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主に健康医療などについてです。
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2008年4月28日
健康に及ぼす習慣の影響

４月２７日の日本経済新聞「Sunday　NIKKEI」の健康面に生活習慣と健康に関わる記事が２つありました。
一つは「食生活のリズムは　体内時計に合わせて」というもの、もう一つは「健康情報を読み解く」の「単純な習慣の善し悪し　寿命を大きく左右」というものです。
「食生活のリズムは　体内時計に合わせて」は、人間の体内時計と食事との関係ですね。太りたいのなら午後１０時以降に食事するとか、朝抜きで夕食にまとめ食いするとかですね。
この頃、朝抜きが増えているようですね。そうしておいて「ダイエット」、健康的にやせれるわけはないですね。朝食をしっかり食べましょう。
体内時計の中枢は脳ですが、どうも細胞はすべて時計をもって活動していると考えた方がよいようです。
立命館小学校副校長の陰山英男氏が強調されていること「早寝・早起き・朝ご飯」というのは本来の人間のあるべき姿なのですね。それが、子供を元気にし、さらには学力を向上させる原動力になっているのでしょう。
これも、生活習慣そのものですね。
「健康情報を読み解く」の「単純な習慣の善し悪し　寿命を大きく左右」というのです。
「単純な習慣」として、喫煙の有無、飲酒量、歩行運動、体格があげられていました。喫煙の有無は、吸わないか吸うかだけです。アルコールは一定量で区別してます。日本酒なら一合以下かどうか。歩行は一時間以上かどうか。体格はやせでもなく太りすぎでのないかどうか。痩せ過ぎも不可です。
すべてが悪い人の死亡率を１００とすると、４つともよい方の人は２５になるというのです。悪い習慣をもつと死亡率で４倍になるということです。
これらは、日常的な習慣ですね。
健康には、日々の心掛けが大切であるという例ですね。

2008年4月24日
吉野屋向けアメリカ産牛肉に特定危険部位

４月２４日に各報道機関で報道されていましたね。
多くの小売業では、特定危険部位付きを出荷した工場やその会社からの分の販売停止ですね。
この反応はこれでもよいとは思うのですが、ＢＳＥ検査を実施させるように向かわせる方がよいのでは。
まあ、全頭検査をすれば、月齢関係なく日本は輸入するでしょうに。どうして、全頭検査をしないのか。ヨーロッパを含めて、全頭検査をすれば、日本より多い割合でＢＳＥ牛が見つかる可能性があるからでしょうね。
ＢＳＥ研究の第一人者の「全頭検査で防ぐ、ＢＳＥ」とかの論文が日経サイエンスにでていました。
アメリカがＢＳＥ検査を拒否し続けるのは、日本向けというより「国内向け」ではないかと思うのです。
アメリカがＢＳＥ感染防止へ飼料規制を強化するというのが２４日夕刻に朝日新聞のサイトに出ていました。『米食品医薬品局（ＦＤＡ）は２３日、牛海綿状脳症（ＢＳＥ）の防止策を強化するため、新たな飼料規制を来年４月から導入すると発表した。ＢＳＥの原因物質が蓄積しやすい「特定危険部位」が含まれる飼料の使用を、すべての動物向けで禁じる。ペットフードも使用禁止対象に含める。』という記事です。
現状では対策が不十分ということでしょうね。それで、全頭検査をしたら・・・となると危惧しているから、全頭検査をしないのでしょう。
これらを踏まえて、牛肉を食べましょうね。

