企業収益向上を目指す　オピニオンリーダー久保田十司夫の、最近の話題から２００１トップページ

共生する。多様な生き方の人々が共に生きる。国々が共に生きる。自然の中で共に生きる。共生と言う言葉を盛んにネットで使った頃、強制に通じると言うイメージが沸くと毛嫌いする人々も現れた。共生を強制と言う言葉に置き換える。卑しいさをそこから感じた物でした。多くの人達が、豊かな自然の下、共に生きる、多様な人生を満喫できる。認め合えるって素晴らしいことです。我慢が出来る。許せる。共生はこの概念がないと到達できない状態でしょう。

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トークの雰囲気だけで世の中を動かしてしまうトーカーなんて二人と居ないよ。１０年のトークの実績がこのような存在にまで到達させた。何気ない話にも価値がある。そんな存在って凄い事なんだよ。その先がどんな展開に成り、世の中がどのように変化するか、過去に沢山の人達が学習してきた。その集大成が現時点にある。１から１０までのトーク全てに意味がある。なんでもないトークにもその雰囲気に意味が在る。凄い存在でしょう。俺でも出来るトークと思う部分があっても、幼稚な文章と思っていても、その本質の部分が分かっている人たちは常に注視している。トーカーがどのような意図を持ってトークをその時点で展開しているか、この価値、無視出来ない。そう言う存在がすでに居るんです。不思議でしょうけど現実です。想像を超えた存在、居るんですよ。想像の範囲内に全ての人がおさまっている、そう言う固定観念のほうが間違っていますよね。

凄い人が米国には居ますよね。米国の国連分担金の比率減少交渉においてその減額分を個人が負担すると申し出た人が居る。米ＣＮＮの創業者ワーナー氏が肩代わりするとマスコミが伝えています。年間３８億円も個人で負担する。凄いですよね。桁が違う。此れにより国連での米国の分担金の比率が２５％から２２％に低下する。日本の分担金もこの流れで好影響を受けて２０．５７３％から減少で決着する模様だと言う。各国のＧＤＰに比例して国連の分担比率を決める。一定の経済力以下の国々はこの負担を免除される。この免除分を米国や日本、欧州が負担する。今回は韓国やシンガポール、アルゼンチンに及ぶまでこの免除額の負担を強いる事に対する反対の壁が有ったらしい。これを個人が負担してしまう、すごい事ですよね。アメリカンドリームの世界の事例ですよね。国家に出来ない事を個人が仲裁してしまう。見事ですよね。ネットワークは知恵で仲裁できる。個人が国家と台頭に貢献できる時代に突入しているんですよ。政治家や行政がネットでも情報収集を行う。ポピュリズムに走る政治家も居るけどその世論さえネット発で醸成できる。ネットも持つ拡散、伝播力の持つ威力には政治家や行政も舌を巻く。企業も顧客主義を突き進めるほどネットの公開性は無視出来ない。くさい物にはの蓋は寧ろ企業イメージを傷つけると言う認識をしっかりと持つ。普段の活動においても襟を正す。ネットの持つ情報公開の世界で自浄作用が加速する。三菱自動車のリコール隠しなど組織のエゴは最早通じない時代なんですよね。
2000.12.24

