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日本経済再生 世界が動いてしまうオピニオンリーダーの部屋へようこそ
久保田成長研究所
代表 ： 久保田十司夫
日本再生を目指す 久保田成長研究所
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オピニオンリーダーが使命感で動くのはひと段落だよ。２０００年は米国の株式市場のピークアウト、２００１年は９．１１、２００２年は企業不祥事、２００３年はイラク戦争と世界経済を使命感で支える出来事が目白押しだった。行動できるものが行動する。使命感を刺激するに大きい激動のこの数年だったよね。使命感で動く利他的活動にも還流はあって然るべきとオピニオンリーダーは考えてる。１９９３年からオープンの世界で活動してきたその領域からのフィードバックは社会の中を流れる脈流だよね。２００３年からの１０年はビジネスライクの部分を加える。使命感を掻き立てられるような出来事が無ければこのビジネスライクの部分を拡大してゆく。利他的活動とビジネスライクな活動をバランスさせる。今後の１０年の活動方針みたいなものだよ。
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５月の段階とこの９月の段階で世の中の雰囲気がガラッと変わったよね。優秀なアナリストはその変化を誘発した指標は見当たらないと正直に言う。見当たらない以上、何故だか分からずにある日、戻ってしまう可能性もあると指摘する。５月の悲観的な声は９月には期待の声に転じた。ネットの影響って凄いよね。オピニオンリーダーのトークと世の中での出来事を時系列に追う。変化点には注視し、その影響力を推定する。このようなチェックを１０年、しっかりと続け、そのトークの存在価値を確定してきた。起点が源流を動かし、源流がアクションを起こし、そこからも結果が誘発する。この結果が又、その結果に触れる人達を変化させる原因に成る。起点が源流経由で世の中に流れを創る。バーチャルの世界がリアルの世界を突き抜けてゆく。日本再生、企業再生にこの影響力を駆使する。起点のトークが世の中を動かす。オピニオンリーダーによる日本再生、企業再生、経済再生の神髄だよ。
2003.9.13
インフレ亡き持続可能な経済成長、成熟分野は筋肉質に市場創出を加える成長を、オールドエコノミーとニューエコノミー、生産性を向上させた成熟分野から市場創出分野に柔軟な雇用移動を、挑戦者が報われる社会、挑戦者を支援する社会、温床から抜け出して未開の地を開拓する人々に夢を、蒔きの時代から石炭の時代へ・そして再び石油の時代へと社会は変化する、変化に柔軟に適応してゆく、終身温床って無い・栄枯盛衰のパターンから抜け出す、構造変革、意識変革、体質変革を呼び起こすトークだよね。景気循環モデルから持続的成長モデルへ、多くに人たちが持続的繁栄を共有する、持続的成長のベクトルに集う。高度情報社会は地球を小さくした。情報は瞬時に世界中を駆け巡ることも出来る。有用な情報には多くの人達に行動を促す。世界の英知がそのベクトルに集う。企業程度の集団では進める事が出来ない人材も地球と言う集団をターゲットにすれば転がす事も出来る人材がベクトルを共有する。高度情報社会の、地球が小さくなった社会の素晴らしい所だよ。人類の英知がそれぞれの分野、それぞれのベクトルでその才能に長けた人々をベクトルが活き活きさせる。活躍の場、環境をも整える。企業内部から何が出てくるか分からないわくわくした状況を、地球と言う集団の中で創る。高度情報社会はこれを可能にした。更に大きな集団にベクトルを立てる。そういう人材もどんどん出てくないとね。１００人と言う集団、１０００人、１万人、１００万人、１０００万人、１億人、１０億人、６０億人とその集団の規模は地球規模にまで拡大してゆく。組織化なんて不要だよ、この世界は。ネットワークの世界は有志の関わり合いだよ。情報も自ら取に行く世界だよね。パソコン通信が文字を情報にした。画像がこれにさらに加わった。動画が必要な世界は未だ見出せないけど、文字と画像による情報発信、ベクトル送出は大きなパワーを様々な分野で発生させる。人類の可能性は未知数だよね。
2004.2.13
オピニオンリーダーの日本経済再生
オピニオンリーダーの 存在価値の世界からのフィードバックで日本が、日本経済が潤う
東京株式市場の時価総額をＧＤＰの１．５倍を目指す。ＧＤＰの１．５倍を達成する日本企業の収益力向上を目指す。期待先行から企業収益向上が期待を裏切らずに付いて来る。株式市場での資金の増幅は日本経済再生の切り札でもある。時価総額が２５０兆円から７５０兆円に増幅される。この増幅が日本経済を潤す。日本を潤す。その過程が日本再生の浸透状態のステップである。期待される企業が現われ、確かに高収益企業への道を歩む。ここで増幅された株式市場の資金が日本経済のすそ野に向かって流れ出す。２５０兆円から７５０兆円に株式市場が資金を増幅する間にこの浸透効果が隅々の企業を潤す。日本企業は日本経済のＧＤＰの規模に対してその収益力が弱い。時価総額が従って小さい。低収益構造のサガである。企業が高収益を目指す。高収益状態を維持する、持続する。経営者の目指す所である。この意欲のある企業から企業収益向上を目指す。日本経済再生、日本再生の基本ステップである。
2003.7.22
利他的活動へ理解を ／ 持続可能な世界の成長 ／ 日本再生 ／ 企業再生
企業再生 タイアップ会員募集 ／ 日本再生 賛助会員・特別賛助会員募集
中小企業に コンサルタント会員募集 ／ 大企業に コンサルタント契約の会員募集
高収益企業へ
オピニオンリーダーの 存在価値からのフィードバックで企業が潤う