2008年4月20日
「ニコチン依存症」治療に飲み薬登場、効果はありで、保険適応

４月２０日に朝日新聞のサイトで『「ニコチン依存症」治療に飲み薬　効果の反面、副作用も』という見出しの記事を見つけました。
ニコチンパッチと違って吸い続けながら徐々に喫煙本数を減らしていけるとかいうらしいです。禁煙成功率も高いのですが、費用は少し高めです。でも、喫煙を続けたときの数ヶ月分のたばこ代で元は取れます。
２０本３００円のたばこを日に一箱吸うと、１ヶ月で９０００円。一年で１０８０００円ですね。２ヶ月ほどで治療代を回収できるということです。
『飲み薬タイプの新薬「チャンピックス」（一般名バレニクリン）』という名前です。もうすぐ販売が始まるということです。日本禁煙学会で調べることができます。
喫煙者はニコチンによって喫煙が習慣化され、からだがならされているのですね。その状態を追い求める薬物中毒であるということをわかりながらもやめられない人も多いようです。
その一つが「害はがん」だけという思い込みでしょうね。医者でもいるのですね。
実際は多種多様な害があるのですが、ニコチンの作用によって「見て見ぬふり」になっているのが喫煙者かな。
喫煙では、１本目から着実に肺機能を低下させます。これは、回復不可能なのです。これによる病気にＣＯＰＤ（慢性閉塞性呼吸器疾患）というのがあるのですが、予防法は「たばこを吸わない」ということだけです。患者数は日本だけで５００万人以上です。当選確率高いですね。
それから、血管障害。寝たきりとか脳血管性認知症への近道、喫煙。それから、味覚障害。これは、禁煙で回復するようですが、喫煙歴が長いと・・・。それから、嗅覚障害。それから、これぐらいにしておきます。きりがないので。
まあ、がんも命取りになる病気ですね。がんへの近道、喫煙。
禁煙初期の苦痛を和らげる薬が出るのですから、喫煙者の方、試して見てください。これも、ニコチンパッチと同様、何回でも挑戦できるはずです。
そうそう、非喫煙者に毒ガスを吸わさないようにしてください。自殺行為の巻き添えにはなりたくありませんからね。

2008年4月16日
禁煙区域の拡大へ。神奈川県が飲食店、パチンコ店もすべて禁煙に、条例提案へ

４月１６日に各報道機関で取り扱われていましたね。
このような条例が提案されるのは日本で初めてですね。ノルウェーでは、従業員の健康被害防止ということも含めて、飲食店での完全禁煙が実施されていますね。
アイルランドでは、酒場も含まれています。カリフォルニア州では、レストランの屋外部や個人住宅の中まで広がりを見せていることから考えるとまだまだというのが日本です。
学校の敷地内完全禁煙を実施する地方公共団体は増加していますが、内実は・・・というところもあります。
医療関係者の喫煙率の高さも気になる国です。
そこで、このような提案をされる知事を支持したいと考えます。
喫煙者が肺機能を衰えさせて窒息死するとかは自業自得ですが、非喫煙者の受動喫煙はあってはならないことだと考えるからです。
一気に完全禁煙になればよいのですが、そうならないときでも気流の流れを考えた完全分煙を国として取り入れさせるべきです。罰則規程付きでね。
どうしてでしょうか。医療関係者とともに児童生徒などにスポーツを指導している者にも喫煙者が多いのも日本の不思議の一つですね。こちらも法律等で児童生徒の見えるところでの喫煙を禁止すべきです。児童生徒に喫煙しているところを見せるのは教育上非常に悪いです。

2008年3月7日
たばこ規制で日本学術会議がたばこ税倍増など提言

３月４日に毎日新聞のサイトで「たばこ規制：日本学術会議がたばこ税倍増など提言」という記事を見つけました。
その中に「また喫煙は、がんなどの疾患や火災、環境汚染の原因になっていると指摘。経済的損失は年間約７兆３０００億円に上るとする試算を引用し、年間のたばこ税収を上回るとした。」というのがありました。
税収ですが、倍増しても「税収は年間約２兆３０００億円から約１兆２０００億円増えるという。」程度です。３兆５０００億円程度ですね。経済損失の約半分程度しかないのですね。なら、もっと税金部分を上げるか、喫煙者の医療費の自己負担分を多くするとかして、少なくとも経済損失分ぐらいは負担してもらいたいですね。
特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人） タバコのけむりのない「子どもに無煙環境を」推進協議会のホームページによりますと、この４月から大阪府立学校が全国４７都道府県で４０番目の「敷地内禁煙」にするとのことです。
税金を上げたり、自動販売機の規制とかも大切ですが、もっと大事なの「こどもの前で喫煙しない、喫煙させない」ということですね。
特に、学校の教師やスポーツの指導者が喫煙しているというのは、単に真似られるというだけではなく、「学習の否定」にも繋がると考えます。保健体育で「禁煙指導」している教師が「喫煙」していると、「勉強と生活とは無関係」という意識を植え付けるという弊害も出てきます。「こどもは大人を見て育つ」のです。
ですから、すべての教育機関、スポーツ施設で敷地内全面禁煙になることが必要です。