ホンダの株価が久しぶりに上昇基調です。１９９９年４月上旬に始まった調整が終了と言う感じです。５８００円から３５００円へ、そして４０００円への調整が続いていました。１２月２８日の株価は４１８０円と東京株式市場が様子見の状況のなか３８００円から上昇中です。市場にホンダ買いには安心感が徐々に広がってゆく。体質を変える。他の日本企業にとっても大変重要な視点です。米国のナスダックが２５００ポイント固めを始める。ＮＹダウは１万ドルを越える水準での調整を順調にこなしてきました。この間、短期の資金がナスダックにシフトした。３月に５５００ポイントを越えていったのが２５００ポイントで調整に入る。長期資金が底固めをする。そういうステップに入る事が肝要です。東京株式市場もこの短期資金の動きで１４０００円割れの水準まで急落してゆきました。日本人が日本経済に日本の株式市場を組み込む確固たる意志がここには必要です。長期資金が株式市場を支える。この視点が欠かせない。確定拠出型年金は株式市場を日本経済に組み込む仕組みです。米国の個人の金融資産は３２．５兆ドルある。うち株式で３４．９％、投資信託で１１．９％が運用されている。年金３１．７％もその運用先は株式市場を重要視してきた。日本は個人の金融資産が１３８４兆円ある。うち株式市場に７．４％、投資信託２．４％とお寒い状況が続く。貯金５４．２％でこの部分が日本経済の景気回復には寄与していない。時代は自己資金経営にシフトした。負債経営は企業の活力を削ぐ。企業が自己資金を蓄積できないような経営は国際競争力を結果として削ぐ。銀行から借金をして経営規模を拡大するという手法は今や破綻企業を次々に出している。企業が収益を稼ぎ自己資本を充実させる。株主資産利益率を経営の健全度の尺度に据える。その国の経済が活況になるステップに成ってゆきました。株式市場を経済に組み込めない。１９９０年代の日本経済が体質転換にもたついたと言える具体的指標でしょう。株式市場性悪説まで政治家や一部のマスコミから公然と発言されたりもした。個人資産が株式市場で増幅される。けしからんと言う論調であった。日本の年金給付は１９９０年に２０兆円の水準だったが１９９８年には３８兆円を越えた。医療は１７兆円から２５兆円にここでも上昇中だ。２８兆円の給付額の上昇が此処にはある。此れだけの負担増分野が日本社会には存在する。その認識の下で日本を活気付かせる。体質を変えると言う視点は非常に重要でした。日本経済が再び活気を取り戻す。株式市場との二人三脚はその体質転換の結果としての指標だったわけです。しかも株式市場はその資金を増幅できる。従業員家族主義が此処にも障害になった。株式市場の位置付けを軽視することで従業員家族主義を死守しようとする動きに出ていた。企業が収益を追求しない。理由にされた。日本経済が社会保障給付の増加を吸収しながら持続的に成長する。後ろ髪を引く勢力でした。日本丸が生き残る。日本丸が活気を取り戻す。株式市場を経済に組み込む。これはその体質転換が順調に進むと言う指標にもなる。日本人一人一人が真剣に考えなければ活けないことだ。株価が低迷している企業は恥ずかしい。その経営資質を問われている。その経営的視野を世間に評価されている。
2000.12.29

英国の上級教授の年収って４万ポンドなんだそうです。２００円／ポンドで年収８００万円です。１７０円／ポンドで６８０万円です。ポンド高ユーロ安の現在の為替の状況でも日本円換算で英国の上級教授の年収が６８０万円なんですから、日本人の労働生産性をどんどん追及するその必要性をひしひしと感じさせる数字ですよね。日本の労働者の平均年収は５００万円ですから６８０万円を越える年収で働く人は沢山居る。英国の上級教授以上の働きが必然的に求められる。現在の円の価値って凄まじい物がありますよね。日本経済は輸出型企業が此れだけの国際競争力を持つ。高度情報社会が内需を牽引する。まだまだ頑張らなくては活けない高給取りがわんさと居る。内需を拡大する。この領域で成果を求められる。日本経済に未だに不足している領域でしょう。物足りなさを感じざる終えない領域でしょう。給料泥棒が沢山居る企業はその経営体力は弱体して行くだけです。尻貧状態に陥ってゆく。この集積が日本の景気になる。内需の弱さになる。この点に着目すると日本の円は過大評価の水準にある。不思議な世界ですよね。東京株式市場が低迷する。１４，０００円を割った水準で低迷している。この領域に生産性、その付加価値の生産性はその大きな要因です。一人一人が給料以上の成果を上げていると自己主張できる。その成果の累積が企業収益になる。こう言う企業はその経営体質も強力でしょう。おんぶにダッコ状態の従業員は居ない。理想的な状態です。一人一人がその価値、その存在感を持つ。立派な企業が出来上がる。日本の景気が、日本経済が自信を回復する。喘いでいるのはこの領域なんですよね。色々な意味で日本の景気に貢献する道をそれぞれが考えなくては活けません。真剣に景気を浮揚させるに貢献することを考える。日本人としてその程度の思考回路くらいは働かなくては活けません。その集積が東京株式市場に日本経済への信頼感を醸成させてゆく。国が約束した年金支払い。将来の支払いを多額の債務として抱えている。世代間助け合いなんて遥かに超えた債務を抱えている。この状況をしっかりと認識するならその分も現役時代に稼ぐ気概が更に必要なんです。核家族化っていうのは子供の世話になっていた老後が世代間助け合い年金に移行する物のようです。現実にそういう形に成っている。この将来の年金支給債務を国が抱える。世代間助け合いなどと人事のような事を言わずに自らの受給年金をもしっかりと積み立てる。現役時代に積み立てる。そのくらいのプラスアルファ－の働きまでしっかりとしないと活けない。一人一人に課せられた命題なんです。日本経済には強い所と、弱いところが同居しているけど、弱いところもしっかりと体質を変革してゆく。この動きから逃れる事は出来ません。変化に柔軟に適応してゆける力強さが発現している所は頼もしいものです。一番弱いと考えられがちな農業だって規模の拡大や特産品の生産、兼業化、その存在感の訴求、その体質の強化に努めているんです。美しい千枚田さえ、其処に魅力を感じる人たちが田んぼのオーナーになって維持されようとして行く。多様な体質強化の道が存在する。
2001.1.4

