています。

【風力発電】
 風車、帆船など世界各地で古くから利用されてきた風力エネルギー。風車で回転力に変え、これにより発電機を回して電気を起こす仕組みです。

<メリット>

・太陽光と同様枯渇の心配がない
・地球温暖化の原因となるCO2やSOx、NOx等の有害物質を排出しない

<デメリット>

・風向きや風速に季節的、時間的な変動があり、地形や気象の影響を受けやすく、発電が不安定
・風車が回転する時に騒音が発生する
・設備にかかるコストが高い等がある

その他、自然エネルギーにはさまざまな可能性が秘められています。例えば、
【温度差発電】
 ヒートポンプを利用して、海水、河川水など(夏は大気よりも冷たく、冬は大気よりも暖かい水)の温度差エネルギーを取り出し、冷暖房・給湯を行います。黒液・廃材、製紙業のチップ・製造工程に際して除去される樹皮等(廃材)やパルプ化工程において発生する廃液(黒液)を焼却する時の熱を利用して冷暖房、給湯などを行います。
【バイオマス発電】

 木くず焚きボイラーやペレットストーブ等による直接燃焼、家畜排せつ物等を原料としてメタンガスを生成するメタン発酵や食品廃棄物である廃食用油からバイオディーゼル燃料を作り出すエステル化等の技術の利用が始まっています。エネルギー変換効率の向上、製造コスト低減に係る技術革新や残さの処理等が課題。特にバイオマスの部分的な酸化によって得られるガスを発電や液体燃料製造に用いるガス化については技術開発が進められています。
 さらに、でんぷんを原料としてエタノール発酵し液体燃料を製造する技術は既に実用化されており、セルロース系バイオマスである木質系廃材・未利用材を糖化してエタノール発酵する技術開発は実証段階で進められています。

ペレットクラブ準備会
木質 バイオエネルギーの基礎知識からイベント情報まで満載です。

小水力発電】
 立地条件が難しい大型のダムによる貯留式の水力発電ではなく、小規模な水の運動エネルギーを利用する流れ込み式の発電です。浄水場や、下水の水位差なども2mあれば利用が可能で、農業用水なども活用できます。
■市民参加でつくる「自然エネルギー社会」
 江戸川区に、市民自らが運営する太陽光発電所があります。お寺の屋根に、昔からある「瓦寄進」を模して一口5千円で寄付を募り、太陽光パネル5.4KWを取り付けました。この発電所を運営しているのは、「足元から地球温暖化を考える市民ネット江戸川(足温ネット)」という市民団体です。メンバーでもあるお寺の住職さんの協力のもとに、市民が資金を出し合って、まさに足元からの地球エネルギーの自給の一翼を担おうという試みです。
 市民がエネルギーについて知恵を出し、自分たちにふさわしいシステムを作り上げていくことができるのも自然エネルギーならではです。巨大な発電所に頼っている社会のあり方を見直し、暮らしを左右するエネルギー政策を地域の市民が選択することができる「自然エネルギー社会」に変えるために、市民、NPOが元気力を発揮するときです。
■私たちの提案−キーワードは地域分散型、自治

 原発に象徴される、巨大な発電所を独占してつくり、消費地に送電していく構造には、市民は関わる余地はありません。中央集権型の「原発社会」から「自然エネルギー社会」への転換は、単にエネルギー源の選択にとどまらず、社会のありようを「市民社会」へと変えていくことを意味しています。地域特性にあった小規模分散型の自然エネルギーをどのように活用するか、送電の無駄を減らす工夫や、エネルギーの循環型の利用など、地域特性を最大限に生かす工夫は地域の課題となり、市民が知恵を出し合い、自分たちにふさわしい制度やシステムをつくりあげていくことに参画し、エネルギーの地域自立をめざすことができます。市民の選択で、地域のエネルギーとしてクリーンエネルギーを選択することもできるし、つくったエネルギーを売買できる自由化制度が整備されれば、エネルギーによる地域おこしも可能です。
 それは、国が勝手に計算をして、一方的に政策決定する現在の日本のエネルギー政策のありようとは大きく違う、分散型、共同参画型社会の実現に一歩近づくことです。地域分散型エネルギーへの転換をすすめることは、グローバルな視点で地球温暖化の防止のために必要であり、ローカルな視点で自治的な社会をつくるためにも重要です。

「自然エネルギー促進法」推進ネットワーク

自然エネルギーからの電力を優遇した価格で買い取る「自然エネルギー促進法」を、議員立法による設立を目指す団体です。自然エネルギーについての最新情報が掲載されています。

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