2008年2月26日
救急による重症患者搬送時の受け入れ病院について

相変わらず、救急病院の受け入れ拒否が出ているようですね。拒否する理由を考えていくと今の医療体制の問題点に行き着くのでは。
要は、「病院勤務は割に合わない」と医師に思われるような報酬体系の問題ですね。そして、病院の方が当然重症患者が来るので「医療過誤」の率も高くなるのが当たり前ですね。
そのあたりの手当をしなければ、この傾向は何時までも続くでしょうね。病院が崩壊したら、開業医だけで日本の医療を支えることができるとでも日本医師会は思っているのでしょうか。思っているのなら、診療所で重症患者を受け入れてほしいです。病院の崩壊で困るのは開業医も同じはずです。判っていないようですね。
それと、救急医療で「採算」を考えるというのが無茶苦茶なことではないのでしょうか。効率化は必要としてでもです。
報酬体系を「患者が多いけど医師の数の少ない診療科を高くする。」「医療事故が起きやすくて敬遠される診療科の事故対策を確立し、報酬も高くする。」「救急医療に携わっている医師の報酬がそうでない医師より明らかに多くなるように配慮する。」とかですね。
それでないと、日本中、「眼科」「皮膚科」などとかになって、難しい診療科がなくなってしまいそうで怖いです。

2008年2月24日
喫煙で病気リスクが上昇

２月２４日の日本経済新聞SUNDAY　NIKKEIαの健康面「健康情報読み解く」は「喫煙で病気リスク上昇」についてでした。
２００４年にアメリカ保健福祉省が出した「喫煙の健康影響に関する報告書」からでした。この報告書は９００ページにも及ぶということです。そして、多数の論文を喫煙と病気の関係を検討しながら評価しているというのです。
喫煙との因果関係については「十分な根拠がある」から「関連なし」の４段階に分類しています。
そこで上げられた「喫煙でリスクのある主な病気や健康障害」は多数あります。がんのリストでは、口腔からぼうこうまで多岐にわたっています。当然、咽頭、気管や肺もあるわけですね。消化器もです。膵臓や肝臓も。腎臓や子宮頸部も。
循環器では動脈硬化ですね。大動脈瘤。当然、心筋梗塞や脳卒中ですね。隠れ脳梗塞などで脳血管性認知症ですかな。
呼吸器ではがんのほかに慢性閉塞性肺疾患。そして、呼吸機能の低下を忘れないでください。生殖系にも影響があり、白内障にもということです。その他、多いのでこのあたりにしておきます。
このコラムで最後に『「実践段階」の情報を優先した健康つくりを考えるなら、まずは喫煙に目を向けることが理にかなっているだろう。』とあります。
脳血管性認知になりやすい喫煙は止めましょうね。

2008年2月8日
日本の喫煙率の高さと煙草の値段の安さ

２月８日の日本経済新聞社会面に「たばこ安く喫煙率高く」という見出しで記事が出ていました。「日本の喫煙率は先進国で突出」しているとのＷＨＯの報告です。
新聞には日本、アメリカ、フランス、ドイツ、イギリスの喫煙率と最も人気の高いたばこの値段とその税率が出ていました。
日本の男の喫煙率はダントツの４３．３％で他は高くても２８％で２０％もあります。値段は日本が一番安く、ついでアメリカ、イギリスが一番高く１０ドル近くの値段です。日本は２ドル台、差は明らかですね。
タバコの値段を上げるべきでしょうね。いろいろさ社会的費用を今の税率では十分に負担していないのは明らかですね。だから、イギリスはその点も考慮して日本の４倍ほどの値段にしているのでしょう。
それと、高くすることによって青少年の購入意欲が減少すると考えられます。ようするに新規喫煙者をつくらないためにも値上げを。ＷＨＯはこのあたりも考慮して報告を出したのでしょう。アメリカは、州レベル、市レベルなどでの禁煙への取り組みがしっかりしていますね。それに引き替え、「分煙」すら徹底できない状況の日本だけが高喫煙率であるのでは。
それと、医療関係者やスポーツ関係者（学校の体育教師を含む）の喫煙率の高さは日本の教育の悪いところがでていますね。「学校（大学を含む）での勉強は役に立たない」もしくは「テストが終われば、関係ない。」というような学習軽視の風潮がこの関係者の喫煙率を押し上げ、それを見て育つ子供に悪影響を与えているのです。
学校敷地内が全面禁煙になると生徒の喫煙はあきらかに減少することからを教育関係者は認識すべきです。