老後の生活が不安、雇用が不安、悲観していて息を潜めて居たって現状の打破は出来ませんよ。政府に期待したって地方と国の債務状態を考えればその他力本願的考え方では何も変わりませんよ。国には将来支給すると国民に約束した年金の債務を山ほど抱える。日本の景気が回復する。内需を拡大させる。先ずはこのステップを選択しない事には何も変えられない。流れを変えられない。高齢化社会は健康なシルバーの社会を作る。健康な年金生活者にはボランティア活動でその地域で貢献してもらう。全てを国家予算にその支出を求める。この流れはこの手法で変えられる。余力を人に役立つ事に割く。充実した年金生活になりますよ。今年はボランティア国際年とか、先ずは行動を起こす。これも何かを始める切っ掛けになるでしょう。元気な年金生活者が家に閉じこもり時間を空費する。日本経済にとって大きな損失でしょう。核家族化が独居老人を自然発生させる。地域がこの人々にも生きがいを提供する。コミュニケーションを提供する。地域家族は将来この部分で不安を感じる人たちに安心感をも与える。日本の民間活力が力強さを回復する。雇用不安なんて其処には無い。労働市場が買い手市場になるわけだから引く手あまた状態に成る。現状の状態を悲観的に考えて居たって日本の景気は回復軌道には乗らない。悲観的に考えているだけで日本の内需が回復するなんて夢物語ですからね。しっかりと発想の転換をして内需拡大に協力しないと活けません。米国が高失業社会と考えてきた日本人、現在では日本の完全失業率より米国の方が完璧に低い。景気が良くなれば雇用が伸びる。日本も先ずは景気を回復させる。内需を回復させる。このステップをしっかり遣る事が重要なんですよ。個人消費が回復しない。何時まで経っても内需拡大の手応えが得られない。此れでは逆回転を志向しているよう物ですよ。個人消費に協力していない人は。一人一人が内需を拡大させる。しっかりと考えて、そのポジションで行動しましょう。米国経済がソフトランディングのステップに入る。日米欧ともに２－３％台程度の成長に落ち着いてゆく。輸出始動での経済回復は最早日本経済の選択する道ではない。自らの内需でしっかりと景気を牽引してゆく。この考え方に転じなければ活けません。消費で貢献する。最低この部分では誰でも参加出来る。不安や悲観を訴えていて家に閉じこもっていても何も変化しない。しっかりと行動しましょう。一人一人の行動の集積が内需を拡大させる。個人消費は全員参加で進める事が出来る領域です。
2001.1.5