2008年1月11日
４つの習慣で１４年長生き、英ケンブリッジ大の調査で判明・たばこ吸わずなど

１月９日に日本経済新聞のサイトの「いきいき健康」で見つけました。表題はその見出しとほぼ同一です。
ケンブリッジ大の研究チームが、イギリス南東部で４５歳から７９歳の健康な住民約２００００人を対象にした調査で１９９３年から２００６年までかけて死亡率と生活習慣との関係を解析しています。
健康調査は対象人数が多いほど、期間が長いほど正確になる傾向があります。これだけの多人数、長期間の調査はあまり例を見ないのでは。信憑性が非常に高いといえるわけですね。
その結果ですが「(1)喫煙しない(2)飲酒はワインなら1週間にグラス14杯まで(3)1日に最低こぶし5つ分程度の野菜、果物を取る(4)1 日30分ほどの軽い運動をする」という習慣ですね。「４つともこの習慣のある人と層でない人では、同年齢での病気による死亡率が大きく違い、習慣のある人の方が４分の１と低く、１４年分の寿命に相当する」とわかったということです。
この習慣と最も関連するのが「心臓や血管など循環器系の病気」というのです。とすると喫煙者にとっては「心臓や血管など循環器系の病気」のリスクの方が癌より大きいのかもしれませんね。
周りの人の受動喫煙の害は「癌」が最大でしょう。よって、禁煙や分煙が求められているのです。喫煙者が癌とかになるのは自業自得ですが、非喫煙者への加害行動にもなるとこを忘れないでほしいです。
日本での健康情報での調査は多くの場合、数名とかですね。少し多くなって数十名。特に数名の場合の信憑性はどうなのかと思います。

2008年1月3日
まだだったの？「ファイザー日本法人、勤務中は全社員禁煙・治療薬の発売控え」

１月１日の日本経済新聞に出て記事よりです。「　　」が見出しでした。
ファイザー日本法人は東京の本社だけが禁煙だったようですね。「08年中に飲む禁煙薬「バレニクリン」を発売する予定で、これに先立ち自ら禁煙を実践する。」というので全社的に実施することにしたというのです。営業要員も対象として、営業車のなかも禁煙にですけどね。製薬会社なのにいまごろ？という感じがしますね。アメリカ本社はどうなのでしょうか。記事には出ていませんでした。感じとしてはとうの昔に全社禁煙かな。
まあ、それでも多くの会社で「禁煙」や「分煙」が実施されていますね。それも、全社的に。製造ラインでは以前から禁煙状態に近かったり、消防法やその他の関係で火気厳禁で禁煙状態になっていたいですね。
ＪＴは別にして、こちらは医薬品製造販売ですね。健康情報は十分にあるはずなのに「喫煙状態」の社員がいるというのは、社員教育の問題、学校教育の問題もあるとのでは。
教育というか、授業等で学んだことが実生活と結びついていないのですね。そりゃ、忘れますわ。理解していない単純暗記は忘れやすいですね。これは、日本全体としての問題も含んでいるということですね。
学力テストでは「順番」を一番気にする民族性。あの文部科学省の学力テストを低学力の所の状況を調査し底上げする対策に使うのではなく、別の使われ方がさせそうで心配です。そうすると、格差が拡大されることになるでしょうね。
ここは、ニコレットも扱っているのです。こちらも禁煙補助薬なのにね。こちらの健康情報はどう社内に伝えたのでしょうか。