課題を一つ一つ解決してゆく。先送りをしても課題は課題として残るだけ。しっかりと壁を乗り越えながら先に進む。この壁を突き破るパワーは使命感、強固な使命感が心ある多くの人々が感謝をするような結果を導き出す。感謝をする豊かな心、此れに触れるときその使命感に駆り立てられていた心に満足感が走る。使命感に燃える。不屈の精神力で様々な課題に立ち向かう。感謝する人々が居るから湧き上がるパワーでしょう。多様性のある社会が人々の様々な選択を可能にする仕事を準備する。人生のその岐路で様々な選択肢を用意している。多様性のある土壌からは創造的な人も出現する。成熟社会にこの創造力が加わる。常に新たな挑戦項目が走っている。その中から具現化の段階に到達する物が現れる。成熟社会に今後、拡大する領域が常時、出現できる。その能力がある人が創造する。成熟社会が栄枯盛衰のパターンに転落してゆかない処方箋がここにある。無から有を創造する。ここには突破できなかった領域がある。人類が気づいていなかった領域がある。進化の方向は未踏の領域に成る。この未踏の領域に踏み込む。道無き道を突き進む。使命感が駆り立てる。感謝されるから次もまた、未開の領域に踏み込むパワーが湧き出す。使命感と感謝する人との絆はとても大切な事です。日本社会が１９９０年代に失ったものは守りによってもたらされた。護送船団、最も速度の鈍い船を守ろうとしてその船団の速度を合わせた。典型的事例でしょう。引っ張る船が居る。先を進む船が見える。その後ろにも死に物狂いで付いて行こうとする船が居る。普通の航行の姿でしょう。ここには競争もある。護送船団行政は競争も否定した。競争社会に打って出る。新規市場に打って出る。戦略分野を育てる。温床に浸っている体質に活を入れる。日本経済が再び活気を取り戻す道でしょう。此れでは活けないと多くに日本人が感じ、危機感さえ強烈に持っている。しかしその進むべき道が見えないことに地団太をも踏む。突然その道が示される。普通は感謝感激の心が沸きあがるものです。心豊かな人間に自然に発生する気持ちでしょう。
2001.1.10

高度情報化社会はまだまだ続きますよ。デジタル革命はまだまだ現在進行形です。ＦＡ、ＯＡ、そしてネットワーク化、今後はネットワーク家電にもメーカーの力が入ります。その利用価値、利便性で確実に普及してゆく。５年、１０年後と言う社会はデジタル機器がネットワークでその適応領域を確実に拡大しています。いろいろな意味で効率的になる。ネットワーク化が効率を提供する。情報公開の世界は社会が育てる。知識の独占は社会が許容しない。社会が進化する、豊かに成る。そこには知識の水平展開があった。教育があった。定理や法則をみんなが学ぶ。ここから様々な応用が生まれる。科学文明です。知恵も社会は公開を求める。多くの人達がその恩恵を受ける。社会を更に進化させる。知恵を公開させるカラクリは社会が、人々が創ってゆくでしょう。知恵がただになる。使命感で惜しみなく知恵を公開する。その後を続かせるには知恵にお金を払う仕組みは必ず必要に成ります。間接的に、直接的にその代金が支払われる。知恵を社会に公開させる仕組みとして必要欠くべからざる視点です。ネットワークの胎動期はその世界を育てる為にボランティア的情報発信が発生した。持続させるにはここでも間接的にはビジネスを追求してきた。ネットワークの普及期には直接的なお金の動きが必要に成る。社会や人々はこの仕組みを創り出す。社会の発展に必要な知恵を公開する。それは社会がその進化に必要としているからである。高度情報化社会はその情報にアクセスするときが具現化、実践のスタートになる。多くの人達が、多くの地域が、そのスタートをほぼ同時に切る。うかうかしてはいられない競争が始まる。その競争が更に社会を進化させる。情報のセレクト能力もここでは問われる。セレクトする方向を問われる。具現化する、実践する方向を問われる。このスタートの方向を見誤れば決定的差を既に発生させている事と同じだからである。ベクトルの方向が重要に成る。組織が目指すベクトルと更に大きな集団である社会が目指すベクトルとは合成される物であろう。組織が社会のベクトルに対して負のベクトルを発生する。社会悪、企業倫理観、公開に耐えられない状況を生み出している事に成る。一人一人の行動が社会が目指すベクトルに合成されてゆく。世界の平和と繁栄と言うベクトルに合成されてゆく。これが時代の進化の方向である。企業が企業理念としてこの言葉を使わずに更にその企業にあった言葉で従業員を動かそうともその方向が平和と繁栄に貢献するベクトルに合成される物でなければその企業の活動そのものに常にストレスが襲う。軌道修正を社会から求められる。目指す方向がしっかりとしている。後は度のような道を選択しても良い。その方向に進む岐路は無数にあるべきである。度のような道からも目指す姿に辿り着ける。多様性とはこのような姿である。その一つ一つで経済が発生する。雇用が発生する。更に進化する経済が育つ。ネットワークで情報を共有することが人間の創造能力、創作能力を限定してしまう事は無い。その発想力豊かな人々は日々何かを考えつづけている。そこにある情報がその思考の突破口を開く切っ掛けを創る。この関係が創造性豊かな人々には成立している。知識を詰め込む。全員が同じ能力になる事は無い。これは多くの人々が経験的に学んでいる。創造力を制限してしまう事は無い。頭脳とは新たな知恵を此処から生み出すものである。学習とはそういう世界であった。高度情報化社会が人間の創造力、創作能力を枯渇させることは無い。多くの人達がしっかりとこの能力のある人たちを食べさせる事で、その世界はしっかりと育つ。直接お金が動く世界がこれを育てる。人間にとって、社会にとって有用な情報の公開は無料では有り得ない。持続する世界は社会が、人々がその仕組みを創ってこそ達成される。

筋肉質な企業を創る。経営体力の強靭な企業を創る。株主資産をしっかりと蓄積してゆける企業を創る。これらの企業の集合体であるその国の経済は強力です。内需がしっかりと拡大する。東京株式市場の時価総額３５０兆円がしっかりと７００兆円に上昇してゆく。バブルで上昇するのではないんです。その企業の素晴らしさで上昇を始めるのです。企業の魅力が時価総額として評価される。このエアーバリューをしっかりと支える魅力が備わっている。そういう企業群を持つ経済はさぞ豊かでしょう。精神的に豊かな経営陣や従業員に支えられる筋肉質な企業がどんどん経済を牽引する。株式市場と二人三脚で経済を牽引する。そこには絶え間ない努力が、止め処も無く湧き出す、知恵が、席巻する。株式市場を確実に経済に組み込める国の経済は強力です。
多様な人格を認め合える社会は強力でしょうね。何処から何が飛び出すか分からないような環境を整えている社会は最強です。創造、創作が最高の効率で行われる。それぞれの人々の適正に応じて適材適所の活躍の場が提供される。その能力の最大限を引き出す。こんな人たちの集合体である社会は最強でしょう。人それぞれに得意分野がある。その得意分野で活躍できる。食べてゆける。幸せですよね。得意な領域で社会の役に立つ最高の喜びでしょう。最も効率的な仕事を常に模索できる。それが楽しいからです。得意なことをとことん突き詰める、苦しいはずが無いじゃありませんか。充実感に包まれての効率の追求なんです。良く遊び。良く学び。良く仕事をする。人間としてバランスされている姿です。ストレスレベルをしっかりとコントロール出来る。人間として必要な資質です。エネルギーを充電する。そして放電する。仕事においては適正ストレスで生産性を極める最高の人生が此処にはある。気分転換も、発想の転換も、成果を引き出す過程の内です。その過程も楽しむ。壁を乗り越える。壁に突き当たって苦しむ。普通の感覚でしょう。この過程でさえ楽しさの中で過ごしてしまう。様々な切り口からアプローチする過程はゲームみたいな物になってしまうんでしょうね。解ける解答にぶつかる。見つける過程まで楽しんでしまう。社会をどんどん進化させる個人が、企業が活躍できる。その進化の方向にどんどん参加して来れる人々が居る。強い社会です。
2001.1.13

学習能力を人間は身につけている。学習能力とは即ち知能です。発想の転換が出来る。これは学習の結果、その切り口を変える柔軟な知能によって可能になる。チンパンジーも学習する。人間は更に進化した存在である。人間には理性が備わる。動物との決定的差異でしょう。エコノミーアニマルと呼ばれる時代が日本経済にはあった。ここには他人の立場にたって考えると言う精神的豊かさが掛けていたのであろう。自己中心的に考えるとその道に突き進む。外部からはこの行動はアニマル的と映る。日本人が反省しなければ活けなかったことだ。学習はここでも有効に機能する。柔軟にその状況に対応方法を模索し、実行できる。競争の中にも共生と言う考え方で世界に受け入れられる。競争と共生を同時に進める。どちらがその社会に役に立つ物を開発、供給するか、ここに競争を設定する。その社会に住む多くの人たちと共生が成立する。共生の為の目指す姿を共有することでライバルとも真の競争状態が生ずる。自らの実力関係の競争状態が生ずる。実力での競争は清々しい。スポーツ的な競争状態が此処には存在できる。アニマルと言う言葉には争うと言う意味が含蓄させる。争う状態に近い競争と共生状態に近い競争とは同じ競争状態でも雲泥の差が発生する。精神的豊かさがこの差を発生させる。猿と人間、精神的な発達は決定的に違う領域であろう。貢献すると言う概念は精神的に豊かな人々が持てる概念である。自己中心的な思考には存在できない概念であろう。精神的に豊かな人が大勢居る社会は更に進化した社会を創る。創っているであろう。貢献する。巡り巡ってその人に戻ってくる社会が此処には形成される。これが更に貢献のパワーになる。人類の繁栄に貢献する企業が豊かさを享受出来る社会だ。人類の繁栄に貢献する個人がどんどん活躍できる社会だ。この環境が整えられている。自己の利益の追求にはアニマル的行動が含蓄される。貢献を通じて自らも繁栄する。そこのは雲泥の行動の差を発生させる。同じ利益を手中にしたとしてもその存在価値には、社会での存在価値には決定的差異が生じている。持続できるか、社会によって抹殺されるかの差異もでる。個人が、企業が、社会に、人々に貢献する。その活動を通じて貢献する。ここにその繁栄も同時に約束される。精神的豊かさが備わる人々が創る社会が貢献することを自然にその行動用件に加えてゆく。感謝する心がしっかりとフィードバックを掛けるのだろう。
2001.1.14

企業がＲＯＥ経営を追求する。日本の企業もＲＯＥ経営に目覚める。日本の企業の時価総額は歴史的に底値圏にあること、間違いありません。在庫モデルで企業の収益の波を説明できる。株式市場も先行した波を形成する。ＲＯＥ経営にはこの波さえも平準化し、企業価値を上昇させる方向を指向する。持続可能な収益の向上はその企業価値を決定する。期待を裏切らない経営が持続的にその企業の価値を向上させる。在庫モデルの波動で企業の収益がある範囲で変動する。この旧態依然とした経営からＲＯＥ経営にシフトすることで景気の、内需拡大の株式市場との二人三脚が可能に成る。常に進化する。創造と開拓に努める。成熟領域は効果効率で競争力を持続させる。為替変動に左右されにくい企業体質を構築する。ＲＯＥ経営は知恵と執行力が物を言う。戦略と時代の流れを読む能力がその企業の浮沈を決める。進化する方向にいち早く経営資源を投入してゆく。じっくりと市場を開拓してゆく。成熟分野にこの新規分野が加わる。持続可能な企業の成長が此処にはある。

米国は今後１０年間の財政黒字から１．６兆ドルを減税に振り向ける。１０年間の財政黒字を政権が始めて試算したときこの数字は２．５兆ドルだった。今回は３兆円前後に試算されている。このうち１．６兆円が減税に回る。所得税の最高税率が３３％、最低税率が１０％へ、扶養控除が１０００ドルへ、夫婦と子供二人で年収４万ドルの世帯で１６００ドルの減税になる。平均的な住宅ローンの一か月分、車二台分の１年間のガソリン代に相当する。夫婦共働きで米国の世帯収入は５万ドルを、７５％が達成して居ると言う。労働者の平均賃金は自給１３ドルである。年収２．５万ドル、二人で５万ドルに単純になる。世帯年収５万ドルの中流世帯が７５％に達する。米国人の喜びが此処にはある。この数字の増加に米国人は満足してきた。そして今度は財政黒字から減税と言うボーナスが分配される。景気をしっかりと一人一人が作る。そのご褒美がこの減税だろう。企業もその収益の増加を従業員に分配するところも出ている。日本のボーナスみたいな分配を得る。企業が収益を上げる。その従業員にも見返りがある。企業が収益を追求する。此れを引っ張る人材はその企業の財産である。この人材に思う存分活躍して貰う。その環境を整える。成果主義はその領域に挑戦する人材を次々に輩出させる。この人たちが企業収益を上昇させ、従業員全体にもボーナスとして分配する資金を稼ぐ。株式市場との二人三脚で財政は潤い、国民に減税と言うご褒美を分配する。いい事ですよね。日本は１４００兆円の個人の金融資産がある。内需の拡大にここを活用する。株式市場に年間５兆円が流れ込む。内需の拡大に大いに寄与します。しかもこの資金は増幅されてその資金運用者に還元される。国と地方の債務が６６６兆円に達する日本はこの１４００兆円を上手に誘導する手法が有効である。内需拡大に有効に寄与させる手法が確実に景気を活気づかさせる。企業が成果主義でその収益力をどんどん回復させる。上昇させる。そして全員参加で消費に協力する。市場開拓に協力する。日本の内需は確実に活気を帯びてゆきます。景気は国民一人一人がつくる。それぞれのポジションで出きる事で参加する。そのパワーの合成が日本の内需拡大になる。この意識をしっかりと全員が持つ。非常に重要な事です。時間給１３ドルで夫婦二人が働く米国の世帯年収が５万ドルに。日本の平均年収は５００万円、専業主婦の報酬は夫の年収として分配されている。そういう数字が米国と日本の収入構造から読み取れる。日本人の場合、夫婦共働き社会を構築する事で世帯年収は更に増加させる事ができる。夫婦共働きで８００万円以上は標準的に可能な数字になるでしょう。女性が社会進出する。日本経済はここに拡大の余地を残す。三世代家族は更に世代間協力で豊かな人生設計が可能に成る。親が家を建てる。三世代住宅を建てる。子供はこの住宅で暮らす。孫の代に建替えでしょう。子供に発生する余裕資金が三世代家族の豊かさを増幅する。大きな家を造れるなら家財道具も沢山購入出来る。内需拡大の一つの形でしょう。セカンドカーやサードカーも所有する。マリーンレジャーにもお金を掛けＷる。セカンドハウスで週末を暮らす。クルーザーも所有出来る様に成る人たちも出て来るに違いない。正しく内需拡大の状態です。効率的に働く。良く遊ぶ。リフレッシュが新たな仕事の活力を生み出す。創造的な仕事をする人ほどこのリフレッシュが重要なファクターになる。企業戦士が企業戦死する。ここではこのような状態とは無縁である。知恵を使って８０歳に成っても社会に有用な活動を行っている。年金にこの収入がシルバーにも加わる。健康なシルバーが社会の戦力になる。力強い経済が此処には実現されいる。
2001.2.10

知的生産性向上／企業イメージ向上／企業収益向上／企業価値向上
　はオピニオンリーダーの得意領域だよ

知的生産性を向上させる。企業価値を向上させる。企業イメージを向上させる。市場創出をする。企業収益を向上させる王道だよね。持続的に成長する。この力が企業に有ったらこれは凄いよ。研究開発費が効率的にこの領域で使われている。どぶに開発費を捨てていない。これなら凄い企業が生まれてる。持続的な高収益状態を謳歌してる。その存在が大いに期待されてるからね。成熟分野を筋肉質にする。核はここにあるけど、この核も色あせる。これぞこの企業たる商品だ。この領域がどんどん縮小しても市場創出商品がその生産を牽引出来る。幸せな状態だよ。成熟分野は品質、コストダウンにその勢力を振り向ける。全然違う領域でその企業の収益が牽引される。潜在需要を開拓する。こんな状況が出来上がってろよね。飽く無き挑戦が続く。成果が付いて来る。凄い事だよ。現実がこのような状態に成る。企業冥利に尽きるよね。
2003.7.13

リフレッシュ、心和む話題は知的生産性マキシマム化の原点である。創造的生産性を向上させる。市場創出を加速させる。進化の方向に邁進するエネルギー源になる。世の中にある不安を心和む話題が包み込みそのダメージを和らげる。心和む話題の効果は計り知れない。
2003.7.12

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